函渠の埋戻し土量を現場で把握する重要性
函渠工事では、掘削後に構造物を設置し、その周囲や頂版上部を所定の材料で埋め戻します。埋戻し材の必要量を適切に把握できれば、材料の搬入計画、発生土の転用計画、仮置場の容量管理、施工班の配置などを調整しやすくなります。 しかし、函渠の埋戻し土量は、掘削した土量をそのまま採用すればよいわけではありません。掘削空間の中には函渠本体、基礎砕石、均しコンクリート、置換材、排水材などが配置されます。これらの構造物や材料が占める体積には埋戻し土が入らないため、掘削空間から適切に控除する必要があります。 特に注意が必要なのが函渠本体の扱いです。函渠には内部空間がありますが、周囲の埋戻し土量を求める際には、内部空間を土で満たすわけではありません。そのため、コンクリート部分の体積だけではなく、函渠の外面で囲まれた外形体積を掘削空間から差し引きます。 この考え方を理解せず、コンクリート量だけを控除すると、函渠の内空部分まで埋戻し可能な空間として計上されます。その結果、必要な埋戻し量を過大に見積もり、材料の余剰、運搬回数の増加、仮置場の圧迫などにつながる可能性があります。 反対に、函渠の外形体積を控除した後、底版や側壁、中央壁などのコンクリート体積をさらに差し引くと、二重控除になります。この場合は埋戻し量が過小になり、施工途中で材料が不足するおそれがあります。 現場で即土量を算出するには、計算式を覚えるだけでなく、掘削範囲、函渠外形、基礎構成、完成地盤高、現時点の埋戻し面を同じ基準で整理することが重要です。短時間で概算する場合でも、何を含み、何を控除した数量なのかを明確にしておけば、後の確認や再計算が容易になります。
函渠の埋戻し土量を求める基本式
函渠の埋戻し土量は、基本的に掘削によって形成された空間から、函渠本体と埋戻し土以外の材料が占める体積を差し引いて求めます。 基本的な考え方は、埋戻し土量＝掘削空間体積－函渠外形体積－基礎材などの体積です。 掘削断面が矩形で、延長方向に寸法が変化しない場合、掘削空間体積は掘削幅×掘削深さ×延長で計算できます。函渠外形体積は函渠外幅×函渠外高×延長で求めます。 基礎砕石や均しコンクリートを埋戻し土とは別材料として管理する場合は、それぞれの幅×厚さ×延長を計算し、掘削空間から控除します。基礎材が複数層に分かれている場合は、層ごとに体積を求めて合計します。 法面付き掘削では、掘削断面を単純な矩形として扱うことはできません。底幅、上部幅、掘削深さから台形断面積を求め、その断面積に延長を掛けます。 延長方向に掘削深さ、掘削幅、函渠寸法が変わる場合は、全延長を一つの直方体として計算せず、変化点で区間を分けます。各測点の断面積を求め、隣接断面の平均面積に区間長を掛ける方法を使うと、形状の変化を反映しやすくなります。 計算結果は、完成形状における幾何学的な体積です。運搬車両に積み込まれたほぐれた土の体積や、締固め前に投入した材料の体積とは必ずしも一致しません。材料手配に使用する場合は、使用する土の状態や締固め条件を確認し、設計図書や現場試験などに基づいて扱う必要があります。
躯体控除では外形体積を使う
函渠周囲の埋戻し土量を求める際は、函渠の外形体積を控除することが基本です。外形体積とは、函渠の外幅、外高、設置延長によって囲まれる体積です。 例えば、外幅3.0メートル、外高2.5メートル、延長10メートルの函渠がある場合、外形体積は3.0メートル×2.5メートル×10メートルで75.0立方メートルです。 函渠の内側に幅2.2メートル、高さ1.8メートルの空間があったとしても、周囲の埋戻し土量を計算する場合、その内部空間を掘削空間へ戻す計算は行いません。函渠内部には埋戻し土を入れないため、内空を含めた外形全体が控除対象になります。 函渠のコンクリート量を算出する場合は、外形体積から内空体積を差し引き、ハンチ、中央壁、端部壁などを反映します。しかし、これはコンクリート工の数量を求める計算です。函渠外側の埋戻し量を求める計算とは目的が異なります。 2連函渠や3連函渠でも考え方は同じです。函渠内部に中央壁があっても、外側の埋戻し土量は原則として全体の外幅と外高によって決まります。外形体積を差し引いた後に中央壁の体積を追加で控除すると、同じ範囲を重ねて差し引くことになります。 ただし、函渠の外形が延長方向に一定ではない場合は、単純な外幅×外高×延長だけでは表現できません。端部に段差がある場合、途中で函渠寸法が変わる場合、翼壁や張出し部がある場合は、形状ごとに区間を分けて計算します。 現場で短時間に概算するときは、まず函渠本体を外形寸法による直方体として控除し、端部や張出しなどを補正数量として分ける方法が実用的です。概算条件を記録しておけば、後から詳細図や測定結果を使って精度を高められます。
計算前にそろえる寸法と条件
函渠の埋戻し量を正しく算出するには、計算を始める前に対象範囲と使用寸法を決める必要があります。同じ現場でも、設計数量、実施工数量、材料手配数量、施工途中の残量では、基準となる形状が異なることがあります。 まず確認するのは、計算対象となる区間の起点と終点です。函渠本体だけを対象とするのか、端部壁、翼壁、取付水路、作業用拡幅部まで含めるのかを決めます。 次に、掘削空間の上端と下端を確認します。下端は床付け面、基礎材下面、置換掘削底面など、どの高さを採用するかによって数量が変わります。上端も現況地盤面、計画地盤面、路床面、舗装下面などのどこまで埋め戻すかを明確にします。 掘削幅については、設計上の掘削幅を使うのか、実際に形成された掘削面を使うのかを区別します。現場で崩落や余掘りが発生している場合、実際に必要な材料量は設計数量より増える可能性があります。ただし、実測した数量がそのまま契約上の精算数量になるとは限りません。 函渠寸法では、内空幅と外幅、内空高と外高を取り違えないようにします。埋戻し計算で必要なのは、埋戻し材と接する外面の寸法です。底版厚、頂版厚、側壁厚を含めた外形を確認します。 基礎材については、施工幅、厚さ、延長を確認します。函渠外幅より基礎材幅が広い場合、左右に張り出した部分にも埋戻し土は入りません。均しコンクリート、基礎砕石、置換材が重なる場合は、高さ範囲を分けて計算し、同じ空間を二重に控除しないようにします。 計算結果の単位は、通常、立方メートルで整理します。寸法をミリメートルで読み取った場合は、計算前にメートルへそろえます。単位が混在すると、桁の大きな誤りにつながるため注意が必要です。
計算例1 矩形掘削の1連函渠
最初の計算例は、掘削側面が鉛直に近く、断面が延長方向に一定の1連函渠です。 掘削幅を5.0メートル、掘削深さを3.5メートル、施工延長を12メートルとします。函渠の外幅は3.2メートル、外高は2.7メートルです。基礎材は別途計算せず、ここでは掘削空間から函渠外形だけを控除する単純な条件とします。 掘削空間体積は、5.0メートル×3.5メートル×12メートルで210.0立方メートルです。 函渠外形体積は、3.2メートル×2.7メートル×12メートルで103.68立方メートルです。 したがって、埋戻し土量は210.0立方メートル－103.68立方メートルとなり、106.32立方メートルです。 現場で概算として扱う場合は、使用した測定精度に合わせて約106.3立方メートル、または約106立方メートルと整理できます。寸法が0.1メートル単位の概算であるにもかかわらず、小数点以下を過度に細かく表示しても、実際の精度が高くなるわけではありません。 この断面では、掘削幅5.0メートルから函渠外幅3.2メートルを差し引くと、左右の合計余裕幅は1.8メートルです。函渠が掘削中央に設置されていれば、片側の余裕幅は0.9メートルです。 掘削深さ3.5メートルから函渠外高2.7メートルを差し引くと、合計0.8メートルの高さが残ります。ただし、函渠下面には基礎材が施工されるのが一般的であるため、この0.8メートルすべてが頂版上の埋戻し厚になるとは限りません。 例えば、函渠下面に厚さ0.2メートルの基礎材がある場合、頂版上の埋戻し厚に相当する高さはおおむね0.6メートルです。基礎材を別材料として扱う場合は、その体積を追加で控除します。 このように、単純な外形控除によって総量を求めた後、側部、頂版上部、基礎部へ分けて確認すると、計算漏れを見つけやすくなります。
計算例2 基礎材を含む2連函渠
次の計算例は、2連函渠と基礎材を含む矩形掘削です。 掘削幅を7.0メートル、掘削深さを4.1メートル、延長を15メートルとします。函渠全体の外幅は5.4メートル、外高は3.3メートルです。函渠下には幅5.8メートル、厚さ0.20メートルの基礎材を施工します。 掘削空間体積は、7.0メートル×4.1メートル×15メートルで430.5立方メートルです。 函渠外形体積は、5.4メートル×3.3メートル×15メートルで267.3立方メートルです。 基礎材体積は、5.8メートル×0.20メートル×15メートルで17.4立方メートルです。 したがって、埋戻し土量は430.5立方メートル－267.3立方メートル－17.4立方メートルとなり、145.8立方メートルです。 2連函渠には2つの内空と中央壁があります。しかし、周囲の埋戻し量を求める際は、函渠全体を一つの外形として控除します。2つの内空体積を掘削空間へ加算したり、中央壁の体積を追加で差し引いたりする必要はありません。 基礎材幅は函渠外幅より0.4メートル広いため、左右へ均等に張り出していると仮定すれば、片側0.2メートルの張出しがあります。この範囲にも埋戻し土は入らないため、基礎材全体の体積を控除しています。 ただし、函渠外形体積と基礎材体積が上下方向で重複しないことを確認する必要があります。この例では、函渠下面より下に基礎材が配置される条件として計算しています。 基礎材の厚さの一部が函渠外高に含まれているような寸法設定を使う場合、同じ空間を二重に控除する可能性があります。図面の高さ基準を確認し、函渠外形の下面と基礎材の上面がどこにあるかを整理してから計算します。 2連函渠では全体幅が大きく、掘削幅との差が小さくなることがあります。側部の作業余裕幅が左右で異なる場合は、函渠が掘削中央にあると仮定せず、左右を別々に計算することが重要です。
計算例3 法面付き掘削の函渠
3つ目の計算例は、左右に法面を設けた掘削です。法面付き掘削では、掘削上部が底部より広くなるため、台形断面として計算します。 掘削底幅を4.8メートル、掘削深さを3.2メートル、法勾配を鉛直1に対して水平0.5とします。施工延長は20メートルです。函渠の外幅は3.5メートル、外高は2.5メートルです。基礎材は幅3.9メートル、厚さ0.20メートルとします。 掘削深さが3.2メートルで、片側の水平広がりが深さの0.5倍であるため、片側の広がりは1.6メートルです。左右の合計は3.2メートルとなるため、掘削上部幅は4.8メートル＋3.2メートルで8.0メートルです。 台形断面積は、底幅と上部幅の平均に掘削深さを掛けて求めます。4.8メートルと8.0メートルの平均は6.4メートルです。6.4メートル×3.2メートルで、掘削断面積は20.48平方メートルになります。 掘削空間体積は、20.48平方メートル×20メートルで409.6立方メートルです。 函渠外形体積は、3.5メートル×2.5メートル×20メートルで175.0立方メートルです。 基礎材体積は、3.9メートル×0.20メートル×20メートルで15.6立方メートルです。 したがって、埋戻し土量は409.6立方メートル－175.0立方メートル－15.6立方メートルとなり、219.0立方メートルです。 法面付き掘削では、頂版より上の範囲ほど幅が広くなるため、矩形掘削より埋戻し量が増えやすくなります。掘削底幅だけを使って直方体として計算すると、法面部分の数量が抜けます。 反対に、掘削上部幅を全深さに適用すると、掘削空間を過大に計算します。底幅と上部幅の平均を使うのは、断面が直線的な法面で構成されている場合です。 実際の法面に小段がある場合、左右の勾配が異なる場合、途中で土質が変わって勾配が変化する場合は、一つの台形として計算せず、形状ごとに分割します。 また、施工中の法面崩落や局部的な拡幅がある場合、設計断面と実際の掘削空間に差が生じます。材料手配には実際の空間を把握する必要がありますが、出来高や変更数量への反映については、設計条件や承認範囲を確認することが必要です。
計算例4 断面が変化する函渠
4つ目の計算例は、延長方向に掘削断面が変化する函渠です。地盤高に勾配がある場合や、端部に向かって掘削幅が広がる場合は、複数の断面を設定して区間ごとに計算します。 延長30メートルの区間に、起点、10メートル地点、20メートル地点、終点の4断面を設定します。各地点の掘削断面積を、起点18.0平方メートル、10メートル地点20.0平方メートル、20メートル地点19.0平方メートル、終点17.0平方メートルとします。 起点から10メートル地点までの平均断面積は、18.0平方メートルと20.0平方メートルの平均で19.0平方メートルです。区間体積は19.0平方メートル×10メートルで190.0立方メートルです。 10メートル地点から20メートル地点までの平均断面積は、20.0平方メートルと19.0平方メートルの平均で19.5平方メートルです。区間体積は195.0立方メートルです。 20メートル地点から終点までの平均断面積は、19.0平方メートルと17.0平方メートルの平均で18.0平方メートルです。区間体積は180.0立方メートルです。 掘削空間体積の合計は、190.0立方メートル＋195.0立方メートル＋180.0立方メートルで565.0立方メートルです。 次に、各地点の函渠外形断面積を、起点8.4平方メートル、10メートル地点8.4平方メートル、20メートル地点8.0平方メートル、終点7.6平方メートルとします。 起点から10メートル地点までの函渠外形体積は、平均断面積8.4平方メートル×10メートルで84.0立方メートルです。 10メートル地点から20メートル地点までは、8.4平方メートルと8.0平方メートルの平均である8.2平方メートルに10メートルを掛け、82.0立方メートルです。 20メートル地点から終点までは、8.0平方メートルと7.6平方メートルの平均である7.8平方メートルに10メートルを掛け、78.0立方メートルです。 函渠外形体積の合計は244.0立方メートルです。基礎材など、埋戻し土以外の材料が合計20.0立方メートルあるとします。 埋戻し土量は、565.0立方メートル－244.0立方メートル－20.0立方メートルとなり、301.0立方メートルです。 平均断面法は、隣り合う測点の間で形状が連続的に変化する場合に使いやすい方法です。測点間に急な段差や局部的な拡幅がある場合は、その変化点にも断面を追加します。 断面間隔を広くしすぎると、途中の凹凸が平均化されます。現場で即土量を概算する目的では一定間隔でも対応できますが、数量根拠として精度を求める場合は、形状変化に応じて測点を増やすことが重要です。
側部と頂版上部を分けて計算する方法
函渠の総埋戻し量だけでなく、側部と頂版上部を分けて把握すると、施工計画や材料管理に活用しやすくなります。函渠周辺では、施工段階や使用材料、締固め方法が高さによって異なる場合があるためです。 矩形掘削で函渠が中央に設置されている場合、側部埋戻し量は左右の空間を合計して求められます。掘削幅から函渠外幅を差し引き、その差に側部埋戻し高さと延長を掛けます。 例えば、掘削幅5.0メートル、函渠外幅3.2メートル、函渠外高2.7メートル、延長12メートルの場合、左右合計の空き幅は1.8メートルです。 側部を函渠外高と同じ2.7メートルまで埋め戻すとすると、側部埋戻し量は1.8メートル×2.7メートル×12メートルで58.32立方メートルです。 頂版上部の埋戻し厚を0.6メートルとし、その高さでは掘削幅全体に土が入る条件であれば、頂版上部の体積は5.0メートル×0.6メートル×12メートルで36.0立方メートルです。 基礎周辺に別途埋戻し土が入る範囲がある場合は、その数量を加えます。側部、頂版上部、基礎周辺を合計した値が、全体計算と一致するかを確認することで、計算漏れや重複を見つけられます。 法面付き掘削では、高さによって幅が変わるため、側部と頂版上部を単純な直方体として分けることはできません。函渠頂版の高さで掘削幅を求め、函渠側部の範囲と頂版上部の範囲を別々の台形として計算します。 左右で掘削幅や埋戻し高さが異なる場合は、片側ずつ計算します。函渠の片側に仮設道路、土留め、既設構造物がある現場では、左右対称と仮定すると誤差が大きくなる可能性があります。
施工途中の残り埋戻し量を算出する方法
施工管理で求められるのは、当初の総埋戻し量だけではありません。埋戻し作業が進んだ後に、残りの必要量を現場で把握できれば、翌日以降の材料搬入や重機配置を調整しやすくなります。 残り埋戻し量を求める方法には、当初数量から施工済み数量を差し引く方法と、現場に残っている空間を直接測定する方法があります。 当初数量から差し引く方法では、搬入記録、場内転用記録、施工日報などから施工済み量を集計します。ただし、搬入した土の体積と締固め後の体積は一致しない場合があります。また、搬入土の一部が仮置きされた場合や、別区間へ使用された場合は、搬入記録だけでは実際の施工済み量を判断できません。 現場に残っている空間を測定する方法では、現在の埋戻し面から完成予定面までの体積を算出します。函渠外面、基礎材、施工済みの埋戻し面を反映できれば、残りの空間を直接把握できます。 側部の埋戻しが左右で異なる高さまで進んでいる場合は、左右を分けて測定します。平均高さだけで計算すると、局部的な未施工部分や盛り上がりを見落とす可能性があります。 函渠の頂版上まで埋戻しが進むと、地表から函渠の位置を確認できなくなります。そのため、函渠設置後、埋戻し前の段階で、外形位置、天端高、起点、終点を記録しておくことが重要です。 施工前後の測定結果を比較する場合は、同じ座標基準、同じ高さ基準、同じ計算範囲を使用します。比較範囲が異なると、単なる範囲の差が施工量として計算されることがあります。 残量を日々更新する場合は、測定日時、対象区間、完成予定面、除外した構造物、使用した計算方法を記録します。最終数値だけでなく、計算条件を残すことで、後日数量に差が生じた際に原因を確認できます。
掘削土量と埋戻し土量が一致しない理由
函渠工事では、掘削土量と埋戻し土量が一致しないのが一般的です。掘削空間の一部を函渠本体や基礎材が占めるため、幾何学的な埋戻し量は掘削量より小さくなります。 さらに、掘削した土をそのまま全量埋戻しに使用できるとは限りません。土質、含水状態、異物の混入、粒径、施工条件などによっては、埋戻しに適さない土が含まれる場合があります。 反対に、掘削土の一部しか現場で再利用できず、外部から材料を搬入する場合もあります。この場合、発生土量、場外搬出量、場内転用量、購入または支給された材料量を分けて管理する必要があります。 土は掘削によってほぐれ、運搬、敷均し、締固めによって状態が変わります。そのため、地山状態の掘削体積、車両に積み込んだ状態の体積、締固め後の完成体積を単純に同じ数値として扱うことはできません。 現場で即土量を算出するときは、計算結果がどの状態の体積を示すのかを明記します。完成形状から求めた空間体積であれば、締固め後に満たすべき幾何学的な体積として扱います。 運搬回数へ換算する場合は、車両の呼称だけで一定量を決めつけず、現場の積載管理方法、材料の状態、計測記録などを確認します。材料手配では不足を避ける必要がありますが、根拠のない余裕を大きく加えると、余剰材料や不要な運搬につながります。
現場で即土量を算出するときの注意点
現場で短時間に数量を求めるときほど、計算範囲の確認が重要です。掘削幅、掘削深さ、延長のどれか一つでも対象範囲が異なれば、結果は大きく変わります。 特に確認したいのが、函渠外形と内空の取り違えです。図面では内空寸法が大きく表示されている場合がありますが、躯体控除に使うのは外幅と外高です。 基礎材の控除漏れにも注意が必要です。函渠外形だけを差し引き、基礎砕石や均しコンクリートの体積を残すと、埋戻し土量を過大に計算します。 一方、函渠外形と基礎材の範囲を重ねて控除すると、埋戻し量を過小に計算します。断面図上で高さ範囲を分け、各材料が占める空間を重複なく整理します。 法面掘削では、上部幅と底幅を確認します。左右の法勾配が同じとは限らないため、現況形状に合わせて計算します。小段が設けられている場合は、単純な台形ではなく複数の矩形や台形へ分割します。 延長方向に地盤高が変化する現場では、平均深さだけを全延長に適用すると、局部的な深掘りや浅い区間が反映されません。変化点で区間を分ける方法が有効です。 測定範囲に重機、仮設材、排水ホース、資材、残土などがある場合、それらを地表面として扱うと空間体積を正しく求められません。可能な範囲で測定前に移動し、移動できない対象は計算時に除外します。 水たまりがある場所では、水面下の形状を取得できているか確認します。水面を地盤面として扱うと、掘削空間を過小に計算する可能性があります。水中部分を推定する場合は、推定範囲と条件を記録します。 実測数量と設計数量は、目的を分けて保存します。実際に材料を投入するための数量と、契約や出来高に用いる数量が必ずしも同じになるとは限りません。
測定結果を数量根拠として残す方法
現場で即土量を算出しても、計算条件が残っていなければ、後から数量の妥当性を確認できません。数値だけでなく、どの範囲をどの方法で測定したかを記録することが重要です。 記録には、工事名、対象区間、測定日、測定者、起点、終点、使用した基準高、計算上端、計算下端を含めます。函渠外形寸法、基礎材寸法、控除した材料も整理します。 写真は、函渠全体、起点、終点、掘削底、掘削上端、函渠天端、側部の状況が確認できるように残します。埋戻し後に見えなくなる部分は、施工前に重点的に記録します。 断面計算を行った場合は、断面位置と間隔を残します。起点から何メートルの位置に断面を設定したかが分からなければ、再計算や現地照合が難しくなります。 概算条件を使った場合は、実測値と仮定値を区別します。例えば、法勾配を図面から採用したのか、現地測定したのか、左右対称と仮定したのかを記載します。 計算結果を修正した場合は、修正前の数量、修正後の数量、修正理由を残します。函渠寸法の読み違い、基礎材の控除漏れ、測定範囲の変更など、理由が分かれば同じ誤りの再発を防ぎやすくなります。 日々の埋戻し量を比較する場合は、毎回同じ範囲で算出します。前回より測定範囲が広がった場合、その差を施工量として扱わないように注意します。 数量を関係者と共有するときは、総埋戻し量だけでなく、施工済み量、残量、材料区分、対象区間を併記します。同じ「残り100立方メートル」という表現でも、側部だけなのか、頂版上部を含むのかによって作業内容が異なります。
LRTK Phoneを活用した函渠周辺の土量管理
函渠の埋戻し量を現場で継続的に更新するには、掘削形状、函渠位置、施工途中の埋戻し面を同じ基準で記録する必要があります。断面が一定であれば手計算でも概算できますが、法面や地盤高が変化する現場では、限られた寸法だけで形状を代表させると誤差が大きくなる可能性があります。 LRTK Phoneを活用して函渠周辺の位置や形状を記録すれば、現場で即土量を確認するための基礎データをそろえやすくなります。掘削完了時、基礎施工時、函渠設置時、埋戻し途中、完成時と工程ごとに記録することで、施工前後の状態を比較できます。 特に重要なのは、函渠設置後から埋戻し開始前までの記録です。函渠の外形が見えている段階で位置、天端高、起点、終点を記録しておけば、埋戻し後に地下へ隠れた躯体を計算上で控除しやすくなります。 現在の埋戻し面と完成予定面を比較すれば、残りの空間を把握するためにも利用できます。左右で施工高さが異なる場合や、端部だけ施工が遅れている場合も、現況形状を反映することで残量の偏りを確認しやすくなります。 ただし、函渠周辺では掘削法面、構造物、重機、樹木などによって測定条件が変化する可能性があります。取得した結果は無条件に採用せず、既知点、設計寸法、現場で確認できる距離や高さと照合することが重要です。 測定範囲に仮設材、残土、重機、資材などが含まれている場合は、埋戻し面と区別して整理します。異なる工程のデータを比較するときは、同じ座標基準、同じ高さ基準、同じ対象範囲を使用します。 LRTK Phoneによる現場記録を継続し、測定日時、対象範囲、控除条件、計算結果を関連付ければ、材料手配、進捗確認、数量説明に使える情報を整理しやすくなります。
まとめ
函渠の埋戻し土量は、掘削空間から函渠の外形体積と基礎材などの体積を差し引いて算出します。函渠に内部空間があっても、その内部へ埋戻し土を入れるわけではないため、コンクリート体積ではなく外形体積を控除することが重要です。 矩形掘削では幅、深さ、延長から掘削空間を求めます。法面付き掘削では底幅と上部幅から台形断面積を算出します。延長方向に断面が変化する場合は、複数の測点に分けて区間体積を積み上げます。 基礎砕石、均しコンクリート、置換材などを別材料として管理する場合は、それらが占める空間も控除します。ただし、函渠外形や他の材料と同じ範囲を二重に差し引かないよう、断面上の位置関係を確認する必要があります。 施工途中では、当初数量から搬入記録を差し引くだけでなく、現在の埋戻し面と完成予定面の間に残る空間を測定する方法が有効です。函渠が埋戻しによって見えなくなる前に、外形位置や天端高を記録しておくと、残量計算の精度を保ちやすくなります。 現場で即土量を把握するためには、計算の速さだけでなく、計算範囲、躯体控除、材料区分、測定基準を統一することが大切です。函渠の設置前後から施工面を継続的に記録し、現地で数量を確認できる環境を整える方法として、LRTK Phoneの活用が役立ちます。