建設現場や測量業務で3D図面をAR表示すると、完成形や施工位置を現地で直感的に確認できます。特に、3Dモデルに平面位置と高さを含む絶対座標を持たせておけば、現場で目印を手作業で合わせる工程を減らし、設計位置へモデルを重ねて確認しやすくなります。 一方で、3D図面に座標が付いているだけでは、AR表示が必ず安定するとは限りません。座標系、単位、標高基準、モデルの軸方向、測位結果、端末の姿勢などの条件が一致していないと、モデル全体が横へ移動したり、高さが合わなかったり、歩くにつれて向きがずれたりすることがあります。 こうしたずれを防ぐためには、AR画面上でモデルを手作業によって動かすだけではなく、ずれの原因を座標、標高、姿勢、時間変化に分けて補正することが重要です。原因を切り分けずに表示位置だけを調整すると、確認地点では合っていても、別の地点へ移動したときに誤差が拡大する可能性があります。 この記事では、「3D図面 AR 表示 絶対座標」で情報を探している実務担当者に向けて、絶対座標を利用したAR表示を安定させる四つの補正方法を解説します。3Dモデルを現場へ持ち込む前のデータ確認から、現地での初期化、移動後の再補正、運用記録までを一連の流れとして整理します。
絶対座標で3D図面AR表示が不安定になる理由
絶対座標を利用した3D図面のAR表示では、現実空間と3Dモデルの双方に共通する位置基準が必要です。3Dモデル側には設計座標があり、現場側では衛星測位や基準点測量などによって現在位置を求めます。両者の座標条件が一致すると、3Dモデルを現地の設計位置付近へ表示できます。 しかし、AR表示に必要なのは位置だけではありません。東西方向、南北方向、高さ、モデルの回転、端末の傾き、カメラの向きなど、複数の情報を同時に整合させる必要があります。そのため、平面位置が正しくても高さ基準が異なればモデルは上下にずれます。位置と高さが合っていても、北方向の定義が違えばモデルは水平方向に回転します。 さらに、端末が計測する位置と、AR画面を表示するカメラの位置が完全に同じであるとは限りません。測位アンテナ、端末本体、カメラの間には物理的な距離があります。端末の持ち方や取り付け状態によって、この距離が表示位置へ影響することがあります。 現場環境も安定性を左右します。上空が開けた場所では測位しやすい一方、高架下、建物付近、樹木の近く、切土内、構造物のそばでは、衛星からの信号が遮られたり反射したりする場合があります。位置情報が一時的に変動すると、絶対座標に基づくモデル表示も動いて見えることがあります。 ARの自己位置推定にも注意が必要です。一般的なAR表示では、カメラ映像や端末内部のセンサーを使って、初期位置からの相対的な移動を推定します。特徴の少ない路面、照度の急変、激しい端末移動、長距離の歩行などが続くと、相対位置に徐々にずれが蓄積する可能性があります。 したがって、絶対座標を使った3D図面AR表示を安定させるには、設計データだけ、測位だけ、AR機能だけを個別に確認するのでは不十分です。座標データと現地計測を一つの仕組みとして扱い、どこで何を補正するかを決めておく必要があります。
補正前にそろえておくデータ条件
補正作業を始める前に、3D図面の作成条件を確認します。最初に把握したいのは、モデルがどの座標系で作成されているかです。平面直角座標、緯度経度、現場独自のローカル座標など、座標の種類によって変換方法が異なります。 図面上に大きな数値が入っていても、それが公的な座標系に基づく絶対座標とは限りません。設計ソフト上の任意原点から算出された座標や、現場内だけで使用する工事基準点座標である場合もあります。座標値の大きさだけで判断せず、座標系の名称、系番号、原点、方位、縮尺条件を確認することが大切です。 次に、モデルの単位を確認します。3D図面の作成単位がミリメートルで、AR表示側がメートルとして読み込むと、モデルの大きさは大幅に変わります。反対に、メートルで作成したモデルをミリメートルとして扱えば、極端に小さく表示されます。 単位の不一致は、モデル全体の縮尺だけでなく、座標値にも影響します。形状は正しい大きさに見えても、座標だけが異なる単位で変換されているケースもあります。形状寸法と座標値の双方を確認し、同じ単位体系に統一する必要があります。 高さ情報については、標高、楕円体高、モデル内の任意高さを区別します。いずれも縦方向の数値ですが、基準面が異なるため、そのまま比較できないことがあります。設計図面の高さがどの基準に基づいているか、現地測位から得られる高さが何を表しているかを整理します。 また、モデルの軸方向も確認します。3Dデータでは、上下方向として使用する軸や、北方向に対応する軸がデータ形式や作成環境によって異なることがあります。書き出しや変換の過程で、上下軸が入れ替わったり、左右が反転したり、一定角度回転したりする可能性があります。 確認用として、モデル内に座標が分かっている点を複数用意しておくと補正しやすくなります。建物の角、基礎の中心、道路中心線上の測点、構造物の端部など、現地でも確認できる場所が適しています。一点だけでは平行移動しか評価できませんが、離れた複数点を使えば、回転や縮尺の不整合も確認できます。
補正方法1 座標系・単位・軸方向を統一する
一つ目の補正方法は、3D図面とAR表示環境で使用する座標系、単位、軸方向を統一することです。絶対座標ARのずれを調べる際は、現地でモデルを動かす前に、まずデータ変換の条件を確認します。 座標系が異なるデータを重ねる場合は、座標変換が必要です。たとえば、3D図面が現場独自のローカル座標で作成され、測位結果が平面直角座標で得られる場合、そのままでは一致しません。共通する基準点を利用して、平行移動、回転、必要に応じた縮尺の変換条件を求めます。 平行移動だけで一致するのは、両方の座標系で軸方向と縮尺が共通している場合です。原点だけが違うのであれば、東西方向、南北方向、高さ方向の差を加減することで合わせられます。しかし、現場座標の北方向が設計座標の北方向と異なる場合は、回転補正も必要です。 ローカル座標を変換するときは、一点だけで変換量を決めないことが重要です。一点では原点差を求められても、方位差や縮尺差を確認できません。離れた位置にある二点以上を使用し、可能であれば現場の範囲を囲むように複数の既知点を配置します。 複数点を使った結果、すべての点で同じ方向に同程度ずれているなら、原点の平行移動が疑われます。基準点から離れるほど横方向のずれが大きくなる場合は、回転角や縮尺条件が一致していない可能性があります。片側では合うのに反対側で逆方向へずれる場合も、回転中心や変換方向を確認する必要があります。 座標変換では、変換を適用する方向にも注意します。設計座標から現地座標へ変換する処理と、現地座標から設計座標へ変換する処理は逆になります。変換パラメータが正しくても、適用方向を取り違えるとモデルが大きく移動することがあります。 単位の統一では、モデル形状と座標値を分けて確認します。既知の構造物寸法をモデル上で測り、設計図面の寸法と一致するかを確かめます。さらに、モデル内の二点間座標差を計算し、実際の距離と同じ単位になっているかを確認します。 軸方向については、東方向、北方向、上方向がどの軸に対応しているかを明確にします。書き出した3Dモデルを確認し、モデル内に設けた方位確認用の線や文字が正しい方向を向いているかを調べます。上下が反転している場合は、単純な回転だけでなく、軸の入れ替えや符号の反転が必要になることがあります。 大きな絶対座標値を直接扱う場合は、内部計算の精度にも配慮します。表示処理によっては、原点から遠い大きな座標値をそのまま描画すると、細かな位置表現が不安定になる場合があります。そのため、絶対座標は位置管理に保持しつつ、描画時には現場付近の基準点を一時的な原点として扱う方法が有効です。 この方法では、元の絶対座標を失うのではなく、表示計算だけを小さな相対座標に変換します。現場基準点の絶対座標を記録しておけば、相対座標から元の座標へ戻せます。座標管理と表示処理を分けることで、広い座標値を維持しながら、AR画面上での細かな動きを扱いやすくなります。
補正方法2 標高基準とジオイド差を合わせる
二つ目の補正方法は、高さの基準を統一することです。絶対座標ARでは、平面位置が合っていても高さだけが一定量ずれるケースがあります。この場合、測位精度だけを疑うのではなく、設計値と測位値が異なる高さ基準を使用していないかを確認します。 衛星測位で得られる高さには、地球を数学的な形で表した楕円体を基準とする高さがあります。一方、設計図面や測量成果では、一般に重力に基づく標高が使われることがあります。この二つは基準が異なるため、同じ地点でも数値が一致するとは限りません。 楕円体高と標高の関係を扱う際には、ジオイド高を利用します。ただし、使用する地域、基準座標系、ジオイドモデル、データ作成時期などによって取り扱い条件が異なるため、利用中の測位システムや設計成果の仕様を確認する必要があります。 高さが合わないときは、最初にずれ方を観察します。現場全体でほぼ同じ量だけ上下にずれている場合は、標高基準、基準点標高、アンテナ高、モデル原点の高さなどに一定の差がある可能性があります。地点によって高さのずれが変わる場合は、地形モデル、座標変換、設計面の傾き、使用した補正情報なども確認します。 測位アンテナとAR表示位置の高さ差も補正対象です。アンテナが端末上部にあり、カメラや画面中心がそれより下にある場合、取得した位置をそのままカメラ位置として使用すると高さに差が生じます。端末を一定の姿勢で保持する運用であれば、取り付け位置に基づくオフセットを設定できます。 ただし、端末を自由に傾ける場合、単純に上下方向へ一定量を差し引くだけでは不十分なことがあります。端末の回転に合わせて、アンテナからカメラまでの距離ベクトルを変換する必要があります。端末の姿勢を考慮したオフセット補正を行うことで、持ち方による表示位置の変化を抑えやすくなります。 高さ補正を確認する際は、既知の標高を持つ点を利用します。基準点、構造物天端、既設舗装面、杭頭、基礎天端など、測量成果や施工記録から高さを確認できる場所が適しています。AR画面の見た目だけではなく、測位した高さ、モデル内の高さ、既知点の高さを数値で比較します。 地面や舗装面を基準に手作業でモデルを上下させる方法は、簡易確認としては利用できますが、それだけで高さ基準が正しいと判断するのは危険です。現況地盤が設計時から変化している場合や、舗装厚、盛土、掘削などによって現地面が変わっている場合があるためです。 施工前、施工途中、完成時では、同じ地点でも比較対象となる面が変化します。高さ補正用の確認点は、作業工程によって動かない基準点を選ぶ必要があります。仮設物、資材、未完成の地盤面などを基準にすると、補正値そのものが変動する可能性があります。 高さの補正値を決めたら、どの段階で適用したかを記録します。3D図面の変換時に補正したのか、クラウド上で変換したのか、端末の表示時に補正したのかが分からないと、同じ補正を二重に適用するおそれがあります。元データの高さ、変換後の高さ、表示用オフセットを分けて管理することが重要です。
補正方法3 測位位置と端末姿勢を現地基準で初期化する
三つ目の補正方法は、現地で測位位置と端末姿勢を適切に初期化することです。3D図面側の座標が正しくても、AR開始時の現在位置や方位が不安定であれば、モデルは正しい場所へ表示されません。 現地でARを開始するときは、上空条件が比較的良い場所を選びます。建物、高架、樹木、法面、車両などに囲まれた場所では、測位値が変動しやすくなる場合があります。目的地点のすぐそばで開始することだけを優先せず、安定した測位結果を得られる地点で初期化してから移動する方法も検討します。 測位状態は、一瞬だけ良い結果が表示されたかどうかではなく、一定時間安定しているかを確認します。位置の品質を示す情報が利用できる場合は、その状態や推定精度も参照します。座標値が継続的に動いている状態で初期化すると、その時点の誤差がモデル全体の位置ずれとして反映されます。 初期化地点には、できるだけ座標が分かっている現地基準を用意します。基準点、工事基準点、構造物の角、道路中心線上の測点などを使い、測位位置と設計座標を照合します。測位値が既知座標と大きく異なる場合は、そのままAR表示を開始せず、測位環境や座標設定を見直します。 位置に加えて、方位の初期化も重要です。衛星測位による位置が安定していても、端末の向いている方向が正しく推定できなければ、モデルは現在位置を中心として回転して見えます。モデルが近くでは合っているのに、離れた部分ほど横へずれる場合は、方位誤差が原因となっている可能性があります。 方位を確認するときは、現地で方向が明確な基準を利用します。測量済みの基準点間を結ぶ線、道路中心線、建物通り芯、構造物の長手方向などが候補になります。端末が示す方位だけに依存せず、既知の二点を結ぶ方向とモデル内の同じ線が重なるかを確認します。 磁気を利用する方位情報は、周囲の金属、車両、鉄筋、電気設備、携帯品などの影響を受けることがあります。現場内で方位が不安定な場合は、測位された複数地点の移動方向や、座標が分かっている二点を使って方位を決める方法が有効です。 二点を利用した方位補正では、二点間の距離が短すぎないようにします。点同士が近いと、各点の測位誤差が方位角へ大きく影響します。現場条件の許す範囲で離れた点を選び、歩行経路や安全性を考慮しながら方向を確定します。 端末の姿勢も表示安定性へ影響します。初期化時に端末を大きく傾けたり、急に回転させたりすると、カメラと内部センサーによる空間認識が安定するまで時間がかかることがあります。開始直後は周囲をゆっくり映し、路面、構造物、周辺物体などの特徴を認識させます。 特徴の少ない単色の床面や暗い場所では、ARの相対位置推定が安定しにくい場合があります。初期化地点では、角、線、模様、構造物の境界などが見える方向を映し、急激な動きを避けます。照明条件が大きく変わる場所へ移動するときも、一度立ち止まって表示状態を確認します。 初期化が完了したら、最初の一点だけで合否を判断しません。初期化地点付近の既知点と、そこから一定距離離れた別の点を確認します。両方が合えば、原点と方位がおおむね整合していると判断しやすくなります。
補正方法4 移動中のずれを既知点で再補正する
四つ目の補正方法は、現場内を移動する途中で既知点を確認し、必要に応じて再補正することです。AR表示は開始時に正しく合っていても、長距離の移動、急な端末操作、映像特徴の不足、測位環境の変化などによって、徐々にずれる場合があります。 移動中のずれには、絶対位置の変動と相対位置の累積誤差があります。絶対位置の変動は、衛星測位の受信環境が変わったときなどに発生します。相対位置の累積誤差は、ARが初期位置からの移動量を推定する過程で少しずつ生じることがあります。 この二つは見た目だけでは区別しにくいため、既知点で座標を再確認します。測位座標自体が既知点とずれている場合は、測位環境や補正情報の状態を確認します。測位座標は合っているのにモデル表示だけがずれている場合は、AR空間の原点や姿勢推定にずれが生じている可能性があります。 再補正のための確認地点は、作業範囲内へあらかじめ配置します。広い現場では、開始地点だけに確認点を置くのではなく、作業区間の途中や端部にも設けます。道路、河川、造成、鉄道、管路などの線状現場では、一定距離ごとに確認できる点があると、ずれが拡大する前に気付きやすくなります。 再補正は、画面を見ながらモデルを自由に動かす方法ではなく、座標が分かっている点を基準に行います。手作業で見た目を合わせるだけでは、補正量の根拠が残りません。補正前後の座標差、水平移動量、高さ差、回転角を記録できる形にすると、原因分析や再現確認に役立ちます。 一地点で横方向と高さが合っても、回転誤差が残っている場合があります。再補正後は、離れた別地点も確認します。近い二点だけでは判断しにくいため、可能であれば作業対象の両端や、異なる方向にある複数点で整合を確認します。 移動中にモデルが急に動いた場合は、その場で表示だけを合わせて作業を続けず、何が変化したかを確認します。測位状態、補正情報の受信状況、端末の姿勢、周囲の遮へい状況、アプリの再開、画面の回転、端末の取り付け状態などを記録します。 建物の外から内部へ入る場合、高架下へ移動する場合、樹木の多い区間へ進む場合など、測位環境が大きく変わる地点では、事前に運用を分けておくことが重要です。絶対座標による位置更新が安定しない環境では、入口付近の既知点で初期化し、内部では相対位置を利用する方法も考えられます。 ただし、相対位置だけで長距離を移動すると、ずれが蓄積する可能性があります。そのため、再び絶対座標を確認できる場所へ出たときは、既知点を利用して表示位置を検証します。絶対測位と相対推定を切り替える場合は、切り替え地点と補正内容を作業記録に残します。 再補正の頻度は、現場環境と要求精度によって決めます。短い間隔で常に補正すればよいとは限りません。補正操作が多すぎると、異なる担当者が別の基準を使ったり、必要のない補正を重ねたりする可能性があります。開始時、環境変化時、一定距離移動時、表示異常時など、再確認する条件をあらかじめ決めておくと運用が安定します。
四つの補正を現場フローへ組み込む
絶対座標ARを安定させるには、四つの補正を個別に実施するだけでなく、準備、現地確認、作業中、終了後の流れへ組み込む必要があります。担当者の感覚だけに依存すると、現場や作業日によって確認方法が変わり、同じデータでも表示結果が異なる可能性があります。 データ準備段階では、3D図面の座標系、単位、軸方向、高さ基準を確認します。モデルの基準点座標を複数抽出し、変換前後の値を記録します。モデルを軽量化したり、別形式へ変換したりした場合は、形状だけでなく座標と方向が維持されているかを確認します。 現場へ持ち込むデータには、座標系や基準情報を分かる形で付与します。ファイル名だけに情報を持たせるのではなく、使用座標系、作成日、変換日、高さ基準、確認点、担当者、版番号などを管理します。古いモデルや補正前のモデルを誤って使用しない仕組みが必要です。 現地到着後は、いきなり目的物の確認を始めず、測位状態と既知点を確認します。開始地点で位置と高さを照合し、二点以上を使って方位を確認します。モデルの形状、大きさ、上下方向も目視で確認し、座標設定の誤りが疑われる場合は作業を止めます。 作業中は、担当者が確認地点を通過したときに表示状態を記録します。画面上で合っているかだけでなく、測位座標、既知点との差、表示時刻、測位状態などを残すと、後からずれの原因を確認しやすくなります。 複数の端末や複数の担当者で確認する場合は、同じ地点、同じモデル、同じ補正条件で比較します。担当者ごとに異なる位置で初期化すると、端末差なのか初期化条件の差なのか判断できません。比較試験では、開始地点、端末姿勢、確認順序、移動経路をできるだけ統一します。 作業終了後は、表示が合っていたという感想だけで完了とせず、補正履歴を確認します。開始時にどの基準点を使用したか、途中で何回再補正したか、どの地点でずれが発生したかを整理します。同じ地点で繰り返しずれる場合は、その場所の測位環境やモデル変換条件を重点的に調べます。 補正値を次回も使用する場合は、その値が固定的なデータ補正なのか、その日の測位状況に起因する一時的な補正なのかを区別します。座標原点の誤りやアンテナ位置の設定差は、データや機器設定を直すべき問題です。一方、特定時刻の測位変動を補うための値を恒久設定として残すと、別の日に逆方向の誤差を生む可能性があります。
AR表示の安定性を評価する確認項目
3D図面のAR表示が安定しているかどうかは、一枚の画面だけでは判断できません。複数地点、複数方向、一定時間の観察によって評価することが重要です。 最初に確認するのは、水平位置の差です。モデル内の既知点と現地の対応点を比較し、東西方向と南北方向の差を記録します。距離だけでなく方向を分けて記録すると、原点移動、方位回転、縮尺差などの原因を推定しやすくなります。 次に、高さの差を確認します。基準点や構造物天端など、高さが明確な点を選びます。地面との見た目だけで判断せず、設計高さ、測位高さ、表示上の補正量を比較します。複数地点で同じ高さ差が出るかどうかも重要です。 方位については、モデル内の長い直線と現地の対応線を比較します。道路中心線、壁面、通り芯、構造物端部など、方向を確認しやすい対象を利用します。短い線では小さな方位誤差を見つけにくいため、できるだけ離れた二点を結ぶ方向で確認します。 安定性を評価するためには、端末を静止させたときの変動も観察します。端末を動かしていないのにモデルが継続的に動く場合は、測位値や姿勢推定が安定していない可能性があります。数秒間の一時的な揺れだけでなく、一定時間の変化を確認します。 同じ地点へ戻ったときに表示位置が再現するかも確認します。開始地点から別の場所へ移動し、再び開始地点へ戻った際にモデルが同じ位置へ表示されれば、相対移動による誤差が小さいと判断しやすくなります。戻ったときにずれが大きい場合は、移動中の累積誤差や再初期化条件を見直します。 確認範囲全体での誤差分布も重要です。ある一点だけで完全に一致していても、遠方でずれていれば、絶対座標ARとして安定しているとは言えません。作業範囲の中央だけでなく、端部、曲線部、高低差のある場所、測位環境が変わる場所を含めて確認します。 また、要求精度は用途によって異なります。完成イメージの共有、施工範囲の概略確認、干渉候補の探索、位置出しの補助、出来形確認などでは、必要とされる精度や確認手順が同じではありません。AR表示だけで施工判断を確定させず、必要に応じて測量機器や施工管理資料による確認を組み合わせます。 評価結果は、合格か不合格かだけではなく、どの条件でどの程度安定したかを記録します。上空が開けた場所では安定したが構造物付近で変動した、短距離では合ったが長距離移動後に方位差が出たなど、条件を含めて整理すると、次回の作業計画へ反映できます。
LRTK Phoneで絶対座標ARを運用する際の考え方
LRTK Phoneを利用して3D図面を絶対座標でAR表示する場合も、基本となる考え方は同じです。測位結果が高精度であっても、3D図面の座標系、標高基準、軸方向が異なれば、モデルは正しい位置へ重なりません。 まず、読み込む3Dデータが現場で使用する座標系に合っているかを確認します。ローカル座標で作成されたモデルを利用する場合は、既知点を使って絶対座標へ変換するか、現場座標との対応関係を設定します。変換後は一地点だけでなく、離れた複数地点で整合を確認します。 次に、LRTK Phoneで取得する位置と、3Dモデルが持つ高さの基準を確認します。高さに一定の差がある場合は、設計データの基準、測位結果の高さ種別、アンテナとカメラの位置関係を切り分けます。画面上でモデルを上下させる前に、数値で差を確認することが大切です。 現地でAR表示を開始するときは、測位状態が安定した場所を選び、既知点で位置を照合します。その後、二点間の方向や構造物の通りを使って、モデルの方位を確認します。開始地点だけで合っている状態では、回転誤差が残っている可能性があります。 現場内を移動した後は、別の既知点で再確認します。表示がずれた場合は、モデルを手作業で合わせる前に、測位座標がずれているのか、AR空間の表示だけがずれているのかを調べます。この切り分けによって、必要な補正を限定できます。 複数回の作業で同じモデルを使用する場合は、座標変換条件、高さ補正、確認点、初期化位置を共有します。担当者ごとに異なる方法で補正すると、作業結果を比較しにくくなります。現場ごとの手順書として、開始地点、確認地点、再補正の条件を決めておくと安定した運用につながります。 LRTK Phoneによる絶対座標ARは、現場の完成形や設計位置を視覚的に把握するための有効な補助手段です。ただし、画面に表示されたモデルが正しいかどうかは、元データと補正条件によって決まります。測位精度だけに注目せず、座標、標高、方位、端末姿勢を一体として管理することが重要です。
まとめ
絶対座標を使った3D図面のAR表示を安定させるには、単に高精度な現在位置を取得するだけでは不十分です。3Dモデル側の座標条件と、現地で得られる位置、高さ、方位、端末姿勢を同じ基準へそろえる必要があります。 一つ目の補正は、座標系、単位、軸方向の統一です。ローカル座標と絶対座標を変換する場合は、複数の既知点を使用し、平行移動だけでなく回転や縮尺も確認します。大きな座標値を扱う場合は、絶対座標を維持しながら、表示計算では現場付近を一時原点とする方法も有効です。 二つ目の補正は、標高基準とジオイド差の整合です。設計標高、測位で得られる高さ、モデルの高さ基準、アンテナとカメラの位置差を分けて確認します。高さを画面上の見た目だけで合わせるのではなく、既知標高との数値比較が必要です。 三つ目の補正は、測位位置と端末姿勢の初期化です。測位環境が良い場所で位置を安定させ、既知点を利用して平面位置と高さを確認します。さらに、離れた二点や現地の通りを使い、モデルの方位が一致しているかを確かめます。 四つ目の補正は、移動中のずれに対する再補正です。長距離を移動したときや測位環境が変わったときは、途中の既知点で表示状態を確認します。測位座標の変動とAR空間の累積誤差を切り分け、必要な場合だけ補正します。 これらの補正をデータ準備、現地初期化、作業中の確認、終了後の記録へ組み込むことで、担当者や作業日が変わっても再現性のある運用に近づけられます。絶対座標ARは、表示開始時に一度合わせて終わる仕組みではありません。既知点で継続的に検証し、ずれが生じる条件を記録しながら利用することが重要です。 現場で絶対座標を持つ3D図面を扱い、測位からAR確認までの流れを効率化する方法については、LRTK Phoneの紹介ページもあわせてご確認ください。