石造鳥居は、柱や笠木、貫、台石など複数の石材を組み合わせて構成されており、長期間の地震、風雨、基礎地盤の変化、材料の劣化などによって、接合部にわずかな位置ずれが生じることがあります。文化財調査では、このずれを目視だけで判断するのではなく、過去の状態と現在の状態を同じ基準で比較できる記録方法を整えておくことが重要です。
TLSによる文化財計測では、対象物の表面形状を高密度な三次元点群として記録できます。石造鳥居の場合、柱と上部材の位置関係、左右柱の傾き、台石との接続位置、貫周辺の変位などを三次元的に確認できるため、定期調査や保存修理前後の記録に活用できます。しかし、単に2時期の点群を重ねただけでは、本当に鳥居が動いたのか、それとも点群の位置合わせに誤差が生じただけなのかを区別できません。
そこで重要になるのが基準点照合です。基準点を適切に設定し、各計測時期の点群を同じ座標基準にそろえたうえで接合部を比較すれば、点群全体のずれと構造物そのものの変位を切り分けやすくなります。本記事では、「TLS 文化財 計測」で情報を探している実務担当者を想定し、石造鳥居の接合部ずれを把握するための6つの基準点照合方法を、現場計画から解析、記録まで順を追って解説します。
文化財TLS計測で接合部ずれを確認する基本的な考え方
石造鳥居の接合部ずれを点群から測定する場合、最初に整理したいのは「何を基準として変化と判断するのか」です。TLSで取得した点群には三次元座標が含まれますが、異なる日に計測した点群をそのまま比較できるとは限りません。スキャナーの設置位置や姿勢が変われば、計測時の座標系も変化するためです。
複数時期を比較するためには、鳥居の外部または変位しにくい場所に共通基準を設け、それぞれの点群を同じ座標系へ変換する必要があります。ここで利用する基準が基準点です。基準点が安定していれば、計測時期が変わっても、同じ位置を基準として鳥居各部の座標を照合できます。
重要なのは、鳥居そのものが変位している可能性がある場合、鳥居だけを使って点群全体を位置合わせしないことです。例えば柱がわずかに傾いているにもかかわらず、柱表面を基準に2時期の点群を最適に重ねると、その変位の一部が位置合わせ処理によって吸収されることがあります。その結果、本来確認したい接合部ずれが小さく見える可能性があります。
反対に、位置合わせ精度が十分でない状態で差分を計算すると、構造物が変化していなくても点群全体に差が現れます。接合部に数mmから数cm程度の変位が疑われる場合ほど、座標基準の管理が解析結果を左右します。
そのため実務では、まず周辺の安定した場所を基準として計測時期間の座標を統一し、次に鳥居内部の複数箇所を使って相対変位を確認し、最後に接合部周辺の局所的な変化を見るという順番が扱いやすくなります。単一の点だけで判定するのではなく、複数の位置関係を照合しながら結果を確認することが重要です。
また、石造鳥居の形状や部材名称は形式によって異なります。笠木、島木、貫、柱、台石などの構成を持つものもあれば、構造が異なるものもあります。したがって、計測計画を作る段階で対象鳥居の構造を確認し、「どの部材とどの部材の位置関係を追跡するのか」を明確にしておく必要があります。
照合1 周辺の安定点を固定基準として座標をそろえる
最初の照合は、鳥居周辺に設定した安定点を用いて複数時期のTLS点群を同じ座標へそろえる方法です。接合部ずれを測定する前に行う最も基本的な作業であり、ここで誤差が大きいと、その後の差分解析にも影響します。
基準点は、できるだけ長期間位置が変わりにくく、再計測時にも同じ場所を特定できる位置に設定します。鳥居本体に基準を置くと、鳥居そのものが沈下、傾斜、移動していた場合に固定基準として使えなくなるため、継続観測を目的とする場合は周囲の安定した場所も利用することが重要です。
一方で、文化財周辺では恒久的な標識を自由に設置できるとは限りません。文化財本体や周辺景観を損なわないことが大前提となるため、既設の測量基準、管理施設上の識別点、許可された標識などを利用し、必要に応じて非接触または撤去可能な方法で照合位置を管理します。
基準点は1点だけでは十分ではありません。三次元空間で点群の位置と姿勢を安定させるためには、複数の基準点を適切に配置する必要があります。基準点が一方向に偏っていると、特定方向の回転誤差を検出しにくくなります。鳥居の左右、前後などに分散させ、可能であれば高さ方向にも差を持たせると、位置合わせ状態を確認しやすくなります。
ただし、単純に基準点数を増やせばよいわけではありません。再計測時に同一点を確実に識別できること、各点の座標値を正しく管理できること、基準点そのものが移動していないことが重要です。
点群を位置合わせした後は、使用した基準点だけを確認して終わらせず、位置合わせに使用していない確認点も設けておくと有効です。使用した基準点では整合していても、別の位置で誤差が大きくなっていれば、回転や尺度、局所的な位置合わせに問題が残っている可能性があります。
例えば鳥居周辺に複数の固定点がある場合、一部を座標変換用、一部を検証用として管理します。異なる時期の点群を重ねた後、検証用基準点の座標差を確認します。ここで差が十分小さく、解析目的に対して許容できる状態であれば、初めて鳥居本体の変位解析へ進みます。
この作業によって、「点群の重ね合わせ誤差」と「鳥居の変位」を分離するための土台ができます。
照合2 左右柱の基部基準点から上部材の相対変位を確認する
2つ目は、左右の柱の基部付近を基準として、上部材との位置関係が変化していないかを確認する方法です。石造鳥居では、全体が一様に移動するケースだけでなく、左右どちらかの柱に傾きや沈下が生じ、上部材との接合位置に変化が現れる可能性があります。
まず左右柱について、それぞれ再現性の高い位置を基準として設定します。石材表面には凹凸や風化があるため、単純に一点を手作業で選ぶだけでは、時期によって選択位置がわずかに変わることがあります。そのため、可能であれば一定範囲の点群から断面や中心位置を求め、幾何学的な代表位置として管理します。
柱がほぼ円形断面であれば、一定高さの点群から断面中心を推定する方法があります。角柱に近い場合は、複数面から柱の中心線を推定する方法が考えられます。ただし、文化財石材には欠損、摩耗、加工痕があり、理想的な円柱や直方体とは限りません。形状モデルを強制的に当てはめるのではなく、毎回同じ範囲、同じ解析条件を使用することが重要です。
左右柱の基部に基準となる中心位置を設定したら、柱上部や接合部の代表点との水平距離、鉛直距離、三次元距離を記録します。同じ処理を次回計測にも適用し、その差を見ることで、柱と上部材の相対位置変化を確認できます。
例えば右柱の基部から上部接合部までの水平位置関係だけが変化している場合、右柱の傾斜や上部材の横方向移動など複数の可能性が考えられます。この段階で原因を断定するのではなく、左右柱の変化、柱中心線の傾き、上部材全体の位置などを組み合わせて確認します。
左右柱を別々に確認する理由は、鳥居全体を一つの剛体として扱うと局所変位を見落とす可能性があるからです。左柱、右柱、上部材をそれぞれ比較することで、全体移動と部材間の相対移動を分けやすくなります。
さらに、柱基部から一定高さごとに断面中心を求めておけば、柱中心線の変化も確認できます。基部付近では大きな変化がなくても、上部ほど位置差が増えていれば、単純な平行移動ではなく傾斜が疑われます。その状態で接合部にも変位が見られる場合、接合部単独のずれなのか、柱の姿勢変化によって生じた相対変位なのかを検討できます。
このように基部を基準に上部を照合する方法は、接合部だけを見るよりも、変位の背景を理解しやすい点に特徴があります。
照合3 接合部周辺に複数の照合点を設定して局所的なずれを測る
3つ目は、実際に確認したい接合部周辺へ複数の照合点を設定し、部材同士の位置関係を直接比較する方法です。
石造鳥居では、接合部の表面に段差や継ぎ目が見えることがあります。しかし、その境界上の一点だけを測ると、石材の欠け、風化、点群密度の違いなどによって結果が変動しやすくなります。そのため、一点だけではなく、接合部を挟んで複数の照合位置を設定します。
例えば柱と上部材の境界を確認する場合、接合面の左右端付近、中央付近、前面側、背面側など複数位置を設定し、それぞれの位置関係を比較します。接合部全体が同じ方向へ移動しているのか、一部だけ開いているのかによって、測定結果の傾向が異なります。
ここで重要なのは、点群上の「同じ点」を探すことよりも、同じ幾何条件で代表位置を求めることです。石材表面の一点を目視でクリックする方法では、担当者による選択差が生じやすくなります。そこで、一定範囲の面を抽出し、その平均的な面位置や断面線を用いると、再現性を高めやすくなります。
例えば接合部上下に比較的平坦な面がある場合、それぞれの点群から局所面を推定し、その面同士の距離や境界位置を確認できます。ただし、文化財の石材表面を完全な平面とみなすことはできません。加工時から存在する凹凸と経年変化による凹凸が混在するため、解析範囲を広げすぎると、接合部から離れた形状まで平均化してしまいます。
反対に範囲が狭すぎると、点群のばらつきや欠測の影響を受けやすくなります。したがって、初回調査時に解析範囲を決め、その位置、幅、高さなどを記録しておくことが大切です。
接合部ずれを見るときは、単純な三次元距離だけではなく、左右方向、前後方向、高さ方向に分解して確認すると変化を理解しやすくなります。例えば三次元距離では同じ5mm程度の変位でも、水平方向へ5mm動いた場合と、鉛直方向へ5mm沈下した場合では意味が異なります。
さらに、接合部の開きについては、境界の両側に設定した代表面や代表線の距離を時系列で記録する方法もあります。接合部周辺の一部だけに距離増加が生じている場合、単純な平行移動ではなく、回転を伴う変位や局所的な開きが考えられます。
ただし、TLS点群だけで構造的原因まで断定することは避ける必要があります。点群は形状変化を把握する有力な記録ですが、内部の接合状態や材料強度を直接示すものではありません。必要に応じて目視調査、既往資料、他の調査結果などと合わせて評価します。
照合4 基準断面を固定して接合面の位置変化を比較する
4つ目は、毎回同じ位置に基準断面を設定し、断面形状の変化から接合部ずれを測る方法です。
三次元点群は情報量が多い一方、接合部の微小な変化を立体表示だけで確認すると判断しにくいことがあります。そこで、接合部を横切る断面を一定位置で切り出し、二次元的な断面形状として比較します。
例えば柱と上部材の接続位置を調べる場合、鳥居正面に平行な断面、正面に直交する断面などを設定します。正面方向の断面では左右方向のずれを確認しやすく、側面方向の断面では前後方向へのずれや傾きを確認しやすくなります。
重要なのは、各計測時期で断面位置を変えないことです。基準点座標を使って断面位置を定義し、毎回同じ座標、同じ方向、同じ厚さで点群を抽出します。目視で断面位置を決め直すと、断面位置の違いそのものが形状差として現れることがあります。
石材表面には凹凸があるため、断面を極端に薄くすると点数が不足する場合があります。一方、厚すぎる範囲から点を投影すると、前後に異なる形状が重なって輪郭が不明瞭になることがあります。計測密度や対象物の形状に応じて、断面抽出幅を決める必要があります。
抽出した断面では、接合部の角、表面の輪郭、部材中心位置などを比較します。この方法の利点は、変位方向を視覚的に確認しやすいことです。
例えば初回と2回目の断面を重ねたとき、柱下部の輪郭がほぼ一致しているのに柱上部だけが左右へずれていれば、柱に姿勢変化が生じている可能性があります。一方、柱全体は一致しているものの上部材だけがずれていれば、柱と上部材の相対位置が変化している可能性があります。
接合部周辺だけを拡大して比較すれば、段差位置や隙間の変化も確認できます。ただし、石材表面の劣化や剥離が生じた場合には、それも断面変化として現れます。位置変位と表面欠損を混同しないよう、周辺形状の変化も同時に確認します。
継続調査では、断面位置を図面や座標値として保存しておくと再現性が高まります。「柱中心から約何cm」といった相対的な記述だけではなく、基準座標系上で断面の位置と方向を記録しておけば、担当者が変わっても同じ解析条件を再現しやすくなります。
照合5 複数時期の点群を同一基準点で重ねて変位方向を確認する
5つ目は、初回、2回目、3回目というように複数時期のTLS点群を同じ基準点座標へ統一し、接合部の変位を時系列で確認する方法です。
文化財計測では、1回の比較だけでは、その差が一時的な計測条件によるものなのか、継続的な変化なのか判断しにくい場合があります。複数回の計測結果を同一基準で蓄積すると、変位が一方向へ継続しているのか、ほぼ一定範囲に収まっているのかを確認しやすくなります。
まず初回計測を基準時期とし、周辺の固定基準点を用いて座標系を定めます。2回目以降も同じ基準点を使用し、可能な限り同じ計測・解析条件で座標をそろえます。
ここで注意したいのが、各時期の点群を順番に相互位置合わせしていく方法です。例えば2回目を1回目へ合わせ、3回目を2回目へ合わせ、4回目を3回目へ合わせるような処理では、位置合わせ誤差が累積する可能性があります。継続観測では、各時期を共通した外部基準へ直接合わせる考え方が重要です。
同じ座標系にそろえた後、接合部の代表点や基準断面を時系列で比較します。左右方向、前後方向、高さ方向の座標差を記録すれば、変位方向の傾向を確認できます。
例えばある接合部について、初回から2回目、3回目へ進むにつれて同じ方向へ少しずつ位置が変化している場合、継続的な変位が疑われます。一方、各時期の値が正負に小さくばらついている場合には、計測や解析のばらつきが影響している可能性もあります。
ここで重要なのは、差が出たことだけで異常と判断しないことです。TLSには距離計測、入射角、表面状態、点群密度、機器設置、位置合わせなど複数の誤差要因があります。変位量を評価するときには、それらを含めた測定のばらつきと比較する必要があります。
また、石造鳥居全体の動きと接合部だけの動きを分けるために、複数箇所を同時に記録します。例えば鳥居全体が地盤とともにわずかに沈下している場合、外部基準から見れば高さ変化が現れますが、柱と上部材の相対位置は変わらないことがあります。
反対に、外部基準に対する鳥居全体の位置はほぼ同じでも、片側の接合部だけ位置関係が変わるケースも考えられます。この違いを把握するには、鳥居全体の代表点と接合部の局所点を同じ時系列で管理することが有効です。
照合6 基準点間距離を照合して位置合わせ誤差と実変位を分ける
6つ目は、基準点間の距離そのものを複数時期で照合し、点群の位置合わせ品質を確認する方法です。
接合部に数mmや数cmの差が表示されたとしても、基準点側に同程度の不整合があれば、その差をそのまま構造物の変位として扱うことはできません。そのため、解析結果を見る前に、座標変換に使用した基準点や検証点同士の距離が各時期でどの程度一致しているかを確認します。
例えば複数の固定基準点A、B、Cがある場合、A-B、A-C、B-Cなどの距離を計測時期ごとに比較します。これらの距離が安定しているにもかかわらず接合部の相対位置だけが変わっていれば、鳥居側に変化が生じている可能性を検討しやすくなります。
反対に基準点間距離にも大きな変化が見られる場合は、基準点そのものの移動、基準点認識の間違い、座標取得誤差、点群位置合わせの問題などを先に疑う必要があります。
基準点は「座標変換できたから問題ない」と考えず、照合対象として管理することが重要です。特に長期観測では、固定基準点自体が地盤変化や工事などによって移動する可能性があります。周辺基準点を永久に不動と仮定するのではなく、複数点の関係を継続して確認することで異常を発見しやすくなります。
また、座標値だけを比較すると、測量座標の桁数が大きい場合に微小差を直感的に理解しにくいことがあります。基準点間距離や基準点から確認点までの距離を併用すると、照合結果を現場担当者間で共有しやすくなります。
接合部ずれの解析でも同じ考え方を使えます。例えば柱基部をP、柱上部の接合位置をQ、上部材の代表位置をRとした場合、P-Q、P-R、Q-Rの距離を時系列で比較します。
P、Q、Rがすべて同じ方向へ移動しているだけなら、相互距離はほぼ変わりません。しかしQ-Rだけが変わっている場合には、接合部周辺の相対位置変化を疑うことができます。
座標差、距離差、断面差分の3つを併用すれば、単一の解析方法だけに依存するよりも、変化の整合性を確認しやすくなります。
石造鳥居のTLS計測で基準点を設置するときの注意点
基準点照合を継続的に使うためには、初回計測時の基準点設計が重要です。計測時だけ使えればよい基準点と、数年後の再調査にも使用する基準点では、求められる管理方法が異なります。
文化財調査では、対象物に勝手に標識を固定することは避けなければなりません。石材表面への穿孔、接着、塗装などは文化財を損なう可能性があるため、保存管理上の判断と必要な許可を前提に計画する必要があります。
鳥居本体へ標識を設置できない場合は、周辺にある安定した構造物や管理用基準を利用する方法を検討します。それでも恒久的な基準が確保できない場合は、調査ごとに既知座標を復元できる測量方法と組み合わせることが重要になります。
基準点はTLSから見える位置である必要があります。正面側だけに基準点を配置すると、背面側から計測したスキャンとの接続が弱くなることがあります。鳥居を複数方向から計測する場合は、それぞれのスキャンから十分な共通基準を確認できるよう配置を検討します。
石造鳥居には柱や上部材による遮蔽があります。接合部の裏側や柱上部などは、一方向の計測だけでは点群が不足することがあります。そのため、接合部を前後左右から確認できるようにスキャナー位置を計画します。
ただし設置位置を増やせば自動的に品質が上がるわけではありません。スキャン数が増えるほど位置合わせ箇所も増えるため、各スキャンの共通範囲と基準点配置を事前に考える必要があります。
また、鳥居周辺には樹木や植栽、人、仮設物などが存在する場合があります。継続調査では、初回計測時にはなかった障害物によって基準点が見えなくなることもあります。重要な基準点を一つに依存せず、代替できる確認点を用意しておくと再計測時のリスクを抑えられます。
計測日時、基準点名称、座標、設置位置、確認方法、スキャン位置などを記録しておくことも重要です。点群ファイルだけが残っていても、数年後に基準点の意味が分からなければ継続比較が難しくなります。
基準点番号の命名規則を決め、現場写真や配置図と対応させて管理すると、別の担当者が再調査するときにも再現性を確保しやすくなります。
点群解析で接合部ずれを過大評価しないための確認
TLS点群から接合部ずれを測定するとき、画面上で差が見えたからといって、すぐに実変位と判断するのは適切ではありません。
まず確認したいのが点密度です。初回計測と再計測でスキャナー位置や距離が大きく異なると、接合部周辺の点密度も変わります。粗い点群と高密度点群を直接比較すると、表面位置の推定条件がそろわない場合があります。
できるだけ同じ設置位置、同程度の計測密度で再計測できるよう、初回のスキャナー位置も記録しておくと有効です。完全に同じ位置へ再設置できなくても、対象までのおおよその距離や入射方向を合わせることで比較条件をそろえやすくなります。
次に注意したいのが石材表面の状態です。石材は均質な人工平面ではなく、粗さ、風化、苔、付着物、欠損などがあります。雨天後など表面条件が大きく異なる場合には、取得される点群の状態も変化する可能性があります。
植生や付着物が増えた場合には、石材表面ではなくその上の物体を点群として取得することがあります。差分解析の前に対象面を確認し、不要な点を除外します。
欠けや剥離にも注意が必要です。接合部付近の石材表面が欠損した場合、点群上では位置が変わったように見えることがあります。しかしそれは部材全体の移動ではなく、表面形状そのものの変化です。
こうした場合には、局所差分だけで判断せず、接合部から少し離れた安定面も同時に比較します。周辺面全体が同じ方向へ移動していれば部材変位の可能性がありますが、一部表面だけが変化していれば欠損や表面劣化を疑えます。
点群処理時のフィルタ設定も統一しておく必要があります。初回はほぼ生データに近い点群を使い、2回目だけ強いノイズ除去や平滑化を行うと、比較対象の形状条件が変わります。継続解析では処理手順と設定値を記録し、同等条件で処理することが重要です。
位置合わせについても、接合部周辺だけが一致するように局所調整しないことが大切です。変位を測りたい対象部分を使って位置合わせを最適化すると、その変位が解析処理で小さくなる可能性があります。
外部基準点で全体座標を固定したうえで、鳥居本体を独立した観測対象として扱う考え方が基本です。
さらに、数値の桁数と実際の精度を混同してはいけません。解析ソフト上で小数点以下まで数値が表示されても、その桁まで実際に意味のある精度が確保されているとは限りません。TLS本体の計測性能だけでなく、基準点測量、スキャン位置合わせ、対象までの距離、入射角、点密度、表面状態などを含めて評価する必要があります。
実務では、基準点や変化していないと考えられる周辺箇所でどの程度のばらつきが出るかを確認し、それを接合部の測定結果と比較する方法が有効です。
例えば安定箇所でも数mm程度の差がばらついている状況で、接合部だけに同程度の差が1回現れた場合、それだけで変位と断定することはできません。反対に安定箇所の差が小さい状態で、接合部にそれを明確に上回る変化が複数の照合方法で確認されれば、詳細調査を検討する材料になります。
継続計測に使える記録体系をつくる
文化財TLS計測の価値は、1回の高密度点群を取得することだけではありません。同じ基準で継続的に計測し、過去の状態と比較できる状態をつくることで、長期的な保存管理に活用しやすくなります。
石造鳥居の接合部を継続観測するのであれば、初回調査の段階で将来の再計測を前提とした記録体系を整えておくことが重要です。
まず基準座標系を明確にします。どの座標を使用したのか、基準点をどこに設けたのか、各基準点の役割は何かを記録します。
次に、TLSの設置位置を管理します。現場写真だけでなく、基準点との位置関係が分かる配置図や座標情報を残しておくと、再計測時に近い条件を再現しやすくなります。
解析対象も固定します。「右柱上部接合部」だけでは担当者によって解釈が変わる可能性があるため、断面番号、解析範囲、代表点の求め方まで記録します。
例えば基準断面Aは鳥居正面に平行で柱中心を通る、基準断面Bは正面に直交し接合部中央を通る、といった形で定義しておけば、数年後でも同じ解析を繰り返せます。
また、初回点群だけでなく、加工前の元データ、位置合わせ後の点群、解析用に抽出した点群などを区別して保存します。処理済みデータだけを残すと、後から解析方法を変更したい場合に対応できなくなることがあります。
ファイル名にも計測日、対象物、位置、データ種別などを含め、一目で内容が分かるように管理すると効率的です。
変位記録では、数値だけでなく、その数値がどの基準から得られたかを残します。「接合部3mm」とだけ記録するのではなく、どの方向への差なのか、どの2点またはどの断面を比較した値なのか、基準点の照合誤差がどの程度だったのかまで記録します。
接合部ずれの状態を継続して判断するには、点群データと現地写真を対応させることも有効です。点群だけでは石材表面の変色、亀裂、補修跡などを把握しにくい場合があります。反対に写真だけでは三次元的な位置変化を定量化しにくいため、両方を同じ調査記録として管理すると理解しやすくなります。
TLSによる高密度計測と、現場で取得する単点座標を組み合わせる方法もあります。例えば長期間追跡したい代表位置については座標を単点として記録し、周辺形状の詳細はTLS点群で保存します。
現場条件によっては、LRTK Phoneのような座標取得手段を利用して、周辺基準や確認位置の座標記録を補助する方法も考えられます。ただし、求める精度、衛星受信環境、基準座標系、文化財周辺の遮蔽条件などを確認し、TLS点群の解析目的に適した計測方法を選ぶ必要があります。
特に石造鳥居では上部材や樹木によって上空視界が制限される場所もあるため、すべての点を同じ方法で計測しようとせず、外部基準、TLS、単点計測などを目的に応じて使い分けることが重要です。
まとめ
文化財TLS点群から石造鳥居の接合部ずれを確認するときは、二つの点群を単純に重ねて差分を見るだけでは十分ではありません。計測時期によるスキャナー位置の違いや位置合わせ誤差が、構造物の変位と同じように点群上へ現れる可能性があるからです。
最初に周辺の安定した基準点を用いて各時期の点群座標を統一し、そのうえで左右柱の基部と上部の相対位置、接合部周辺の複数照合点、固定断面、時系列点群、基準点間距離を順番に確認すると、実際の変位と計測上のばらつきを切り分けやすくなります。
特に重要なのは、一つの測定値だけで接合部の変化を判断しないことです。柱中心線、断面形状、部材間距離、基準点残差など複数の情報が同じ変化を示しているかを確認することで、結果の信頼性を高められます。
文化財計測では、対象物を傷つけずに記録することに加え、数年後や数十年後にも同じ場所を同じ基準で比較できる仕組みを残すことが重要です。基準点の座標、計測位置、断面位置、解析条件、点群処理方法を継続的に管理しておけば、TLS点群は単なる三次元モデルではなく、石造鳥居の状態変化を追跡する基礎資料として活用できます。
また、現場ではTLSによる面的な三次元記録だけでなく、基準点や重要箇所を素早く座標化したい場面もあります。TLS点群と座標計測を同じ基準で管理できれば、再調査時の位置確認や現地照合を進めやすくなります。文化財周辺で必要な基準位置や確認点を現場で記録し、三次元データの継続管理につなげたい場合は、LRTK Phoneを活用した座標取得も選択肢の一つとして検討できます。