現場で即土量を把握して埋戻し材不足を防ぐ
掘削工事では、掘り出した土が現場内に十分残っているように見えても、埋戻し工程に入った段階で材料が足りなくなることがあります。掘削土のすべてを埋戻しに再利用できるとは限らず、土質、含水状態、異物の混入、施工場所ごとの品質条件などによって使用できる量が変わるためです。 埋戻し材が不足してから追加発注を行うと、材料の準備や運搬車両の手配が間に合わず、埋戻しや締固めの工程が止まる可能性があります。構造物周辺や道路部の埋戻しが遅れれば、後続する舗装、設備、復旧、検査などにも影響が広がります。 一方で、不足を恐れて多めに発注すると、余った材料を置くための場所が必要になります。仮置き材が作業通路や重機動線を圧迫し、使用できなかった材料の再運搬や搬出が必要になることもあります。埋戻し材は不足しても余っても現場管理の負担になるため、現状に基づいて必要量を更新することが重要です。 現場で即土量を把握する目的は、現在の掘削量を表示することだけではありません。掘削後に残った空間、構造物が占める体積、再利用できる掘削土、締固めによる体積変化、今後発生する施工ロスを順番に整理し、外部から搬入すべき量を予測することにあります。 埋戻し材の不足量は、基本的には埋戻しに必要な体積から、現場で利用可能な材料量を差し引いて求めます。ただし、両方を同じ状態の体積にそろえなければ正しい比較になりません。掘削前の地山状態、掘削後のほぐれた状態、施工後の締固め状態では、同じ土でも体積が異なるためです。 施工前の設計数量だけで発注量を決める方法にも注意が必要です。実際の現場では、掘削底の凹凸、作業空間のための余掘り、法面の小規模な崩れ、既設構造物の位置、地盤状況による追加掘削などが発生します。設計断面と実際の掘削形状に差があれば、完成時に埋める空間も変化します。 そのため、発注前には施工途中の形状を測定し、設計数量のうち確認できる部分を実測値へ置き換えます。工事が進むほど実測値の割合を増やすことで、埋戻し材の不足を早い段階で把握しやすくなります。
計算1｜掘削空間から埋戻し対象体積を求める
最初に行うのは、完成時に埋戻し材を充填する空間の体積を求める計算です。掘削した総体積と埋戻し対象体積は同じではありません。掘削した空間の内部には、基礎、配管、マンホール、擁壁、函状構造物、均し材などが施工されるためです。 まず、施工前の地形または計画上の掘削開始面と、掘削後の地盤面との差から掘削空間を求めます。施工前に地形を測定している場合は、そのデータを基準面として使用できます。施工前データがない場合は、設計図、横断図、現況測点、既存の測量成果などから基準面を設定します。 基準面の条件は、途中で変更しないことが重要です。前回は施工前地形を使い、今回は計画地盤面を使うといった変更をすると、掘削が進んでいない部分でも土量差が発生します。日次や週次で比較する場合は、同じ基準面、同じ座標、高さ基準を使用します。 次に、埋戻し後の仕上がり面を設定します。道路工事であれば路床や路盤の下面、造成工事であれば計画地盤面、構造物工事であれば所定の埋戻し高さなどが基準になります。現在の地盤面から仕上がり面までの空間を求めることで、今後必要になる充填体積を確認できます。 掘削途中で計算する場合は、掘削済み範囲と未掘削範囲を分けて考えます。掘削済み範囲には現場測定による実測値を使い、未掘削範囲には設計断面や予定掘削量を使います。全体を設計値だけで計算するより、実際の過掘りや形状変化を反映できます。 たとえば、完成時の掘削空間が600立方メートルと予測されても、その600立方メートルすべてを土で埋めるわけではありません。構造物、基礎材、配管などが空間の一部を占めます。最初の段階では掘削空間全体を確認し、次の計算で土が入らない部分を差し引きます。 掘削空間を測るときは、作業のために広げた部分も対象に含めます。型枠組立、管接合、支保工設置、重機作業などのために設計断面より広く掘った部分は、完成後に構造物が占めなければ埋戻しが必要です。 掘削底の深さにも注意が必要です。計画高さより低く掘られた過掘り部分は、充填量の増加につながります。局部的な深掘れを平均的な掘削深さだけで計算すると、必要量を少なく見積もる可能性があります。 面積が広い現場では、小さな高さの差でも合計体積に影響します。たとえば、平均して数センチメートルの差であっても、施工面積が大きければ無視できない土量になることがあります。発注前の計算では、代表点だけでなく、施工範囲全体の凹凸をできるだけ反映します。
計算2｜構造物と別材料の体積を差し引く
二つ目の計算では、掘削空間から構造物や埋設物が占める体積を差し引きます。ここで求めるのは、一般の埋戻し材が実際に入る空間です。 控除対象には、コンクリート構造物、基礎、管路、マンホール、側溝、擁壁、地下設備、既設構造物などがあります。さらに、基礎砕石、保護砂、均し材などを埋戻し材とは別に施工する場合は、その部分も一般の埋戻し対象から差し引きます。 直方体に近い構造物であれば、長さ、幅、高さを掛けて体積を求めます。形状が複雑な場合は、底版、壁、頂版、張り出し部などに分け、それぞれの体積を合計します。 管路の体積を控除するときは、原則として土が入らない外形側の寸法を使います。管の内側は空洞ですが、埋戻し材が入る場所ではないため、管の外形によって占有される体積を確認します。 ただし、構造物を単純な外接直方体として計算すると、実際より大きな体積を控除する場合があります。凹凸や段差がある構造物は、土が入る空間と入らない空間を区分して計算する必要があります。 構造物の設計寸法と施工後の実寸法が異なる場合もあります。基礎幅、設置高さ、型枠の納まり、配管位置などが変わると、周囲の埋戻し空間も変化します。施工済みの部分については、完成図面だけに頼らず、現場で確認した寸法や測定結果を反映します。 基礎材や保護材の扱いも明確にします。たとえば、管周りに砂を使用し、その上部に掘削土を戻す場合、砂で施工する範囲は掘削土の必要量から除外します。砂と一般埋戻し土を一つの数量として計算すると、どちらかが不足し、どちらかが余る原因になります。 控除の重複にも注意が必要です。構造物の外形体積をまとめて控除した後、その内部に含まれる基礎や配管を再度控除すると、同じ空間を二重に差し引くことになります。計算記録には、各体積がどの範囲を含んでいるかを残します。 反対に、控除漏れがあると発注量を過大に見積もります。特に、延長が長い配管、連続する側溝、複数設置されるマンホールなどは、一か所当たりの体積が小さく見えても、合計すると大きな数量になることがあります。 基本的な考え方は、埋戻し対象体積＝完成時の掘削空間－構造物等の占有体積－別材料で施工する体積です。この結果が、対象としている埋戻し材によって充填する締固め後の空間になります。
計算3｜掘削土の再利用可能量を算出する
三つ目の計算では、現場にある掘削土のうち、実際に埋戻しへ利用できる量を求めます。仮置き場に見えている土量を、そのまま全量使える在庫として扱わないことが重要です。 掘削土を再利用できるかどうかは、土質、粒径、含水状態、異物の混入、施工性、埋戻し場所に求められる品質などによって変わります。一般部には使えても、構造物周辺や管周りには使用できない土もあります。 まず、仮置きされている土の体積を測ります。仮置き前の地盤面と現在の土砂表面との差を使えば、山の形状が不規則でも体積を求めやすくなります。仮置き前の地盤データがない場合は、山の周辺地盤や管理された基準面から底面を推定しますが、推定範囲が大きいほど不確かさも増えます。 仮置き山を測る際は、裾の境界を毎回同じ位置に設定します。山の周囲に薄く広がった土を含めるかどうかで、測定結果が変わるためです。区画線、杭、地形の折れ点などを基準に範囲を固定すると、搬入や搬出による変化を比較しやすくなります。 測定した仮置き土量から、再利用できない量を差し引きます。異物を多く含む土、過度に軟弱な土、別途処理が必要な土、表土、廃材混じりの土などが対象です。 さらに、他工区で使用する予定量や、すでに搬出が決まっている量も差し引きます。同じ仮置き土を複数の工区の使用可能量として計上すると、工事後半で不足が発生します。使用先を決めた土は、工区別の予約在庫として管理します。 降雨後の含水状態にも注意します。数量として存在していても、施工予定日に使用できない状態であれば、直近の使用可能在庫には含めにくくなります。乾燥、改良、混合などの対応が必要な場合は、その処理期間も工程に反映します。 仮置き土は掘削によってほぐれた状態です。そのため、仮置き山で測った300立方メートルが、締固め後の空間300立方メートルを満たすとは限りません。締固めると土粒子間の空隙が小さくなり、完成時の体積が減少することがあるためです。 再利用可能量を埋戻し対象体積と比較するときは、仮置き状態の体積を締固め後の体積へ換算します。換算値は土質、含水状態、施工方法、要求される締固め状態などによって異なります。 一般的な数値を無条件に使用するのではなく、材料試験、試験施工、過去の実績、施工初期の投入量と完成体積の比較などを参考に設定します。土質が複数ある場合は、材料区分ごとに換算値を分けます。 たとえば、仮置き状態の土が400立方メートルあり、そのうち再利用できない土が60立方メートル、別工区への割当が40立方メートルであれば、当該工区で使用できる仮置き状態の体積は300立方メートルです。ここから締固め後に何立方メートル相当になるかを求め、埋戻し対象体積と比較します。
計算4｜締固め後の不足量を搬入量へ換算する
四つ目の計算では、締固め後に不足する体積を、発注や搬入に使う数量へ換算します。完成時の埋戻し体積と、運搬車両で持ち込まれる材料の体積は同じではありません。 埋戻しの完成数量は、所定の高さまで締め固めた状態で考えます。一方、搬入される材料は、荷台や仮置き場に積まれたほぐれた状態です。搬入後に敷きならしと締固めを行うと体積が変化するため、締固め後の不足量と同じ体積を発注すれば足りるとは限りません。 まず、計算2で求めた埋戻し対象体積から、計算3で求めた再利用土の締固め後換算体積を差し引きます。この結果が、締固め後の状態で不足する体積です。 次に、その不足体積を、購入する埋戻し材の搬入状態へ変換します。ここで使用する係数は、意味を明確にしておく必要があります。 「搬入状態の1立方メートルが締固め後に何立方メートルになるか」という係数を使う場合、締固め後の不足体積をその係数で割ります。「締固め後1立方メートルを作るために必要な搬入体積」という係数を使う場合は、締固め後の不足体積に係数を掛けます。 同じ数値でも、係数の定義が逆であれば計算結果が変わります。「締固め係数」といった名称だけを記録するのではなく、変換前と変換後の状態、掛けるのか割るのかまで明記します。 発注数量を質量で管理する場合は、搬入体積を質量へ換算します。このときに使う単位体積当たりの質量は、材料の種類や含水状態によって変化します。乾燥した材料と水分を多く含む材料では、同じ体積でも質量が異なるため、採用した条件を共有します。 運搬車両の台数へ換算する場合も注意が必要です。車両の公称容量と、実際に積載される材料量が一致するとは限りません。材料の密度、含水状態、荷姿、積載条件、荷台形状によって一台当たりの量が変わります。 一台当たりの数量は、搬入伝票だけでなく、実際の搬入回数、仮置き山の体積変化、施工した面積と厚さなどを照合して確認します。工事序盤の実績を使って平均値を更新すると、その現場に合った発注台数を求めやすくなります。 埋戻しは複数の層に分けて施工されることがあります。施工面積、締固め後の一層厚さ、施工層数からも完成体積を概算できます。測定した土量と層ごとの施工記録を照合すると、使用している換算値に大きなずれがないか確認できます。
計算5｜施工ロスと変動分を加えて発注量を決める
五つ目の計算では、換算後の搬入必要量に、施工ロス、測定誤差、追加掘削などの変動分を加え、実際の発注候補量を決めます。 計算上の不足量と発注量を完全に同じにすると、少しの条件変化で材料が足りなくなる可能性があります。掘削面や埋戻し面には細かな凹凸があり、図面どおりの均一な形状ではありません。 施工中に法面の一部が崩れたり、既設物を撤去した後に空洞が見つかったり、地盤状況に応じて追加掘削が必要になったりする場合もあります。こうした変化は、当初の計算より埋戻し量を増加させます。 材料を仮置き場から施工場所へ移動する過程でも、一定の損失が発生することがあります。材料が周囲へ広がる、地盤へ混ざる、運搬経路に残る、別用途へ一時的に使用されるなどの要因です。 測定値そのものにも不確かさがあります。測定範囲の境界、地表面の凹凸、欠測部分の補間、基準面の作り方などによって体積結果が変わります。特に、仮置き山の裏側や重機の陰など、測りにくい部分が多い場合は注意が必要です。 そのため、締固め後の不足量を搬入量へ換算した後、現場条件に応じた余裕を加えます。ただし、一律に大きな余裕を加えると、今度は余剰材が発生します。 余裕量は、掘削形状の安定性、測定精度、材料の追加手配に必要な期間、現場内の仮置き容量、施工初期の実績などを考慮して決めます。追加手配が容易な現場であれば、最初の発注を抑え、測定結果を更新しながら分納する方法が適しています。 一方、搬入までに長い準備期間が必要な現場や、搬入できる日時が限られている現場では、早い段階で一定量を確保する必要があります。適切な余裕量は、土量の変動だけでなく調達条件によっても変わります。 発注候補量は、締固め後の埋戻し対象体積から再利用可能な締固め後体積を引き、搬入状態へ換算したうえで、施工ロスと変動分を加えて求めます。 計算した総量を一度に搬入する必要はありません。現場内に十分な仮置き場所がない場合は、総発注量と各回の納入量を分けて考えます。工程に合わせて分納すれば、材料切れを防ぎながら作業場所の圧迫も抑えられます。 発注後に掘削量や再利用可能量が変わった場合は、残りの納入量を再計算します。最初に決めた数量を最後まで固定するのではなく、実測値に合わせて更新することが過不足防止につながります。
5つの計算を使った不足予測の具体例
ここでは、施工途中の現場を想定して、五つの計算をどのようにつなげるかを確認します。使用する数値は計算方法を説明するための例であり、実際の換算条件は現場ごとに設定する必要があります。 現場測定と未施工部分の設計数量を合わせた結果、完成時の掘削空間が1,000立方メートルになると予測されたとします。 掘削空間の中には、コンクリート構造物が190立方メートル、管路や設備が40立方メートル、基礎材や保護材など別材料で施工する部分が90立方メートルあるとします。 一般の埋戻し材で充填する対象体積は、1,000立方メートルから190立方メートル、40立方メートル、90立方メートルを差し引いた680立方メートルです。 次に、仮置き場で測定した掘削土が520立方メートルあるとします。このうち、土質や異物の問題によって再利用できない土が70立方メートルあり、別工区へ使用する予定の土が50立方メートルあるとします。 当該工区で利用できるほぐし状態の掘削土は400立方メートルです。 この400立方メートルを締固め後の体積へ換算します。施工初期の実績などから、ほぐし状態の1立方メートルが締固め後に0.84立方メートル相当になると判断した場合、再利用土の締固め後換算体積は336立方メートルです。 埋戻し対象体積680立方メートルから、再利用可能な締固め後体積336立方メートルを差し引くと、締固め後の不足体積は344立方メートルになります。 購入する埋戻し材について、搬入状態の1立方メートルが締固め後に0.88立方メートルになると仮定します。この場合、必要な搬入体積は344立方メートルを0.88で割った約390.9立方メートルです。 さらに、現場で設定した施工ロスや変動分として5パーセントを加える場合、発注候補量は約410.4立方メートルになります。実際の発注では、車両一台当たりの実績数量、分納条件、現場の保管容量などに合わせて調整します。 この例では、仮置き土が520立方メートルあるからといって、埋戻し対象体積680立方メートルとの差である160立方メートルだけを購入すればよいとは判断していません。 再利用できない土、別工区で使う土、締固めによる体積減少を考慮すると、外部から必要になる量は単純な差より大きくなります。 反対に、構造物や基礎材が占める体積を差し引かず、掘削空間1,000立方メートルをそのまま埋戻し対象にすると、発注量を過大に算定します。 不足予測では、掘削量と仮置き量を直接比較するのではなく、完成時に材料を入れる空間と、締固め後に利用できる材料量を比較することが重要です。
地山土量・ほぐし土量・締固め土量を混同しない
埋戻し材の計算で特に注意したいのが、状態の異なる土量を同じものとして扱うことです。土量は、大きく地山状態、ほぐし状態、締固め状態に分けて考えます。 地山土量は、掘削前に地盤内に存在する状態の体積です。設計図や施工前地形と掘削面との差から求める掘削土量は、地山状態を基準にすることがあります。 ほぐし土量は、掘削によって土粒子の配列が乱れ、仮置き場や運搬車両に積まれた状態の体積です。掘削前より空隙が増えることで、見かけの体積が大きくなることがあります。 締固め土量は、材料を敷きならし、所定の方法で締め固めた完成状態の体積です。埋戻し対象空間や完成数量は、この締固め状態で考える必要があります。 施工前の掘削数量が地山状態、仮置き場の測定結果がほぐし状態、完成時の必要量が締固め状態であれば、そのまま足し引きすることはできません。 各数量には、どの状態の体積であるかを記録します。「掘削土量300立方メートル」とだけ書くのではなく、「施工前地形と現在地形との差による地山状態の体積」「仮置き山を測ったほぐし状態の体積」「締固め後に必要となる完成体積」のように区別します。 換算係数にも、変換方向を記載します。「ほぐし係数」や「締固め係数」という名称だけでは、どの体積に掛けるのか判断できない場合があります。 「地山1立方メートルが掘削後に何立方メートルになるか」「ほぐし土1立方メートルが締固め後に何立方メートルになるか」のように定義を文章で残します。 土質が変われば、体積変化も変わる可能性があります。現場内に砂質土、粘性土、改良した土、購入材などが混在する場合は、それぞれを分けて管理します。 含水状態も施工性や見かけの量に影響します。雨天前後で状態が大きく変わる場合は、以前に設定した値をそのまま使用できるか確認します。 係数は、計算を簡単にするための固定値ではなく、現場実績に合わせて見直す値として扱うことが重要です。施工した面積、締固め後の厚さ、投入量を記録すれば、その現場での体積変化を検証できます。
現場で即土量を測定するときの確認事項
発注量の精度は、使用する計算式だけでなく、入力する測定値の精度によって決まります。測定範囲や基準が変われば、正しい式を使っても結果は安定しません。 最初に確認するのは、座標と高さの基準です。施工前、掘削途中、構造物施工後、埋戻し途中のデータが異なる基準になっていると、重ね合わせた際にずれが生じます。 高さのずれは、測定面積が広いほど体積へ大きく影響します。測定前には基準点や高さが既知の箇所を確認し、過去のデータと整合しているかを確認します。 測定範囲の境界も統一します。前回より広い範囲を計算すれば、掘削や搬入がなくても土量が増えて見えます。掘削範囲、仮置き場、埋戻し完了区間ごとに、計算対象の境界を明確にします。 仮置き山では、山の裏側や重機の陰などに欠測がないかを確認します。見えない部分が大きい状態で形状を補間すると、実際とは異なる面が作られる場合があります。 測定位置を変えて複数方向から確認し、死角を減らすことが大切です。欠測が残る場合は、その範囲を含む土量を確定値として扱わず、一定の幅を持つ予測値として管理します。 掘削底に水がたまっている場合にも注意が必要です。測定方法によっては、水面を地盤面として扱い、水深部分の空間を計算できないことがあります。排水後に測定するか、水底の高さを別途確認します。 重機、資材、仮設物、作業員などが測定範囲内にあると、それらが地表面の一部として含まれることがあります。移動できるものは測定前に移動し、移動できないものは計算時に除外します。 測定結果は、既知の寸法と照合します。掘削幅、構造物の長さ、基準点間の距離、高さが分かる場所を測定し、図面や管理値と大きな差がないかを確認します。 体積結果だけを見ると、データ全体が水平方向へずれていても気づきにくいことがあります。距離、高さ、位置の確認を組み合わせることが重要です。 搬出入の実績との照合も有効です。測定上は仮置き土が大きく減っているのに搬出や使用の記録がなければ、測定範囲、基準面、欠測処理などを確認します。 反対に、多数の車両が搬入されているのに仮置き量や施工量がほとんど増えていなければ、一台当たり換算量、材料区分、施工場所への直接投入などを確認する必要があります。 現場で即土量を測るときは、速さだけを優先せず、前回と同じ条件で比較できるデータを作ることが重要です。数分早く結果を出しても、測定基準が異なれば発注判断には使いにくくなります。
日次更新で発注時期の遅れを防ぐ
不足量を正しく計算できても、発注時期が遅ければ工程停止を防げません。数量と同時に、材料がいつ必要になるかを予測します。 まず、埋戻し開始予定日、一日当たりの施工量、現在の使用可能在庫を確認します。再利用可能土と搬入済み材料を締固め後体積へ換算し、一日当たりの使用量で割れば、現在庫で何日施工できるかを予測できます。 次に、発注から現場への搬入までに必要な期間を確認します。材料の準備、運搬車両の確保、搬入経路の調整、受入時間の制限などにより、発注直後に納入できるとは限りません。 現在庫がなくなる予測日から調達期間を逆算し、発注判断日を設定します。天候や交通状況によって搬入が遅れる可能性がある場合は、その影響も考慮します。 日次管理では、現在庫、当日の使用量、当日の搬入量、当日の搬出量、発注済み未搬入量を分けて記録します。 発注済みの材料は、まだ現場で使用できる在庫ではありません。搬入済み数量と未搬入数量を合計して表示すると、手元にない材料を使用可能と誤認するおそれがあります。 掘削と埋戻しを並行する現場では、今後発生する掘削土も考慮します。ただし、将来の掘削土を全量使用可能在庫として扱うことは避けます。 掘削土が発生する時期、土質が確認できる時期、仮置き場所まで運べる時期、埋戻し場所で必要になる時期を比較します。総量として足りていても、必要な時期に材料が到着しなければ一時的な不足が発生します。 反対に、掘削土が先に大量発生し、埋戻し開始が遅い場合は、仮置き場の不足が問題になります。再利用する予定の土を保管できず場外へ搬出し、後から購入材を搬入する事態を避けるため、工程と土量を一緒に管理します。 日次の土量差は、前回の在庫に搬入量と新たな発生量を加え、使用量と搬出量を差し引いて計算できます。その計算上の在庫と、仮置き場の実測量を照合します。 差が大きくなった場合は、車両一台当たりの数量、材料の混在、測定境界、施工ロス、土の状態変化などを確認します。差を工事終盤まで放置せず、早い段階で原因を修正します。
埋戻し材の過剰発注を避ける管理方法
不足を防ぐだけでなく、過剰発注を避けることも重要です。余剰材が発生すると、仮置き場所の確保、再運搬、別用途への転用、場外搬出などの追加対応が必要になる場合があります。 過剰発注を減らすには、総必要量を一度に注文するのではなく、工区や工程に合わせて分ける方法が有効です。最初の区間を施工した後に、実際の材料消費量と完成体積を確認し、残り区間の換算値を更新します。 施工初期の実績は、その現場に適した換算条件を把握する材料になります。設計上の埋戻し体積、実際の搬入量、施工面積、一層厚さ、残った材料量を比較します。 仮置き場は、再利用可能土、不適合土、購入材、別工区向け材料などに分けます。材料が混ざると、どの数量を在庫として扱うべきか分からなくなり、追加発注を早める原因になります。 区画名や使用先を決め、測定記録にも同じ名称を使います。「北側の山」といった曖昧な表現だけで管理せず、工区、材料区分、測定日が分かる形で記録します。 品質判定が終わっていない土は、使用可能在庫と分けます。仮置き量が多くても、埋戻しに使用できることが確認されていなければ、確定在庫として扱えません。 構造物施工後には、実際の構造物形状を反映して埋戻し対象体積を更新します。施工前の予測値より構造物体積が大きくなれば埋戻し量は減り、小さくなれば埋戻し量は増えます。 埋戻し途中にも残り空間を測定します。最初に求めた全体必要量から投入量を引くだけでは、材料の広がり、締固め状態、追加掘削などの変化が反映されません。現在の地盤面と完成予定面との差を測れば、残り必要量を直接確認できます。 発注数量を変更したときは、その理由を残します。掘削量の増加、構造物寸法の確定、再利用不可土の増加、別工区への転用、換算値の見直しなどを記録します。 変更理由が分かれば、最終的に余剰や不足が発生した場合でも、どの条件が影響したかを確認できます。次の工事で使う換算値や管理方法の改善にもつながります。
まとめ｜実測土量を発注判断につなげる
埋戻し材の不足を発注前に予測するには、掘削土量と仮置き土量を単純に比較するだけでは不十分です。 最初に、施工前後の地形や設計断面から完成時の掘削空間を求めます。次に、構造物、配管、基礎材、保護材などが占める体積を差し引き、対象とする埋戻し材が入る空間を確定します。 その後、仮置きされている掘削土から、不適合土、別工区への割当、搬出予定量などを差し引き、再利用できる量を求めます。 仮置き場で測った土はほぐし状態であるため、締固め後に利用できる体積へ換算します。埋戻し対象体積から再利用可能な締固め後体積を差し引けば、締固め後の不足量を確認できます。 不足量は、購入材の搬入状態へ変換し、施工ロス、測定誤差、追加掘削などの変動分を加えて発注候補量を決めます。 計算に使用する数量には、地山状態、ほぐし状態、締固め状態のどれであるかを必ず記録します。換算係数についても、どの状態からどの状態へ変換する値なのかを明確にします。 発注量は着工前に一度計算して終わりではありません。掘削の進行、構造物の完成、仮置き土の増減、埋戻し実績に合わせて、現場で即土量を更新することが重要です。 現在庫が何日分あるか、追加材料がいつ到着するか、将来発生する掘削土をいつ使えるかまで確認すれば、総量は足りているのに工程途中で材料が切れる事態も防ぎやすくなります。 現場の最新形状を測り、埋戻し対象体積と仮置き土量を同じ基準で比較できれば、追加発注の根拠を関係者へ説明しやすくなります。余剰が予測された場合にも、残りの発注量や搬入時期を早めに調整できます。 掘削箇所や仮置き山を現場で測定し、最新の形状から土量を確認する運用を進める際は、LRTK Phoneを活用した測定方法も選択肢になります。実測した土量を五つの計算へつなげ、埋戻し材の不足と過剰発注を同時に抑える管理を進めることが大切です。