シールド工事では、掘進に伴って発生する掘削土量を継続的に把握することが重要です。搬出計画や土砂処分の調整だけでなく、掘進状態の変化を早期に把握するうえでも、計画上の掘削量と実際の排土量を照合する考え方が役立ちます。しかし、現場で排土量を確認しようとしても、毎回複雑な計算を行っていては掘進管理のテンポについていけません。
そこで実務では、シールド機の掘削断面積と掘進長を基準に理論上の掘削体積を求め、土質による体積変化、添加材や作泥材などの混入、搬出時の計量値と照合しながら管理する方法が考えられます。「現場で即土量」を把握したい担当者にとって重要なのは、単純に掘進長へ一定の係数を掛けることではありません。どの体積を計算しているのか、どの時点の土を比較しているのかを明確にすることが必要です。
この記事では、シールド掘進土を掘進長から管理する際に押さえておきたい5項目を中心に、理論掘削量の考え方、実排土量との違い、土量変化率の扱い、搬出量との照合方法、日常管理に使える整理方法まで詳しく解説します。
シールド掘進土を現場で即土量管理する基本
シールド工事の土量管理を考えるとき、最初に整理したいのが「掘進した長さに対して、理論上どれだけの地山を掘削したか」という基準値です。シールド機が一定の外径で掘進すると仮定すれば、掘削断面積と掘進長から掘削した地山の体積を計算できます。
基本的な考え方は、体積＝断面積×長さです。円形断面のシールドであれば、掘削径から円の面積を求め、それに掘進長を掛けることで理論掘削量を算出できます。
ただし、ここで計算される体積は、原則として掘削前の地盤を幾何学的に切り取ったと考えた体積です。実際に坑外へ搬出される土砂の見掛け体積や重量とは、そのまま一致するとは限りません。
地盤は掘削されることで状態が変わります。粘性土、砂質土、砂礫、混合地盤などによって掘削後の性状は異なり、シールド工法によっては切羽安定や排土性状調整のために水分や添加材などが加わります。そのため、理論的な地山体積と、排土設備を通過する泥土や泥水、運搬車両へ積載される土砂の体積は区別して管理する必要があります。
「現場で即土量」を実現するうえでは、この違いをなくそうとするのではなく、複数の数値が何を表しているかを統一することが重要です。
たとえば、掘進長から求めた理論掘削量を基準値とし、その基準値に対して排土設備側の計測量、搬出重量、処分量などを照合します。こうすることで、「今日は何立方メートル掘ったか」という単純な確認だけではなく、「理論掘削量に対して実排土が大きくなっていないか」「逆に排土が不足していないか」といった管理にも発展させられます。
シールド掘進は連続的に進むため、日末になってからまとめて計算するだけでは変化への対応が遅れることがあります。掘進長と1メートル当たりの理論土量をあらかじめ整理しておけば、現在の掘進距離から、その時点までの理論土量をすぐに把握できます。
そのために必要となる代表的な要素が、掘削断面積、掘進長、地山と排土の体積変化、添加材等による増量、搬出実績との照合です。以下ではこの5項目を順番に確認します。
1項目目｜掘削断面積を決める
掘進長から土量を計算する場合、最初に必要なのが掘削断面積です。
シールドトンネルは円形断面が一般的であるため、掘削径をDとすると、断面積Aは「π×D²÷4」で求められます。たとえば掘削径が6メートルなら、半径は3メートルとなり、断面積は約28.27平方メートルです。
この場合、シールド機が1メートル進めば、理論上は約28.27立方メートルの地山を掘削したことになります。
重要なのは、トンネルの仕上がり内径ではなく、土量計算の目的に合った掘削断面を使うことです。セグメント内径やトンネル有効断面積を使ってしまうと、実際にシールド機が掘削している外周部分を含まないため、掘削土量の基準値として適切でない場合があります。
したがって、掘進土量を管理する場合は、施工計画や機械仕様で定められた掘削外径を基準とし、その値から断面積を求める方法が分かりやすくなります。
また、掘削径の値を入力するときは、単位にも注意が必要です。直径をミリメートルで管理している図面や仕様書からそのまま計算式へ入れると、平方や立方の段階で大きな誤差につながります。土量を立方メートルで管理するのであれば、基本的には直径をメートルへ換算してから面積を計算します。
さらに、曲線施工だからといって、通常の管理で掘削体積を複雑な三次元形状として毎回計算する必要があるとは限りません。掘削径が一定で、掘進距離をトンネル軸線方向の延長として管理しているのであれば、断面積と軸方向の掘進長から管理用の理論体積を算出できます。
一方で、実際の掘削には機械姿勢や余掘り、地山条件などさまざまな要素が関係します。そのため、断面積×掘進長で求める値は、あくまで土量管理の基準となる幾何学的な値として扱うことが大切です。
現場で即土量を確認するためには、毎回円の面積を計算するのではなく、「掘削径」「掘削断面積」「掘進1メートル当たりの理論土量」を施工開始前に確定しておくと効率的です。
たとえば掘削断面積が28.27平方メートルであれば、掘進1メートルにつき約28.27立方メートル、0.5メートルなら約14.14立方メートルという形で即座に判断できます。
この1メートル当たりの基準値を決めることが、以降の土量管理の出発点になります。
2項目目｜掘進長から理論掘削量を求める
掘削断面積が決まれば、次に掘進長から理論掘削量を計算します。
計算自体は単純で、理論掘削量＝掘削断面積×掘進長です。
たとえば掘削断面積が28.27平方メートルで、10メートル掘進した場合、理論掘削量は約282.7立方メートルです。25メートルであれば約706.8立方メートルとなります。
現場で重要なのは、累計値だけではなく、管理単位ごとに分けて考えることです。
シールド工事では、セグメントリングの組立単位に対応して掘進実績を管理するケースが多いため、1リング分の掘進長に対する理論土量を事前に求めておくと便利です。
仮に1リングに対応する掘進長が1.2メートルで、掘削断面積が28.27平方メートルなら、1リング分の理論掘削量は約33.92立方メートルです。
この数値を基準にすれば、10リングで約339.2立方メートル、20リングで約678.5立方メートルというように、掘進実績からすぐに理論掘削量を確認できます。
ただし、実際の管理では「リング数だけ」を土量へ変換すると誤差につながる場合があります。掘進長の管理値とリング幅が常に完全一致するとは限らず、施工途中の状態や計測基準によっては、リング数だけでは現在位置を正確に表せないケースがあるためです。
そのため、リアルタイムに近い管理を行うのであれば、掘進ストロークや測定された掘進距離など、現場で正式に採用している掘進長を基準にする方法が適しています。
さらに、日々の土量を管理するときは、累計掘進長ではなく、その日の開始時点と終了時点との差を使います。
たとえば朝の累計掘進長が320.4メートルで、当日の終了時点が336.8メートルなら、日進量は16.4メートルです。掘削断面積が28.27平方メートルなら、当日の理論掘削量は約463.6立方メートルになります。
こうした計算方法を決めておけば、掘進が進むたびに「現在までに何立方メートル程度掘削したか」を短時間で確認できます。
現場で即土量を求めるという目的では、複雑な計算よりも、基準値を固定することが重要です。1メートル当たり、1リング当たり、1時間当たり、1日当たりといった複数の管理単位を用意しておくと、搬出計画や処分計画とも結び付けやすくなります。
3項目目｜地山土量とほぐし土量を区別する
掘進長から計算した理論掘削量と、坑外へ搬出される土量を比較するときに最も注意したいのが、体積の基準です。
掘削前の自然な状態にある土の体積を地山土量として考えると、掘削後の土砂は同じ体積のままとは限りません。掘削によって土粒子の配列や間隙の状態が変化し、見掛けの体積が変わることがあります。
そのため、掘進長から算出した100立方メートルの理論掘削量が、そのまま運搬容器100立方メートル分になると考えるのは適切ではありません。
特にシールド工事では、単純な掘削土だけではなく、工法や地盤条件に応じて水分や添加材などを含んだ状態で排土されることがあります。つまり、坑内で掘削した直後、排土設備を通過するとき、地上設備で処理した後、運搬するときで土の状態が変化する可能性があります。
ここで必要なのは、「どの時点の体積を管理しているか」を決めることです。
掘進長から求めた値は地山を幾何学的に掘削した理論体積として整理し、運搬車両へ積載した見掛け体積とは別の数値として記録します。両者を比較する場合は、過去実績や現場条件に応じて設定した換算の考え方を用います。
ただし、体積変化を示す係数を一律に固定して扱うことには注意が必要です。土質が変化すれば、掘削後の性状も変わるためです。掘進途中で砂質地盤から粘性土地盤へ移行した場合や、地下水条件が変化した場合などには、同じ理論掘削量でも排出される土の状態が異なる可能性があります。
したがって、現場で即土量を管理する場合でも、地山土量と搬出土量を無理に同じ値へ合わせるのではなく、それぞれを別管理し、その比率の変化を見るほうが実務的です。
たとえば当日の理論地山量が400立方メートルで、搬出時の管理体積が520立方メートルだった場合、単純に120立方メートルの「誤差」と判断するのではありません。
まず、掘削後の体積変化、水分、添加材、排土処理方法、積載時の状態などを考慮し、通常の施工状態で想定される範囲内かを確認します。
重要なのは絶対値だけでなく、継続的な傾向です。毎日ほぼ一定の比率で推移していたものが、特定の区間から急に変化した場合には、土質変化や排土条件の変化など、何らかの要因が発生している可能性を確認するきっかけになります。
現場で即土量を管理する意味は、単に数量を集計することだけではありません。掘進長という安定した基準値に対し、排土側の値がどのように推移しているかを見ることで、施工状態の変化を把握しやすくする点にもあります。
4項目目｜添加材を含む排土量を整理する
シールド掘進土の管理を難しくする大きな要因が、掘削した地山以外の材料が排土へ含まれることです。
シールド工法では、切羽の安定や掘削土の塑性流動性確保、排土性状の調整などを目的として、水や各種添加材を使用することがあります。また、工法によっては泥水を循環させながら掘削土を輸送し、地上設備で土砂と流体を分離する場合もあります。
そのため、排土設備を通過する物量をそのまま「地山の掘削量」とみなすことはできません。
たとえば地山として300立方メートルを理論上掘削していても、その排土には調整用の水分や添加材が含まれる可能性があります。逆に、地上設備で水分を分離した後の土砂だけを測っているのであれば、排土途中の体積とは異なる値になります。
ここで大切なのは、理論掘削量と実排土量を比較する前に、比較対象の範囲を統一することです。
掘進長から計算した値は「掘削した地山の理論体積」、排土設備側の値は「排土系統を通過した物量」、搬出時の値は「処理後に現場外へ搬出した土砂」といった形で整理します。
この区別を行わず、すべてを同じ「土量」として扱うと、数字は集まっていても比較の意味が不明確になります。
また、添加材の使用量が施工区間によって変化する場合には、排土量との比率も変わる可能性があります。地盤条件への対応として添加量を変更したにもかかわらず、排土量だけを過去区間と直接比較すると、見掛け上の増減を掘削量の異常と誤認するおそれがあります。
したがって、掘進土量を管理するときは、少なくとも掘進長、理論掘削量、排土側の管理量、添加材等の使用状況、搬出量を同じ時間軸で確認できるようにすると管理しやすくなります。
ここで必要なのは、すべてを高精度な体積値に変換することではありません。現場ごとの管理目的に応じ、どの数字を基準として、どの数字を比較するかを明確にすることが優先されます。
たとえば搬出車両の手配が目的なら、過去の掘進実績から「掘進1メートル当たりの平均搬出重量」を求める方法が有効です。掘削土量そのものを評価したい場合には、「掘進1メートル当たりの理論地山量」を基準にし、排土実績との比率を確認します。
このように目的によって土量の見方を変えることで、現場で即土量を判断しやすくなります。
5項目目｜搬出実績と理論値を照合する
掘進長から理論掘削量を計算したら、最後に実際の搬出量と照合します。
搬出管理では、車両の台数、積載量、計量された重量、処分先で確認された数量などを利用できる場合があります。どの値を正式な施工管理値として使用するかは現場条件によりますが、重要なのは掘進実績と同じ期間で集計することです。
たとえば午前と午後で掘進した土砂が翌日に搬出される運用の場合、当日の掘進量と当日の搬出台数を単純比較しても一致しません。坑内や地上設備に一時的に土砂が滞留する可能性があるからです。
そのため、短時間単位で照合する場合には排土設備内の滞留を考慮し、日単位や数日単位など、管理目的に適した期間で比較します。
比較するときは、理論値と実績値の差だけを見るより、比率として確認する方法も有効です。
たとえば一定区間における理論掘削量が1,000立方メートルで、それに対する搬出重量が1,800トンだったとします。この場合、1立方メートル当たりの搬出重量は1.8トンに相当します。
次の区間でも同じような地盤条件と施工条件が続いているにもかかわらず、この比率が急に大きく変化した場合には、含水状態や添加条件、土質、計量方法、搬出タイミングなどを確認するきっかけになります。
ただし、こうした比率だけで施工上の異常を断定することはできません。地盤条件や処理方法によって数値は変化するため、実際の施工記録や地質情報、機械運転状況などと合わせて判断する必要があります。
一方で、管理値の変化を早期に見つけるための指標としては有効です。
現場で即土量を把握する運用では、「正確な最終数量をその瞬間に確定する」ことよりも、「現時点の掘進長なら理論上どの程度の土量になっているか」をすぐに出せることが重要です。
その基準値と実排土量を比較しながら、最終的には搬出実績や施工記録で確定していく二段階の考え方にすると、速報性と管理精度を両立しやすくなります。
1リングごとの土量を管理する方法
シールド工事では、リング単位の管理にすると日々の施工実績と土量を結び付けやすくなります。
まず、掘削断面積に標準的な1リング当たりの掘進長を掛けて、1リング当たりの理論掘削量を求めます。
掘削断面積が30平方メートル、1リングに対応する掘進長が1.2メートルであれば、1リング当たりの理論掘削量は36立方メートルです。
5リング進めば180立方メートル、10リングなら360立方メートルが理論上の地山掘削量になります。
この換算値を準備しておけば、施工中にリング番号を確認するだけでも、おおよその累計土量を把握できます。
ただし、実務ではリング番号と実際の掘進距離を混同しないよう注意します。土量計算の正式な基準を掘進長とするのであれば、最終的な集計では測定された実掘進長を使います。
リング数による換算は、あくまで現場ですぐ確認するための簡易管理値として使い、日報や月次集計では正式な掘進距離を使用するという運用も考えられます。
また、区間ごとに掘削径が変化する特殊な条件や、施工条件が変更される場合には、一つの換算値を全区間へ適用しないことが重要です。
条件が変わる地点で管理区間を分け、それぞれに断面積や換算値を設定します。
こうしておけば、施工担当者が毎回複雑な計算をしなくても、「現在のリング位置なら理論土量はこの程度」という共通認識を持ちやすくなります。
日進量から当日の発生土量を予測する
現場で即土量を求めるメリットの一つが、その日の搬出量や処理量を早い段階で予測できることです。
施工開始前に当日の予定掘進長が決まっているのであれば、予定掘進長へ1メートル当たりの理論掘削量を掛けることで、予定地山量を算出できます。
たとえば1メートル当たりの理論掘削量が25立方メートルで、当日の計画掘進長が18メートルなら、理論上の発生地山量は450立方メートルです。
過去の施工実績から、同じ地盤区間では地山1立方メートル当たりの平均搬出重量や運搬台数との関係が分かっていれば、そこから当日の搬出計画を検討できます。
ここで重要なのは、理論土量から直接車両台数を断定しないことです。実際の積載量は土砂の密度、含水状態、積載方法、運用上の制約などによって変化するためです。
そのため、施工初期は理論掘削量と実績の関係を継続的に記録し、現場固有の換算関係をつくる方法が有効です。
たとえば過去10日間について、日進量、理論掘削量、搬出重量、搬出台数を並べて確認すると、掘進1メートル当たりに必要となる平均的な搬出規模が見えてきます。
地質区間が変わった場合には、その換算関係を見直します。
この方法を使えば、施工開始前には予定掘進長から発生量を予測し、施工中は実際の掘進長から予測値を更新し、施工後に搬出実績と照合できます。
つまり、同じ計算式を計画、施工中、実績確認の3段階で使用できるため、数字の基準を統一しやすくなります。
「現場で即土量」という目的では、このように掘進長を共通の基準軸として利用することが重要です。
重量から体積へ換算するときの考え方
現場では、土量を体積ではなく重量で把握できる場面も多くあります。
計量設備や搬出時の計量記録から重量が得られる場合、体積と重量の関係を整理すれば、掘進長から求めた理論体積との比較が可能になります。
基本的には、重量を単位体積当たりの重量で割れば体積へ換算できます。
しかし、ここで注意したいのが、土砂の単位体積当たり重量は常に一定ではないことです。
同じ地盤から掘削した土であっても、含水量や添加材の混入、脱水処理の程度、締まり具合によって見掛け密度は変化します。そのため、一般的な代表値だけを使って精密な土量を求めたつもりになるのは避ける必要があります。
現場管理では、実際の排土について測定した重量と体積の関係や、一定期間の搬出実績から求めた換算値を使用するほうが実態に合わせやすくなります。
たとえば理論地山量が500立方メートルの区間で、搬出重量が900トンだった場合、この区間では理論地山1立方メートル当たり1.8トンの搬出重量となります。
次の同条件区間で理論地山量が400立方メートルなら、過去実績を参考に約720トン程度という概算を置くことができます。
もちろん、これは予測値です。土質や施工条件が変われば換算関係も変化します。
それでも、何の基準もなく搬出量を考えるより、掘進長と実績を蓄積して現場固有の換算値を持つほうが、日々の計画には利用しやすくなります。
重量と体積を扱う場合は、「地山体積」「排土体積」「搬出重量」を混在させないことが特に重要です。単位だけを見るのではなく、その数値がどの状態の土砂を表しているのかまで記録すると、後から検証しやすくなります。
排土量が理論値と合わないときの確認ポイント
掘進長から求めた理論土量と実際の排土量が一致しないこと自体は、直ちに異常を意味するものではありません。
理論掘削量は幾何学的な地山体積であり、実排土量には土のほぐれ、水分、添加材、処理工程などの影響が含まれるためです。
重要なのは、通常時と比較して関係性が変化していないかを確認することです。
たとえば、これまで理論地山量100立方メートルに対して一定範囲の搬出重量で推移していたのに、ある施工区間から急に搬出重量が増加した場合、まず地盤条件の変化を確認します。
地質調査結果と現在位置を照合し、土質や地下水条件が変化する区間に入っていないかを確認します。
次に、添加材や水分の使用条件を確認します。排土性状を調整するために使用条件を変更している場合には、搬出重量や見掛け体積にも影響する可能性があります。
さらに、集計期間のずれも確認が必要です。
掘進した土砂がすぐに全量搬出されるとは限らないため、日付が変わる前後で一時貯留が発生すれば、日ごとの理論土量と搬出量に差が生じます。
計測値そのものの確認も欠かせません。掘進長の起点や終点、集計範囲、単位、重量の集計期間などにずれがないかを確認します。
こうした確認を行ううえでも、普段から掘進長を中心に記録をそろえておくことが有効です。
掘進位置、掘進長、理論土量、排土管理値、添加条件、搬出重量などを同じ区間単位で照合できれば、変化が生じた場所を特定しやすくなります。
土量管理では、理論値と実績値を完全一致させることよりも、それぞれの関係が通常時と比べてどのように変わったかを見ることが重要です。
現場で即土量を把握するための記録方法
即時性を重視した土量管理では、記録項目を増やし過ぎると現場運用が続かなくなることがあります。
そのため、まずは掘進長を基準に必要な情報をまとめる方法が適しています。
施工区間ごとに掘進開始位置と終了位置を記録し、その差から掘進長を計算します。そこへ事前に決めた1メートル当たりの理論掘削量を掛ければ、その区間の理論土量を算出できます。
さらに、その区間に対応する排土量や搬出重量を記録します。
このとき、時間単位、リング単位、日単位など複数の管理単位を混ぜず、比較するデータ同士の範囲を合わせることが重要です。
日々の速報管理なら日単位、掘進状態の詳細確認ならリング単位、月間の処分量管理なら月単位というように、目的ごとに集計粒度を分けます。
また、累計値だけでは変化が分かりにくいため、区間ごとの差分も残します。
たとえば累計掘進長と累計搬出重量だけを見ても、どの地点で比率が変化したのか分かりにくくなります。リング単位または一定距離ごとの実績を保存していれば、特定の施工区間から搬出量が変化していることを確認できます。
掘進位置と土量を結び付けて管理することで、地質区分や施工条件との比較も行いやすくなります。
さらに、記録時点を統一することも重要です。
掘進終了時、リング組立完了時、搬出完了時など、数字を取得するタイミングが担当者によって異なると、同じ日のデータでも一致しにくくなります。
施工開始前に「どのタイミングの掘進長を日報値とするか」「どの時点までの搬出重量を当日分とするか」を決めておくと、継続管理が安定します。
現場で即土量を実現するためには、高度な計算方法よりも、誰が計算しても同じ数字になる管理ルールをつくることが重要です。
測量データと組み合わせて土量管理を高度化する
掘進長を使った理論土量管理は、シールド機の掘削径が一定であれば非常に扱いやすい方法です。
一方、施工管理全体を考えると、掘進長だけではなく、実際の位置情報や現場で取得した三次元データと組み合わせることで、より広い範囲の土量管理へ発展させることができます。
たとえば立坑周辺の掘削、発生土の仮置き、搬出前の土砂ストックなどでは、単純な掘進長では土量を求められません。
こうした不整形な土砂は、現況形状を測定して三次元データとして記録し、基準面との差から体積を求める方法が適しています。
ここで、シールド掘進中の理論土量と地上のストック土量を分けて管理すると、工事全体の土砂収支を確認しやすくなります。
坑内側では「掘削断面積×掘進長」による理論発生量を管理し、地上側では実際に堆積している土砂形状から体積を確認するという考え方です。
両方を組み合わせることで、「理論上ここまで発生しているはずの土量」と「現在地上に存在している土量」「すでに搬出した量」を比較しやすくなります。
特に土砂の仮置き場所では、山状に堆積するため、幅×奥行き×高さの単純計算だけでは形状を表しにくいことがあります。
その場合、現場を三次元的に計測し、前回計測時との差分から増減量を把握できれば、日々の搬出計画にも活用できます。
こうした現場計測では、測量機器を準備して専門担当者だけが測る方法だけでなく、現場担当者自身が必要な地点や形状を測れる仕組みを整えることも重要です。
LRTK Phoneのように現場で位置情報や三次元計測を扱える仕組みを活用すれば、シールド掘進長から求める理論土量と、地上で確認する実際の土砂形状を結び付けて管理しやすくなります。
ただし、三次元計測による体積と掘進長から求めた地山体積は、必ずしも同じ基準の数字ではありません。
仮置き土にはほぐれや含水状態の影響があるため、理論地山量とストック体積の差を単純な誤差として扱うのではなく、それぞれの状態を明確にして比較することが大切です。
そのうえで、定期的な計測結果を蓄積していけば、掘進長、搬出重量、仮置き土量の関係を現場固有の実績として整理できます。
これは将来の搬出計画や工程調整にも役立ちます。
まとめ｜掘進長を土量管理の基準にする
シールド掘進土を現場で即土量として把握するには、まず掘進長から理論上の地山掘削量を短時間で計算できる状態をつくることが基本です。
最初に掘削径から掘削断面積を決め、1メートル当たりの理論掘削量を求めます。次に実際の掘進長を掛ければ、その時点までに掘削した理論地山量を算出できます。
さらに、地山状態と掘削後の状態では体積が変化する可能性があるため、理論掘削量と搬出時の見掛け体積を区別します。
シールド工法では水分や添加材などが排土へ含まれることもあるため、排土設備を通過する量と掘削地山量も別の数字として扱う必要があります。
最後に、搬出重量や処分実績と理論掘削量を同じ期間で照合し、通常時との比率変化を確認します。
この5項目を整理しておけば、単に「何台搬出したか」だけで土量を判断するのではなく、「何メートル掘進し、それに対して理論上どれだけの地山を掘削し、実際にどれだけの排土が発生したか」という流れで管理できます。
特に重要なのは、理論値と実績値を無理に一致させることではありません。地山、排土、処理後の土砂、搬出重量では、それぞれ状態も単位も異なります。
その違いを明確にしたうえで、掘進長を共通の基準として時系列で比較することで、現場の変化を把握しやすくなります。
また、掘進長から求める土量は計算が単純なため、施工中の速報値として活用しやすい点も大きな利点です。1メートル当たり、1リング当たり、1日当たりの理論値をあらかじめ決めておけば、現在位置からその場で発生土量の目安を確認できます。
一方、立坑周辺の掘削土や仮置きされた不整形な土砂では、掘進長だけでは体積を把握できません。こうした場所では三次元計測を組み合わせることで、現況形状から土量を確認できます。
シールド坑内では掘進長から理論土量を求め、地上では実際の土砂形状を計測し、搬出重量を合わせて確認する。このように複数の管理方法を役割ごとに使い分けることで、土砂収支をより分かりやすく整理できます。
現場で必要なときに位置や形状を測り、その場で記録や確認まで進めたい場合には、LRTK Phoneを活用した現場計測も選択肢になります。掘進長を基準とした日々の土量管理に加え、仮置き土や周辺地形を三次元データとして残しておくことで、「現場で即土量」を確認できる範囲をさらに広げられます。