NETIS技術を現場へ導入したものの、「本当に効果が出ているのか分からない」「作業は便利になった気がするが、数字で説明できない」「従来方法との違いを社内や発注者へうまく説明できない」と感じることがあります。
こうした状況では、技術そのものに効果がないと判断する前に、何を評価指標としているかを見直すことが重要です。新しい技術の効果は、単純な作業時間だけに表れるとは限りません。必要人数が減った、確認作業が減った、記録作成が早くなった、再測定が減った、危険箇所へ立ち入る時間が短くなったなど、複数の場所に分散して現れることがあります。
NETISは公共工事等における新技術の情報収集や提供、新技術活用を支える仕組みです。NETISへの掲載そのものが、あらゆる現場条件で一定の効果を保証するものではありません。国土交通省も、NETISの掲載情報は新技術活用時の参考情報であり、現場条件や適合性によって効果が異なり得ることを示しています。
そのため、導入後の評価では「NETIS技術を使ったかどうか」だけを見るのではなく、その現場で従来方法と比べて何がどの程度変わったのかを確認する必要があります。本記事では、NETIS技術の導入効果が見えないときに確認したい7つの評価指標と、数字を比較する際に注意したい考え方を実務担当者向けに解説します。
NETIS技術の導入効果が見えない原因
NETIS技術を導入しても効果が見えない場合、最初に確認したいのは「効果がない」のか、「効果を測れていない」のかという違いです。
現場では、新しい技術を導入した直後から明確な数値改善が表れるとは限りません。操作に慣れるまで時間が必要な場合もあれば、従来作業と新しい作業を並行して行うため、一時的に作業時間が増える場合もあります。また、導入初期には安全確認や設定確認を慎重に行うため、本来の性能より時間がかかることもあります。
もう一つ多いのが、比較条件がそろっていないケースです。例えば、従来方法では小規模な施工区間を評価し、新技術では障害物が多い大規模な施工区間を評価していたとします。単純な作業時間だけを比べれば、新技術の方が時間を要しているように見える可能性があります。しかし、施工量や対象面積、必要な成果物、現場条件などをそろえて比較すれば、結果が変わることがあります。
また、「測定作業だけ」を比較することで効果を見落とす場合もあります。従来方法では現場作業が60分、新技術では50分だったとすると、短縮時間は10分しかないように見えます。しかし従来方法では、その後に事務所でデータ入力、写真整理、帳票整理、確認作業などが必要で、新技術ではそれらの一部が簡略化されているかもしれません。
この場合、評価すべきなのは現場で機器を操作している時間だけではなく、準備から成果物完成までの一連の業務です。
国土交通省の新技術活用スキームでも、新技術は実際の活用を通じて効果を検証・評価し、さらなる改良や技術開発につなげる流れが示されています。
つまり、NETIS技術の導入効果を確認するときには、一つの数字だけを見るのではなく、時間、人数、生産性、品質、安全、記録業務、運用安定性などを分けて確認することが重要です。
評価指標1：作業時間
最初に確認したい評価指標は作業時間です。比較しやすく、現場担当者にも説明しやすいため、多くの技術導入で基本的な指標になります。
ただし、「作業時間が何分短くなったか」だけでは十分ではありません。作業開始から終了までの範囲をあらかじめ決めておくことが重要です。
例えば測量や計測に関係するNETIS技術であれば、機器を操作している時間だけを計測するのではなく、準備、設置、初期設定、現場移動、測定、結果確認、撤収までを含めて一つの作業時間として測る方法があります。
さらに、計測終了後にデータ整理が必要であれば、その作業まで含めるべきかを事前に決めます。従来方法では現場作業後に事務所で長時間の整理が必要なのに、新技術側では現場でデータが整理される場合、現場作業時間だけを比較すると本来の導入効果が見えません。
反対に、新技術では現場作業が短縮されても、事前設定や後処理に長い時間が必要になる場合があります。この場合も、現場だけを測れば実態以上に大きな効果があるように見えてしまいます。
そのため、作業時間は「開始から成果が利用できる状態になるまで」という一連の流れで確認すると比較しやすくなります。
また、1回の結果だけで評価しないことも重要です。新しい技術を初めて使用する日は、操作方法の確認や設定に時間がかかります。逆に、非常に条件のよい日だけを測れば、通常より良い結果になることがあります。
同じ種類の作業について複数回記録し、通常時にどの程度の時間になるのかを見ることが重要です。
さらに、施工量が異なる場合は単純な総時間ではなく、一定の施工量、一定の面積、一定の測点数などに対して必要だった時間へ換算すると比較しやすくなります。
NETIS技術の導入効果を時間で評価するときは、「何分短くなったか」だけではなく、「どこからどこまでを作業時間としているか」をそろえることが重要です。
評価指標2：投入工数
作業時間とあわせて必ず確認したいのが投入工数です。
作業時間だけを比較すると、必要人数の違いを見落とすことがあります。例えば、従来方法では3人で60分、新技術では2人で60分だった場合、作業時間だけを見ると変化はありません。しかし、投入された人的な作業量は異なります。
工数を見る場合は、作業時間と作業人数を組み合わせて評価します。
同じ60分の作業でも、4人で実施する場合と2人で実施する場合では、現場全体として必要な人的資源は大きく異なります。新技術による省人化を評価したい場合には、時間より工数の方が実態を表しやすいことがあります。
ここで重要なのは、現場作業員だけを数えないことです。
技術によっては、現場担当者の作業が減る一方で、事務所側の担当者によるデータ変換や入力作業が増える場合があります。逆に、現場で取得した情報をそのまま共有できることで、事務所側の転記や整理が減る場合もあります。
したがって、投入工数を評価するときには、準備担当者、現場担当者、データ整理担当者、成果確認担当者など、対象業務に関わった人の時間を可能な範囲で把握することが有効です。
特に「省人化できた」という表現を使う場合には注意が必要です。
1回の作業で必要人数が減ったとしても、その担当者が別の場所で追加作業をしていれば、会社全体として工数が減ったとは限りません。また、新技術の使用中に別の担当者が監視や確認のため待機している場合、その時間も無視できません。
評価対象となる業務全体を見て、どの工程から工数が減り、どの工程に工数が移ったのかを確認することで、導入効果が明確になります。
人手不足への対応を目的としてNETIS技術を導入する場合には、作業時間よりも投入工数を主要な評価指標として設定した方が、目的に合った評価になることがあります。
評価指標3：単位時間当たりの処理量
3つ目は、単位時間当たりの処理量です。
新技術の導入効果を評価するとき、「作業時間が減ったか」だけでは判断しにくい業務があります。特に、技術導入によって一度に扱える範囲や取得できる情報量が増える場合です。
例えば、従来方法で1時間に一定数の測点を確認していた作業が、新技術によってより多くの範囲を確認できるようになった場合、総作業時間だけを見るより、1時間当たりにどの程度の作業を完了できたかを見る方が効果を理解しやすくなります。
施工管理であれば、単位時間当たりの確認箇所数、測定点数、処理面積、記録件数などが考えられます。
重要なのは、分母と分子を固定することです。
ある日は面積、別の日は測点数というように評価単位が変わると、比較が困難になります。導入前に「この作業では何を処理量として扱うか」を決めておくことが必要です。
また、処理量が増えていても品質が低下していれば、単純に生産性が向上したとは判断できません。
例えば短時間で大量のデータを取得できても、後から欠測や誤りが見つかり再作業が必要になれば、実際の業務効率は低下する可能性があります。
したがって、処理量は品質指標と組み合わせて見ることが重要です。
新技術導入後に作業時間があまり変わっていなくても、同じ時間で扱える範囲が広がっている場合があります。このタイプの効果は、時間短縮だけを評価していると見逃しやすい部分です。
施工量の多い現場や、同じ作業を繰り返す現場では、単位時間当たり処理量を継続して記録すると、技術導入による変化を把握しやすくなります。
評価指標4：品質と手戻り
4つ目の評価指標は、品質と手戻りです。
新技術による効果は、作業速度ではなく「やり直しが減った」という形で現れることがあります。
施工管理では、一度作業を完了した後に情報不足が分かり、再度現場へ戻ることがあります。写真が不足していた、位置を記録していなかった、測定箇所を確認できない、記録内容が施工箇所と結び付かないなど、さまざまな理由が考えられます。
こうした再確認や再測定は、通常の作業時間とは別に発生するため、日々の評価では見落とされやすいものです。
新技術を導入した結果、最初の作業時間が従来と同程度だったとしても、再測定や再訪問が減れば、プロジェクト全体では大きな差が生じることがあります。
品質を評価するときには、完成した成果物だけではなく、完成するまでに発生した修正回数を見る方法があります。
例えば、記録の不足件数、測定のやり直し件数、写真の撮り直し件数、入力ミス、確認依頼の回数、成果物の修正回数などです。
同じ成果物を最終的に提出できていても、一度で完成した場合と何度も修正して完成した場合では、必要な工数が異なります。
また、数値計測を伴う技術の場合には、単に測定値を取得できたかだけではなく、必要な精度や再現性を満たしているかを確認することが必要です。
ここでは「新しい技術だから精度が高い」「デジタルだから間違いがない」と考えないことが重要です。測定環境、使用方法、機器の状態、設定、対象物などによって結果は変わります。
従来方法と新技術を同一条件で確認し、要求される品質を満たしたうえで手戻りが減っているかを見ることで、実務的な導入効果を評価できます。
評価指標5：安全面の負担と危険作業への暴露
5つ目は安全面の評価です。
新技術には、危険箇所での作業時間を減らしたり、立入り回数を少なくしたりできるものがあります。この効果は、単純な作業時間や工数だけでは評価しにくいため、独立した指標として確認することが重要です。
例えば、車両が通行する場所、高所、法面、水際、重機の作業範囲周辺などでは、作業員がその場所に滞在する時間自体が重要な管理項目になります。
従来方法では対象物の近くまで人が移動して確認する必要があった作業について、新技術によって離れた場所から情報を取得できるのであれば、危険箇所への立入り回数や滞在時間を比較できます。
ただし、安全効果については、事故件数だけで評価しない方が実務的です。
事故は発生頻度が低いため、短い試験期間で「事故がゼロだった」という結果だけを比較しても、新技術の効果を判断するには十分ではありません。
そこで、危険場所への進入回数、危険場所での作業時間、交通規制を必要とした時間、重機との近接作業時間、高所作業の回数など、事故につながる可能性のある作業への暴露量を見る方法があります。
新技術によって作業時間そのものはほとんど変わらなくても、危険場所で実施する作業の一部を安全な場所へ移せるのであれば、重要な導入効果になる可能性があります。
また、安全対策の準備に必要な工数も確認できます。
従来方法では大掛かりな立入規制や作業設備が必要だったものが、新技術の活用によって一部簡略化できる場合、その準備時間や関係者数にも変化が表れます。
ただし、安全対策の省略可否は技術導入だけで決められるものではありません。現場条件、施工計画、法令、発注者の要求、安全管理上の判断などを踏まえて決定する必要があります。
評価では「安全になった」と一括して表現するのではなく、どの危険作業への接触機会がどの程度変化したかを具体的に記録することが重要です。
評価指標6：記録作成と情報共有にかかる時間
6つ目は、施工記録や情報共有にかかる時間です。
NETIS技術を導入した際、現場作業そのものには大きな変化がなくても、その後の記録整理や共有作業が効率化されることがあります。
建設現場では、現場で作業が終了した時点で業務が完了するわけではありません。
撮影した写真の整理、場所の確認、ファイル名の変更、記録との対応付け、データ入力、帳票作成、社内共有、確認依頼など、多くの付随作業があります。
従来は現場で紙や端末にメモし、事務所へ戻ってから別の記録へ転記するような運用もあります。この場合、現場作業だけを測定していると、技術導入による事務作業の削減効果が数字に出ません。
そこで、現場作業の終了時刻から、必要な記録が整理されて関係者が利用できる状態になるまでの時間を測る方法が有効です。
例えば、現場作業終了から写真整理完了までの時間、記録完成までの時間、情報共有までの時間、成果確認が完了するまでの時間などです。
また、時間だけでなく、情報が何回転記されたかを見る方法もあります。
同じ情報を現場メモ、表計算データ、報告書などへ何度も入力している場合、転記回数が多いほど作業時間が増え、入力間違いの機会も増えます。
新技術導入によって情報の再入力を減らせるのであれば、現場計測の時間が同じでも業務全体では効果が出ている可能性があります。
さらに、必要な情報を探す時間も重要です。
施工後に「この写真はどこで撮影したのか」「このデータはどの施工箇所のものか」と確認する作業が頻繁に発生している場合、検索や照合作業にも工数がかかっています。
記録作成時間、転記回数、情報検索時間、確認依頼回数などを導入前後で比較すると、現場作業だけでは見えなかったNETIS技術の効果を把握しやすくなります。
評価指標7：現場定着率と稼働安定性
7つ目は、現場定着率と稼働安定性です。
試験導入では良い結果が得られたのに、本格導入後に使われなくなる技術があります。この場合、理論上の性能だけを見ていても導入効果を正しく評価できません。
現場で継続的に利用されているかという視点が重要です。
例えば、対象となる作業が100回あり、そのうち新技術を使えたのが90回なのか、30回なのかでは、プロジェクト全体への影響が大きく異なります。
利用率が低い場合には、その原因を確認します。
操作できる担当者が限られている、準備に時間がかかる、特定の現場条件では利用しにくい、通信環境の影響を受ける、電源確保が難しい、データ処理が複雑、作業員が従来方法へ戻ってしまうなど、さまざまな要因があります。
このような問題は、技術そのものの性能とは別に、実運用上の導入効果を左右します。
稼働安定性も確認が必要です。
例えば、使用予定時間に対して正常に利用できた割合、作業中断回数、再起動や再設定に要した時間、データ取得をやり直した回数などを記録すると、現場での実用性を評価しやすくなります。
ここで大切なのは、停止が発生したという事実だけで判断しないことです。
原因が機器なのか、通信環境なのか、設定なのか、使用方法なのか、現場条件なのかを区別する必要があります。原因が異なれば対策も異なるためです。
また、導入直後と一定期間使用した後では結果が変わることがあります。
最初は操作方法に慣れていないため停止や確認が多くても、数週間後には安定して使用できることがあります。反対に、試験導入時は詳しい担当者が立ち会っていたため問題なく利用できたものの、本運用では他の担当者が扱えず利用率が低下する場合もあります。
そのため、現場定着率は導入初日だけではなく、一定期間継続して確認することが重要です。
技術として優れていても、通常の施工体制で使い続けられなければ、期待した効果を十分に得ることは難しくなります。現場定着率と稼働安定性は、実証段階から本格運用へ移行できるかを判断するうえで重要な評価指標です。
NETIS技術を公平に比較するための評価条件
7つの評価指標を決めても、比較条件がそろっていなければ正しい判断は難しくなります。
まず重要なのは、従来方法と新技術で同じ成果を求めることです。
例えば、従来方法では簡易な記録だけを作り、新技術では詳細な位置情報や多数の写真まで取得している場合、作業時間だけを直接比較するのは適切ではありません。新技術側の成果物が増えているためです。
反対に、新技術を利用することで従来より多くの情報を取得できる場合、その情報量自体が価値になることもあります。
その場合には「同じ成果を得る場合の比較」と「追加情報まで含めた場合の効果」を分けて整理すると説明しやすくなります。
次に、施工条件をできるだけそろえます。
作業範囲、施工数量、作業人数、天候、現場の混雑状況、移動距離、障害物の有無などが大きく異なると、技術以外の要因が数字へ影響します。
完全に同じ条件で比較することが難しい場合には、施工量や面積などで正規化する方法があります。
例えば総作業時間ではなく、100平方メートル当たりの作業時間や、1測点当たりの作業時間として整理すれば、規模が異なる現場同士でも比較しやすくなります。
また、評価期間も重要です。
導入初日だけでは操作習熟の影響が大きくなります。反対に、最も慣れた担当者だけで試験すると、一般的な担当者が使用した場合の結果と異なる可能性があります。
導入初期、習熟後、通常運用というように期間を分けて記録すると、学習による変化が分かりやすくなります。
さらに、異常値をどう扱うかもあらかじめ決めておくことが重要です。
非常に条件の悪い日だけを除外したり、逆に最も条件の良い結果だけを採用したりすると、評価結果が実態から離れてしまいます。
通常条件だけでなく、技術を使用しにくかった条件も記録し、「どの条件では効果が出やすく、どの条件では出にくいのか」を把握することが、次の現場での適用判断につながります。
複数の評価指標を組み合わせて導入効果を判断する
NETIS技術の導入効果は、一つの評価指標だけで判断しないことが重要です。
例えば、作業時間が10％増えた技術があったとしても、それだけで導入効果がないとは限りません。
必要人数が減っていれば投入工数は下がっている可能性があります。さらに、手戻りが減り、危険場所への立入り時間が短縮され、施工記録の作成まで早くなっていれば、業務全体ではメリットが生じている可能性があります。
反対に、現場作業時間が短くなっていても、後処理や修正作業が増え、担当者の工数が増えている場合には、期待したほどの効果が得られていない可能性があります。
このため、導入目的と評価指標を対応させる必要があります。
人手不足への対応が目的であれば投入工数を重視します。施工速度向上が目的であれば作業時間や処理量を重視します。品質管理の改善が目的なら、手戻りや記録漏れを重視します。安全性向上が目的なら、危険作業への立入り回数や滞在時間を確認します。
すべての指標を同じ比重で評価する必要はありません。
重要なのは、技術を導入する前に「この現場では何を改善したいのか」を明確にし、その目的に対応する指標を決めることです。
導入後になってから都合の良い数字を探すのではなく、導入前に従来方法の基準値を測っておくと比較しやすくなります。
特に有効なのが、導入前の作業を一度詳細に分解する方法です。
準備、移動、計測、確認、記録、データ整理、共有、修正というように工程を分け、それぞれの時間や人数を記録します。そのうえで新技術導入後も同じ区分で測れば、どの工程が改善されたのかを確認できます。
新技術導入後に総作業時間がほとんど変わらなかった場合でも、内訳を見ると現場作業が短くなり、その分を品質確認へ使えるようになっていることがあります。
こうした変化まで把握することで、「速くなったかどうか」という単純な比較から一歩進んだ評価ができます。
評価結果を社内や発注者へ説明するときにも、単に「効率化できました」と伝えるより、「現場作業時間はほぼ同じでしたが、必要人数が減り、施工後の記録整理時間と再確認回数が減りました」という形で具体的に示した方が、導入効果を理解しやすくなります。
また、期待した効果が出なかった場合にも評価指標は役立ちます。
作業時間だけ改善していないのであれば、操作手順を改善できるかもしれません。定着率が低いのであれば、教育方法や運用ルールを見直す必要があります。通信や設定による停止が多いのであれば、現場条件への適合方法を再検討できます。
つまり評価は、導入を成功か失敗かに分けるためだけのものではありません。
どの部分に効果があり、どこに改善余地があるのかを把握し、次の運用改善につなげるためのものです。
まとめ
NETIS技術を導入したにもかかわらず効果が見えない場合は、技術そのものを評価する前に、何を指標として測っているかを確認することが重要です。
確認したいのは、作業時間、投入工数、単位時間当たりの処理量、品質と手戻り、安全面の負担、記録作成と情報共有にかかる時間、現場定着率と稼働安定性という7つの評価指標です。
特に注意したいのは、現場で機器を使用している時間だけを比較しないことです。
新技術による効果は、作業前の準備、必要人数、作業後の記録整理、再測定、情報検索、危険作業の削減など、業務全体のさまざまな場所に現れます。
従来方法と新技術について、同じ範囲、同じ成果、同程度の施工条件で比較し、導入前後の数字を継続して記録することで、「便利になった気がする」という感覚的な評価から、説明可能な評価へ変えていくことができます。
また、評価結果が期待どおりでなかった場合も、その数字は無駄ではありません。どの工程で時間が増えているのか、なぜ定着しないのか、どの現場条件で停止しやすいのかを特定できれば、運用方法や適用条件の見直しにつなげられます。
施工現場のデジタル化では、技術を導入すること自体を目的にするのではなく、導入前後の業務がどのように変化したかを記録できる状態をつくることが重要です。
現場写真、位置情報、施工記録をまとめて管理し、導入前後の業務を振り返りやすい環境を整えたい場合には、LRTK Phoneの活用も選択肢になります。現場で取得した情報と施工箇所との関係を整理して残すことで、作業後の確認や記録整理を含めた業務全体を見直しやすくなります。NETIS技術の導入効果を継続的に検証する際にも、現場で何を実施し、どの情報を取得したのかを記録として残しておくことが、客観的な評価への第一歩となります。