舗装厚の違いが地下埋設物AR施工の深度誤認につながる理由
地下埋設物AR施工では、地中にある配管、ケーブル、管路、マンホール接続部などの位置を現地の映像に重ねて確認します。平面位置だけでなく、高さや埋設深さを直感的に把握できることがAR表示の大きな利点です。しかし、画面に表示された地下埋設物の深さを、そのまま現在の路面からの深さだと受け取ると、舗装厚の違いによって判断を誤ることがあります。
地下埋設物の高さは、設計図や施工記録では標高、管頂高、管中心高、管底高などで管理されるのが一般的です。一方、現場で作業者が意識する深さは、その時点で見えている地表面や路面から地下埋設物までの鉛直距離です。高さと深さは密接に関係していますが、同じ意味ではありません。
たとえば、地下埋設物の標高が変わっていなくても、舗装を切削した後は地表面が低くなるため、見かけ上の埋設深さは浅くなります。反対に、舗装のかさ上げやオーバーレイによって路面が高くなれば、同じ地下埋設物でも路面からの深さは大きくなります。ARデータが完成時の計画路面を基準としているのに、現場では切削後の路面から確認している場合、両者の差が深度誤認として現れます。
舗装は表面の一層だけで構成されているとは限りません。表層、中間層、基層、路盤など、複数の層で構成されることがあります。施工中は、既設舗装の撤去、路盤の掘削、新しい舗装の敷設と工程が進むたびに、地表面の高さが変化します。そのため、地下埋設物AR施工では、地下埋設物の座標だけを正しく表示しても、深度の基準となる地表面を整理していなければ安全な判断につながりません。
特に注意したいのは、AR表示そのものが正しい場合でも、見る側が想定した基準面とデータ作成時の基準面が異なれば、誤った結論に至ることです。画面上で配管が地下約何メートルに見えるかだけではなく、どの路面、どの舗装工程、どの高さ基準から見た深さなのかを確認する必要があります。
地下埋設物AR施工は、地下埋設物の存在を把握し、試掘位置や掘削範囲を検討するための有効な補助情報になります。ただし、AR表示だけで地下埋設物の正確な深さや安全な掘削限界を確定するのではなく、設計図、施工記録、管理者から提供された資料、現地測量、探査結果、試掘結果などと組み合わせることが重要です。
深度を確認する前に整理したい基準面と高さの考え方
舗装厚による深度誤認を防ぐには、最初に「どこからどこまでを深度と呼んでいるか」を明確にします。同じ現場でも、担当者によって深度の捉え方が異なる場合があります。現在の路面から管頂までの距離を深度とする人もいれば、計画路面から管中心までの距離を確認している人もいます。この違いを整理しないままAR画面を共有すると、数値が正しくても認識が一致しません。
地下埋設物に関係する高さとしては、管頂、管中心、管底、構造物の上端、構造物の下端などがあります。円形の管であれば、管中心高から半径分を加減することで管頂高や管底高を求められる場合がありますが、登録された管径や外形寸法が正しいことが前提です。保護管、被覆、基礎、巻き立て、継手などを含めて確認する必要がある場合は、管本体の外形だけでは掘削時の離隔を判断できません。
地表側にも複数の基準があります。着工前の既設路面、舗装切削後の面、路盤上面、掘削途中の地盤面、舗装復旧後の計画路面などです。現場の工程によって目の前の地表面は変わるため、AR表示に使用する地表面も固定的に考えないことが大切です。
高さを管理する方法として、共通の標高基準に統一しておく考え方があります。地下埋設物の管頂高と現況路面高を同じ標高基準で管理できれば、両者の差からその地点の土被りを確認できます。計画路面高についても同じ基準で管理すれば、現況時、切削時、完成時のそれぞれについて深さを比較できます。
ただし、図面に書かれた高さがどの基準を使用しているかは必ず確認しなければなりません。現場独自の仮基準、公共座標系に対応した標高、設計上の基準高などが混在していると、数値をそのまま統合できないことがあります。基準高の違いを見落とすと、舗装厚よりも大きな高さずれにつながる可能性があります。
また、深さを画面上の見え方だけで判断しないことも重要です。AR表示では端末の位置や向き、測位状態、地形データ、現実空間との位置合わせ方法などによって、見え方に誤差が生じる場合があります。数値として管理された標高差と、画面上の立体的な見え方を分けて確認することで、深度誤認を抑えやすくなります。
対策1 現況路面と計画路面を別の基準面として管理する
第一の対策は、現況路面と計画路面を同じものとして扱わず、別の基準面として管理することです。舗装工事を伴う現場では、着工前と完成後で路面高が変わる場合があります。また、完成後の計画路面高が着工前とほぼ同じでも、切削中、路盤施工中、舗装施工中には一時的に異なる高さの面が現れます。
地下埋設物AR施工で使用するデータには、少なくとも表示対象となる地下埋設物の高さと、比較対象となる地表面の高さを区別して持たせます。現況地表面、施工途中の地表面、計画地表面を用意できれば、どの工程で何を確認しているかが明確になります。
たとえば、既設舗装の上から地下埋設物の位置を確認するときは、現況路面から管頂までの深さが実務上の関心になります。舗装を切削した後は、切削後の路面から管頂までの距離が重要です。完成形を検討するときは、計画路面から管頂までの土被りを確認します。地下埋設物の位置が同じでも、基準面を切り替えれば表示すべき深度は変わります。
現場で使用するARデータの名称にも、基準面が分かる情報を含めると効果的です。「既設路面基準」「切削後基準」「計画路面基準」のように、担当者が一覧を見ただけで用途を判断できる表現にします。単に「配管データ」「埋設物データ」と名付けるだけでは、どの路面状態を想定したものか分からなくなることがあります。
基準面を分ける場合は、表示色、透明度、線種、ラベルなどにも違いを持たせます。現在の路面と将来の路面を同じ見え方で重ねると、どちらを基準に見ているか分かりにくくなります。現況面と計画面を切り替えて表示できるようにするか、同時表示する場合でも明確に識別できる設定にします。
舗装厚が地点ごとに異なる現場では、一つの代表的な厚さを全区間に適用しないことも重要です。交差点部、車道部、歩道部、乗り入れ部、補修部、橋梁接続部などでは、舗装構成や仕上がり高さが異なる場合があります。区間ごとの路面標高を管理しなければ、ある地点では整合していても別の地点で深度が合わなくなります。
現況路面を取得する方法は、現地条件や必要な精度に応じて選びます。既存の測量成果を利用する場合は測量時期を確認し、舗装補修や路面切削が行われた後であれば更新が必要です。現地で高さを測定する場合は、地下埋設物データと同じ高さ基準へ変換できるようにします。
基準面を分けて管理する目的は、画面を複雑にすることではありません。現場の作業者が「現在見ている深さは、どの面から測った値なのか」を迷わず判断できる状態を作ることです。表示情報を増やしすぎず、現在の工程に必要な基準面だけを選べる運用にすると、確認作業を効率化できます。
対策2 舗装構成と地下埋設物の高さ情報を一体で登録する
第二の対策は、地下埋設物の位置だけでなく、その上にある舗装構成も関連付けて管理することです。地下埋設物AR施工では、管路やケーブルの三次元位置に注目しがちですが、掘削開始から地下埋設物へ到達するまでには複数の舗装層や路盤層を通過します。各層の厚さを把握できれば、掘削工程ごとの残り深さを理解しやすくなります。
舗装構成を登録するときは、設計上の厚さと現況の厚さを混同しないことが重要です。既設舗装は、過去の補修、切削、オーバーレイ、部分的な打ち換えなどによって、設計図どおりの層厚になっていない場合があります。古い図面に記載された標準断面だけを使用すると、現地の実際の厚さとの差が深度誤認につながります。
可能であれば、舗装の切断面、既存の掘削記録、コア採取結果、試掘結果、完成図、過去の施工記録などから、現況舗装の構成を確認します。すべての地点で詳細な調査を行えない場合でも、舗装条件が変わる境界や掘削予定箇所の代表点を確認することで、標準値だけに依存するリスクを減らせます。
地下埋設物の高さ情報については、どの部分の高さかを明確にします。管中心高しかない場合は、管径や外形寸法が正しく登録されているかを確認します。管頂高が登録されている場合でも、それが管本体の上端なのか、保護構造を含む上端なのかを整理します。掘削時に最初に接触する可能性がある部分と、図面上の代表高さが一致しているとは限りません。
舗装層と地下埋設物の情報を一体で扱うと、工程ごとの深さを段階的に確認できます。既設路面から舗装下面までの厚さ、舗装下面から路盤下面までの厚さ、そこから地下埋設物上端までの距離を分けて把握すれば、掘削がどの段階まで進んだかを判断しやすくなります。
この方法は、舗装厚を深度から単純に差し引くためだけのものではありません。舗装層の境界を現地確認の目安として利用し、AR表示の整合性を途中で点検することにも役立ちます。たとえば、舗装を撤去した時点で想定した高さと現地の施工面が合っているかを確認すれば、その先の地下埋設物表示に大きなずれがないかを早い段階で検討できます。
一方で、舗装厚の登録値を過度に精密な確定値として扱わないことも必要です。舗装や路盤の厚さは、施工条件や経年変化によってばらつく場合があります。登録値には、設計値、実測値、推定値の区分を持たせ、情報の確からしさを判断できるようにします。
設計値しかない区間では、現地と異なる可能性を前提に使用します。実測値がある地点では、測定位置と測定日を記録します。複数の資料から推定した場合は、推定根拠を残します。このように情報の出所と信頼度を管理することで、AR表示を確定情報と誤解することを防げます。
対策3 AR表示に深度の基準と対象位置を明示する
第三の対策は、AR画面に表示する深度の意味を明示することです。「深度一・二メートル」のように数値だけを表示しても、基準面と対象位置が分からなければ、作業者ごとに異なる解釈をする可能性があります。
深度ラベルには、「現況路面から管頂」「計画路面から管中心」「切削後面から構造物上端」など、基準面と測定対象を組み合わせて表示します。文字数が多くなる場合は、画面上の略号と凡例を組み合わせる方法もあります。ただし、略号は現場内で定義を統一し、初めて使用する作業者でも確認できるようにします。
管頂、管中心、管底を同時に表示すると情報量が多くなります。通常の掘削確認では管頂を中心に表示し、勾配や流下方向を確認するときは管底を表示するなど、作業目的に合わせて切り替えると見やすくなります。必要な情報を絞り込むことで、重要な数値が他の表示に埋もれることを防げます。
色分けも有効ですが、色だけに依存しない設定が望まれます。屋外では日射、端末画面の明るさ、背景となる舗装や土の色によって見え方が変わります。色と文字ラベル、線の形状、表示名などを組み合わせることで、識別しやすくなります。
地下埋設物の表示位置には、管中心線だけでなく外形を表すことも検討します。中心線だけでは、管径が大きい場合に管頂位置を実際より深いと感じることがあります。反対に、外形表示の寸法が誤っていれば、実際より浅い位置まで管が存在するように見える可能性があります。外形を表示するときは、管径、外寸、被覆厚、保護構造の登録内容を事前に確認します。
AR画面上に舗装面や計画面を表示する場合は、それぞれの面に名称を付けます。半透明の面を重ねるだけでは、現在の路面なのか完成後の路面なのか判別しにくいことがあります。画面の端に現在選択中の基準面を常時表示するなど、操作中に基準を見失わない工夫が必要です。
深度の表示桁数も検討します。データの精度や現地確認方法に見合わない細かい桁まで表示すると、利用者に過度な正確さを印象付ける場合があります。元データの品質、測量方法、位置合わせ方法、現場の目的を踏まえ、実務上必要な単位で表示します。
注意表示を組み込む方法もあります。設計値のみの区間、測量時期が古い区間、舗装厚が推定値の区間、現地未確認の地下埋設物などについて、画面上で識別できるようにします。「表示されているから正しい」と受け取られるのではなく、確認の必要性まで伝えることが重要です。
AR表示は、地下の状況を直感的に共有できる一方、立体的に見えることで確定情報のような印象を与えることがあります。深度の基準、対象位置、情報の種類、更新時期を画面上で明確にすれば、見た目だけによる判断を減らせます。
対策4 代表地点で実測値とAR表示を照合する
第四の対策は、施工前と施工途中に代表地点を設け、実測値とAR表示を照合することです。地下埋設物データや舗装データが整っていても、現地で正しく位置合わせされているとは限りません。測位条件、座標変換、高さ基準、端末の設置状態、データの選択ミスなどによって、表示位置に差が生じる可能性があります。
施工開始前には、地上から確認できる既知点を利用します。測量基準点、マンホール蓋の中心、構造物角、境界標、既知の測点など、座標や高さが確認されている地点が候補になります。AR画面上の位置と現物の位置を比較し、平面方向だけでなく高さ方向も確認します。
高さ方向の照合では、既知点の標高とAR表示上の高さが整合しているかを確認します。平面位置が合っていても、高さ基準の設定が異なれば地下埋設物の深度は正しく表示されません。特に、標高値と端末からの相対高さを混同しないようにします。
舗装の切削後や路盤掘削後にも、施工面の高さを測定してARデータと比較します。着工前に整合していたとしても、施工工程が進んだ後に表示基準を切り替え忘れることがあります。切削後の面を現況面として更新せず、着工前の路面を基準にしたまま深度を見ると、残りの掘削深さを誤認する原因になります。
地下埋設物が試掘で露出した場合は、その位置を重要な照合点として利用できます。管頂、管中心、管側面など、測定対象を明確にしたうえで座標と高さを記録し、AR表示との差を確認します。差が認められた場合は、その地点だけを画面上で合わせて終わらせず、原因を調べます。
差の原因には、元図面の誤差、施工時の位置変更、舗装厚の想定違い、座標基準の違い、高さ基準の違い、登録対象の取り違え、管径の誤登録などが考えられます。原因を特定しないまま一律に表示位置を移動すると、別の地点でかえってずれが大きくなる場合があります。
代表地点は一か所だけでなく、施工範囲の入口、中央、出口、舗装構成が変わる位置、地下埋設物が曲がる位置、勾配が変わる位置などに設けると効果的です。一地点で合っていても、データ全体の向きや縮尺、勾配に問題がある可能性があるためです。
照合結果は、合否だけでなく差の方向と大きさを記録します。平面方向の差、高さ方向の差、確認時の地表面、使用したデータ、確認日時、測位状態、確認者を残すことで、後から表示の信頼性を検討できます。
AR表示と実測値に差がある場合は、作業を続ける前に影響範囲を整理します。地下埋設物へ近づく掘削では、わずかな認識違いでも安全余裕に影響することがあります。AR表示を参考にしつつ、管理者との協議、探査、手掘り、試掘など、現場条件に適した確認方法を組み合わせます。
対策5 舗装工事の進行に合わせてデータと表示条件を更新する
第五の対策は、舗装工事の工程に合わせて、地表面データとAR表示条件を更新することです。地下埋設物の三次元位置が変わらなくても、施工中の地表面は継続的に変化します。着工時に一度設定した表示を完成まで使い続けると、途中から深度の意味が現場状況と合わなくなる可能性があります。
工程ごとに使用する基準面をあらかじめ決めておくと、切り替え漏れを防げます。既設舗装上での事前確認、舗装切削後の確認、路盤撤去後の確認、地下埋設物周辺の掘削確認、舗装復旧前の出来形確認、完成後の記録というように、作業段階ごとに表示目的を整理します。
更新が必要なのは地表面だけではありません。試掘によって地下埋設物の実位置が判明した場合、設計値や推定値のままにせず、承認された手順に従って実測データへ更新します。管種、管径、管頂高、曲がり点、接続位置などが確認できた場合も、元データとの違いを記録します。
データ更新時には、古いデータを単純に上書きしない運用が重要です。更新前の情報、更新後の情報、変更理由、変更者、承認者、更新日時を追跡できるようにします。現場で複数の端末を使用する場合は、全端末が同じ版のデータを参照しているかを確認します。
舗装厚の変更が施工中に決まる場合もあります。現地条件により舗装構成が変更されたり、追加切削や不陸調整が行われたりすると、計画路面や各層の高さが変わる可能性があります。設計変更や施工調整の情報がARデータに反映されなければ、画面上では旧条件の深度が表示され続けます。
更新後は、データを配布するだけでなく、現地で再照合を行います。データ上の数値が変わっても、端末側で古いデータが残っている場合や、異なる基準面が選択されている場合があります。更新番号や更新日時を画面上で確認できるようにし、作業開始前の確認項目に含めます。
日々の施工によって地表面が変化する現場では、作業終了時の施工面を記録しておくと翌日の再開が容易になります。施工面の代表点を測定し、どの高さまで掘削したかを共有すれば、翌日のAR表示で残り深さを判断しやすくなります。
ただし、地表面を頻繁に更新すると管理が複雑になるため、必要な精度と作業内容に応じた更新単位を決めます。地下埋設物から十分離れた粗掘削段階と、地下埋設物に接近する段階では、求められる確認の細かさが異なります。重要なのは、現場の状態が表示条件から外れたまま作業を継続しないことです。
舗装厚が一定でない現場で注意したい代表的な場面
舗装厚の違いによる深度誤認は、道路全体の舗装が一様でない場所で起こりやすくなります。車道と歩道の境界では、仕上がり高さや舗装構成が異なることがあります。同じ地下埋設物が連続していても、路面からの深さは横断方向に変化する可能性があります。
交差点部も注意が必要です。交通荷重への対応、排水勾配、補修履歴などにより、周辺区間と異なる舗装構成になっている場合があります。複数方向からの道路が接続するため、計画面の勾配や高さ関係も複雑になりやすい場所です。
歩道の車両乗り入れ部では、一般部より舗装や路盤の構成が異なることがあります。地表面の高さもすり付けによって変化するため、一定の舗装厚を前提とした深度表示では実態と合わない可能性があります。
繰り返し補修された道路では、既設舗装の上に新しい舗装が重ねられている場合があります。図面上の標準舗装厚と現況の総厚が一致せず、地下埋設物が想定より深く見えることがあります。反対に、過去の切削によって路面が低くなっていれば、想定より浅い位置に地下埋設物があるように見えます。
道路の拡幅部や復旧跡では、新旧の舗装構成が隣接することがあります。AR画面上では同じ路面に見えても、掘削すると舗装層の厚さが急に変わる可能性があります。舗装構成の境界をデータ上で区分し、深度の算出条件を分ける必要があります。
傾斜路面では、単純な平均路面高を基準にすると誤差が生じます。縦断勾配や横断勾配がある場合、地下埋設物の標高が一定でも、路面からの深さは地点ごとに変化します。AR表示では、確認地点の真上にある路面高と地下埋設物の高さを比較することが重要です。
舗装工事と地下埋設物工事が同時進行する現場では、最新の施工面が共有されないことがあります。舗装担当者と地下埋設物担当者が別の図面や異なる更新時点のデータを使用すると、基準面の認識がずれます。工程会議や作業前打ち合わせで、当日に使用する路面条件を確認する運用が必要です。
地下埋設物AR施工を安全に運用するための確認手順
地下埋設物AR施工を始める前には、まず使用するデータの対象範囲と更新時点を確認します。現在の施工区間が含まれているか、最新の設計変更や試掘結果が反映されているか、使用を停止すべき旧版ではないかを確認します。
次に、高さ基準を確認します。地下埋設物、現況路面、計画路面、測量基準点が同じ基準で管理されているかを整理します。異なる基準を使用している場合は、適切な変換を行い、変換方法と確認結果を記録します。
その後、深度ラベルの意味を確認します。画面に表示される深度が、どの基準面からどの部位までの距離なのかを作業者間で共有します。管頂と管中心の取り違えは、管径が大きいほど判断への影響が大きくなる可能性があります。
現地では既知点を用いて位置合わせの状態を確認します。平面位置だけでなく、高さ方向の整合性を確認し、許容できない差がある場合は原因が分かるまで深度判断に使用しません。
舗装の撤去や掘削が進んだ後は、現在の施工面に対応した基準へ切り替えます。画面上の基準面を変更した場合は、作業班全体に共有し、各端末で同じ設定になっているかを確認します。
地下埋設物へ接近する段階では、AR表示だけに依存しないことが重要です。管理図面、現地標示、探査、試掘、目視確認などを組み合わせ、現場で定められた安全手順に従います。ARは地下埋設物の存在や位置関係を共有する補助手段として利用し、最終的な掘削判断は複数の情報から行います。
地下埋設物を露出させた後は、実位置を記録します。管頂高、平面位置、管径、方向、周辺構造、確認した舗装構成などを残しておけば、その後の埋め戻しや維持管理で利用できます。
深度誤認を防ぐために記録しておきたい情報
施工記録には、地下埋設物の座標と高さだけでなく、測定した部位を残します。管頂、管中心、管底のどれを測定したのかが分からない記録は、将来のAR表示で誤解を生む原因になります。
地表面についても、測定時の状態を記録します。既設路面、切削後面、路盤面、掘削底面、計画路面など、どの面の高さかを明確にします。舗装工事の途中では、同じ位置でも日によって地表面が変わるため、測定日と施工工程の記録が重要です。
舗装構成は、各層の種類、概略厚さ、確認位置、確認方法を記録します。実測した値と設計図から引用した値を区別し、推定値である場合はその旨を残します。
AR表示の確認記録には、使用したデータの版、基準面の種類、照合に使用した既知点、位置差、高さ差を含めます。端末ごとに表示結果が異なる場合に備え、使用端末や設定内容も追跡できるようにします。
試掘や掘削によって設計資料と異なる位置に地下埋設物が見つかった場合は、差異を記録し、関係者へ共有します。現場で見つけた情報が担当者の記憶だけに残ると、別の作業班が旧情報を使用する可能性があります。
写真を記録する場合は、地下埋設物だけを近接撮影するのではなく、周辺の位置関係が分かる写真も残します。どの方向から撮影したか、どの測点付近か、舗装撤去後のどの段階かが分かるようにすると、後からデータを整理しやすくなります。
記録した情報は、完成後の維持管理でも利用できます。舗装補修や道路改良によって路面高が変わったときも、地下埋設物の標高が記録されていれば、新しい路面からの深度を再計算できます。深度だけを固定値として記録するより、地下埋設物と地表面の高さを分けて保存する方が、将来の変化に対応しやすくなります。
LRTK Phoneを活用した地下埋設物AR施工
地下埋設物AR施工では、現地で位置情報を確認しながら、地下埋設物の三次元データを実空間に重ねて表示できる環境が求められます。LRTK Phoneを活用することで、現場で測位しながら地下埋設物の位置関係を確認し、施工前の確認や関係者間の情報共有に利用できます。
舗装厚による深度誤認を防ぐためには、地下埋設物のデータを表示するだけでなく、現況路面や計画路面の高さ情報を整理することが重要です。地下埋設物の管頂高、管中心高、管底高と、各工程の地表面高を同じ基準で管理できれば、確認時点に応じた深さを把握しやすくなります。
現場で舗装切削後の高さを測定し、施工前の路面と区別して記録すれば、切削後の面から地下埋設物までの残り深さを検討できます。試掘によって地下埋設物の実位置を確認した場合も、その位置を記録してデータ更新へつなげることで、後続作業で利用する情報の信頼性を高められます。
また、地下埋設物の表示を現地で共有することで、施工管理者、測量担当者、掘削作業者などが同じ位置関係を確認しやすくなります。ただし、画面上の表示だけで安全な掘削範囲を決定するのではなく、図面照合、探査、試掘、現地確認と組み合わせる必要があります。
LRTK Phoneを地下埋設物AR施工に取り入れる際は、現場ごとに基準面、表示対象、更新手順、照合方法を定めます。端末を導入するだけではなく、どの情報をどの工程で確認するかを標準化することで、舗装厚の違いによる深度誤認を抑えやすくなります。
まとめ
地下埋設物AR施工で舗装厚の違いによる深度誤認を防ぐには、地下埋設物の三次元位置だけでなく、深度を測る基準面を適切に管理する必要があります。現況路面、舗装切削後の面、路盤面、計画路面では、同じ地下埋設物でも地表面からの深さが異なります。
有効な対策は、現況路面と計画路面を分けて管理すること、舗装構成と地下埋設物の高さ情報を一体で登録すること、AR表示に深度の基準と対象位置を明示すること、代表地点で実測値と照合すること、施工工程に合わせてデータと表示条件を更新することです。
特に、管頂、管中心、管底の違いと、現況路面、施工面、計画路面の違いを明確にすることが重要です。数値だけを見るのではなく、その数値が何を基準に算出されたものかを確認することで、担当者間の認識差を減らせます。
AR表示は地下埋設物の位置関係を分かりやすく共有するための有効な手段ですが、表示結果を確定情報として扱うのではなく、測量、図面、探査、試掘、施工記録などと組み合わせて使用します。現地で得られた情報を継続的に更新し、古い路面条件や推定値が残らないようにすることも欠かせません。
地下埋設物の高さと各施工段階の地表面を一貫した基準で管理し、現場で確認できる仕組みを整えることで、舗装厚の違いによる深度誤認を防ぎやすくなります。地下埋設物AR施工の現場運用を具体化する際は、測位、AR表示、現地記録を一つの流れで扱えるLRTK Phoneの活用を検討するとよいでしょう。