マンホール周辺の掘削では、単純に掘削幅、掘削長、深さを掛けるだけでは、構造物設置後に残る埋戻し対象空間を把握しにくいことがあります。掘削空間の中に円形のマンホール本体が設置されるため、埋戻し対象となる幾何学的な空間を求める場合は、その構造物が占める体積を控除して考える必要があるからです。
さらに、マンホールは上から下まで同じ直径とは限りません。直壁部分、縮径部分、底版などで外形が変化する場合があり、設計図書の形状に合わせて区間を分けなければ、控除量が大きくずれる可能性があります。接続管が掘削範囲を通る場合には、その管が占める体積についても、マンホール本体との重複を避けながら整理が必要です。
現場で即土量を求めたい実務担当者にとって重要なのは、複雑な計算方法を覚えることではありません。まず控除前の掘削体積を決め、次に円形構造物の体積を求め、形状が変わるところだけ分割し、最後に何のための土量なのかに応じて控除対象を整理することです。
この記事では、マンホール周辺の土量計算を4つの計算に分け、現場で数値を確認しやすい形で解説します。計算式だけでなく、どの寸法を使うのか、どこで間違いやすいのか、掘削土量と埋戻し対象空間や搬出土量をなぜ区別する必要があるのかまで整理します。
マンホール周辺では土量の意味を最初に決める
マンホール周辺で現場で即土量を求める場合、最初に確認したいのは「何の土量を知りたいのか」です。同じ施工箇所でも、掘削する地山の体積、掘削後に発生する土砂の搬出量、構造物設置後に必要となる埋戻し量では、計算の考え方が異なります。
掘削する地山の体積を確認したいだけであれば、原則として掘削形状そのものの体積を求めます。この段階では、掘削後にマンホールを設置するからといってマンホール体積を控除する必要はありません。そこに存在する地盤を掘り取るのであれば、構造物設置前の掘削空間全体が掘削対象だからです。
一方、マンホール設置後にどの程度の空間を埋め戻すのか確認したい場合は、掘削空間からマンホールなどの構造物が占める体積を差し引きます。この計算が、マンホール周辺で重要になる円形控除です。
さらに残土処分や運搬車両の計画を目的とする場合には、単純な幾何学体積だけでは完結しません。掘削した土は地山状態からほぐれることで体積状態が変わる場合があり、埋戻し時には締固めも関係します。良質土への置換、基礎材、砕石、コンクリートなどを使用する場合も、現場外へ搬出する土量と現場に戻す土量が一致するとは限りません。
したがって、マンホール周辺の土量を扱うときは、「掘削土量」「構造物控除後の空間量」「埋戻し材料量」「搬出対象量」を混同しないことが基本です。この記事で説明する円形控除は、主として掘削空間の中からマンホールなどが占める幾何学的な体積を差し引き、残る空間を整理するための計算です。
現場で素早く判断する場合ほど、この目的の整理が重要です。電卓で正確に計算できても、求めている土量の定義が違っていれば、その数字を施工数量や運搬計画へそのまま使うことはできません。
円形控除の前に控除前掘削土量を確定する
円形控除を行う前に必要なのが、控除前となる掘削空間の体積です。マンホールが入る前の穴全体がどの程度の大きさなのかを先に確定し、その後で円形構造物を差し引きます。
土留めなどによって掘削側面がほぼ鉛直で、平面的にも長方形として扱える場合は、基本的な計算は単純です。
掘削土量＝掘削幅×掘削長×掘削深さ
たとえば掘削幅が3.0m、掘削長が3.0m、掘削深さが3.0mであれば、幾何学的な掘削体積は27.0m³です。この27.0m³が円形控除を行う前の基準値になります。
ただし、実際の掘削形状がこのような直方体になるとは限りません。法面を設けて掘削する場合には、上部と下部で掘削幅が異なります。また、地盤面に勾配がある場合や、掘削底が段差になっている場合にも、一つの幅と深さだけで計算すると実態とのずれが大きくなります。
その場合は、現場形状に合わせて複数の区間に分割して計算する方法が扱いやすくなります。たとえば深さ方向を二つの区間に分け、それぞれの断面形状と高さから体積を算定し、最後に合計します。複雑な現場ほど、一つの大きな式にまとめるより、単純な立体へ分解した方が確認もしやすくなります。
重要なのは、円形控除だけを精密に計算しても、基準となる掘削空間が不正確なら最終結果も不正確になることです。マンホール外径を細かく確認している一方、掘削幅を概算値のまま使用していては、細かな円形計算の意味が薄れてしまいます。
また、設計数量を確認しているのか、施工後の実際の掘削形状を確認しているのかも区別します。設計数量であれば設計図書や適用される数量算出条件に従う必要があります。実際に掘った量を現場で確認するのであれば、施工後の形状を測定した値を基準にした方が現況を把握しやすくなります。
現場で即土量を計算するときは、最初に掘削幅、掘削長、掘削深さを記録し、「控除前○○m³」と一度数値を固定してから円形部分へ進むと、途中で計算条件が混ざるのを防ぎやすくなります。
計算1｜マンホール円筒部の体積を控除する
マンホール周辺の円形控除で最も基本になるのが、マンホール本体を円筒として考える方法です。外径が一定の区間であれば、円の断面積に高さを掛けるだけで体積を計算できます。
円の面積は次の式で求めます。
円面積＝π×D²÷4
Dは直径です。
その円形断面が高さHだけ続く円筒であれば、体積は次の式になります。
円筒体積＝π×D²÷4×H
たとえば外径1.50mの円形構造物が高さ2.00mにわたって存在するとします。断面積は、1.50mを二乗し、πを掛けて4で割ります。概算では約1.77m²です。この断面積に高さ2.00mを掛けると、円筒部分の体積は約3.53m³になります。
この約3.53m³は、マンホールが掘削空間の中で占める体積として扱えます。したがって、マンホール周辺の埋戻し空間を考える場合は、控除前の掘削空間からこの体積を差し引きます。
ここで特に注意したいのが、何の直径を使うかです。掘削空間から構造物の占有体積を控除する目的であれば、基本的には外形を表す寸法が必要になります。マンホール内部の空間を求めたいわけではないため、内径を使うと構造物の壁厚部分を占有体積に含められません。
ただし、設計図書や適用される数量算出方法に別の規定がある場合は、その条件を優先します。現場で実際の空間を把握するための幾何学計算と、契約数量や出来高数量の算出方法は必ずしも同一ではありません。
また、高さについてもマンホール全高をそのまま入れるのではなく、その外径が実際に継続する高さを使用することが重要です。上部が縮径しているのに、最下部から最上部まで最大外径の円筒として計算すると、控除量を過大に見積もることがあります。
現場では図面上の外径と高さを確認し、円筒として扱える範囲だけを一つの区間として計算すると安全です。形状が変わる位置で計算を分けることが、次の計算につながります。
計算2｜直径が異なる部分を区間分けして控除する
マンホールは、全高にわたって同じ外径で構成されているとは限りません。直壁部、上部構造、底部などで外形寸法が変わる場合には、一つの円筒として計算するのではなく、直径が一定の区間ごとに分けて計算します。
たとえば下側2.0mの外径が1.50m、上側0.8mの外径が1.20mで、それぞれ円筒として扱える形状だとします。この場合、下側と上側を別々に求めます。
下側体積＝π×1.50²÷4×2.00
上側体積＝π×1.20²÷4×0.80
下側は約3.534m³、上側は約0.905m³となるため、未丸め値を合計すると約4.439m³、最終値を小数第2位まで示す場合は約4.44m³です。
このように分割すると、全高2.8mを最大外径1.50mで計算した場合より、実際の形状に近い控除量を求めやすくなります。
現場計算では、複雑な形状を無理に一つの式へまとめる必要はありません。むしろ、図面を見ながら直径が変化する位置に水平線を引くイメージで区間を分け、それぞれを単純な円筒として処理する方が計算過程を確認しやすくなります。
底版などがマンホール本体より大きな外形を持つ場合も同様です。底版を円形として扱えるのであれば、その外径と厚さから別の円筒体積を求めます。底版が角形であれば、円形控除ではなく縦、横、厚さによる直方体の体積として控除します。
重要なのは、「マンホールだから全て円形」と決めつけないことです。施工図や構造図に示された外形を確認し、円形の部分は円形として、角形の部分は角形として計算します。
また、接合部の形状や突起部分など、体積が小さい部分まで現場概算ですべて厳密にモデル化すると、計算時間が長くなる割に結果への影響が小さい場合があります。現場で即土量を把握する目的なら、必要な精度に合わせて主要形状を分割することが実務的です。一方、正式な数量算出については、指定された算定方法や図面寸法に従います。
区間分けの利点は、後から寸法変更があった場合にも修正しやすいことです。たとえば上部構造だけ寸法が変更された場合、上部の計算だけを差し替えれば全体の控除量を更新できます。
計算3｜縮径部を円すい台として控除する
マンホール上部などで直径が連続的に小さくなる部分は、単純な円筒では近似しにくいことがあります。その形状が円すいを途中で切ったような形であり、設計寸法上も円すい台として扱うことが妥当であれば、円すい台の体積式を使用できます。
上下の直径をD1、D2、高さをHとすると、円すい台の体積は次のように表せます。
円すい台体積＝π×H÷12×（D1²＋D1×D2＋D2²）
たとえば下側直径が1.50m、上側直径が1.00m、高さが0.60mの縮径部を円すい台として扱う場合、この3つの寸法を式に入れて体積を計算します。
この方法の利点は、最大径だけを使った円筒計算よりも縮径形状を反映できることです。最大径1.50mのまま高さ0.60mの円筒として控除すると、円すい台形状より大きな体積になります。反対に、上側の小さい径だけで計算すれば、控除量を小さく見積もることになります。
ただし、外見上縮径しているからといって、すべてを自動的に円すい台として計算してよいわけではありません。実際の外形が段状になっている場合や、偏心した形状になっている場合には、単純な円すい台では表現できません。
このため、円すい台式を使用する前に、対象部分を上下二つの円形断面と、その間を直線的につないだ立体として近似できるかを確認します。判断できない場合は、施工図や構造寸法からより単純な区画に分割する方法が扱いやすくなります。
また、円すい台の計算では直径と半径を混同しやすいため注意が必要です。上記の式は直径を使う形です。半径を使った別形式の式と途中で混ぜると、計算結果が大きく変わります。
現場の電卓で計算する場合には、式そのものを記録するよりも、「下径」「上径」「高さ」という入力値をセットで残しておくと、後から確認しやすくなります。数値だけが残っていると、その値が外径なのか内径なのか、直径なのか半径なのか分からなくなるためです。
縮径部は全体土量の一部ですが、複数のマンホールをまとめて施工する現場では、小さな差が積み重なります。主要部分を円筒、縮径部分を円すい台として分けるだけでも、単一径による概算より形状を反映した円形控除を行いやすくなります。
計算4｜掘削空間から構造物を引いて正味空間量を求める
ここまでで控除前の掘削空間と、マンホール本体の円形体積を求められるようになりました。最後の計算では、それらを組み合わせて構造物設置後に残る空間を求めます。
基本的な考え方は次の式です。
正味空間量＝掘削空間体積－マンホール占有体積
掘削空間が30.0m³、マンホールが占める体積が4.5m³であれば、残る空間は25.5m³です。
ただし、この25.5m³をそのまま「必要な埋戻し土」と考えないことが重要です。実際にはマンホール以外にも空間を占めるものがあるからです。
接続する管が掘削空間内を通っている場合、その管の外形体積も埋戻し材料が入らない部分になります。基礎材、底版、コンクリート、路盤材料などが施工される場合も、その体積だけ土による埋戻し対象空間は減少します。
円形管の体積を控除する場合も考え方は円筒と同じです。
管占有体積＝π×管外径²÷4×対象長
この対象長には、マンホール本体など別に控除済みの構造物と重なる区間を重複して含めないことが重要です。
たとえば外径0.60mの管について、マンホールなどとの重複を除いた対象長が3.0mであれば、その外形を単純な円筒として扱った幾何学体積は約0.85m³です。
マンホール体積4.5m³に加えて、重複を除いた管体積0.85m³が空間を占めるなら、30.0m³の掘削空間から両方を差し引いた残りは約24.65m³です。
さらに底部に基礎材を施工する場合には、その体積も土による埋戻し対象ではありません。このように、最終的な埋戻し対象空間は、掘削体積から施工後に残る構造物や材料の体積を順番に控除して整理します。
ここで実務上重要になるのが、二重控除をしないことです。たとえばマンホール底版をマンホール全体体積の中にすでに含めているのに、別途底版体積をもう一度引けば、控除量が過大になります。管がマンホール内部へ入り込む部分についても、その重複部分をマンホールと管の両方で控除すれば二重控除になります。
現場で即土量を求める場合は、掘削空間を一つの箱として考え、その箱の中に最終的に何が残るのかを確認すると整理しやすくなります。マンホール、管、基礎材、コンクリートなどを一つずつ確認し、同じ空間を二度引いていないかを最後に見直します。
数値例でマンホール周辺の土量計算を確認する
ここでは、現場で即土量を計算するときの流れを一つの例で確認します。実際の施工では必ず対象現場の図面、仕様、施工条件を優先してください。
掘削範囲を幅3.20m、長さ3.20m、深さ3.00mの直方体として扱えるとします。この場合、控除前の掘削空間は次のようになります。
3.20×3.20×3.00＝30.72m³
次にマンホール本体を確認します。下側2.00mが外径1.50mの円筒、上側1.00mが外径1.20mの円筒として扱える単純な例を考えます。
下側は、
π×1.50²÷4×2.00
となり、約3.534m³です。
上側は、
π×1.20²÷4×1.00
となり、約1.131m³です。
途中で過度に丸めず合計すると、マンホール本体の体積は約4.665m³です。小数第2位まで示す場合は約4.67m³になります。
したがって、マンホールだけを控除した残りの空間は、未丸め値を使うと、
30.72－4.665≒26.055m³
となり、小数第2位まででは約26.05m³です。
次に接続管を考えます。外径0.60mの接続管について、マンホール本体と重なる部分を除いた掘削空間内の対象長の合計が1.70mであると仮定します。この場合、管の占有体積は、
π×0.60²÷4×1.70
となり、約0.481m³です。
この管体積も埋戻し材が入らない空間として控除するのであれば、未丸め値を使った残りの空間は約25.574m³となり、小数第2位まででは約25.57m³です。
この約25.57m³は、この単純化した条件におけるマンホールと、マンホールとの重複を除いた管部分を控除した残りの幾何学的空間です。
しかし、実際の埋戻し土量を求めるには、ここからさらに施工条件を確認します。底部に砕石などの基礎材を敷く場合は、その材料が占める体積があります。周辺を特定材料で置換する場合もあります。舗装復旧部分についても、すべてを土で埋めるわけではありません。
したがって、この計算例で最も重要なのは約25.57m³という結果そのものではなく、「30.72m³の控除前空間から、何を順番に引いたか」を残すことです。
マンホール約4.665m³、重複を除いた管約0.481m³という内訳が残っていれば、後から管径やマンホール寸法が変更されても、その部分だけ計算し直せます。結果だけを記録してしまうと、条件変更のたびに最初から確認することになります。
また、この計算例では掘削形状を直方体として扱っています。実際の掘削に余掘り、法面、段差、不陸などがある場合には、現況の掘削体積そのものが30.72m³とは異なる可能性があります。
現場で即土量を把握する目的なら、設計値による計算と現地計測による計算を分けて保存しておくと、差異の原因を追いやすくなります。
現場で即土量を求めるために確認する寸法
マンホール周辺の土量計算は、式よりも入力寸法の確認が重要です。円周率を何桁まで使うかより、外径と内径を取り違えたり、高さの区間を間違えたりする方が結果への影響は大きくなります。
まず確認したいのが掘削範囲です。掘削幅と掘削長は、設計上の寸法なのか実施工の寸法なのかを明確にします。土留めを用いる場合には、どこからどこまでを掘削範囲として計算するのか確認します。
深さについても同様です。地表面からマンホール天端までの深さではなく、土量計算で対象としている掘削底までの鉛直方向の寸法が必要です。地表面に高低差がある場合には、単一の深さだけでは現況を表現できないことがあります。
次にマンホールの外形寸法を確認します。円形控除では、構造物が実際に占める空間を求めるため、原則として外形寸法を基準に考えます。図面に複数の径が記載されている場合は、その寸法が内径なのか外径なのかを確認しなければなりません。
高さは、径が一定の区間ごとに確認します。最大径が2.0m続き、その上に縮径部分が0.5mあるなら、それぞれを別区間として記録します。全高だけを記録すると、後でどの区間にどの径を適用したか分からなくなります。
接続管を控除する場合は、管外径と掘削空間内の対象長を確認します。マンホールなど別に控除する構造物との重複区間を除くことも必要です。管路方向が掘削穴に対して斜めに通っている場合、平面上の掘削幅をそのまま管の対象長にすると実際の長さと一致しない場合があります。
現場で素早く計算するためには、計測時点で「幅」「長さ」「深さ」「マンホール外径」「円筒高さ」「縮径部上下径」「縮径部高さ」「管外径」「管対象長」というように意味を区別して記録することが有効です。
単に1.50、2.00、0.60と数字だけを残すと、後から何の値だったのか判断できません。特に複数箇所のマンホールを連続して計算するときは、現場番号や測点と寸法を対応付けておくことが重要です。
現場で即土量を求めるとは、急いで暗算することではありません。必要な寸法をその場で取得し、同じ計算ルールで短時間に数値化できる状態をつくることです。
円形控除で起こりやすい計算ミスを防ぐ
マンホール周辺の円形控除では、計算式そのものは比較的単純ですが、入力条件によるミスが起こりやすくなります。
代表的なのが直径と半径の取り違えです。円面積をπr²で計算する場合は半径を使用します。一方、πD²÷4では直径を使用します。この二つを途中で混ぜると、面積が大きくずれます。
現場で直径1.50mと記録したあとに、πr²の式へ1.50をそのまま入れれば、本来より大きな面積になります。使用する式を一つに統一しておくとミスを抑えやすくなります。現場計算では直径が図面に示されることが多いため、πD²÷4の形で統一すると入力値との対応を確認しやすい場合があります。
次に多いのが内径と外径の混同です。構造物が掘削空間内で占める体積を知りたいのに内径を使用すると、壁厚部分が控除されません。反対に内部空間の容量を求める場面で外径を使用すれば目的が異なります。
全高を最大径で計算するミスにも注意が必要です。上部で径が小さくなるマンホールでは、全高を最大外径の円筒として処理すると控除量が過大になる可能性があります。径が変化する位置で区間を分けるだけで、この問題は避けやすくなります。
単位の混在も重要です。図面上の寸法がmmで記載されている場合、その数値をm単位の掘削幅と同じ式へ直接入れることはできません。1,500mmなら1.50mへ換算してから体積を求めます。体積は長さの三乗で影響するため、単位の取り違えは結果を非常に大きく変えます。
小数点の扱いにも注意します。途中計算で過度に丸めると、複数区間を合計したときに差が生じる場合があります。現場概算では必要以上の桁数を表示する必要はありませんが、途中値は必要な桁数を保持し、合計後に所定の桁へ丸める方法が扱いやすくなります。
さらに注意したいのが二重控除です。マンホール本体の体積に底版が含まれているにもかかわらず、底版を別途控除するケースが該当します。接続管についても、マンホール内部と重なる部分を双方の体積として引けば二重控除になります。計算前に対象構造物を簡単に区分し、それぞれが重複していないか確認すると防ぎやすくなります。
掘削土量と搬出土量を同じ数字にしない
マンホール周辺で現場で即土量を求めたとき、その数値をそのまま残土搬出量や車両台数へ変換したくなることがあります。しかし、幾何学的に計算した掘削体積と、実際に運搬する土砂の体積を同一視するのは避ける必要があります。
地盤中に存在する土は、掘削されることで粒子の並びや空隙の状態が変わります。そのため、地山状態の体積と掘削後に積み込まれた状態の体積が同じになるとは限りません。
反対に埋戻しでは、材料を投入した後に締固めを行うことがあります。この場合も、投入前の緩い状態の材料体積と締固め後の完成体積は同一ではありません。
したがって、円形控除によって求めた25m³という数字があったとしても、それが25m³分の土砂をそのまま運搬すればよいことを意味するわけではありません。
土質や施工条件による体積変化を考慮する必要がある場合は、施工計画、積算条件、現場で使用している換算条件などに従って別途整理します。無条件に一定の膨張率や締固め率を当てはめるのではなく、対象土質と数量の用途に合った条件を使用することが重要です。
また、掘削した土をすべて埋戻しへ再利用できるとは限りません。施工条件によっては一部を搬出し、別の材料を投入する場合があります。発生土の性状や現場条件によって扱いが変わるためです。
そのため、数量管理では「地山掘削体積」と「円形控除後の埋戻し対象空間」と「搬出対象数量」を別々に持つ方法が分かりやすくなります。
マンホールが連続する工事では、この区別が特に重要です。一箇所当たりでは数m³の差でも、施工箇所が増えると全体数量への影響が大きくなります。
現場で即土量を把握できることの価値は、一つの数字だけを早く出すことではありません。どの状態の土量なのかを明確にしたうえで、必要な場面へ適切な数字を渡せることにあります。
計測結果を残して次の土量確認につなげる
現場で土量計算を行うときは、計算結果だけでなく、その根拠となる位置と形状を残しておくことが重要です。特にマンホール周辺では、施工の進行によって地表から見える状態が短期間で変化します。
掘削直後であれば穴の形状を確認できますが、マンホールを設置して埋戻しが進めば、その掘削形状を後から直接確認することは難しくなります。さらに舗装まで復旧すると、地表から確認できる情報は限定されます。
そのため、掘削時点で幅、長さ、深さ、位置などを記録し、マンホール設置後にはマンホール位置や高さを記録しておくと、後から計算条件を追跡しやすくなります。
土量を継続的に管理する現場では、施工前と施工後を同じ基準で比較できる状態をつくることが重要です。施工前の地盤面と掘削後の形状を計測できれば、単純な幅×長さ×深さだけでは表現しにくい不整形な掘削についても、実際の形状を基に数量を確認する考え方が使えます。
ただし、どの計測方法を使う場合でも、マンホールなどの構造物を控除する場合は、対象となる数量の定義を先に決める必要があります。埋戻し対象空間を確認するのであれば、まず対象となる掘削空間を求め、次に最終的にその空間を占める構造物を確認します。
複数のマンホールを施工する場合には、現場ごとに同じ計算順序を使用すると比較が容易になります。掘削空間、円筒部、縮径部、接続管、その他構造物という順番で記録すれば、一箇所だけ土量が大きい場合にも原因を探しやすくなります。
また、現場で計測した位置情報と土量の記録を結び付けておけば、「どのマンホールの計算なのか」が分からなくなる問題も防ぎやすくなります。紙や表計算だけで数量を管理する場合でも、マンホール番号や測点名を必ず対応させることが重要です。
現場計測をさらに効率化する方法として、位置情報と現地計測を一体的に扱える仕組みを利用する考え方もあります。LRTK Phoneでは、点群スキャンなどで取得した計測データを用いて体積を確認する運用が可能です。不整形な地形や掘削形状では、必要に応じて現況を計測し、単純な幾何学式による概算と計測結果を比較することで、数量の確認材料を増やせます。
円形控除の計算式そのものは簡単でも、その前提となる現地寸法が古かったり、異なる施工箇所の値が混ざったりすれば、結果の信頼性は下がります。計算と計測を分離せず、位置、形状、数量を一連の記録として残すことが、現場で即土量を活用するうえで重要です。
まとめ｜円形控除を分ければマンホール周辺の土量は整理しやすい
マンホール周辺で現場で即土量を求めるときは、複雑な立体を一度に計算しようとせず、掘削空間と円形構造物を分けて考えることが基本です。
最初に控除前の掘削空間を求めます。土留めなどによって直方体として扱えるのであれば、幅、長さ、深さから基準となる体積を算定できます。形状が不整形な場合は、複数区間へ分割するか、現況計測に基づいて体積を確認します。
次に、外径が一定のマンホール部分を円筒として計算します。円筒体積は、π×直径²÷4×高さで求められます。このとき、埋戻し空間から控除する目的なら、原則として構造物の外形を表す寸法を確認することが重要です。
直径が変わる場合は、一つの円筒として扱わず区間ごとに分けます。縮径部分が円すい台として近似できる形状であれば、上下の径と高さから円すい台体積を算定します。
最後に、掘削空間からマンホール、接続管、基礎材など施工後に空間を占めるものを整理して控除すれば、埋戻し対象となる幾何学的な空間を把握できます。その際は、それぞれの構造物が重なる部分を二重に控除しないよう確認します。
ただし、その値を掘削土量、埋戻し材料量、搬出土量のすべてに共通する数字として使用してはいけません。土の状態変化、材料置換、施工方法などによって、それぞれの数量は異なる場合があります。また、正式な設計数量や出来高数量は、適用される図書や数量算出基準に従って確認する必要があります。
現場で即土量を求めるために必要なのは、複雑な計算ではなく、何を求めている数字なのかを決め、同じ手順で必要寸法を取得することです。掘削空間、円筒部、異径部、縮径部、接続管というように形状を分解すれば、マンホール周辺の数量も整理しやすくなります。
さらに、施工前後の現況を位置情報とともに記録しておけば、計算結果の確認や後日の照合もしやすくなります。マンホール周辺のように施工後には掘削形状が見えなくなる場所ほど、現場で計測し、その場で数量を確認して記録する仕組みが役立ちます。
図面寸法による円形控除と現地の形状計測を組み合わせ、土量確認を現場の中で進めたい場合には、LRTK Phoneを活用した計測・記録方法へつなげることで、施工箇所ごとの数量管理を効率化する方法も検討できます。