杭工事では、掘削を始めてから「想定より発生土が多い」「仮置き場所の余裕が少ない」「搬出の手配を前倒ししたい」と判断する場面があります。掘削を伴う杭工事であれば、掘削孔を単純な円柱とみなすことで、施工前に基準となる掘削体積を概算できます。ただし、実際に現場へ排出される土砂や泥状物の量は、杭の設計径や掘削長だけで一意に決まるものではありません。工法ごとの実際の掘削径、拡底や拡径の有無、地盤条件、孔壁安定の方法、水分量、排泥や分離処理の方法などによって変わります。
本記事では便宜上「残土」という言葉を使いますが、実務では建設発生土と建設汚泥などを同一に扱わないことが重要です。特に、水を使用する掘削工法などで排出物が泥状となる場合は、性状や排出時点の状態によって建設汚泥として扱う必要があることがあります。仮置き、運搬、処分を計画するときは、現場での呼び方だけで判断せず、契約条件や施工計画、関係法令、発注者や処理先の基準を確認してください。
ここで扱う「現場で即土量」は、正式な出来高数量や廃棄物数量を円柱計算だけで確定する考え方ではありません。施工前の理論値と施工中の実績値を分け、仮置き場の容量確認、搬出時期、施工本数の調整などに使うための施工管理上の概算です。
以下では、比較を分かりやすくするため、杭径600mm、1000mm、1500mmの3ケースについて、掘削長20m、10本という同一条件で試算します。さらに、各ケースでは「実際の掘削径が杭径と同じで、全長が同じ径の円柱状に掘削される」と仮定します。実際の工法で掘削径が設計杭径と異なる場合、拡底部や拡径部がある場合、余掘りやケーシング径の影響がある場合には、その実際の掘削形状に合わせて計算し直す必要があります。
杭工事で現場で即土量を把握する意味
杭工事の発生土管理では、最終的な総量だけを把握すれば十分とは限りません。施工中には、「今日の施工でどの程度増えるのか」「現在の仮置き範囲にあと何本分置けるのか」「次回の搬出までに保管余力を確保できるか」といった判断が必要になります。
たとえば同じ20本の杭でも、1日2本ずつ施工する現場と、複数班や複数機械で短期間に施工する現場では、単位時間当たりの発生量が異なります。総量が同じでも発生速度が違えば、必要な仮置き容量や搬出頻度の考え方も変わります。
そのため、着工前には掘削形状から総量の基準値を試算し、日々の施工本数に応じた発生量も見積もっておくと管理しやすくなります。さらに施工開始後は、理論値だけに頼らず、実際の仮置き量や搬出記録と比較しながら予測を更新します。
ここで注意したいのは、杭工事のすべてが同じように掘削土を発生させるわけではないことです。打込み杭や回転圧入など、掘削土の発生が少ない、または原理的に大きく異なる工法もあります。本記事の円柱計算は、場所打ち杭、中掘り、プレボーリングなどのうち、掘削孔に対応した土量を概算したいケースを主な対象とします。
また、理論上の掘削体積と、地上に排出された後の見かけ体積は別の数量です。掘り出された土がほぐれれば体積が増えることがあり、水や安定液を含めば泥状物としての体積や重量も変わります。反対に、排水や沈下、固液分離などが進めば、仮置き時点と搬出時点で体積が変化することもあります。
つまり「現場で即土量」を行う目的は、設計数量を簡易計算だけで置き換えることではありません。計画値と実績値の差を早く把握し、仮置き、積込み、搬出、工程の判断材料へつなげることにあります。
杭残土の基本となる理論掘削量の求め方
掘削孔を一定径の円柱として近似できる場合、基本となる掘削体積は円柱の体積で求められます。計算式は「円周率×半径×半径×掘削長」です。直径を使えば、「円周率×掘削径×掘削径÷4×掘削長」と表せます。
実際の掘削径をD、掘削長をLとすると、1本当たりの理論掘削量Vは、V＝π×D²÷4×Lで概算できます。DとLはメートル単位にそろえます。
ここで重要なのは、計算に入れるDを単純に設計上の杭径と決めつけないことです。工法によっては設計杭径と削孔径が一致しないことがあり、拡底杭や拡径杭では深さ方向に径が変わります。その場合は、施工計画や工法仕様で実際の掘削径、拡底径、拡径部の形状を確認し、必要に応じて区間ごとに体積を分けて計算します。
本記事の3ケースは、杭径による数量差を説明するための単純化した例です。試算上は掘削径と杭径が同じと仮定します。杭径600mmならD＝0.6m、1000mmならD＝1.0m、1500mmならD＝1.5mです。
複数本を施工する場合、1本当たりの理論掘削量に本数を掛ければ総量の基準値を求められます。杭径や掘削長が異なる杭が混在する場合は、条件ごとに分けて計算してから合計した方が誤差の原因を追いやすくなります。
ただし、この式で得られるのは幾何学的な掘削孔の体積です。仮置きされた土砂の見かけ体積、建設汚泥の排出量、搬出車両の積載量、処分数量と同じ意味ではありません。施工前の計画では基準値として使い、施工開始後は同じ測定条件で得た現場実績と比較して更新する使い方が適しています。
以下では比較のため、円周率を3.14、掘削長を20m、施工本数を10本として計算します。
杭径600mmのケースを試算
最初は杭径600mm、掘削長20m、10本を施工するケースです。ここでは試算上、実際の掘削径も600mmで一定と仮定します。
掘削径600mmは0.6mなので、半径は0.3mです。1本当たりの理論掘削量は、3.14×0.3×0.3×20で求めます。
0.3×0.3は0.09で、これに3.14を掛けると断面積は約0.2826m2です。さらに掘削長20mを掛けると、1本当たり約5.65m3となります。
10本施工する場合の理論掘削量は約56.5m3です。
この56.5m3は、仮置きや搬出計画を検討するための基準値です。ただし、仮置き場所を56.5m3だけ確保すれば必ず足りるという意味ではありません。掘削後の土砂は地山時とは密度や空隙の状態が変わることがあり、水分や泥状物が混ざれば、見かけ体積や重量も変化します。
仮に最初の2本を施工した後、同じ測定基準で把握した仮置き量の増加が約13m3だったとします。理論値では2本で約11.3m3なので、見かけ体積の実績は理論掘削量の約1.15倍です。
この比率を施工管理上の暫定値として使い、今後も地盤条件、工法、測定タイミングが大きく変わらないと仮定するなら、10本分の見かけ体積は56.5×1.15で約65m3と予測できます。
ただし、1.15を現場固有の永久的な係数として固定するのは適切ではありません。地層や含水状態が変われば、掘削物の性状や仮置き形状も変わります。途中で排水、固液分離、改良などを行えば、同じ「残土量」という言葉でも測定対象そのものが変わる可能性があります。
したがって600mmのケースでは、施工前に約56.5m3を理論基準として押さえ、数本施工した段階で実測値と比較し、その後の予測を更新する方法が使いやすくなります。
1本当たり約5.65m3という理論値が分かっていれば、日々の施工判断にも利用できます。たとえば仮置き場の残り余裕を体積で約20m3と見積もっている場合、理論量だけなら3本で約17m3増える計算です。しかし、直近の実測が理論より大きく出ているなら、3本施工した時点で余裕が小さくなる可能性を見込んでおく必要があります。
杭径1000mmのケースを試算
次に杭径1000mm、掘削長20m、10本のケースを考えます。ここでも掘削径は1.0mで一定と仮定します。
杭径1000mmは1.0mで、半径は0.5mです。断面積は3.14×0.5×0.5なので約0.785m2です。これに掘削長20mを掛けると、1本当たりの理論掘削量は約15.7m3となります。
10本なら約157m3です。
600mmのケースでは約56.5m3だったため、同じ長さ、同じ本数でも1000mmになると理論掘削量は大きく増えます。
600mmから1000mmへの変化では、直径は約1.67倍ですが、円の断面積は直径の二乗に比例するため、理論掘削量は約2.78倍です。杭径の増加を直径の差だけで捉えると、発生量の増加を小さく見積もる可能性があります。
1本約15.7m3という基準値が分かれば、日施工本数からその日の理論発生量を計算できます。1日に3本施工するなら約47.1m3、2日間同じペースで施工すれば理論累計は約94.2m3です。
仮に最初の3本施工後、同じ条件で測った仮置き量の増加が約54m3だったとします。理論値は47.1m3なので、実績比率は約1.15です。その比率がその後も参考になる条件であれば、10本分の見かけ体積を157×1.15として約181m3と暫定予測できます。
ただし、この約181m3は確定数量ではありません。地層の変化、排出物の含水状態、施工設備での分離処理、仮置き方法などが変われば比率も変わります。数本ごと、施工区画ごと、条件が変わった時点などで再確認する方が安全です。
また、理論値と実測値の差をそのまま「掘り過ぎ」や「施工不良」と判断しないことも重要です。計測しているのが仮置き土の見かけ体積である以上、ほぐれ、水分、山の形状、測定範囲などの影響を受けるためです。
杭径1000mmでは1本当たりの数量が大きくなるため、小さな見積差でも複数本で累積します。だからこそ、施工前の理論値と施工後の実測値を分けて記録し、差の原因を追えるようにしておくことが重要です。
杭径1500mmのケースを試算
3つ目は杭径1500mm、掘削長20m、10本のケースです。ここでも掘削径は1.5mで一定と仮定します。
杭径1500mmは1.5mなので、半径は0.75mです。断面積は3.14×0.75×0.75で約1.766m2となります。これに20mを掛けると、1本当たりの理論掘削量は約35.3m3です。
10本なら約353m3となります。
600mmでは約56.5m3、1000mmでは約157m3、1500mmでは約353m3です。同じ20m、10本でも、径によって土量管理の規模が大きく変わります。
1500mmのケースでは1本だけで約35.3m3の理論掘削量があります。そのため、施工本数が1本増減しただけでも、その日の仮置き計画や搬出計画へ与える影響が大きくなります。
仮に1日2本施工すると、理論掘削量は約70.7m3です。3日で6本施工すれば約212m3となります。施工速度が高い現場では、搬出の遅れが仮置き量へ直結しやすいため、施工工程と搬出工程を連動させて管理する必要があります。
たとえば初日の2本について、同じ測定条件で仮置き量の増加を約82m3と把握したとします。理論掘削量約70.7m3に対して約1.16倍です。この比率を暫定的に使うと、10本分の見かけ体積は353×1.16で約410m3となります。
一方、次の2本では地層や含水状態が変わり、実績比率が低下することもあり得ます。最初の2本だけから最終数量を固定せず、累計実績を更新する方が扱いやすくなります。
たとえば4本施工時点の理論掘削量は約141m3です。実測累計が157m3なら、累計比率は約1.11です。残り6本の理論量は約212m3なので、今後も同程度の条件と考えられる範囲では、212×1.11で約235m3を追加量の暫定目安にできます。
このように計画値と実績値を施工の進行に合わせてつなげると、残りの発生量を随時更新できます。大径になるほど1本当たりの数量が大きいため、更新型の管理による効果も大きくなります。
なお、1500mm級であっても、実際に拡底や拡径を行う工法では単純な1.5m円柱では表せません。軸部、拡径部、拡底部などを区分し、施工形状に応じた体積を計算する必要があります。
杭径が大きくなるほど土量管理が重要になる理由
円柱状の掘削を比較するとき、径の違いは断面積に二乗で効きます。
600mmと1200mmを同じ掘削長で比較すると、直径は2倍ですが断面積は4倍です。1500mmは600mmの2.5倍の直径なので、同じ円柱条件なら断面積は6.25倍です。
このため、複数の径が混在する現場では、本数だけで発生量を比較することはできません。600mmを10本施工する場合と1500mmを10本施工する場合では、同じ掘削長であれば理論掘削量に6.25倍の差が生じます。
実務では「明日は5本施工する」という情報だけでは足りず、それぞれの掘削径と掘削予定長を組み合わせて、その日の理論掘削量を求めておくと管理しやすくなります。
さらに、大径になるほど掘削長の変更が体積へ与える影響も大きくなります。
掘削径1500mmの円柱では、1m当たりの体積は約1.77m3です。掘削長が1m増えれば、1本当たりの理論掘削量も約1.77m3増え、10本なら約17.7m3増えます。
一方、掘削径600mmでは1m当たり約0.283m3です。同じ1mの深度差でも、体積への影響は大きく異なります。
このため大径杭では、予定深度だけでなく実際の掘削深度も施工記録と照合し、必要に応じて理論量を更新すると実績との差を分析しやすくなります。
ただし、ここでも使うべき径は実際の掘削形状に対応した径です。設計杭径と施工径が異なる工法、拡底や拡径のある工法では、設計上の杭径だけを二乗して土量を決めないようにします。
理論掘削量と実際の残土量が一致しない原因
理論掘削量と実際に地上へ排出された量が一致しないのは珍しいことではありません。両者はそもそも測っている状態が異なるからです。
第一に、地山状態と掘削後の土砂では体積状態が変わります。地盤中で締まっていた土を掘り出すと粒子の配列が変わり、空隙を含んだ状態になることがあります。その結果、仮置きした見かけ体積が理論的な地山掘削体積より大きくなる場合があります。
ただし、増加率を一律の係数で決めることはできません。土質、粒度、含水状態、掘削方法、積み方、時間経過などで変化するためです。
第二に、水分や安定液の影響があります。杭工事の工法によっては、排出物が乾いた土砂ではなく、水分を多く含む泥状物になる場合があります。この場合は体積だけでなく、重量、流動性、保管方法、処理方法も変わります。
さらに重要なのが、土砂と建設汚泥の区分です。地山の掘削で生じた土砂と、掘削工程から排出される泥状物は、法令上の扱いが同じとは限りません。排出時の性状などによって建設汚泥に該当する場合は、産業廃棄物として適正な管理が必要になります。本記事の体積計算は、この法的区分を判定するものではありません。
第三に、実際の掘削孔が単純な円柱ではない場合があります。拡底杭、拡径杭、余掘りが生じる施工、削孔径が設計杭径と異なる工法では、単純な杭径円柱より実際の掘削体積が大きくなることがあります。
第四に、施工中の材料や処理工程の影響があります。安定液、水、固化材などを使用する施工では、地山から切り取られた土だけを見ていても、最終的な排出物の体積や重量を説明できない場合があります。
第五に、測定する時点によって体積が変わります。掘削直後に山積みした状態、排水後、時間経過後、積込み時では、同じ起源の材料でも見かけ体積が変化する可能性があります。
したがって「残土量」を記録するときは、何を測った数字かを明確にしておくことが重要です。理論上の掘削体積、仮置き場の見かけ体積、排出物の重量、搬出記録などは、別々の管理値として扱います。
この区別ができていれば、理論量と実績量に差が出たときも、施工形状による差なのか、ほぐれや含水による差なのか、測定条件による差なのかを確認しやすくなります。
残土量を現場実績から補正する方法
施工管理上の予測では、最初から固定の補正係数を決めるより、現場実績から暫定比率を更新する方法が扱いやすくなります。
まず施工済み杭について、実際の掘削形状に基づく理論掘削量を求めます。次に、同じ施工範囲について、同じ測定基準で仮置き量の増加などを把握します。そして、実測した見かけ体積を理論掘削量で割ります。
たとえば理論掘削量が50m3で、同じ施工分の仮置き量増加が58m3なら、58÷50で1.16です。この1.16は、その時点、その測定条件における実績比率です。
残りの杭について掘削径、地盤、工法、含水状態、測定条件などが似ていると判断できる範囲では、残りの理論掘削量に1.16を掛け、仮置き見かけ体積の暫定予測に使えます。
一方、深度によって地盤条件が大きく変わる場合や、杭ごとに工法条件が違う場合には、序盤の比率をそのまま後半へ適用しない方が安全です。施工区間や条件ごとに分けて比較すると、変化を捉えやすくなります。
また、杭径が異なる杭をまとめて「1本当たり何m3」と平均化する方法には注意が必要です。600mmと1500mmでは理論掘削量が大きく異なるため、単純な本数平均では残り数量を表しにくくなります。各杭の掘削径と掘削長から理論量を積み上げ、その合計と実測値を比較する方が合理的です。
測定タイミングもできるだけ統一します。ある日は掘削直後、別の日は翌朝、別の日は一部搬出後という状態では、同じ比率として比較しにくくなります。可能であれば「当日の施工終了後かつ搬出前」など、現場内で基準を決めます。
仮置き場へ前日分が残っている場合は、施工前後の差分で増加量を追う方法があります。施工前残量を測り、施工後残量を測り、その間に搬出や場内移動があれば補正します。
単純な収支の考え方では、「施工後残量－施工前残量＋施工中搬出量」をその日の発生量推定に使えます。ただし、途中で別の土砂が持ち込まれた場合や、他区画へ移動した場合、排水や固液分離で状態が変わった場合には、それらも収支へ反映する必要があります。
なお、この実績比率は施工管理上の予測を更新するためのものです。契約上の出来高、処分数量、産業廃棄物の管理数量などを自動的に確定する係数ではありません。正式な数量管理では、定められた計測方法や帳票、計量記録などを優先します。
仮置き場と搬出計画へ土量を反映する方法
土量を計算する目的は、数字を作ることではなく現場運営へ反映することです。杭工事では特に、仮置き場の余裕と搬出時期の判断に使えます。
まず確認したいのが、仮置き場の現状体積と、安全に使用できる残り容量です。
仮置き場の平面積が分かっていても、「あと何m3置けるか」は山の形状、許容高さ、周囲の動線、排水、崩落防止、区画条件などによって変わります。山積みされた材料は直方体ではないため、底面積に最大高さを掛けただけでは、実際の体積を過大に見積もることがあります。
現状の堆積形状を測定できる場合は、その体積を把握し、使用可能な範囲や管理上の上限と比較した方が実態に近い判断ができます。
次に、翌日の施工予定から追加量を予測します。
たとえば掘削径1000mm、掘削長20mの杭を翌日3本施工するなら、理論掘削量は約47.1m3です。直近の実績比率が1.10で、条件に大きな変化がないと判断できるなら、仮置き見かけ体積の増加を約52m3と暫定予測できます。
仮置き場の余裕が40m3程度しかないなら、施工前に搬出を進める、施工本数を調整する、別の適正な保管方法を検討するなどの判断材料になります。
ただし、対象が建設汚泥に該当する場合は、単なる「残土置場」と同じ感覚で保管や搬出を決めないことが重要です。法令上の区分、保管、収集運搬、処分の要件を確認し、適正な管理を行う必要があります。
搬出回数を考える場合も、総体積を車両の名目容量で割るだけでは不十分です。実際の積載は、材料の密度、含水状態、車両の最大積載量、荷姿、道路条件、現場ルールなどの影響を受けます。過積載を前提とした計画はできないため、施工開始後は実際の計量記録や運行実績で見直します。
計画初期は理論掘削量から搬出規模を概算し、施工開始後は仮置き実測、計量記録、搬出実績へ更新するという段階的な管理が分かりやすい方法です。
ここでも、計画値と実績値を混在させないことが重要です。施工前は理論掘削量、施工中は仮置きの見かけ体積、搬出段階では実際の計量や運行記録というように、数量の意味を分けておくと差の原因を追いやすくなります。
現場で即土量を測るときの注意点
現場で土量を素早く把握できても、測り方が毎回違えば比較に使いにくくなります。そのため、絶対精度だけでなく測定条件の再現性を意識することが重要です。
仮置き土を測る場合は、どこを残土山の境界とするかをそろえます。裾が広がっている部分を含める範囲が毎回変わると、実際の増減以上に計測値が動くことがあります。
複数の山が近接している場合も、前回は別々に測り、今回は一体として測ると条件が変わります。可能であれば仮置き範囲を区画し、同じ範囲、同じ方法、できるだけ同じタイミングで測定します。
施工前後の差分を使う場合は、その間の搬出、場内移動、他材料の流入、排水、固液分離なども確認します。掘削による増加以外の要素が入ると、単純な前後差だけでは発生量を求められません。
また、残土量だけから杭孔の出来形や施工品質を判定しないことも大切です。理論掘削量と仮置き見かけ体積に差があっても、その差だけで孔径の異常や施工不良を特定することはできません。地盤、含水、施工方法、測定条件、搬出の有無など複数の要因が影響するためです。
差が継続して大きい場合には、施工記録、実掘削径、掘削深度、地盤条件、排出物の状態、測定方法などを総合的に確認します。
有効数字にも注意が必要です。複雑な山形状を簡易計測して得た体積を小数点以下まで細かく表示しても、その桁まで実態を保証できるとは限りません。現場判断では、使用した計測方法の精度と目的に応じた桁で扱います。
一方、同じ方法で継続して測定できれば、絶対値に一定の誤差があっても増減傾向の把握には役立ちます。「昨日よりどの程度増えたか」「このペースなら何日で仮置き余力が小さくなるか」といった施工管理上の判断に使うことができます。
杭工事の土量管理を省力化する考え方
杭工事の発生土管理を効率化するには、計算を複雑にするよりも、必要な数字を同じ基準で素早く更新できる仕組みにすることが重要です。
最初に準備したいのは、各杭について実際の掘削径、計画掘削長、本数から理論掘削量を計算できる状態です。設計杭径と掘削径が同じ工法であれば杭径を使えますが、異なる場合は施工側の掘削径を使用します。
今回の単純円柱条件では、600mmなら1m当たり約0.283m3、1000mmなら約0.785m3、1500mmなら約1.77m3です。これに掘削長と本数を掛ければ基準となる理論量を求められます。
ただし、拡底や拡径がある杭を同じ式だけで処理すると実際の掘削形状を反映できません。その場合は軸部と拡大部を分けて体積を求め、合計します。
現場では、施工予定の杭情報と計算結果をあらかじめ対応させておき、施工済み本数や実績深度を更新すると累計理論量が変わるようにしておくと、転記や暗算によるミスを減らしやすくなります。
さらに、同じ管理表の中で、仮置き見かけ体積、搬出量、測定日時、搬出の有無などを分けて記録します。
たとえば理論累計が200m3、同一条件で測った仮置き増加の累計が225m3なら、その時点の比率は約1.13です。残りの理論量が100m3で条件が同程度なら、見かけ体積の追加量を約113m3と暫定予測できます。翌日の実績で比率が変われば、予測も更新します。
仮置き土の形状を点群などで計測できる場合は、巻尺で代表寸法だけを測って単純形状へ近似する方法より、複雑な表面形状を反映しやすくなる場合があります。ただし、基準面の設定、測定範囲、死角、機器の測定条件などによって結果は変わるため、正式数量へ使用できるかは別途確認が必要です。
LRTK Phoneを用いた現場計測を土量管理へ取り入れる場合も、円柱計算による理論値と現場計測値を同じものとして扱わず、それぞれの意味を分けて比較する運用が重要です。必要精度、衛星受信環境、対象形状、測定範囲、発注者の基準などを確認したうえで、施工管理上の判断材料として活用します。
杭径、実掘削径、掘削深度、本数による理論値と、現場で測った仮置き量や搬出実績を組み合わせれば、残土管理を経験だけに頼らず、数字を更新しながら進めることができます。
まとめ
掘削を伴う杭工事で発生土量を概算するときは、掘削孔を円柱として近似できる範囲で、「円周率×掘削径²÷4×掘削長」により1本当たりの理論掘削量を求められます。
今回の試算では、掘削長20m、10本、さらに掘削径が杭径と同じ一定径であると仮定した場合、600mmで約56.5m3、1000mmで約157m3、1500mmで約353m3となりました。
径が大きくなると体積は単純比例ではなく断面積、つまり径の二乗に応じて増えます。そのため、大径杭ほど施工本数だけで発生量を判断せず、実際の掘削径と掘削長を組み合わせて確認することが重要です。
一方、円柱計算から得られるのは幾何学的な掘削体積です。実際の仮置き見かけ体積や搬出量は、ほぐれ、含水状態、地盤条件、施工方法、排泥処理、測定時点などによって変わります。また、設計杭径と掘削径が異なる工法、拡底や拡径がある工法では、単純な杭径円柱の計算だけでは不足します。
さらに、水分を多く含む泥状の掘削物は、条件によって建設汚泥として扱う必要があります。「残土」という現場用語だけで区分せず、建設発生土なのか建設汚泥なのかを適切に確認し、保管、運搬、処分は関係法令や現場条件に従って計画します。
施工管理では、着工前に理論掘削量を基準値として持ち、施工開始後は同じ測定条件で得た実績値から暫定比率を求め、残りの予測を更新する方法が有効です。
今日の施工で何m3程度増えるのか、仮置き場にどの程度の余裕があるのか、搬出をいつ前倒しすべきかを数値で確認できれば、土量管理を工程管理へ直接つなげやすくなります。
LRTK Phoneを含む現場計測の仕組みを活用する場合も、理論値、仮置き見かけ体積、搬出記録の意味を分けて管理することが基本です。杭径別の計算と継続的な現場計測を組み合わせ、条件が変わるたびに予測を更新することが、杭工事の土量管理を安定させるポイントです。