切土中の転石・巨石を別計上する理由
道路、造成、河川、砂防、土地改良などの切土工事では、掘削対象となる地山の中から転石や巨石が現れることがあります。表面から確認できる石だけでなく、掘削を進めた段階で初めて露出する石もあり、設計段階で個数や大きさを正確に把握することは容易ではありません。そのため、切土の総体積だけを管理していると、通常の土砂と転石・巨石の数量関係が分からなくなり、施工実績や搬出量の説明が難しくなる場合があります。
転石や巨石は、一般的な土砂と比べて掘削、破砕、積込み、運搬、仮置き、処分に必要な作業が異なります。石の大きさや硬さによっては、通常の掘削機械だけでは撤去できず、破砕作業や機械の変更が必要です。施工方法が変われば、作業時間、使用機械、運搬方法、安全管理も変わります。この違いを数量として説明するには、切土全体の体積とは別に、転石・巨石の体積を記録しておくことが重要です。
ただし、別計上するという言葉は、切土体積に転石・巨石体積を単純に追加することを意味しません。転石や巨石がもともと切土範囲内に存在していたのであれば、その占有体積は通常、設計上の切土体積に含まれています。その状態で切土体積と巨石体積を足し合わせると、同じ空間を二重に計上する可能性があります。
実務で必要なのは、設計上の切土総量、実際に掘削した範囲の体積、そのうち転石・巨石が占めていた体積、破砕後に発生した材料の量、搬出した数量を区別して管理することです。どの数量を契約、出来形、施工管理、運搬管理、処分管理に使用するのかを整理しておかなければ、数値が正しくても用途を誤るおそれがあります。
特に「切土 盛土 体積 計算」を行う実務担当者は、地山状態の体積と、掘削後にほぐれた状態の体積を分けて考える必要があります。転石や巨石も同様で、地山内で占めていた体積、掘り出した直後の個体体積、破砕後の見掛け体積、運搬車両に積み込んだ状態の体積は一致しません。別計上を正しく行うには、まず何の状態を測定しているのかを明確にすることが出発点です。
算定前に統一する区分と記録条件
転石・巨石の体積算定を始める前に、現場内で使用する用語と判定条件を統一します。「転石」「巨石」「岩塊」「岩盤」「玉石」などの呼び方は、工事目的、地質、設計図書、発注条件によって使われ方が異なります。現場担当者ごとに判断が変わると、同じ大きさの石でも別計上されたり、通常土砂として処理されたりするため、集計結果に一貫性がなくなります。
区分条件としては、石の最大寸法、三方向の寸法、推定体積、重量、使用機械での掘削可能性、破砕の要否などが考えられます。ただし、すべての現場に共通する絶対的な寸法基準があるわけではありません。設計図書、特記仕様、数量算出条件、協議内容などを確認し、その工事で採用する判定基準を明文化する必要があります。
例えば、一定の最大寸法を超えるものを巨石として扱う方法は分かりやすい一方、細長い石や板状の石では最大寸法だけが大きく、体積はそれほど大きくないことがあります。反対に、最大寸法が基準未満でも、ほぼ立方体に近い形状であれば、施工への影響が大きい場合があります。そのため、最大寸法だけでなく、長さ、幅、高さの三方向寸法や概算体積を併記すると、判定根拠が明確になります。
また、測定時点も統一しなければなりません。完全に掘り出した状態で測定するのか、掘削面に露出した時点で記録するのか、破砕前に測定するのかによって、得られる体積は変わります。原則として個体体積を求める場合は、石の全体形状が確認できる状態で測定します。施工上の理由で完全な露出前に記録する場合は、その数値が暫定値であることを明記し、撤去後に再測定する運用が必要です。
記録項目には、発見位置、発見日時、切土範囲、標高、石の寸法、測定方法、測定者、写真、破砕の有無、搬出先などを含めます。位置情報がない記録では、後から設計断面や施工範囲と照合できません。また、寸法だけが残っていても、どの石の記録か分からなくなる可能性があります。体積計算そのものだけでなく、計算の根拠を追跡できる状態にしておくことが重要です。
算定ルール1 設計土量と実測石量を重複させない
最も重要な算定ルールは、設計切土量と実測した転石・巨石体積を重複して加算しないことです。設計切土量は、一般に現況地形と計画面の差から求められます。その範囲内に土砂、礫、転石、巨石が混在していても、空間としては一つの切土体積として算出されます。
例えば、現況地形と計画面の差から切土体積が1,000立方メートルと算出され、その中から合計20立方メートルの巨石が発見されたとします。この巨石がもともと1,000立方メートルの切土範囲内に存在していたのであれば、工事対象となる空間の総量は基本的に1,000立方メートルです。ここに巨石20立方メートルを加えて1,020立方メートルとすると、巨石が占めていた空間を二度数えることになります。
この場合の整理方法は、切土総体積1,000立方メートルの内訳として、通常土砂等980立方メートル、転石・巨石20立方メートルと区分する考え方です。ただし、実際には巨石周辺の空隙、測定誤差、地盤の乱れ、掘削余裕などがあるため、単純な差し引きがそのまま施工実績になるとは限りません。重要なのは、総量と内訳の関係を明確にし、別計上した巨石体積を無条件に総量へ追加しないことです。
一方、設計切土範囲の外側にあった巨石を安全確保や施工上の必要から追加撤去した場合は、当初の設計切土量に含まれていない可能性があります。法面上部から転落するおそれのある石を除去した場合や、計画掘削線を越えて根入れ部分を撤去した場合などが該当します。このような数量は、設計範囲内の内訳ではなく、追加掘削または追加撤去として区分して記録する必要があります。
したがって、巨石体積を計算した後は、その石が設計切土範囲内にあったのか、設計範囲外から撤去したのか、過掘りや法面整形によって発生したのかを確認します。数量だけを集計するのではなく、設計範囲との位置関係を記録することで、二重計上や計上漏れを防げます。
設計数量、出来形数量、施工上の取扱数量、運搬数量は、必ずしも同じ値にはなりません。別計上の目的が施工実績の把握であれば、切土総量の内訳として整理します。追加費用や変更協議の根拠として使用する場合は、設計条件との差、施工方法への影響、発見時の状況も合わせて整理することが大切です。
算定ルール2 転石・巨石の判定基準を施工前に決める
転石・巨石の別計上では、何を対象とするかを施工前に決めておく必要があります。掘削後に都度判断すると、担当者や作業日によって判定が変わり、数量の公平性と再現性が失われます。
判定基準は、設計図書や契約条件に規定がある場合、それを優先して確認します。明確な条件がない場合は、発注者、施工者、監督担当者などの関係者間で、計上対象、寸法の測り方、体積の求め方、記録方法を協議しておきます。口頭確認だけでなく、現場で参照できる記録として残すことが望まれます。
寸法基準を採用する場合は、最大径だけでなく、三方向の寸法を確認します。石を直方体として見たときの長辺をL、短辺をW、高さをHとし、L、W、Hのどれを基準に判定するのかを決めます。例えば、最大寸法だけで判断するのか、三方向のうち二方向が一定寸法を超える場合に対象とするのか、概算体積が一定値を超えた場合に対象とするのかで、抽出される石は変わります。
施工性を基準にする方法もあります。通常の掘削工程で積込み可能な石は通常土砂等の取扱いに含め、破砕や小割りが必要な石だけを別計上する方法です。この方法は施工実態を反映しやすい一方、使用する機械の能力によって判定が変化します。同じ石でも、大型の機械を使用する現場ではそのまま扱え、小型の機械しか入れない現場では破砕が必要になる場合があります。
したがって、施工性を基準とするときは、「通常使用する機械では直接積込みが困難」「別工程の破砕作業が必要」など、現場条件を含めて定義します。単に「大きい石」「処理が難しい石」と表現すると、判断が主観的になりやすいため注意が必要です。
複数の基準を組み合わせる方法も有効です。一定寸法以上であり、かつ破砕を必要とするものを別計上すると定めれば、形状と施工影響の両方を考慮できます。ただし、条件を厳しくしすぎると現場での判定に時間がかかるため、実際の測定作業に無理のない方法にすることが重要です。
また、岩盤と巨石の境界も整理します。周囲の地山と連続している岩体を、露出した部分だけ見て巨石と判断すると、岩盤掘削数量との重複が生じる可能性があります。掘削時に移動する独立した岩塊なのか、基岩の一部なのかを確認し、岩盤掘削と転石・巨石撤去を混在させないようにします。
算定ルール3 石の形状に応じて体積算定方法を使い分ける
転石や巨石は形状が不規則であるため、すべてを同じ計算式で求めると誤差が大きくなります。現場で求められる精度、石の大きさ、露出状態、測定時間に応じて、算定方法を使い分ける必要があります。
簡易的な方法は、長さ、幅、高さを測定し、直方体の体積に形状係数を乗じる方法です。長さをL、幅をW、高さをH、形状係数をKとすると、概算体積Vは「V＝L×W×H×K」で表せます。形状係数は、直方体に対して実際の石がどの程度の割合を占めるかを補正する値です。
ただし、形状係数は石の形によって変わります。角張った石、丸みのある石、扁平な石、細長い石を同じ係数で計算すると、実体積との差が大きくなります。そのため、係数を機械的に固定するのではなく、代表的な石について別の方法で体積を確認し、現場に適した係数を設定することが望まれます。
丸みのある石で、三方向の寸法が測れる場合は、楕円体に近似する方法があります。長径をL、中間径をW、短径をHとすると、楕円体の概算体積は「V＝π×L×W×H÷6」で求められます。この式は石を楕円体と仮定した値であり、凹凸が多い石や平らな面を持つ石では誤差が生じます。
角張った石では、複数の直方体や角柱に分割して求める方法があります。石全体を一つの直方体として囲むよりも、突出部や欠けた部分を分けて測ることで、過大算定を抑えられます。ただし、細かく分割しすぎると測定時間が増え、各寸法の測定誤差が積み重なります。必要な精度を考慮し、現場で再現できる分割数にとどめます。
石の形状を三次元的に計測できる場合は、表面形状から閉じた立体モデルを作成して体積を求める方法もあります。不規則な凹凸を反映しやすく、多数の石を記録する場合にも有効です。ただし、石の底面が地面に接している状態では、見えない部分の形状が取得できません。完全に掘り出して全周を計測するか、複数方向から計測したデータを組み合わせる必要があります。
計測データから体積を算定する際は、不要な地面、重機、人、ほかの石などを除外し、対象物だけを抽出します。表面に欠測がある場合や、石の裏側が取得できていない場合は、ソフトウェア上で自動的に面が補われることがあります。その補完形状が実際の石と一致するとは限らないため、断面や底面を確認してから数値を採用します。
高い精度が必要な場合は、簡易寸法法と三次元計測の結果を比較する方法が有効です。両者に大きな差がある場合は、寸法の取り方、形状係数、底面補完、対象範囲の選択を見直します。どの方法が絶対的に正しいと決めるのではなく、石の状態に適した算定方法を選択し、その方法を記録に残すことが重要です。
算定ルール4 地中に残る部分を推定だけで確定しない
切土面に転石や巨石の一部が現れた段階では、地中に埋まっている部分の形状を確認できません。露出部分だけを見て全体体積を推定すると、実際より大きく見積もったり、小さく見積もったりする可能性があります。
例えば、切土面に直径1メートル程度の円形断面が見えていても、奥行きが同程度の塊とは限りません。薄い板状の石が切土面に垂直に現れている場合もあれば、奥に長く続く細長い石の場合もあります。露出面の寸法だけから球体や立方体を仮定すると、算定結果に大きな差が生じます。
施工途中で数量を把握する必要がある場合は、露出部分から暫定体積を算定し、「推定値」「撤去前概算」などの区分を付けて記録します。その後、周囲を掘削して全体形状が確認できた時点、または撤去して仮置きした時点で再測定し、確定値へ更新します。暫定値をそのまま最終集計へ使用しない運用が重要です。
周囲の掘削が安全上困難な場合は、複数方向から確認できる範囲を増やします。上面、側面、掘削面の断面など、取得できる情報を組み合わせて形状を推定します。それでも見えない部分が残る場合は、仮定した形状と計算条件を明記します。単に体積だけを記載すると、後から数値の妥当性を判断できません。
また、地中に埋まった石が基岩につながっている可能性にも注意が必要です。掘削面に大きな岩塊が現れても、撤去作業を進めると連続した岩盤であることが判明する場合があります。この場合は、独立した巨石としての個体体積ではなく、岩盤掘削範囲として測定するほうが適切な場合があります。
反対に、複数の石が密着して一つの塊に見える場合もあります。掘り出した後に分離したのであれば、個体別に記録するのか、一群として記録するのかを統一します。一群として体積を求めると、石同士の隙間まで含める可能性があるため、個体体積との違いを明確にしなければなりません。
確定数量として使用する場合は、可能な限り撤去後の全体形状を基準にします。施工途中の推定値は進捗管理や作業計画には利用できますが、最終数量や協議資料へ使用する際には、測定状態と確度を確認する必要があります。
算定ルール5 破砕前後と積込み後の体積を混同しない
巨石を撤去する際には、そのまま積み込めず、現場で破砕や小割りを行うことがあります。破砕前の個体体積と、破砕後の岩片が占める見掛け体積は異なるため、同じ数量として扱ってはいけません。
破砕前の個体体積は、石そのものが地山内または掘り出した状態で占める実質的な体積です。一方、破砕後の岩片を山積みにすると、岩片同士の間に空隙が生じます。そのため、山積みの外形から求めた体積は、破砕前の個体体積より大きくなることがあります。
運搬車両の荷台寸法と積載高さから求める体積も、岩片と空隙を含む見掛け体積です。例えば、荷台内の長さ、幅、平均積載高さを掛けて求めた値は、積載状態の容積であり、石の実体積そのものではありません。積載の偏り、山盛り形状、岩片の粒径、振動による沈み込みによっても値が変わります。
このため、転石・巨石の別計上では、破砕前体積、破砕後の仮置き体積、運搬時の見掛け体積、計量による重量を分けて記録します。体積を相互に換算する必要がある場合は、現場条件に応じた換算条件を設定し、どの状態からどの状態へ換算したのかを明示します。
重量から体積を求める方法もありますが、その場合は石の密度が必要です。岩種や風化状態、含水状態、付着土砂によって密度は変化します。一般的な密度をそのまま当てはめると誤差が生じる可能性があるため、設計条件、試験結果、現場で確認した資料など、根拠のある値を使用します。
また、破砕時に土砂が混入することがあります。巨石表面に付着していた土、掘削時に一緒にすくい上げた土砂、仮置き場の地面材料が混ざると、破砕物全体の体積や重量は純粋な石量より大きくなります。石と土砂を分けて計上する必要がある場合は、仮置き方法や積込み方法を工夫し、混合状態を記録します。
破砕前に個体体積を測定できなかった場合は、破砕後体積や運搬量から推定することになります。ただし、この方法では空隙率、混入土砂、積載状態など複数の不確定要素が加わります。可能であれば破砕前に写真と主要寸法を記録し、少なくとも概算個体体積を残しておくことが望まれます。
算定ルール6 個体番号と測定記録を対応させる
転石・巨石が複数発生する現場では、石ごとに個体番号を付け、測定記録と対応させます。寸法、写真、位置、体積、処理方法を別々に管理すると、どの情報が同じ石に関するものか分からなくなり、重複計上や計上漏れが起こりやすくなります。
個体番号は、工区、切土区間、発見順などを組み合わせて設定すると管理しやすくなります。例えば、工区を示す記号、測点または区画、連番を組み合わせれば、記録を見ただけでおおよその発見場所を把握できます。ただし、番号の付け方が複雑すぎると現場で入力ミスが増えるため、短く一貫した形式にします。
写真には、対象となる石だけでなく、周囲の切土面、測定用の基準、個体番号が分かる表示を写します。近接写真だけでは大きさや位置関係が判断しにくいため、全景写真と寸法確認用の写真を分けて残すと効果的です。写真撮影後に対象物が移動する場合は、移動前と移動後の両方を記録します。
測定記録には、長さ、幅、高さ、体積、算定式、形状係数、測定状態を残します。単に「体積1.2立方メートル」と記録するだけでは、後から再計算できません。「直方体近似」「楕円体近似」「三次元形状から算定」など、使用した方法を記録することで、計算根拠を確認できます。
同じ石を掘削面で暫定測定し、撤去後に再測定した場合は、新しい個体番号を付けるのではなく、同じ番号に暫定値と確定値を記録します。別番号にすると、二つの石として集計される危険があります。更新履歴を残し、最終集計では確定値だけを使用します。
破砕した場合も、元の個体番号との関係を維持します。複数の巨石をまとめて破砕した場合は、どの個体が混在しているかを記録します。搬出伝票や運搬記録と対応させることで、発見から処理までの流れを追跡できます。
日ごとの集計では、個体番号を基準に新規発見、暫定測定、確定測定、破砕済み、搬出済みなどの状態を整理します。体積の合計だけを日報へ転記すると、翌日に同じ石を再度数えることがあります。個体単位の管理を行えば、進捗数量と累計数量の混同を防げます。
現場条件に応じた転石・巨石の測定方法
転石・巨石の測定方法は、必要な精度、石の大きさ、個数、施工環境、安全性によって選びます。最も基本的なのは、巻尺、測量用の棒、距離測定機器などを使用して、長さ、幅、高さを測る方法です。測定が簡単で、その場で概算体積を計算できるため、日常的な施工管理に向いています。
ただし、不規則な形状の石では、どこを長さ、幅、高さとするかによって結果が変わります。測定方向を互いに直交させ、最大寸法だけでなく、代表的な厚さを測ることが重要です。石が斜めに置かれている場合は、地面に対する水平・鉛直寸法ではなく、石の主軸方向に沿った寸法を取る方法もあります。現場内で測定方向を統一しなければ、担当者ごとのばらつきが大きくなります。
石が大きく、直接上面へ近づくことが危険な場合は、安全な位置から測定できる方法を選びます。切土面直下、重機の旋回範囲、転倒のおそれがある仮置き状態などでは、体積測定を優先して危険区域へ立ち入ってはいけません。必要に応じて石を安定した場所へ移動してから測定します。
写真から形状を再現する方法を使用する場合は、対象物の周囲を複数方向から撮影します。写真の重なりが少ない部分、強い影がある部分、表面模様が乏しい部分は、形状を正しく再現できないことがあります。石の全周を撮影できる位置に仮置きし、底面を含めて記録することが理想です。
三次元点群を利用する場合は、対象石以外の地面や周辺物を除外し、閉じた形状として処理できているか確認します。点群が石の上面と側面だけで、底面が存在しない場合、そのままでは正確な体積を算定できません。底面を平面として仮定する場合は、その平面位置が実際の接地面に合っているかを断面で確認します。
石が地中にある状態で測定する場合は、切土面に現れた断面と、掘削の進行に伴う形状変化を段階的に記録する方法があります。掘削深さごとに露出範囲を測定すれば、撤去前でも形状を推定しやすくなります。ただし、最終的な個体形状を直接測定する方法より不確実性が高いため、暫定算定として扱います。
多数の石が密集している場合は、一つずつ測る方法と、区画全体を測る方法を使い分けます。個体別の処理実績が必要であれば、石ごとの体積が必要です。一方、施工区画内に小規模な転石が大量に含まれており、全体量の把握が目的であれば、掘削前後の地形差や仮置き山の体積から区画単位で管理する方法も考えられます。ただし、区画体積には石同士の空隙や混入土砂が含まれる可能性があるため、個体体積の合計とは区別します。
切土・盛土体積計算へ反映する手順
転石・巨石の数量を切土・盛土体積計算へ反映する際は、最初に管理目的を明確にします。切土総量の内訳を求めたいのか、巨石処理量を把握したいのか、搬出量を管理したいのか、盛土への再利用量を確認したいのかによって、使用する体積が変わります。
切土総量の内訳として管理する場合は、出来形または設計上の切土体積に対し、転石・巨石の地山状態に相当する個体体積を区分します。設計範囲内にあった巨石は切土総量へ追加せず、内数として整理します。設計範囲外から追加撤去したものは、位置と撤去理由を確認し、追加数量として区分します。
巨石処理量を管理する場合は、破砕前の個体体積を基本とし、破砕の有無や使用機械、処理回数などの施工記録と対応させます。破砕後の見掛け体積を採用する場合は、破砕前体積との違いを明記し、両者を同じ集計欄へ混在させないようにします。
搬出量を管理する場合は、運搬台数、積載状態の体積、重量などを使用します。運搬数量は切土出来形体積と一致しないことがあります。土砂や石のほぐれ、空隙、付着土、積載量のばらつきがあるためです。切土体積と運搬体積を比較する場合は、状態の違いを考慮し、単純な一致を求めないことが重要です。
転石・巨石を破砕して盛土材や路体材料などに再利用する場合は、投入量だけでなく、材料として使用できた量を確認します。破砕時に細粒分が発生したり、使用できない部分が除外されたりするため、破砕前の個体体積がそのまま盛土体積になるとは限りません。また、盛土体積は締固め後の出来形体積で管理される場合があり、破砕物の投入時体積とは状態が異なります。
実務上は、設計切土量、実測切土量、設計範囲内巨石体積、設計範囲外巨石体積、破砕前体積、破砕後見掛け体積、搬出体積、搬出重量、再利用量を別々の項目として管理すると整理しやすくなります。すべてを一つの「巨石量」にまとめると、後から用途別に数値を分けられなくなります。
日々の施工管理では、当日の発見量と累計確定量を分けます。発見しただけで未撤去の石は暫定値、撤去後に全体を測定した石は確定値として集計します。月次や工区完了時には、暫定値が残っていないか、同一個体が重複していないか、設計範囲内外の区分が正しいかを確認します。
転石・巨石の算定で起こりやすい誤差
転石・巨石の体積算定では、測定そのものの誤差だけでなく、区分や集計方法の違いによる誤差が発生します。代表的なのが、石を囲む直方体の体積をそのまま採用することによる過大算定です。不規則な石の周囲には空間が多く含まれるため、長さ、幅、高さの積だけでは実際の個体体積より大きくなりやすくなります。
反対に、露出部分だけを測定すると過小算定になります。地中へ続く奥行きを十分に確認せず、切土面に見えている高さと幅だけから小さな形状を仮定すると、撤去後の実体積との差が大きくなります。露出時の概算と撤去後の確定値を分ける必要があるのは、このためです。
測定方向の違いも誤差の原因です。同じ石でも、担当者が異なる方向を長さ、幅、高さとして測ると、寸法値が変わります。楕円体近似では三方向の積を使用するため、方向を入れ替えても計算値は変わりませんが、形状係数を用いる方法や分割法では測定位置の違いが結果に影響します。
三次元計測では、見えていない底面の補完が誤差要因になります。底面を高すぎる位置に設定すると体積は小さくなり、低すぎる位置に設定すると大きくなります。石の下に土砂が残っている状態で計測すると、土砂部分まで石として含めることもあります。
複数の石を一つの範囲として測定した場合は、石同士の隙間が体積に含まれます。特に仮置き山を外形だけで測る方法では、算定されるのは岩片と空隙を含む見掛け体積です。個体体積の合計と比較すると大きな差が出る可能性がありますが、必ずしも測定ミスとは限りません。測定対象の状態が違うためです。
集計時には、暫定値と確定値の重複にも注意します。露出時に1立方メートルと記録し、撤去後に1.3立方メートルと再測定した場合、合計2.3立方メートルとしてはいけません。暫定値を確定値で置き換える必要があります。
設計範囲内の巨石体積を切土総量へ足してしまう二重計上も起こりやすい問題です。別計上という表現から、すべて追加数量になると誤解しないようにします。別計上は、総量の内訳を分ける場合と、設計外の追加数量を計上する場合の両方があるため、位置区分の確認が欠かせません。
写真だけで大きさを判断することにも限界があります。縮尺となる物が写っていない写真や、遠近感が強い角度の写真では、寸法を正確に読み取れません。写真は測定の補助記録として使用し、体積算定に必要な寸法や三次元データを別に残します。
誤差を減らすには、同じ現場で測定方法を統一し、代表的な石について複数の方法で確認することが有効です。簡易寸法法と三次元計測の結果を比較し、差が大きい場合は測定条件を修正します。すべての石に最高精度の測定を行う必要はありませんが、数量全体への影響が大きい巨石ほど丁寧に確認することが重要です。
LRTK Phoneを活用した現場記録と体積算定
切土現場で転石・巨石の体積を管理する際は、発見位置、写真、寸法、三次元形状を一つの流れで記録できると、集計作業を効率化しやすくなります。LRTK Phoneを活用すれば、現場の位置情報と対象物の計測記録を関連付け、どの場所で発見した石なのかを確認しやすくなります。
転石・巨石を発見した時点では、まず周囲の安全を確認し、切土面や測点との位置関係が分かる記録を残します。位置情報付きの写真を撮影しておけば、後から平面図や施工区画と照合しやすくなります。設計切土範囲内か、法面外から追加撤去したものかを確認する際にも、位置記録が判断材料になります。
石を安定した場所へ移動した後は、LRTK Phoneによる点群計測で表面形状を取得し、対象物を切り出して体積を算定する方法が考えられます。不規則な形状を三方向の寸法だけで近似する方法と比べ、凹凸を反映した体積を求めやすい点が特徴です。
ただし、計測時には石の全周が取得できているかを確認する必要があります。地面に接している底面は直接計測できないため、石を一度計測した後に向きを変える方法や、接地面を平面として設定する方法などを検討します。底面を仮定した場合は、どの高さに基準面を置いたのかを記録しておくことが重要です。
対象物の周囲に土砂や別の石が密着していると、それらを含めた体積になる可能性があります。計測前に周囲を整理し、対象石と地面の境界が分かる状態にします。点群上でも対象石だけが選択されているかを複数方向から確認し、不要な点を除外します。
計測結果には個体番号を付け、写真、発見位置、算定体積、測定日時、破砕の有無と対応させます。露出時に暫定記録を行い、撤去後に確定計測した場合は、同じ個体番号で記録を更新します。これにより、同じ石を二重に集計するリスクを抑えられます。
また、切土前後の地形計測と個体別の巨石計測を組み合わせれば、切土総量と巨石内訳の関係を確認しやすくなります。切土前後の差分から求めた体積へ巨石体積を単純加算するのではなく、設計範囲内に含まれる内訳として整理することが基本です。設計範囲外の追加撤去については、位置情報を基に別区分で集計します。
現場で得た点群や写真は、数値だけでは説明しにくい巨石の形状、発見状態、周辺条件を共有する資料としても活用できます。算定式による概算値と三次元形状から求めた値に差がある場合も、形状を確認しながら原因を検討できます。
転石・巨石の発生量は施工を進めるまで確定しにくいため、発見のたびに記録できる運用が重要です。事務所へ戻ってから記憶を頼りに整理するのではなく、現場で位置、写真、形状、個体番号を結び付けておくことで、数量計算の抜けや取り違えを防ぎやすくなります。
まとめ
切土中に発生する転石・巨石の体積を別計上する際は、単に石の大きさを測るだけでは不十分です。設計切土量との重複を防ぎ、何を転石・巨石と判定するかを決め、形状に適した算定方法を選択する必要があります。
設計切土範囲内に存在していた巨石は、原則として切土総体積の内訳として整理します。実測した巨石体積を切土総量へそのまま追加すると、同じ空間を二重に計上する可能性があります。一方、設計範囲外から安全確保などのために追加撤去した巨石は、位置と理由を明確にしたうえで別区分として扱います。
体積算定では、直方体近似、楕円体近似、形状係数を用いる方法、複数形状への分割、三次元計測などを使い分けます。地中に埋まった部分が見えない状態では暫定値として記録し、撤去後に全体形状を確認して確定値へ更新することが重要です。
また、破砕前の個体体積、破砕後の見掛け体積、運搬時の積載体積、重量は、それぞれ異なる数量です。状態の異なる数値を一つの集計へ混在させず、用途別に管理しなければなりません。
個体番号を付けて、位置、写真、寸法、体積、測定方法、処理状況を対応させれば、重複計上や計上漏れを防ぎやすくなります。暫定測定と確定測定も同じ個体番号で管理し、最終集計では確定値を採用します。
切土・盛土の体積計算では、数値の大きさだけでなく、どの範囲を、どの状態で、何の目的のために測った数量なのかを明確にすることが欠かせません。転石・巨石の発見位置から三次元形状まで現場で記録し、算定根拠を共有できる仕組みを整えるなら、LRTK Phoneを活用した計測方法も有力な選択肢となります。