解体修理でTLS計測を工程別に行う意味
文化財建造物の解体修理では、通常の建築工事とは異なり、工事が進むことで、それまで見えなかった部分が次々と現れます。外観からは確認できなかった仕口、継手、下地、補修痕、変形、部材同士の納まりなどが、屋根材や壁材、床材、造作材を取り外すことで初めて観察できる場合があります。一方で、解体を進めれば元の状態は失われていくため、「後からもう一度確認したい」と思っても同じ状態には戻せません。
そこで重要になるのが、工程ごとに状態を記録するという考え方です。TLSは地上型レーザースキャナーを利用して対象物の三次元形状を点群として取得する方法で、文化財の形状記録にも活用できます。ただし、TLSを一度実施しただけで解体修理の記録が完成するわけではありません。解体前だけを計測しても内部構造は十分に残せず、完成後だけを計測しても修理途中の状態や取り外された部材の位置関係を確認できません。
解体修理でTLS計測を生かすには、工事工程そのものを記録計画に組み込む必要があります。どの工程で何が見えるのか、次の工程に進むと何が隠れるのかを整理し、不可逆的に失われる情報を優先して計測します。
特に重要なのは、各工程の点群を単独のデータとして扱うのではなく、時間の異なる同一文化財の三次元記録として関連付けることです。解体前、解体途中、部材取り外し後、修理中、再組立中、完成後という状態を同じ座標基準で比較できれば、部材の移動量、柱の傾き、屋根形状の変化、修理前後の位置関係などを追いやすくなります。
また、TLSは表面形状を高密度に記録できますが、レーザーが直接届かない部分は取得できません。狭い隙間、部材裏面、深い仕口内部、重なり合った部材の陰などは欠測することがあります。そのため、TLSだけですべてを記録しようとするのではなく、写真、寸法計測、部材番号、調書、図面、位置情報などと組み合わせることが重要です。
解体修理中のTLS計測では、精密な点群を取得することだけを目的にするのではなく、「どの工程の、どの状態を、どの基準で残したデータなのか」が後から分かるようにする必要があります。ここからは、実務で整理しやすい6つの工程に分けて記録方法を解説します。
記録方法1 解体前の現況を基準データとして残す
最初に行いたいのが、解体着手前の現況をできるだけ一体的にTLS計測することです。このデータは、その後の工程で取得する点群を比較するための基準になります。
解体前には、建物全体の外形だけでなく、柱、梁、軒、屋根、床、壁、開口部など、修理対象となる主要部分の位置関係を残します。文化財建造物は経年変化によって傾き、たわみ、むくり、不同沈下などが生じている場合があり、必ずしも設計上の理想的な形状になっているとは限りません。解体前の現況点群は、そうした変形を含む実際の姿を記録する資料になります。
この工程では、外周だけを数か所から計測して終わらせないことが重要です。軒下や縁側、室内、床下へ入れる範囲、天井裏を確認できる範囲など、後工程との比較に必要になる場所を考えてスキャン位置を設定します。柱の裏側や建具周辺などは一方向からの走査では陰になりやすいため、複数方向から重複して取得します。
同時に考えておきたいのが座標基準です。解体修理では足場の設置、床の撤去、部材の取り外しなどによって現場環境が大きく変わります。初期計測で利用した仮設物を基準にしていると、次工程では同じ基準を利用できなくなる可能性があります。
そのため、工事期間を通して残る可能性が高い場所に基準を設けます。修理対象そのものに安易に基準を置くのではなく、文化財への影響を避けながら、工事によって撤去や移動を受けにくい位置を選びます。必要に応じて建物外部にも基準点を設け、内部計測との関係を管理します。
解体前のTLS計測では、スキャンした日付、測定位置、基準点、計測範囲、使用した座標系、点群の向きなども記録します。点群ファイルだけが残っていても、数年後に別の担当者が見たときに座標の意味が分からなければ比較が難しくなります。
また、この段階では今後の解体工程を想定し、重点的に記録すべき場所を洗い出しておくと効率的です。たとえば、柱脚部の変形、屋根面の不陸、軒先の高さ、梁のたわみなど、修理後に形状が変化する可能性がある箇所は、解体前の状態を十分に残しておきます。
解体前の点群は単なる完成形の記録ではなく、これから始まる解体修理全体の「時点ゼロ」に相当するデータです。後工程で取得するデータの価値は、この基準データと比較できるかどうかによって大きく変わります。
記録方法2 解体途中の変化を段階ごとに記録する
解体が始まると、文化財の状態は短期間で大きく変化します。そのため、「ある程度解体が進んでからまとめて計測する」のではなく、重要な層や部材が露出するタイミングに合わせて段階的にTLS計測することが大切です。
たとえば屋根を解体する場合でも、外装材がある状態、外装材を外した状態、下地が現れた状態、小屋組が見える状態では確認できる情報が異なります。壁でも表層、下地、軸組と工程が進むごとに見えるものが変わります。
解体修理で記録価値が高いのは、次の工程へ進むことで隠れたり失われたりする状態です。したがってTLS計測のタイミングは、工事日程だけで決めるのではなく、「今しか見えないものがあるか」という視点で判断します。
ただし、すべての解体工程で建物全体を最高密度で計測すると、現場作業への影響やデータ量が大きくなります。実務では、建物全体の基準となる走査と、その工程で重要な部分を詳しく取得する走査を組み合わせる方法が考えられます。
このとき注意したいのが、足場、養生材、仮設材、工具、作業員などによる遮蔽です。解体中の現場は解体前より障害物が増えやすく、同じ場所から計測しても対象が見えない場合があります。特に柱梁の接合部や小屋組内部は、一方向だけでは大きな欠測が発生することがあります。
そこで、計測前に点群化したい面を現場で確認し、必要に応じてスキャナーの位置や高さを変えます。部材が撤去される前に表側を計測し、撤去後に裏側を計測するように工程を分けることで、結果的に一つの部材を多方向から記録できることもあります。
解体途中の点群では、「何を外した後の状態か」を必ず記録します。ファイル名に日付だけを付けるより、「屋根外装撤去後」「天井撤去後」「床板撤去後」といった工程情報を管理記録と対応させる方が、後から状態を判断しやすくなります。
また、同じ箇所を工程ごとに比較する場合は、必要以上に位置合わせ処理へ依存しないことも重要です。各工程で共通する安定した基準を利用できれば、点群同士を比較したときに、実際の部材変化と位置合わせ誤差を区別しやすくなります。
解体途中のTLS計測は、完成後の見栄えを記録するためのものではありません。むしろ、修理が終われば二度と見えなくなる内部構造を記録できることに価値があります。現場担当者と計測担当者が工程予定を共有し、「次に何を外すのか」を把握しておくことが、計測漏れを防ぐ基本になります。
記録方法3 取り外した部材を個別に三次元記録する
解体した部材を建物本体から取り外す工程では、建物全体とは別に部材単位のTLS計測を検討します。特に、反り、ねじれ、欠損、加工痕、継手形状などを記録したい部材では、取り外された状態の方が詳細を観察しやすくなります。
建物に組み込まれている状態では、部材同士が接している面や裏面をレーザーで取得できません。しかし取り外して適切に配置すれば、表裏や端部を複数方向から計測できます。解体前点群と組み合わせることで、「どこに取り付いていた部材なのか」と「部材そのものがどのような形状なのか」を関連付けて記録できます。
ここで重要なのが部材番号の管理です。精細な三次元形状だけが残っていても、どの柱、梁、板材であるか分からなければ記録として使いにくくなります。現場で使用している部材番号や調査番号と点群ファイルを対応させ、撮影記録や調書とも同じ識別体系で管理します。
部材をTLS計測するときは、置き方にも注意が必要です。床面へ直接置くと裏面を取得できず、計測途中で反転すると前半と後半の点群を正確に結合する必要が生じます。部材形状や保存上の制約を考慮しながら、可能な範囲で多方向から視線が通る配置を計画します。
文化財部材では、計測のために対象へ強い固定を行ったり、表面へ不用意に標識を貼り付けたりしないことも重要です。基準の設定方法は対象の保存条件に合わせ、非接触または対象へ影響を与えない方法を優先します。
TLSで取得できるのは主として視認できる表面の三次元形状です。材内部の状態やレーザーが届かない深い内部まで記録できるわけではありません。仕口内部などを記録する場合は、解体工程に合わせて、見える瞬間に必要な方向から計測する必要があります。
また、木材表面の細かな加工痕や墨書など、TLSの点密度だけでは十分に判読できない情報もあります。このような情報は近接写真や調書と組み合わせて残します。点群は形状と位置関係の記録に強く、写真は表面の色や文字情報の記録に向いているため、それぞれの特徴を生かします。
部材計測で得られた点群は、修理前後の形状確認にも利用できます。たとえば補修前と補修後を同一基準で記録すれば、どの範囲に新しい材料が加わったのか、どの程度形状が変化したのかを三次元的に確認しやすくなります。
ただし、点群差分をそのまま施工量や変形量とみなすのは避ける必要があります。点密度、測定距離、入射角、表面状態、位置合わせ方法によって差が生じるためです。比較するときは計測条件と位置合わせ精度を確認し、必要な断面や代表点を取り出して評価します。
取り外した部材は、再び組み上がると裏面や仕口が見えなくなります。このタイミングを逃さず記録することが、解体修理におけるTLS利用の大きな意味の一つです。
記録方法4 軸組や下地が露出した状態を記録する
解体が進み、仕上げ材や造作材が外れると、柱、梁、貫、下地、床組、小屋組など、完成後には隠れる構造が露出します。この状態は、文化財の構造や過去の修理履歴を三次元的に記録できる重要な工程です。
完成後の外観計測だけでは、壁の内部にある部材の位置や、屋根裏の構成、床下の納まりなどを直接確認することはできません。ところが解体修理中であれば、それらが一時的に露出します。
この工程では、単に個々の部材を高密度で記録するだけでなく、部材相互の位置関係を残すことが重要です。どの梁がどの柱へ取り付き、どの高さに貫が入り、下地がどの間隔で配置されていたかといった情報は、空間全体を一体的に計測することで把握しやすくなります。
軸組内部はレーザーの遮蔽が発生しやすいため、走査位置を細かく計画します。手前の柱によって奥の梁が隠れることや、下からでは上面が見えないことがあります。計測可能な安全な範囲で高さや位置を変え、重複する視点を確保します。
一方、解体現場では足場上や狭い床下など、TLSを安全に設置できる場所が限られる場合があります。記録精度を優先するあまり、安全上不適切な位置へ機器を設置してはいけません。現場の安全管理と文化財保護を前提に、取得できない部分は別の方法で補完します。
この工程で役立つのが断面による確認です。取得した点群から任意位置の水平断面や鉛直断面を作れば、柱の位置関係、梁の高さ、軸組の傾きなどを確認できます。現況図や修理設計と重ね合わせる場合も、比較基準をそろえておくことが重要です。
また、軸組が露出した段階では、古い補修材と当初材、新しい補強材などが混在している場合があります。TLS点群だけから材の年代や由来を判断することはできないため、調査結果や部材調書と関連付けて扱います。点群上で識別できる位置情報と、専門調査による材の評価を組み合わせることで記録の意味が明確になります。
この段階の点群は、完成後には取得できない情報を多く含みます。したがって、計測後は欠測部分を現場で確認し、必要であれば次工程へ進む前に追加計測します。工事が進んで下地や仕上げが復旧すると、同じ面を再び取得することは難しくなります。
「点群を取得したから大丈夫」と考えるのではなく、その場で三次元表示を確認し、重要な接合部や構造面が十分に取得されているかを見ることが、再計測できる最後の機会を逃さないために有効です。
記録方法5 修理・交換した部材と施工範囲を記録する
解体調査が終わると、既存部材の補修、部分交換、新材への交換、補強などの修理工程へ移ります。この段階では、修理前と修理後の形状を関連付けて記録することが重要です。
文化財修理では、すべてを新しい状態へ置き換えるのではなく、既存部材を可能な範囲で残しながら必要な部分を補修する場合があります。そのため、どこまでが既存部分で、どこからが補修・交換部分なのかという情報は、将来の調査や次回修理にとって重要です。
TLSでは表面形状を三次元記録できますが、点群だけを見ても新旧材料の区分が自動的に分かるわけではありません。そこで、修理範囲を示す図面、部材番号、工事記録、写真などと点群を対応させます。
たとえば柱の根元を部分的に補修する場合、補修前の部材を計測し、加工途中の状態を必要に応じて記録し、補修完了後に再計測します。同じ基準で比較できれば、補修した範囲の位置関係や完成形状を把握しやすくなります。
また、再使用する部材については、修理作業中に形状が変わることがあります。反りの調整や欠損部の補修などを行う場合、修理前後を記録しておくことで、どのような形状変化があったかを後から確認できます。
ただし、点群差分を用いる場合には計測誤差と実際の形状変化を混同しないことが必要です。スキャン位置、距離、入射角、位置合わせ方法などの条件が異なると、わずかな差が生じます。比較対象の大きさと必要な判断精度に応じて、TLSの結果だけでなく接触計測や写真なども組み合わせます。
修理工程の途中には、組み立てれば隠れる補強部材や金物などが設置される場合もあります。これらは完成後に外観から確認できないため、設置後、覆われる前の段階で記録することが有効です。
ここでも工程管理との連携が欠かせません。「補強材の設置は明日」「明後日には壁を戻す」といった予定を計測担当者が把握していなければ、重要な状態を記録する機会を逃します。TLS計測を工事後の付随作業ではなく、工程内の記録作業として予定表に組み込んでおくことが有効です。
修理・交換工程の三次元記録は、完成後の見た目だけでは分からない施工内容を空間情報として残す役割を持ちます。特に長期間保存される文化財では、数十年後の修理担当者が現在の工事内容を確認する可能性があります。将来の第三者が理解できるよう、点群と工事記録を対応付けて保存することが重要です。
記録方法6 組立途中から完成後まで同じ基準で記録する
修理した部材を再び組み立てる工程では、解体時とは逆に、内部構造が徐々に隠れていきます。そのため、再組立中にも適切なタイミングでTLS計測を行います。
まず重要なのが、主要な軸組を組んだ段階です。柱、梁、小屋組などが所定位置へ戻った状態を計測すれば、解体前の点群と比較できます。柱の位置、建物全体の傾き、梁の高さ、屋根を支える構造の形状などを確認しやすくなります。
次に、下地や補強材を取り付けた後、仕上げで隠れる前の状態を記録します。解体時の点群と再組立時の点群を同じ基準で管理していれば、修理前の内部構造と修理後の内部構造を対応させることができます。
最後に、工事が完了した状態で全体をTLS計測します。完成後の点群は、修理後の新しい基準記録となります。将来の維持管理や次回修理では、この完成時点の形状が比較対象になる可能性があります。
完成後計測では、解体前とできるだけ近い範囲を取得しておくと比較しやすくなります。ただし、足場撤去や周辺環境の変化によって同じ位置から走査できないこともあります。その場合でも、共通する基準点や固定点を利用して座標関係を維持します。
解体前と完成後の点群を重ねると、修理によって形状が変化した部分を視覚的に把握できます。たとえば柱の傾きが調整された場合や、屋根形状が修正された場合などです。
ただし、文化財修理の目的は必ずしも幾何学的に完全な直線や水平へ戻すことではありません。保存方針や修理設計によって、既存の変形を残す場合もあります。そのため、点群の差が大きいから良い、差が小さいから良いという単純な評価はできません。TLSはあくまで状態を記録し、比較するための手段として利用します。
完成後の点群だけを保存するのではなく、解体前から工程途中までのデータを時系列で残すことで、解体修理そのものを三次元的に記録できます。これが工程別TLS計測の大きな利点です。
工程をまたいで比較できる座標基準を維持する
6つの工程を個別に計測しても、それぞれの点群が別々の座標になっていると比較作業が複雑になります。解体修理でTLSを活用するうえでは、長期間維持できる座標基準の設計が重要です。
特に注意したいのは、建物自体が修理によって移動する可能性があることです。柱や梁の位置を直接基準として各時点の点群を合わせると、本来記録したい変化を位置合わせ処理で打ち消してしまう場合があります。
そのため、変化量を比較する場合には、修理対象から独立した安定した基準を持つことが重要です。現場条件に応じて、工事期間中に保持できる基準点や周辺の安定点を利用します。
また、現場内の座標だけで管理するのか、測地座標など外部の座標系と関係付けるのかも事前に決めます。将来、別の測量成果や周辺地形データと組み合わせる可能性がある場合は、座標系の名称や原点、標高基準などを明確にして保存します。
標高についても注意が必要です。高さの基準が工程によって異なると、屋根面や床面の変化を正しく比較できません。解体前から完成後まで、どの高さ基準を利用したのかを一貫して記録します。
基準点を設けても、工事中に失われる可能性があります。資材の搬入、足場変更、掘削、仮設撤去などで基準点が利用できなくなることを想定し、複数の基準を確保しておくことが実務上有効です。
点群登録の残差が小さいことだけで座標品質を判断するのも避けたいところです。局所的にはきれいにつながっていても、建物全体では歪みが生じている場合があります。基準点の確認に加え、離れた位置にある検証点などを利用し、全体の整合性を確認します。
文化財のTLS計測では、数値の精密さそのもの以上に、何を基準として記録した数値なのかが重要になる場面があります。座標系、標高基準、基準点、計測日、位置合わせ方法を一緒に残しておけば、将来データを再利用するときの信頼性を高められます。
TLS点群を解体修理の記録として残すためのデータ管理
TLSは一回の計測でも大量の点群データを生成します。解体修理で工程別に計測すると、ファイル数と容量はさらに増えます。そのため、計測そのものと同じくらいデータ管理ルールが重要になります。
最初に決めておきたいのが命名規則です。日付だけのファイル名では、数年後に内容を判断するのが難しくなります。建物名、区域、工程、計測日などを一定の順序で管理し、どの状態のデータなのか分かるようにします。
元データと処理後データも分けます。現場で取得した未処理データ、位置合わせした点群、不要点を除去した点群、座標変換した点群などを混在させると、どれが原記録なのか分からなくなります。元データは上書きせず保存し、加工データは別ファイルとして管理する方法が適しています。
さらに、点群だけでは計測条件を十分に説明できません。使用した計測条件、スキャン位置、基準点、座標系、計測担当者、天候や現場状況、欠測した場所などのメタデータも保存します。
工程別記録では、写真との対応付けも重要です。TLSで形状は確認できても、材料の色、表面の傷、墨書、腐朽の見え方などは写真の方が分かりやすい場合があります。「この点群のこの場所に対応する写真はどれか」が追跡できるように整理しておけば、後の調査で利用しやすくなります。
データ形式についても、特定の作業環境だけでしか開けない形式に限定せず、長期保存を考慮して汎用的に利用できる形式も併せて保存することが望まれます。将来利用するソフトウェアや機器が現在と同じとは限らないためです。
バックアップも一か所だけに依存しないようにします。解体途中の記録は、失われても同じ状態を再計測できない可能性があります。少なくとも重要な工程のデータは、計測後できるだけ早く複製し、破損や誤消去への対策を行います。
文化財の解体修理では、記録が長期的な資料として扱われる可能性があります。点群を「今回の工事で使うデータ」と考えるのではなく、「将来の修理や研究でも参照される可能性がある記録」として整理する視点が必要です。
文化財のTLS計測で見落としやすい実務上の注意点
TLS文化財計測では、高密度な三次元データを取得できることから、計測さえ実施すれば必要な情報をすべて保存できるように感じることがあります。しかし実際には、TLSにも取得できない情報や誤差要因があります。
第一に、レーザーが当たらない部分は基本的に点群になりません。奥まった仕口、部材の接触面、狭い隙間、複雑な彫刻の陰などは欠測しやすい部分です。解体途中でしか見えない場所については、見える瞬間に走査方向を変えて取得します。
第二に、表面状態によって計測結果が変化する場合があります。反射特性や入射角によって点が取得しにくかったり、ばらつきが増えたりすることがあります。点群が存在しているからといって、すべての点が同じ品質とは限りません。
第三に、足場や養生材の影響があります。文化財修理の現場では対象を保護するため、多数の仮設材が設置されます。TLS計測だけを優先して養生を外すことはできないため、工事側と調整しながら記録可能なタイミングを探します。
第四に、作業中の移動物体です。計測中に人や工具、資材などが動くと不要な点が含まれる場合があります。重要箇所の計測時には、可能な範囲で周囲の作業状況を調整します。
第五に、点群の見た目だけで精度を判断しないことです。三次元表示ではきれいに見えていても、必要な精度を満たしているとは限りません。計測距離、点間隔、位置合わせ、基準点との整合などを確認します。
また、文化財では対象に触れないこと、傷付けないことが最優先になる場面があります。スキャナーや標識を設置するために文化財へ固定具を取り付けるような方法は、保存上の条件を確認せずに行うべきではありません。
工程上のタイミングも重要です。解体が終わった後に「この仕口も計測しておけばよかった」と気付いても、すでに部材が別の場所へ移動していることがあります。計測担当者だけで計画を作るのではなく、施工担当者や文化財調査担当者と工程表を共有し、重要な観察時点を事前に抽出しておくことが有効です。
TLSと現場計測を組み合わせて記録の再現性を高める
TLSは文化財の三次元記録に有効ですが、現場のすべての計測をTLSへ置き換える必要はありません。むしろ、従来の寸法計測や写真記録、位置測定などと組み合わせることで、より利用しやすい記録になります。
たとえば建物全体の形状や部材相互の位置関係はTLSが得意です。一方で、特定の一点の高さや幅を現場で確認したい場合には、必要な精度と作業条件に応じて別の測定方法が適することがあります。
重要なのは、各測定結果が同じ位置基準へ関連付けられていることです。TLS点群、写真、部材調書、現場で取得した座標がばらばらに保存されると、後から対応関係を整理する作業が大きくなります。
特に屋外や建物周辺の基準位置を記録する場合には、座標を取得できる機器を併用すると、TLS点群を現場座標へ関連付ける作業を効率化できる場合があります。TLSで建物を詳細に記録し、必要な基準位置を別の測位手段で確認するという役割分担も考えられます。
スマートフォンと組み合わせて利用できるRTK-GNSS機器であるLRTK Phoneも、こうした現場位置情報の取得を補助する選択肢の一つです。文化財本体の詳細な三次元形状はTLSで記録しながら、屋外基準点や周辺位置の確認、現場で残したい位置情報の取得などを目的に応じて組み合わせれば、後から点群と現場情報を関連付けやすくなります。
ただし、GNSSを利用する測位は衛星からの信号を十分に受信できる環境が前提です。建物内部、屋根の下、樹木や構造物に囲まれた場所などでは測位条件が悪化する場合があります。そのため、TLSとLRTK Phoneを単純に置き換えるのではなく、それぞれが適する場所を使い分けます。
現場で必要なのは、特定の機器だけで記録を完結させることではありません。将来、別の担当者が記録を見たときに、「いつ、どの工程で、どの位置を、どの基準で記録したのか」を再現できる状態にすることです。
TLSで取得した高密度な三次元形状と、現場で確認した基準位置や写真、調書を共通の位置情報でつなげることができれば、解体修理の記録をより立体的に残せます。
まとめ
解体修理中の文化財をTLS計測する場合、一度だけ建物全体をスキャンする方法では、工事中にしか確認できない情報を十分に残せません。解体前、解体途中、部材取り外し後、構造露出時、修理・交換時、再組立から完成後という工程ごとに計測の目的を分けることが重要です。
解体前には修理前の全体形状を基準記録として残し、解体途中では次工程で失われる状態を優先して記録します。取り外した部材は個別に多方向から取得し、部材番号と点群を対応させます。軸組や下地が露出した段階では、完成後に見えなくなる内部構造の位置関係を記録します。修理工程では補修・交換した範囲を工事記録と関連付け、再組立から完成後には修理前と同じ基準で新しい状態を残します。
そして、これら6つの工程をつなぐのが座標基準です。各工程で点群がきれいに見えることだけではなく、異なる時点のデータを同じ位置関係で比較できるようにしておく必要があります。基準点、座標系、標高基準、計測日、工程名、位置合わせ方法などを記録し、元データと加工データを区別して保存することが大切です。
TLSには、レーザーが届かない場所を取得できないという特性があります。点群だけで文化財のすべての情報を記録しようとせず、写真、調書、寸法計測、位置情報などを組み合わせることが、記録の確実性を高めます。
特に解体修理では、「今日見えている状態が明日も見える」とは限りません。工事工程と計測計画を別々に考えず、次に何が取り外され、何が隠れるのかを共有しながらTLS計測を進めることが重要です。
文化財の三次元記録を将来まで活用するには、形状だけでなく、その形状が存在した場所と時点を残す必要があります。TLSによる詳細な形状記録に加えて、屋外の基準位置や現場で必要な座標を効率よく取得したい場合には、LRTK Phoneを組み合わせた位置情報管理も検討できます。工程ごとのTLS点群と現場の位置情報を一貫した基準でつなぐことで、解体修理の過程を将来に引き継ぎやすい三次元記録へ整理できます。