NETIS活用で日付形式の確認が重要になる理由
NETISは、国土交通省が新技術に関する情報の共有・提供を目的として運用する新技術情報提供システムです。本記事でいうNETIS活用とは、NETISに掲載された新技術を現場で活用する場面を指します。NETIS自体が施工記録の日付形式や端末の地域設定を一律に決めているわけではなく、実際の入力方法、保存形式、帳票形式などは、利用する技術、機器、アプリケーション、現場の運用条件によって異なります。
NETIS掲載技術を活用する施工では、新技術そのものの性能だけでなく、技術の利用に伴って取得した情報を正しく記録し、必要なときに確認できる状態へ整えておくことが重要です。日付を伴うデジタル記録を扱う技術では、施工写真、測定結果、機器の稼働記録、点検記録、施工日報、試験結果など、さまざまなデータの日時を管理することがあります。
こうした記録で見落とされやすいのが、日付形式の違いです。たとえば「2026/09/05」という表記であれば、日本の実務では2026年9月5日と理解しやすい表記です。一方、「09/05/2026」のような数字列は、想定する年月日の順序によって9月5日にも5月9日にも解釈される可能性があります。
現場の担当者が画面を見て正しく理解できている場合でも、データを書き出して別の端末や管理システムへ移した際に表示方法が変わることがあります。さらに、CSVなどのデータを表計算ソフトで開いた際、内容が自動的に日付として認識され、元の文字列とは異なる表示形式になる場合もあります。
日付の違いは、一見すると小さな設定差に見えます。しかし、施工日の取り違え、写真整理の順序違い、点検周期の誤認、帳票の記載不整合、施工前後データの対応ミスなどにつながると、後から確認する作業が増える原因になります。
特に複数の担当者や協力会社が関わる現場では、それぞれ異なる設定の端末やソフトウェアを使用する可能性があります。事務所の管理端末、現場用端末、計測機器、クラウド上の管理画面、出力した帳票などで日付の見え方が異なると、同じ記録を確認していても担当者によって日付の理解が分かれる可能性があります。
そのため、NETIS掲載技術を導入するときは、必要に応じて計測精度や通信環境だけでなく、日付の入力、保存、表示、出力までを一連の記録管理として確認しておくことが大切です。なお、具体的な設定方法や記録項目については、利用する技術やシステムの仕様、発注者との取り決め、施工管理上の要求事項を確認する必要があります。
ここでは、NETIS掲載技術の活用に伴って日付を含むデジタル記録を扱う場合を想定し、日付形式の違いによる記録ミスを防ぐために確認したい5つの設定を、現場運用の視点から整理します。
設定確認1｜年月日の並び順を現場内で統一する
最初に確認したいのが、年月日の並び順です。日付は国や地域、システムの設定によって表記方法が異なります。年、月、日の順で表示される場合もあれば、月、日、年、あるいは日、月、年の順で表示される場合もあります。
日本国内の施工記録では年、月、日の順に読む形式が分かりやすい場合がありますが、実際に使用すべき表記は、発注者の様式や利用するシステムの仕様なども踏まえて決める必要があります。また、端末やソフトウェアの地域設定が異なると、同じ日付データでも画面上の表示順が変わる場合があります。
特に注意したいのは、月と日の両方が12以下になる日付です。「04/07」のような数字だけでは、4月7日なのか7月4日なのかを表記だけで確定できない場合があります。入力した本人は正しく理解していても、異なる表記規則を想定した担当者が確認すると解釈が逆になる可能性があります。
この問題を減らすには、現場内で基本となる日付表記を決めておくことが有効です。たとえば年月日の順を基本とし、年を省略しない方法で統一すれば、月日だけを記載する場合よりも誤解を減らしやすくなります。
「2026/09/05」や「2026-09-05」のように年を先頭に配置した形式は、複数年にまたがる施工記録を整理するときにも利用しやすい形式です。ファイル名に日付を入れる場合も、年月日の順に固定して桁数をそろえることで、文字列として並べたときに時系列を追いやすくできます。
ただし、重要なのは特定の記号を使うことだけではありません。「/」を使用するか「-」を使用するかより、関係者の間で解釈が分かれない形式を決め、そのルールを継続することが重要です。システムが指定する形式がある場合には、その仕様を優先します。
施工写真のファイル名では年月日の順、日報では年月日を漢字表記、管理画面では別の並び順というように場所ごとに形式が変わると、転記や照合の際に間違いが起きやすくなります。完全に同じ表示へ統一できない場合でも、それぞれが何を意味する形式なのかを関係者が理解できるようにしておきます。
また、日付入力欄が数字による自由入力の場合と、カレンダーから選択する場合でも扱いは異なります。カレンダー選択式であれば入力順の間違いを減らしやすい一方、選択後の表示形式が端末やシステム設定によって変わる場合があります。入力方法だけで安心せず、保存後や出力後にどの形式で記録されているかまで確認します。
NETIS掲載技術を複数現場で利用する場合は、発注者や案件ごとの指定を確認したうえで、社内で共通化できる基本形式を決めておくと引き継ぎやデータ集約がしやすくなります。新しい担当者が参加した際にも、日付の読み方を個別に推測する必要を減らせます。
年月日の並び順は単純な設定項目ですが、記録を時系列で管理する基礎になります。まずはどの順番で日付を扱うのかを明確にし、端末や出力データがそのルールと矛盾していないか確認することが第一歩です。
設定確認2｜西暦・和暦と年の桁数を確認する
2つ目は、年の表し方です。施工記録では、西暦と和暦が用途によって使い分けられる場合があります。また、西暦でも4桁の「2026」と2桁の「26」が混在すると、長期保存した記録や機械処理では意味を判断しにくくなる可能性があります。
人が書類を読むだけであれば前後関係から判断できる場合があります。しかし、複数年度の記録をまとめたり、ファイル名を検索したり、データを自動処理したりする場面では、年を省略しない形式のほうが扱いやすい場合があります。
たとえば「26/09/05」と記録した場合、現場内では2026年9月5日だと理解できても、前提を知らない担当者がデータだけを後から受け取った場合には、年の意味が明確でない可能性があります。保存期間が長くなるほど、暗黙の前提に頼った表記は確認作業を増やす原因になります。
西暦と和暦の混在にも注意が必要です。発注者向け書類や社内様式では和暦を使用し、計測データでは西暦を使用するなど、用途によって形式が異なること自体はあり得ます。ただし、どの段階で表記を変換するかを明確にしておかないと、転記時に年を取り違える可能性があります。
システムや提出様式の制約がなければ、基準となるデータでは西暦4桁など意味を一意に判断しやすい形式を採用し、帳票作成時に必要な表示形式へ変換する方法が考えられます。重要なのは、すべての帳票を同じ見た目にすることではなく、元の記録が何年を示すのかを確認できる状態にしておくことです。
ファイル名へ日付を含める場合も、年を4桁にそろえると整理しやすくなります。「20260905」のように年月日の桁数を固定すれば、同じ命名規則で作成した複数年のデータを文字列順で並べた際にも時系列を確認しやすくなります。
月や日についても同様です。「2026-9-5」と「2026-09-05」が混在しても人が読むうえでは意味を理解できますが、文字列として検索、比較、並べ替えを行う処理では期待した結果にならないことがあります。ファイル名や文字列項目として扱う場合は、必要に応じて桁数をそろえると管理しやすくなります。
また、機器や管理システムによっては、内部では日時データとして保存しながら、画面上だけ地域設定に応じた形式で表示する場合があります。その場合は表示だけを見て保存形式を推測せず、必要であればデータ出力時の形式も確認します。
年度表記との混同にも注意が必要です。施工管理では年度単位で資料を整理することがありますが、年度と暦年は同じ区切りではありません。たとえば「2026年度」の案件資料に「2027年2月」の施工記録が含まれることはあり得ます。年度名と実際の施工日を同じものとして扱うと、正しい日付を誤記と判断する原因になります。
記録欄には実際の年月日を記録し、案件やフォルダの分類には年度を使用するなど、それぞれの情報の役割を分けておくことが重要です。
NETIS掲載技術の活用結果を後から確認できるようにするには、その記録がいつ取得されたものなのかが曖昧にならないことが基本です。西暦・和暦の選択だけでなく、年を何桁で扱うのか、年度表記とどう区別するのかまで整理しておくと、長期間の記録管理を行いやすくなります。
設定確認3｜入力形式・保存形式・表示形式の違いを確認する
3つ目の確認ポイントは、画面に見えている日付と、実際に保存されている日時データの形式が同一とは限らないことです。
デジタル記録では、入力するときの形式、内部で保存される形式、画面で表示される形式、外部へ出力するときの形式が別々に処理されている場合があります。どのような処理が行われるかは利用する技術やシステムによって異なるため、必要に応じて仕様や実際の出力結果を確認します。
たとえば入力画面では「2026/09/05」と表示されていても、CSVへ出力すると「2026-09-05」と表現されることがあります。表示上の書式だけが変化しており、示している日付自体は同じという場合もあります。問題になるのは、担当者が画面上の見た目だけを前提として処理し、変換後の形式を別の日付として誤って解釈する場合です。
まず確認したいのは、日付を手入力する項目と、自動的に記録される項目の区別です。施工日を担当者が入力する一方、写真撮影日時やデータ登録日時は端末やシステムによって自動記録される場合があります。
この場合、施工日、撮影日、登録日が同じとは限りません。現場で取得した記録を事務所へ戻ってから登録すれば、撮影日時と登録日時は異なります。この違いを理解せずに登録日時を施工日時として扱うと、実際の施工時系列と一致しない記録になる可能性があります。
そのため、項目名の意味を確認し、「施工日」「撮影日時」「作成日時」「登録日時」「更新日時」などを混同しないことが重要です。日付形式そのものが正しくても、日付が示す出来事を取り違えれば施工記録としての意味は変わります。
次に確認したいのが、不正な日付を入力した場合の処理です。「2026/13/05」のように存在しない月を入力した場合、入力を拒否するシステムもあれば、自由入力の文字列としてそのまま保持する仕組みも考えられます。どのような挙動になるかは利用するシステムによって異なるため、推測せず実際の仕様を確認します。
自由入力欄では、全角数字と半角数字、異なる区切り記号、文字を含む日付など、入力方法がばらつく可能性があります。カレンダー選択式であれば一定の形式へそろえやすくなりますが、自由入力が必要な場合は入力例を決めておくと担当者間の差を減らせます。
コピーして貼り付ける操作にも注意が必要です。別の帳票や管理画面から日付をコピーした場合、利用するソフトウェアによっては文字列として扱われる場合と、日付や日時のデータとして認識される場合があります。
同じ列の中に日付として認識されたデータと文字列が混在すると、並べ替えや検索を行った際に期待した結果にならないことがあります。施工記録を大量に整理する場合ほど、この違いが後工程の負担につながります。
また、日時まで保持しているデータでは、画面に年月日しか表示されていない場合もあります。たとえば同じ9月5日の記録が複数並んでいても、内部では8時、10時、15時などの時刻まで保持されている可能性があります。
反対に、年月日しか記録していない場合、後から正確な取得時刻を復元できるとは限りません。NETIS掲載技術の活用結果を施工順序と照合する必要がある場合は、どの記録に時刻情報が必要なのかも事前に整理しておくとよいでしょう。
変更日時についても同様です。データを修正したことで更新日時が変わっても、元の施工日時や撮影日時まで変わるとは限りません。どの日時が自動更新され、どの日時が元記録として保持されるのかを理解しておけば、履歴を確認するときに混乱しにくくなります。
日付形式の確認では、単に画面を見て終えるのではなく、実際にテストデータを入力し、保存し、再表示し、必要に応じて外部へ出力するところまで確認する方法が有効です。入力から最終帳票まで日付の意味が維持されていることを確認できれば、本番運用時の取り違えを減らしやすくなります。
設定確認4｜端末の地域設定と時刻境界を確認する
4つ目は、現場で使用する端末の地域設定と時刻です。日付の表示形式は、アプリケーション側の設定だけではなく、端末の地域設定やタイムゾーンを参照して決まる場合があります。ただし、端末設定に依存するかどうかは利用するシステムによって異なります。
複数台の端末を使用している場合、一部だけ地域設定が異なっていると、同じ日時データでも表示方法が異なる可能性があります。普段は問題なく使用できていても、端末交換、初期化、OSの再設定、利用者変更などをきっかけに設定が変わる場合があります。
そのため、新しい端末を現場へ投入するときや機器を再設定したときは、必要に応じて地域設定、日付表示、現在時刻、タイムゾーン、自動時刻設定などを確認します。アプリ側に独自の設定がある場合は、端末設定だけではなくアプリ側も確認します。
特に注意したいのが、日付が切り替わる深夜帯の作業です。夜間工事では、作業開始時と作業終了時で暦上の日付が異なることがあります。
たとえば9月5日の夜に作業を開始し、9月6日の午前1時に写真を撮影した場合、正しく設定された端末では通常、その写真の撮影日時は9月6日になります。一方、施工日報では現場の運用上「9月5日夜間作業」としてまとめることがあります。この場合、実際の撮影日と施工日報上の作業日の表現が一致しないことがあります。
これは直ちに機器の異常を意味するものではありません。暦上の日付と、現場で設定した作業単位の区切りが異なるために生じる可能性があります。この違いを事前に整理しておかないと、後から翌日の日付の写真が前日の夜間作業資料に含まれている理由を確認する作業が必要になります。
夜間作業を扱う現場では、施工日をどの基準で分類するのかを決めたうえで、写真や計測データの実際の取得日時は元情報として保持することが重要です。撮影日時などの元記録を書き換えて日報の日付へ合わせるのではなく、作業日の管理項目と実際の取得日時を分けて扱うほうが、記録の意味を維持しやすくなります。
時刻のずれも、条件によっては日付の取り違えにつながります。端末時刻が大きくずれた状態で日付変更時刻付近に記録すると、意図した日とは異なる日付で記録される可能性があります。
複数の機器で同じ施工を記録する場合には、各機器の時計が大きくずれていないかを確認しておくことが有効です。写真、計測値、施工機械のログなどを時系列で照合する際、機器ごとの時刻基準が異なると、実際の施工順序を判断しにくくなります。
通信できない場所で使用する端末についても、現場投入前に日時とタイムゾーンを確認しておくと安全です。端末やシステムによってはネットワーク接続などを利用して時刻を自動調整するため、オフライン利用とオンライン利用で時刻管理の挙動が異なる場合があります。
海外向けの地域設定になった端末や、別用途から転用した機器を現場へ持ち込む場合は、月日順の違いだけでなくタイムゾーンにも注意します。UTCなど共通の時刻基準で保存された日時を各地域の時刻へ変換するシステムでは、タイムゾーンの違いによって表示上の日付が前日または翌日になる場合があります。
担当者が手作業で日付を修正して見た目だけを合わせると、かえって元データとの対応が分からなくなる可能性があります。まず端末やシステムの設定を確認し、そのうえで施工日と実際の取得日時を適切に区別して管理することが重要です。
NETIS掲載技術の運用開始前には、使用予定の端末で同じ時間帯にテスト記録を作成し、日時表示や出力結果に想定外の差がないか確認する方法もあります。複雑な試験ではありませんが、日付や時刻に関する設定差を事前に見つける助けになります。
設定確認5｜CSV・帳票・外部データ連携時の日付形式を確認する
5つ目は、データを書き出した後の日付形式です。利用しているシステム内では正しく表示されていても、CSV、帳票、施工記録ファイルなどへ出力した段階や、別のソフトウェアで読み込んだ段階で表示形式が変わる場合があります。
NETIS掲載技術を活用する現場では、取得した情報をその技術のシステム内だけで完結させるとは限りません。施工管理資料へ転記したり、社内データと結合したり、写真一覧と照合したりする場合があります。
このとき注意したいのが、読み込み側のソフトウェアによる自動解釈です。CSVは表形式のデータ交換によく利用されますが、セルの表示形式そのものを保持する一般的な表計算ファイルとは性質が異なります。そのため、CSVを開いたソフトウェアが文字列を日付と判断し、画面上の表示を変更する場合があります。
たとえば元データでは「2026-09-05」と記録されていても、開いた画面では「9/5」と表示されることがあります。単に表示方法が変化している場合もあれば、編集して保存し直す過程で文字列表現が変化する場合もあるため、重要なデータでは実際の挙動を確認します。
そのため、重要な施工記録をCSVなどで受け渡す場合は、原本または元の書き出しデータを保持したうえで、必要に応じて作業用のコピーを利用する運用が有効です。原本を残しておけば、変換後のデータに疑問が生じた場合でも比較できます。
また、CSVを読み込む際に対象列を日付として扱うのか、文字列として扱うのかを指定できる環境では、目的に合った形式になっているか確認します。特に大量のデータでは、一部だけ異なる形式として認識されると目視では見つけにくくなります。
月と日の順序を確認したい場合には、月としては成立しない13から31までの日を含む日付をテストデータに用いる方法もあります。たとえば13日を含む日付であれば、月と日を逆に解釈する設定が存在する場合に問題へ気づきやすくなります。ただし、実際の検証方法は利用するソフトウェアの仕様に合わせて選びます。
帳票出力では、画面の日付形式と帳票テンプレートの日付形式が異なる場合があります。画面では西暦表示、帳票では別の表記という設定も考えられるため、初回出力時には実際の施工日や取得日時と一致しているかを確認します。
PDFなど表示内容が固定されやすい形式へ変換した後は、閲覧環境によって年月日の順序が自動変更される可能性は一般に低くなります。しかし、そのPDFを生成する前の段階で日付を誤って変換していれば、誤った表示のまま帳票化されることになります。そのため、完成帳票だけではなく、必要に応じて生成元データから帳票までの変換過程を確認することが大切です。
ファイル名の日付も確認対象です。記録内容の日付は正しいのに、ファイル名の日付だけを手入力で間違える可能性があります。
たとえば施工写真の記録上の撮影日は9月5日で、写真台帳も9月5日なのに、ファイル名だけが9月6日になっていれば、検索やフォルダ整理の際に別日の記録と誤認する原因になる可能性があります。
ファイル名へ日付を入れる場合は、利用するシステムで対応できるのであれば自動生成を利用し、手入力箇所を減らす方法があります。手入力が必要な場合でも、重要な記録では入力後に元記録の日付と照合する運用を決めておくとミスを減らしやすくなります。
複数のシステム間でデータを受け渡す場合には、受け渡し前と受け渡し後の両方で代表データを確認します。確認件数や方法は記録の重要度や現場の品質管理ルールに応じて決める必要がありますが、複数の日付を抽出し、年月日や時刻が意図せず変化していないかを見る方法があります。
並べ替えも確認の手掛かりになります。日付順に並べたときに古い記録と新しい記録が想定どおりに並ばない場合は、日付データと文字列が混在しているなど、データ型や入力内容に差がある可能性があります。ただし、並びがおかしい原因は日付形式だけとは限らないため、データ型や空欄、異常値なども合わせて確認します。
検索や絞り込みも同様です。画面上では同じ日付に見える記録が一部だけ検索結果から外れる場合には、内部データの形式や時刻部分、文字列の違いなどを確認します。
データ連携では、見た目が同じことだけではなく、連携先で意図した日時として認識されることが重要です。NETIS掲載技術の活用で取得したデータを施工管理へ継続的に利用する場合は、初回のデータ連携時に日付項目の意味と形式を確認し、その方法を標準化しておくと後工程の負担を減らしやすくなります。
日付設定を施工記録の運用ルールとして定着させる
ここまで5つの設定確認を紹介しましたが、日付形式の問題は一度設定すれば必ず解消するものではありません。担当者の交代、端末の追加、OSやアプリの更新、データ移行、帳票様式の変更などによって、運用途中で表示や処理方法が変わる可能性があります。
そこで、日付設定を単なる初期設定ではなく、施工記録の運用ルールの一部として管理することが重要になります。
まず、現場で使用する基本の日付形式を整理します。年月日の並び順、年の桁数、区切り記号、施工日と撮影日時の使い分けなどを決めておけば、担当者ごとの判断差を減らせます。発注者の様式、契約図書、利用する技術やシステムの仕様で形式が指定されている場合は、それらに合わせます。
次に、新しい端末や新しい担当者を追加した際の確認項目として、必要に応じて日付や時刻の設定を含めます。端末を配布しただけで現場投入するのではなく、地域設定、日付表示、時刻、タイムゾーン、実際のテスト記録などを確認する流れにしておけば、初期設定の違いを早期に発見しやすくなります。
協力会社とデータを共有する場合も同様です。ファイルを渡すだけではなく、日付列が何を意味しているのか、年月日の順序、施工日と撮影日や登録日の違いなどを必要に応じて共有しておくと、受け取った側での誤解を減らせます。
特に重要な記録では、日付だけに頼らない管理も有効です。工種、施工箇所、測点、写真番号、記録番号など複数の情報を組み合わせれば、仮に日付の入力ミスが発生しても、対象記録を特定する手掛かりを増やせます。
「9月5日の写真」という管理だけでは、同日に多数の施工を行った場合に対象を特定しにくくなります。施工箇所、工種、日付、記録番号など複数の属性を関連付けて整理すれば、後から照合しやすくなります。
日付を修正するときのルールも決めておく必要があります。誤入力を見つけるたびに元データを自由に上書きする運用では、いつ、なぜ変更したのかを確認できなくなる可能性があります。
システムに変更履歴や監査ログを残す機能がある場合は、その仕様を確認したうえで活用します。そうした機能がない場合でも、重要な施工記録については元の記録と修正内容の関係を追える方法を検討すると、後から確認しやすくなります。
施工写真についても、撮影日時そのものを書き換えて施工日へ合わせるのではなく、実際の撮影日時を元記録として保持したうえで、施工日や分類情報を別に管理するほうが記録の意味を維持しやすくなります。
また、月初、年末年始、年度末、夜間工事など、日付の区切りを意識しやすい場面では、通常より注意して確認する方法があります。12月から1月への切り替わりでは暦年が変わり、年度末付近では暦年と年度が異なるため、それぞれを混同しないことが重要です。
夜間工事が多い現場では日付変更時刻をまたぐ記録が頻繁に発生するため、何日の作業として分類するかという管理上の日付と、実際にいつ取得した記録なのかという日時情報を区別することが特に重要です。
さらに、データのバックアップでも命名規則をそろえておくと管理しやすくなります。バックアップフォルダ名や書き出しファイル名に日付を使用する場合、年月日の順に桁数を固定するなどのルールを設けることで時系列を確認しやすくなります。
バックアップ作成日と施工日を混同しないことも重要です。バックアップファイル名に付与された日付がデータを書き出した日を示すのであれば、その中に含まれる施工記録の年月日とは別の情報です。項目やファイル名が何の日付を示しているのかを明確にします。
NETISを中核とする新技術活用の目的は、掲載情報を確認することだけではなく、公共工事等における新技術の活用や、その効果の検証・評価につなげていくことにあります。実際の施工でNETIS掲載技術を使用する場合には、それぞれの技術の特性や現場条件に応じて、取得データを適切に管理することが重要です。
日付形式を統一する取り組みは地味に見えますが、施工写真、測定結果、帳票、ファイル管理を時系列で結び付ける基礎になります。日付を扱う技術やシステムであれば、導入時のチェック項目に日時設定や出力形式の確認を含めておくことで、現場が動き始めてから大量の記録を修正するリスクを減らしやすくなります。
まとめ｜日付形式をそろえてNETIS活用時の記録ミスを減らす
NETISは、新技術に関する情報を共有・提供するためのシステムであり、NETIS自体が各技術の施工記録の日付形式を統一しているわけではありません。そのため、NETIS掲載技術を現場で活用し、日付を含むデジタル記録を扱う場合には、利用する機器やアプリ、管理システムの仕様に応じて日時の扱いを確認する必要があります。
日付形式の違いによる記録ミスを防ぐには、単に画面上の日付を見るだけではなく、年月日の並び順、年の表記方法、入力・保存・表示の違い、端末の地域設定と時刻、CSVや帳票への出力形式まで、一連のデータの流れとして確認することが重要です。
最初に、現場内で年月日の順序を整理し、月日を取り違えやすい表記をできるだけ避けます。次に、西暦や和暦、年の桁数を確認し、長期間保管しても何年の記録か判断できる状態を目指します。
さらに、画面に表示されている形式だけではなく、必要に応じて保存後や出力後のデータまで確認します。施工日、撮影日時、登録日時、更新日時など、それぞれの日付が何を示しているのかを区別することも欠かせません。
端末については、利用するシステムが端末設定を参照する場合、地域設定、時刻、タイムゾーンなどを確認します。夜間工事では、作業管理上の施工日と実際の記録日時を分けて考えることが重要です。CSVや帳票へ書き出す場合には、自動変換や年月日の解釈違いが発生していないか、実際の出力データで確認します。
こうした設定を技術担当者だけが理解するのではなく、現場担当者、事務所担当者、協力会社を含めて必要なルールを共有することで、NETIS掲載技術から得られる記録を扱いやすくできます。
日付は施工記録の中では小さな項目に見えますが、写真、測定結果、日報、検査資料などを時系列で結び付ける重要な情報です。日付の意味や形式が明確になっていれば、後からデータを探す際にも迷いにくく、施工前後の記録を照合しやすくなります。
現場写真と位置情報を関連付けて記録したい場合には、LRTK Phoneを活用する方法もあります。LRTK Phoneと対応するアプリの測位写真機能では、写真と位置情報などを関連付けて記録し、クラウド上で確認できます。実際に利用できる記録項目や出力方法は、使用する機能や運用環境の仕様を確認したうえで利用することが重要です。
NETIS掲載技術の活用とあわせて記録方法そのものを見直し、日付形式を含めたデータ管理のルールを整えることが、後から確認しやすい現場情報を残すための基本になります。