地下埋設物AR施工を着工前から準備する重要性
道路工事、造成工事、上下水道工事、電気設備工事、通信設備工事などでは、着工前に地下埋設物の位置を確認することが欠かせません。施工範囲に既設管路やケーブルが存在する場合、位置の認識にずれがあると、掘削時の接触、切断、変形、離隔不足といった事故につながるおそれがあります。 従来は、埋設物管理図、竣工図、占用図、現地マーキング、試掘結果などを個別に確認しながら、施工位置との関係を頭の中で組み立てる場面が多くありました。しかし、図面上の情報と現地の景色を対応させる作業には経験が必要です。平面図だけでは深さや上下関係を把握しにくく、複数の管路が近接している場所では、どの線がどの埋設物を示しているのか分かりにくくなることもあります。 地下埋設物ARは、測量や既存資料から作成した埋設物データを、現地のカメラ映像に重ねて確認する方法です。地表から見えない設備の概略位置、延長方向、深さ、分岐位置などを現地の景色と関連付けて表示できるため、施工前の打ち合わせや危険箇所の共有を補助できます。 ただし、AR表示は地中を直接透視しているわけではありません。入力した座標、標高、属性情報を、測位結果や端末の姿勢情報に基づいて画面上へ再現しているものです。そのため、元データに誤りがあれば、AR表示にも同じ誤りが反映されます。着工前測量からデータ作成、現地確認までの流れを適切に管理することが、地下埋設物AR施工の信頼性を左右します。 また、ARを導入しても、埋設物管理者との協議、現地探査、試掘、施工計画上の安全確認が不要になるわけではありません。ARは安全確認を補助し、関係者間の認識をそろえるための手段として位置付ける必要があります。既存の確認手順と組み合わせて使用することで、図面だけに依存しない施工管理を行いやすくなります。 ここでは、着工前の資料整理から現地測量、地下埋設物データの作成、AR表示の確認、施工時の運用までを6つのステップに分けて解説します。
ステップ1 着工前資料を収集して測量範囲を決める
最初のステップは、施工範囲に関係する資料を収集し、何を測量し、どの地下埋設物をAR化するのかを明確にすることです。現地測量を始める前に資料を整理しておかないと、必要な測点が不足したり、後から追加測量が必要になったりする可能性があります。 確認する資料には、設計図、施工計画図、既設構造物の竣工図、道路台帳、地下埋設物管理図、占用関係資料、過去の工事記録、試掘記録などがあります。資料の名称や保存方法は発注者や管理者によって異なるため、現場ごとに利用可能な情報を確認します。 資料を受け取ったら、作成日、更新日、縮尺、座標系、標高基準、測量方法、作成者などを確認します。複数の資料に同じ埋設物が描かれていても、作成時期が異なれば位置や属性が一致しない場合があります。新しい資料が必ず正しいとは限らないため、どの工事や調査を根拠に更新されたのかも確認することが重要です。 図面上の線を、そのまま確定した埋設位置として扱うことは避けます。地下埋設物管理図には、実測位置ではなく計画位置や概略位置が記載されていることがあります。図面の精度や作成目的を確認し、確定情報、参考情報、未確認情報を区別して管理します。 次に、施工範囲と測量範囲を重ねて確認します。掘削範囲だけでなく、重機の据付場所、資材置場、仮設道路、土留め位置、排水設備、杭や仮囲いの設置位置なども確認対象に含めます。掘削箇所から離れている埋設物でも、重機のアウトリガー、仮設物の基礎、地盤改良、資材搬入などの影響を受ける可能性があるためです。 AR化する範囲は、施工区域の内側だけでなく、周辺に余裕を持たせて設定します。画面上で埋設物の延長方向を理解するには、施工箇所の前後や分岐先まで表示できるほうが有効です。表示範囲が狭すぎると、管路がどこから来てどこへ向かうのか判断しにくくなります。 この段階では、確認できている情報と不足している情報を整理します。たとえば、平面位置は分かるが深さが分からない、管種は分かるが管径が不明、分岐位置は記載されているが現地確認がない、といった状態です。不明な項目を先に洗い出しておけば、埋設物管理者への照会、現地探査、試掘計画を効率的に進められます。 測量範囲を決める際は、最終的なAR利用場面も想定します。施工前の危険箇所確認に使うのか、掘削位置の検討に使うのか、朝礼や打ち合わせで共有するのか、施工記録として残すのかによって、必要な情報量が変わります。目的を明確にすることで、過剰なデータ作成や必要情報の不足を防ぎやすくなります。
ステップ2 基準点と座標系を確認して測量条件を統一する
地下埋設物を現地でAR表示するためには、測量成果とAR表示で使用する座標の基準をそろえる必要があります。平面位置が正しく見えても、高さの基準や座標系が異なっていれば、埋設物が地表付近に浮いて見えたり、実際より深い位置に表示されたりする可能性があります。 まず、現場で使用する基準点を確認します。設計測量に使用された基準点、工事用基準点、仮基準点などがある場合は、点名、座標値、標高、設置状況を確認します。現地に残っていても、工事車両の通行、造成、振動、舗装工事などによって移動している可能性があるため、外観だけで使用可否を判断しないことが大切です。 複数の基準点を観測し、相互関係に大きな矛盾がないことを確認します。単独の基準点だけを使用すると、その点自体に誤りや移動があった場合、現場全体の測量成果がずれるおそれがあります。既知点との比較や別の測量方法による確認を組み合わせ、基準点の妥当性を検証します。 次に、平面座標と高さの基準を整理します。公共座標を使用するのか、現場独自のローカル座標を使用するのかを明確にし、データ作成担当者と現地利用者の間で共有します。ローカル座標を使用する場合は、公共座標や現地基準点との変換方法を記録しておく必要があります。 高さについても、標高、現場基準高、構造物基準高などが混在しないようにします。地表面からの土被りだけで管理されている埋設物をAR化する場合は、どの地表面を基準にしているのか確認します。舗装の打ち換え、盛土、切土などによって地盤高が変わる現場では、過去の土被りを現在の地表面へそのまま適用できないことがあります。 衛星測位を使用する場合は、受信環境も確認します。周辺に高い建物、橋梁、擁壁、法面、樹木、仮設構造物などがある場所では、衛星からの信号が遮られたり、反射した信号の影響を受けたりすることがあります。補正情報の受信状況が不安定な場所では、測位結果が変動する可能性があるため、安定状態を確認してから観測します。 着工前測量とAR確認を別の日に行う場合は、同じ基準へ再現できる仕組みが必要です。基準点の位置を写真で記録し、点名や座標を測量成果に残しておけば、後日の確認が容易になります。施工によって基準点が失われる可能性がある場合は、影響を受けにくい場所に補助点を設置します。 座標変換を行う場合は、変換前と変換後のデータを混在させないことが重要です。ファイル名だけで区別するのではなく、データ内の属性や管理表に座標系、単位、標高基準、変換日を記録します。同じ数値でも、単位や基準が異なれば現地では大きなずれになります。 このステップの目的は、測量担当者だけが理解できる複雑な基準を作ることではありません。現場監督、施工担当者、データ作成担当者、埋設物管理者などが、同じ位置を同じ基準で確認できる状態を整えることです。座標条件を最初に統一しておくことで、後工程の修正や再測量を減らしやすくなります。
ステップ3 現地測量で地表と既設構造物の位置を取得する
基準点と座標条件を確認したら、現地測量によってAR表示の基礎となる地形や構造物の位置を取得します。地下埋設物そのものの位置だけでなく、道路縁、側溝、マンホール、弁室、電柱、建物角、擁壁、舗装境界など、現地で位置関係を判断しやすい対象も測量しておくことが重要です。 AR表示を使用する際、画面上の埋設物だけを見ても、それが正しい位置に表示されているか判断しにくいことがあります。地表に見える構造物の座標も取得しておけば、AR上の既知点と現物を照合し、表示全体のずれを確認できます。 測量対象は、施工計画との関係を考えて選びます。掘削中心線、掘削幅、土留め位置、構造物の設置位置、機械の進入経路などを現地で確認できるようにすると、地下埋設物との離隔を検討しやすくなります。設計図上の計画位置も同じ座標基準で整理しておけば、既設物と新設物の関係をAR上で確認できます。 地表面の高さは、地下埋設物の深さを表現するうえで重要です。現場に勾配や段差がある場合、代表点だけで地表高を決めると、場所によって表示深さが不自然になる可能性があります。道路の横断勾配、縦断勾配、法面、歩道と車道の高低差などを考慮し、必要な密度で標高を取得します。 マンホールや弁室などの施設を測量する場合は、中心位置だけでなく、蓋の高さ、施設形状、管路の流入方向なども確認します。地下埋設物の管路が施設中心を通るとは限らないため、接続位置や方向が分かる場合は記録しておきます。 測量時には、現地写真も合わせて残します。測点番号だけでは、後からどの位置を測ったのか判断しにくくなることがあります。測量対象、周辺状況、測定方向が分かる写真を保存し、測点データと関連付けることで、データ作成時の取り違えを防ぎやすくなります。 道路上や供用中の施設周辺で測量する場合は、測量精度だけでなく作業安全も優先します。交通規制、誘導員の配置、作業帯の確保、周辺利用者への配慮など、現場条件に応じた安全対策を行います。測定に集中するあまり、車両や重機の動線へ不用意に入らないようにします。 測量データは、観測後できるだけ早く確認します。点名の重複、座標の異常、標高の入力ミス、測点の不足がないかを現場で確認できれば、必要に応じてその場で再測できます。事務所へ戻ってから不足が判明すると、再訪問や工程調整が必要になります。 また、測量値には必ず一定の誤差が含まれます。高精度な測量機器を使用しても、設置方法、視準条件、衛星受信環境、周辺反射、測定者の操作などによって結果は変化します。数値が表示されたことだけで正しいと判断せず、既知点や複数観測による確認を行います。 着工前の現地測量では、地下埋設物ARの背景となる現場全体の座標情報を整えることが目的です。地上に見える対象と地下データの両方を同じ基準で管理することで、AR表示時に位置の妥当性を判断しやすくなります。
ステップ4 地下埋設物の位置と属性を確認する
次のステップでは、地下埋設物の平面位置、深さ、形状、種類などを確認します。地下埋設物ARの品質は、この段階で収集する情報の信頼性に大きく左右されます。 最初に、既存図面に記載された埋設物と現地の地表施設を照合します。マンホール、弁室、引込柱、標識、舗装補修跡などは、埋設物の位置や方向を推定する手掛かりになります。ただし、地表施設の中心と管路の中心が一致するとは限らないため、現地状況だけで確定しないことが重要です。 埋設物管理者から提供された情報には、管種、口径、条数、埋設深さ、材質、設置年、管理区分などが含まれることがあります。利用できる情報は現場によって異なるため、AR化に必要な項目を整理し、不明な項目は不明のまま記録します。推測した値を確定情報のように登録すると、施工時の判断を誤らせる原因になります。 深さ情報を確認する際は、基準となる位置に注意します。管頂、管中心、管底のいずれを示す数値なのか、地表からの深さなのか標高なのかを明確にします。管径が大きい場合、管頂と管中心では高さが大きく異なります。AR表示用データを作成する前に、どの高さを中心線として扱うのかを統一します。 図面だけで位置を確定できない場合は、現地探査や試掘によって確認します。探査結果には、埋設物の材質、深さ、周辺地盤、他の設備との近接などの影響が含まれることがあります。探査で反応が得られた位置も、確定位置ではなく推定位置として管理し、必要に応じて試掘や管理者立会いで確認します。 試掘を行った場合は、露出した埋設物の中心位置、管頂高、管径、延長方向、材質、接続状況を記録します。測定点が一か所だけでは、埋設物の方向や勾配を十分に把握できない場合があります。施工への影響が大きい区間では、複数点を確認し、線形の変化や分岐を把握します。 地下埋設物は、必ずしも直線や一定勾配で設置されているとは限りません。施工時の障害物回避、補修、移設、接続変更などによって、図面に表れにくい屈曲や高低差が存在することがあります。二点間を単純な直線で結ぶ場合は、その間が未確認区間であることを属性として残します。 複数の情報が一致しない場合は、どれか一つを都合よく採用するのではなく、情報源ごとの違いを整理します。図面位置、探査位置、試掘位置、現地施設位置を比較し、確定できる範囲と確認が必要な範囲を分けます。AR上でも、確定区間と推定区間の表示方法を変えると、利用者が情報の信頼度を判断しやすくなります。 属性情報には、設備の名称だけでなく、確認方法や確認日も登録します。試掘で実測した位置なのか、図面から入力した位置なのか、現地探査による推定なのかが分かれば、施工時に必要な追加確認を判断できます。 撤去済み、休止中、用途不明などの設備も、現地に残っている可能性があれば記録対象になります。図面上で廃止とされていても、地中から物理的に撤去されたとは限りません。施工中に遭遇する可能性があるため、状態と残置の有無を分けて管理します。 地下埋設物ARは、詳細な属性が登録されているほど便利になりますが、情報量を増やすことだけが目的ではありません。施工時に必要な情報を、根拠と信頼度が分かる形で整理することが重要です。
ステップ5 測量成果を整理してAR表示用データを作成する
現地測量と地下埋設物確認が終わったら、取得した情報を整理してAR表示用データを作成します。この工程では、測点の座標を線や立体形状へ変換し、現地で理解しやすい表示に整えます。 最初に、測量データの点名、座標、標高、属性を確認します。点名の重複や欠番、単位の違い、座標列の入れ替わりなどがあると、意図しない場所にデータが表示されます。原データを直接編集するのではなく、修正前のデータを保存したうえで作業用データを作成すると、変更履歴を追いやすくなります。 地下埋設物を線として表現する場合は、測点を正しい順番で接続します。点名だけを基準に自動接続すると、分岐部や交差部で誤った線が作成される可能性があります。図面、写真、属性情報を確認しながら、延長方向と接続関係を整理します。 管路を立体的に表示する場合は、管径や幅を設定します。ただし、図面上の線幅をそのまま実際の管径として扱ってはいけません。寸法が不明な場合は、中心線表示にするか、仮の寸法であることを属性に記録します。実際より太く表示すると危険範囲を広く認識できる場合がありますが、正確な形状と誤解されない表示方法が必要です。 深さ情報は、管頂、中心、管底の基準を統一して変換します。たとえば、管頂高しか分からない状態で中心線を作成する場合は、管径を使って中心高を計算します。管径が不明であれば、無理に中心高を決めず、管頂面として表示する方法も検討します。 地表からの土被りで管理されているデータは、測量した地表高と組み合わせて絶対的な高さへ変換します。ただし、土被りを確認した地点と地表測量点が離れている場合、勾配や段差の影響を受けることがあります。変換条件と使用した地表高を記録し、再計算できる状態にします。 表示色は、設備の種類や状態を区別しやすいように設定します。ただし、色だけに意味を持たせると、画面の明るさや周囲の環境によって判別しにくくなる場合があります。名称、口径、深さ、確認方法などの属性を必要に応じて表示し、色と文字情報を組み合わせます。 AR画面にすべての情報を常時表示すると、文字や線が重なって見にくくなる可能性があります。施工前確認、掘削作業、管理者協議、記録撮影など、利用目的に応じて表示項目を切り替えられる構成が有効です。管路の種類別、確定状況別、施工区間別にデータを分けておくと、必要な情報だけを表示しやすくなります。 推定区間や未確認区間は、確定区間と同じ表現にしないことが重要です。色、透明度、線種、属性名などを変え、利用者が画面を見たときに情報の信頼度を判断できるようにします。AR上にきれいな線が表示されると、推定情報でも正確な位置だと受け取られやすいためです。 データ作成後は、平面図や断面図としても確認します。AR表示だけでデータを点検すると、遠方への飛び点、異常な標高、接続ミスを見落とす可能性があります。上から見た形状、横から見た高さ、座標値の一覧を確認し、原資料との整合を検証します。 更新履歴も管理します。測量日、作成日、作成者、修正内容、使用した資料、確認方法を記録し、どのデータが最新なのか分かる状態にします。現場で古いデータを開くと、移設後や設計変更後の位置が反映されない可能性があります。 AR表示用データは、見栄えの良い立体モデルを作ることが目的ではありません。施工時に位置関係を判断でき、情報の根拠と不確実性を確認できることが重要です。必要以上に細かな形状を作り込むより、座標、標高、属性、確認状況を正しく管理することを優先します。
ステップ6 現地でAR表示を確認して施工運用へ移行する
ARデータを作成したら、着工前に現地で表示確認を行います。事務所内で正しく見えていても、現地の測位環境、通信状況、地形、周辺構造物などによって、表示状態が変わる可能性があります。 現地確認では、最初に測位状態を確認します。必要な補正情報が受信できているか、位置情報が安定しているか、端末の姿勢が正しく認識されているかを確認します。表示開始直後は位置や方向が安定しないことがあるため、状態を確認せずに施工判断へ使用しないことが大切です。 次に、地上に存在する既知点を使ってAR表示の位置を確認します。マンホール中心、構造物角、基準点、道路縁など、測量済みの対象をAR上でも表示し、現物と大きなずれがないかを確認します。地下埋設物だけでは正誤を判断しにくいため、地上基準との照合が重要です。 一地点だけで合っているように見えても、場所を移動するとずれが広がる場合があります。施工範囲の始点、中間、終点、分岐部、交差部など複数の場所で確認します。表示方向を変え、正面、側面、斜め方向から見ることで、平面位置と高さの両方を点検しやすくなります。 高さの表示は特に注意が必要です。管路が地表から浮いて見える、深さが急に変化する、地盤勾配に追従していない場合は、標高基準や地表高の設定を再確認します。画面上の見え方だけでなく、登録されている数値と現地測量結果を照合します。 AR表示が安定していても、画面を見ながら歩く際には周囲確認が必要です。重機、車両、段差、開口部、資材などへの注意が低下しないよう、表示確認者と安全確認者の役割を分ける方法も有効です。掘削中の重機旋回範囲へ端末を持った作業者が入らないよう、確認場所と時間を事前に決めます。 表示確認が完了したら、施工班へARの使用方法と注意点を共有します。ARに表示されている線が確定位置なのか、推定位置なのか、どの資料を基にしているのかを説明します。試掘が必要な場所、管理者立会いが必要な場所、機械掘削を避ける範囲なども合わせて確認します。 AR画面を朝礼や作業前打ち合わせで使用すると、図面を読み慣れていない作業者にも位置関係を伝えやすくなります。ただし、画面を見せるだけでは、どこが危険なのか十分に伝わらない場合があります。施工範囲、埋設方向、深さ、作業手順、立入範囲を現場の目印と関連付けて説明します。 掘削位置や注意範囲を現地へマーキングする場合は、AR表示だけで位置を決めず、必要な測量確認を行います。ARは現地理解を補助するものですが、施工位置を確定する測設や出来形確認とは役割が異なります。要求精度に応じた測量方法を使い分けます。 施工中に試掘や掘削によって実際の埋設位置が確認できた場合は、その結果を記録してデータを更新します。着工前に作成したARデータを使い続けるのではなく、現地で得た確定情報を反映することで、その後の施工や維持管理に活用できるデータへ改善できます。
地下埋設物AR施工で起こりやすい誤差と対策
地下埋設物AR施工では、複数の誤差要因が重なります。測量値が正しくてもAR表示がずれる場合があり、AR表示が安定していても元の埋設物データが誤っている場合があります。どの工程に誤差が含まれているのかを切り分けて確認することが重要です。 代表的な要因の一つは、元資料の位置精度です。過去の図面が概略位置で作成されている場合、データ化の作業を丁寧に行っても実際の埋設位置とは一致しません。図面から取得した情報は、実測値や試掘結果と区別して管理します。 座標系の取り違えも大きなずれにつながります。公共座標とローカル座標、異なる系番号、異なる高さ基準などが混在すると、現場全体が別の位置へ表示されることがあります。データ受け渡し時には、座標値だけでなく座標系と単位を明記します。 測位環境による誤差は、場所や時間によって変化します。建物の近く、橋梁の下、樹木の周辺、切土法面の近くでは、衛星信号の受信条件が悪化することがあります。測位状態が不安定な場合は、無理にAR表示を施工判断へ使用せず、確認場所を移す、時間を変える、別の測量方法で補うといった対応が必要です。 端末の姿勢認識も表示に影響します。カメラの向きや傾きが正しく認識されていないと、足元では合っていても遠方ほど表示がずれて見えることがあります。端末を急に動かした直後や周辺の特徴が少ない場所では、表示が安定するまで確認時間を設けます。 標高の扱いに誤りがあると、管路が上下にずれます。楕円体高、標高、現場基準高など、高さに関する異なる数値を混在させないことが重要です。管頂高と管中心高の取り違え、土被りの基準面の違いにも注意します。 データ入力時の誤りも見逃せません。座標列の順序、正負記号、小数点、単位、点の接続順など、単純な入力ミスが大きな位置ずれにつながる場合があります。データ作成者とは別の担当者が確認し、平面図、断面図、AR画面の三つの視点から検証する方法が有効です。 AR表示の誤差を完全になくすことは困難です。そのため、施工上必要な精度とARの利用目的を明確にします。危険箇所の存在を共有する目的と、構造物の設置位置を確定する目的では、求められる精度が異なります。ARの見た目だけで判断せず、必要に応じて測設、探査、試掘、立会いを組み合わせます。
AR表示を施工管理に定着させる運用方法
地下埋設物ARを継続的に活用するには、データを作成して端末へ保存するだけでは不十分です。誰が、いつ、どのデータを確認し、施工結果をどのように更新するのかを決める必要があります。 まず、最新データの管理者を明確にします。設計変更、埋設物管理者からの追加情報、試掘結果、施工中の発見事項などが生じた場合、誰がデータを更新するのかを決めます。複数の担当者が個別に修正すると、異なる内容のデータが現場内に残る可能性があります。 データ名には、現場名、対象区間、更新日、版番号などを含めます。ただし、ファイル名だけに頼らず、データ内にも更新情報を残します。現場で開いたときに作成日や確認状況が分かれば、古いデータを誤って使用するリスクを減らせます。 施工前の確認手順も標準化します。測位状態の確認、既知点との照合、表示対象の選択、危険箇所の確認、試掘位置の確認などを、作業開始前の手順として定めます。担当者ごとに確認方法が異なると、同じARデータでも判断結果に差が生じます。 AR画面の記録を残す場合は、撮影位置、撮影方向、日時、表示データの版、測位状態が分かるようにします。画面画像だけを保存しても、どこから見たものか分からなければ、後から施工記録として利用しにくくなります。現地写真や測点情報と関連付けて管理します。 施工中に露出した埋設物は、将来の維持管理に利用できる重要な情報です。埋め戻す前に位置、深さ、形状、材質、接続状況を測量し、写真とともに保存します。着工前の推定データを実測データへ更新することで、次回工事における確認作業の精度を高められます。 教育も必要です。AR画面は直感的に見えるため、初めて使用する人でも理解しやすい一方、表示された位置を無条件に正しいと受け取るおそれがあります。測位状態、元データの信頼度、表示誤差、試掘の必要性を説明し、ARの役割と限界を共有します。 地下埋設物AR施工を定着させるには、大規模なデータ整備から始める必要はありません。まずは施工への影響が大きい埋設物や、図面だけでは位置関係を説明しにくい区間から導入する方法があります。現場での確認結果を蓄積し、表示方法や属性項目を改善していくことで、実務に合った運用へ発展させられます。
まとめ
着工前測量から地下埋設物AR化までの流れは、資料を立体表示へ変換するだけの作業ではありません。既存資料の信頼性を確認し、座標と高さの基準を統一し、現地測量と埋設物調査を行い、根拠の分かるデータとして整理したうえで、現地表示を検証する一連の施工管理です。 最初のステップでは、施工範囲に関係する資料を収集し、AR化する対象と不足情報を整理します。次に、基準点、座標系、高さの基準を確認し、測量成果を同じ条件で扱える状態にします。現地測量では、地表面や既設構造物の位置を取得し、AR表示を照合するための基準を整えます。 地下埋設物の確認では、図面、現地探査、試掘、管理者情報を区別し、確定情報と推定情報を分けて管理します。その後、測量成果をAR表示用データへ変換し、管路の接続、深さ、属性、確認状況を整理します。最後に現地で表示位置を確認し、施工班への共有、試掘、掘削、データ更新へつなげます。 AR表示は、地下埋設物の存在や方向、深さを現地の景色と関連付け、関係者の認識をそろえるために役立ちます。一方で、地中を直接確認する技術ではなく、入力データと測位結果を基に表示する仕組みです。画面に線が表示されていることを根拠に施工判断を完結させず、埋設物管理者との協議、測量、探査、試掘などを組み合わせることが重要です。 着工前に適切な測量とデータ整備を行っておけば、施工前の危険箇所確認だけでなく、朝礼、作業打ち合わせ、立会い、施工記録、竣工後の維持管理にも活用しやすくなります。施工中に確認した実際の埋設位置を更新すれば、現場で得られた情報を次の工事へ引き継ぐことも可能です。 地下埋設物AR施工を始める際は、測量、データ作成、AR表示を別々の作業として考えるのではなく、一つの情報管理工程として設計することが成功のポイントです。現地で測位しながら地下埋設物データを確認し、必要な情報を施工関係者と共有できる環境を整えたい場合は、着工前測量からAR確認までを一連の流れで扱えるLRTK Phoneの活用が有力な選択肢になります。