仮設土留めの親杭施工では、削孔した孔へ親杭を建て込み、その下端や所定区間を根固め材で固定する工程があります。施工計画や材料手配を担当する実務者にとって悩みやすいのが、この根固め材をどれだけ準備すればよいかという体積計算です。図面に親杭本数や削孔径が記載されていても、それだけを見て単純に円柱体積を計算すると、必要量との間に差が出ることがあります。
根固め材量を読むためには、削孔径だけでなく、どの深さからどこまでを根固めするのか、孔内に親杭が占める体積を差し引くのか、地盤条件による逸失をどのように扱うのか、さらに親杭ごとの施工条件が同じなのかまで整理する必要があります。特に仮設工では、設計数量、材料発注数量、施工記録上の実使用量が必ずしも同じ意味ではありません。
この記事では、「現場で体積計算」と検索している施工管理者、工事担当者、積算担当者を想定し、仮設土留め親杭の根固め材量を拾うときに確認したい6項目を中心に、計算の考え方から現場での補正、施工後の照合まで詳しく解説します。
親杭根固め材の体積計算で最初に整理すること
仮設土留めの親杭根固め材量を計算するとき、最初に確認したいのは「何のための数量を求めているのか」です。同じ根固め材量でも、設計上の理論数量を求めたい場合と、材料を発注するための予定数量を求めたい場合、施工後に実績数量を整理したい場合では扱いが変わります。
設計図から数量を拾う場合は、原則として図面や施工計画で定められた寸法を基準として幾何学的に体積を求めます。一方、実際の施工では削孔径が完全な円筒形になるとは限らず、孔壁の崩れや地盤への浸透、地下水、削孔精度などによって材料使用量が変化する可能性があります。
したがって、根固め材量を計算するときは、一つの数字だけを出して終了するのではなく、「理論上の充填体積」と「施工時に想定する材料量」を分けて考えることが重要です。
基本的な考え方は、根固め対象区間における削孔部分の体積を求め、必要に応じて親杭が占める体積を差し引きます。そのうえで施工条件に応じた余裕を検討します。ただし、実際の数量算定方法は工事ごとの設計図書、施工要領、仕様、使用材料によって異なるため、現場独自の判断だけで差引きや割増しを決めないことが前提です。
特に注意したいのは、親杭全長を根固め材の対象長として計算しないことです。親杭の根入れ部分すべてが同じ材料で充填されるとは限りません。根固め区間、上部の充填区間、空掘り区間などが分けられている場合は、それぞれの施工方法に応じて数量を分けて拾う必要があります。
1．根固め対象長を確認する
根固め材量を左右する最初の項目が、根固め対象長です。体積計算では断面積に長さを掛けるため、対象長を誤ると、そのまま数量全体の誤差につながります。
たとえば削孔深さが10mだからといって、10mすべてを根固め材で充填するとは限りません。親杭の施工では、削孔下端付近だけを根固めする計画や、一定区間まで所定の材料を充填し、それより上を別の材料や掘削土などで処理する計画があります。
そのため図面を見るときは、まず削孔深さ、親杭長、地盤面高さ、掘削底面高さ、親杭下端高さ、根固め上端高さなどの関係を確認します。
根固め対象長は、基本的には根固め上端から根固め下端までの鉛直方向の長さとして整理します。根固め下端が削孔底と一致するなら、削孔底から根固め上端までの距離が対象長になります。
ここで注意したいのが、高さと長さの読み違いです。図面では標高で表示されている場合があります。たとえば根固め上端がある標高、削孔底が別の標高で示されていれば、その差が根固め対象長となります。数字そのものを長さとして使用するのではなく、必ず標高差として計算します。
施工途中で削孔深さが変更された場合にも注意が必要です。支持条件や障害物、地層の変化などによって親杭下端位置が変更されると、当初計算した根固め材量をそのまま使用できない場合があります。
現場で数量を管理する場合は、「親杭1本当たり何mの根固め」という情報を一覧化すると確認しやすくなります。すべての親杭が同じ深さなら一括計算できますが、地盤の高低差がある現場や、土留め高さが途中で変化する現場では、親杭ごとに対象長が異なる場合があります。
また、現況地盤が傾斜している場所では、地盤面からの削孔深さだけで整理すると混乱しやすくなります。可能であれば標高基準で下端と上端を整理し、その差から根固め対象長を求める方法が明確です。
根固め材量の計算では、直径のわずかな違いよりも対象長の取り違えによる影響が大きくなることがあります。まず長さを確定し、その後に断面積を掛けるという順序を守ることが基本です。
2．削孔径と充填対象断面を確認する
2つ目は削孔径です。根固め材の理論体積を求めるとき、基本となるのは削孔した孔の断面積です。
削孔径をDメートルとすると、円形断面の面積Aは「A＝π×D×D÷4」で求められます。この断面積へ根固め対象長Lを掛けると、「V＝A×L」となり、円柱として考えた根固め対象区間の体積が求められます。
たとえば削孔径450mmの場合、計算時には0.45mへ換算します。ミリメートルの数字をそのまま式へ入れると単位が合わないため、体積を立方メートルで整理する場合は長さをすべてメートルへ統一することが重要です。
現場で体積計算するときに意外と起きやすいのが、この単位換算のミスです。図面には削孔径がmm、深さがm、親杭寸法がmmで記載されていることがあります。異なる単位を混在させたまま電卓へ入力すると、桁が大きく狂います。
また、削孔径は親杭の幅とは異なります。親杭として使用する鋼材の外形寸法だけを見て根固め材量を計算すると、削孔壁との間に存在する空間が計算されません。確認すべきなのは、施工計画上の削孔径です。
ここでさらに重要なのが、図面上の削孔径と実際の孔形状を区別することです。数量計算では一般に計画寸法を基準としますが、実施工では孔壁がわずかに拡大することがあります。特に崩れやすい地層では、理論上の円柱より実際の空間が大きくなる可能性があります。
ただし、「地盤が緩いから削孔径を一律に何割増しする」というような独自ルールを設計数量へそのまま適用するのは適切ではありません。理論数量は図面条件に基づいて整理し、施工上の余裕量は別に管理する方が数量の意味を明確にできます。
削孔径が途中で変化する場合にも、一つの円柱として計算してはいけません。たとえば上部と下部で孔径が異なる施工条件なら、それぞれの区間を別々に体積計算し、最後に合計します。
根固め対象区間についても同じです。根固め部分の削孔径とそれより上の部分の削孔径が同じとは限りません。図面や施工要領を確認し、「どの区間に、どの直径を適用するのか」を決めてから計算することが大切です。
3．親杭が占める体積をどう扱うか確認する
3つ目の重要項目が、削孔内に建て込まれる親杭自体の体積です。
円柱として求めた削孔体積の中には、親杭が存在する空間も含まれています。実際にはその部分へ根固め材を充填できないため、純粋な空隙体積を求める場合には、親杭が占める体積を差し引くという考え方があります。
親杭の断面積をAp、根固め対象長をLとすると、親杭が対象区間で占める体積は「Vp＝Ap×L」です。削孔部分の円柱体積をVとすれば、単純な空隙体積は「V－Vp」で考えることができます。
ただし、ここは現場で最も判断を誤りやすい部分です。数量算出上、親杭体積を差し引くかどうかは工事の積算基準や設計上の数量算定方法によって異なる場合があります。そのため、「物理的に鋼材があるから必ず差し引く」と決め付けるのではなく、何を目的とした数量なのかを確認しなければなりません。
材料発注の目安として純粋な充填空間を把握したい場合には、親杭の占有体積を理解しておく価値があります。一方、設計書の数量と照合するときには、設計側がどのような算定条件を採用しているかを確認する必要があります。
さらに、親杭の断面を単純な外接長方形として計算すると差し引き過ぎになります。親杭に使用される形鋼などは、外形寸法全体が鋼材で埋まっているわけではありません。正確な鋼材断面積を必要とする場合は、使用部材の断面積情報を基準にします。
実務では、削孔径に対して親杭断面積が比較的小さい場合、差引きの有無による1本当たりの差は小さく見えることがあります。しかし親杭本数が多ければ、現場全体では無視できない数量になる場合があります。
反対に、最初から設計数量が削孔円柱体積を基準として算定されているのであれば、独自に親杭体積を差し引いてしまうと設計数量との比較ができなくなります。
したがって、根固め材量を記録するときは、「削孔総体積」「親杭占有体積」「理論空隙体積」のように計算過程を残しておくと便利です。一つの最終値だけを残すより、どの条件で算定した数量なのかを後から説明しやすくなります。
4．根固め材の種類と数量基準を確認する
4つ目は、何を根固め材として扱い、どの状態の数量を求めるのかという確認です。
現場で「根固め材」と呼んでいても、工事ごとに使用材料や施工方法は異なります。セメント系の材料を使用する場合もあれば、所定の配合で調製した充填材を使用する場合もあります。そのため、体積だけを計算して材料発注量がそのまま決まるとは限りません。
最初に求めるべきなのは、通常、施工対象となる空間の体積です。つまり「何立方メートルの空間を充填するのか」を幾何学的に計算します。
その後、その体積から実際の材料使用量へ換算する段階で、使用材料の配合条件や施工方法を確認します。
ここで重要なのが、体積と材料構成数量を混同しないことです。
たとえば理論上の根固め体積が1.0立方メートルだったとしても、それがそのまま特定の原材料1.0立方メートルを意味するわけではありません。混合材料であれば、所定の配合や施工要領に従って必要量を求めます。
また、材料によっては練り上がり量と原材料の数量を分けて管理する必要があります。現場で体積計算するときは、まず練り上がり後に必要となる充填体積を計算し、その後に所定の配合条件へ変換するという順番にすると整理しやすくなります。
根固め材の種類を確認せず、過去工事で使用した換算値をそのまま使用する方法は避けるべきです。同じ名称で呼んでいる材料でも、工事仕様や配合条件が違えば必要な原材料量は変化します。
特に施工計画書、材料承認資料、配合計画、設計図書で数量表現が異なっている場合は注意が必要です。「立方メートル」「袋数」「質量」「練り混ぜ回数」などが混在すると、途中で換算ミスが生じやすくなります。
現場管理では、体積計算の段階では立方メートルで統一し、材料手配へ移る段階で使用材料に合わせた単位へ換算すると管理しやすくなります。
さらに、実績管理では「計算上必要だった根固め体積」と「実際に調製した材料量」と「実際に投入した数量」を分けて残しておくことが重要です。余った材料があった場合、それまで投入数量として計上してしまうと、親杭ごとの充填状況を正しく分析できません。
根固め材量の体積計算は単なる円柱計算に見えますが、数量の定義をそろえなければ比較できません。計算前に「この数字が何を示すのか」を決めておくことが重要です。
5．地盤条件による余裕量と逸失を確認する
5つ目は、地盤条件によって理論数量と実使用量が異なる可能性を確認することです。
削孔を完全な円柱と考えれば、体積は計算式で一意に求められます。しかし実際の地盤は均一ではありません。砂質土、粘性土、礫を含む地盤、地下水の影響を受ける地盤など、条件によって孔壁の状態は変わります。
孔壁が安定していれば、理論数量と実使用量の差は比較的小さく収まる可能性があります。一方、孔壁の一部が崩れたり、地盤の空隙へ材料が入り込んだりすれば、計算上の円柱体積を超えて材料が必要になる場合があります。
ここで大切なのは、理論数量に適当な係数を掛ければ問題が解決するわけではないという点です。余裕量の設定は施工方法、地盤状況、過去の実績、施工要領などを踏まえて判断する必要があります。
まず図面寸法による理論数量を計算します。次に現場条件を踏まえ、材料をどこまで余裕を持って準備するかを施工計画上で検討します。この二段階に分けて管理すれば、施工後に「理論数量との差」がどれくらいあったかを検証できます。
たとえば最初の数本を施工した結果、理論体積に対して実使用量が継続的に多い場合は、その理由を確認する必要があります。削孔径が想定より大きくなっているのか、孔壁に崩れが発生しているのか、材料が周辺地盤へ逸失しているのか、あるいは施工記録の集計方法に違いがあるのかを切り分けます。
逆に、実使用量が理論値より極端に少ない場合にも確認が必要です。材料が不足した状態で施工を終了していないか、計測単位が違っていないか、根固め長の入力を誤っていないかなどを確認します。
根固め材の数量差は、単なる材料管理だけではなく、施工状態を確認する手掛かりにもなります。
親杭ごとの理論数量と投入数量を記録しておけば、「特定区間だけ使用量が多い」という傾向を把握できます。その場所が同じ地層や地下水条件に対応していれば、次の親杭施工に備えて準備量を調整できます。
ただし、使用量が多いから施工不良、少ないから効率的と単純に評価することはできません。あくまで図面、地盤、施工状況、孔内状態を合わせて確認する必要があります。
6．親杭本数と施工条件の違いを確認する
6つ目は、親杭本数を単純に掛ける前に、すべての親杭が同じ条件なのかを確認することです。
最も簡単な計算では、親杭1本当たりの根固め材量を求め、それに本数を掛けます。たとえば1本当たり0.30立方メートルで20本なら、理論上は6.0立方メートルとなります。
しかし実際の土留め計画では、全本数が同じ長さとは限りません。
地盤面が傾斜していれば、同じ親杭下端標高でも削孔長が変化します。掘削深さが区間ごとに変われば、親杭の長さや根入れ条件が変わることもあります。端部、隅角部、出入口周辺などで親杭の仕様が変わる場合もあります。
そのため、本数を掛ける前に親杭を条件別にグループ分けすることが大切です。
たとえば根固め長2.0mの親杭と2.5mの親杭があるなら、それぞれ1本当たりの数量を計算し、それぞれの本数を掛けて最後に合計します。
削孔径が異なる場合も同じです。削孔径は二乗で断面積に影響するため、直径の違いを無視して平均値で計算すると誤差が大きくなることがあります。
現場で数量計算をするときは、親杭番号を付け、番号ごとに削孔径、根固め上端、根固め下端、根固め長、理論数量を管理すると整理しやすくなります。
さらに、施工後には実使用量も同じ親杭番号へ関連付けます。そうすれば計画数量と実績数量の比較ができます。
親杭が50本、100本と増えてくると、単純な総数量だけでは異常を見つけにくくなります。1本ごとの体積を確認できる形にしておけば、ある親杭だけ材料使用量が極端に多いといった変化も把握できます。
体積計算では最終的な合計数量に目が向きがちですが、その合計値が何本のどの条件から構成されているのかを追跡できるようにしておくことが、現場管理では重要です。
現場で根固め材量を計算する基本手順
ここまでの6項目を踏まえると、現場での体積計算は順番を決めて進めると間違いを減らせます。
最初に設計図や施工計画から親杭の位置と本数を確認します。次に親杭ごとの削孔径、削孔底、根固め上端を確認し、根固め対象長を求めます。
続いて削孔断面積を計算します。円形削孔であれば、直径をメートルへ換算し、「π×直径の二乗÷4」で断面積を求めます。
その断面積に根固め対象長を掛ければ、根固め区間全体を円柱と考えた体積になります。
必要な場合は、そこから親杭が占める体積を差し引きます。ただし、設計数量との照合では、どの算定方法が採用されているかを先に確認します。
次に同一条件の親杭本数を掛けます。異なる条件がある場合は、それぞれ別々に計算して最後に合計します。
ここで得られる値を理論根固め量として整理します。
施工用の材料準備量を検討する場合は、この理論数量とは別に、施工条件を踏まえた余裕を考えます。理論数量と発注数量を同じ欄に上書きするのではなく、別々の値として管理する方が後から検証しやすくなります。
施工開始後は、親杭1本ごとに実際の使用量を記録し、理論数量と比較します。この比較を数本施工した時点から行えば、その現場特有の傾向を早期に把握できます。
根固め材量を具体的な数値で計算する考え方
ここでは考え方を分かりやすくするため、仮の寸法で体積計算を行います。実際の工事では必ず当該工事の設計図書や施工計画に記載された寸法を使用してください。
削孔径を450mm、根固め対象長を2.0mとします。
まず450mmを0.45mへ換算します。
削孔断面積は「π×0.45×0.45÷4」です。計算すると約0.159平方メートルになります。
この断面積に根固め長2.0mを掛けると、削孔内の根固め対象区間は約0.318立方メートルです。
ここまでが、削孔部分を円柱として考えた理論体積です。
次に、仮に親杭の実断面積を0.01平方メートルとして考えます。根固め区間2.0mに存在する親杭体積は、0.01×2.0で0.020立方メートルです。
純粋な空隙体積を求める考え方なら、0.318から0.020を差し引き、約0.298立方メートルとなります。
この条件の親杭が10本あれば、単純合計は約2.98立方メートルです。
ただし、この2.98立方メートルをそのまま材料発注数量と考えるのではありません。これはあくまで設定した寸法を基にした幾何学的な空隙量です。
実際に親杭体積を差し引く数量算定が適切か、施工時の余裕をどの程度見るか、使用する材料をどのように換算するかは別途確認します。
このように計算を段階に分けることで、「どの数字が理論体積なのか」「どこから施工上の補正が加わったのか」を明確にできます。
設計数量と実使用量が一致しない理由
現場では、「図面から計算した数量より材料を多く使った」という場面が起こることがあります。
その原因の一つが、実際の孔が理想的な円柱にならないことです。削孔中に孔壁の一部が崩れれば、その部分の空間が広がります。
また、地盤に空隙が多い場合、材料の一部が周辺へ入り込むことがあります。地下水や孔内の状態によっても施工条件は変わります。
もう一つ見落とされやすいのが、出来形寸法の違いです。設計上は一定の削孔深さでも、現場条件によって削孔深さを調整した結果、根固め区間が変化している可能性があります。
さらに、材料の計測方法による差もあります。
練り混ぜ量をそのまま使用量として記録しているのか、実際に孔へ投入した数量を記録しているのかによって数字は変わります。残材が発生した場合、その数量をどう扱うかでも差が出ます。
したがって、設計数量と実使用量を比較するときは、単純に二つの数字だけを並べるのではなく、それぞれの数量の定義をそろえる必要があります。
理論充填量と実投入量が比較できる状態になっていれば、差が大きい親杭を抽出し、施工記録や地盤状況を確認できます。
この確認を施工完了後に一括して行うより、日々の施工管理の中で行う方が有効です。序盤の親杭で使用量が想定より多い傾向を把握できれば、その後の材料準備へ反映できます。
根固め材の不足を防ぐための現場確認
根固め材が施工途中で不足すると、作業段取りに影響する可能性があります。そのため、体積計算の目的は単に数量表を完成させることではなく、施工を止めないための材料計画につなげることにあります。
まず重要なのは、当日の施工予定本数を明確にすることです。親杭1本当たりの理論数量が分かっていても、その日に何本施工するか分からなければ必要量を判断できません。
次に、その日の親杭がすべて同条件かを確認します。午前中に根固め長の短い区間を施工し、午後から長い区間へ移るのであれば、単純な平均値では不足する可能性があります。
前日までの実績も参考になります。計画体積に対して実使用量が安定して多い状態なら、その傾向を材料準備計画へ反映する必要があります。
ただし、実績差をそのまま恒久的な係数にしてしまう前に、その原因を確認することが重要です。特定区間の地盤だけで使用量が増えているなら、別の地盤へ移った後も同じ条件になるとは限りません。
材料不足を防ぐには、理論数量、施工実績、翌日の施工本数を組み合わせて確認することが有効です。
また、親杭の施工順序と位置を把握しておけば、地盤条件の変化と材料使用量を関連付けやすくなります。
過大な材料手配を防ぐために見るポイント
不足を警戒するあまり、大きな余裕を加えて材料を準備し続けると、余剰材料が増える可能性があります。特に施工現場では、余った材料を自由に次回へ繰り越せない場合もあるため、過大な手配も避けたいところです。
そのためには、初期の計画数量を固定したまま使用するのではなく、施工実績を確認しながら更新する考え方が役立ちます。
たとえば10本施工した時点で、各親杭の理論数量と実使用量を確認します。差が一定範囲に収まっているなら、その実績を次の施工計画の参考にできます。
一方、数本だけ突出して使用量が多い場合は、その数値をそのまま全体へ適用しない方がよい場合があります。地盤条件や施工上の個別事情を確認してから判断します。
親杭を区間ごとに管理する方法も効果的です。
土質や施工条件が異なる場所を一つの平均値で処理するのではなく、区間A、区間Bのように分けて数量傾向を見ることで、材料計画の精度を高めやすくなります。
体積計算は施工前の一回だけ行うものではありません。施工実績を取り込みながら、残り数量を再計算していくことで、過不足を抑えた管理につなげられます。
施工記録と体積計算を結び付ける方法
根固め材量の計算を施工管理へ活用するためには、数字を親杭位置と結び付けて残すことが重要です。
親杭番号、施工日、削孔深さ、根固め対象長、理論体積、実使用量などを同じ単位で管理すると、後から数量差を確認しやすくなります。
写真記録についても、単に施工状況を撮影するだけでなく、どの親杭の写真なのか分かる状態にしておく必要があります。
本数が少ない現場なら記憶でも追えるかもしれませんが、施工期間が長くなったり親杭本数が増えたりすると、「この写真は何番の親杭だったか」が分からなくなることがあります。
親杭番号と施工位置、数量記録、写真を関連付ければ、数量差が発生した場所を後から確認できます。
たとえばある1本だけ根固め材使用量が多かった場合、その親杭の施工写真や地盤状況、削孔記録を確認できます。数字だけを残すより、原因分析が容易になります。
また、変更が発生した場合は当初値を消して最新値だけを残すのではなく、当初計画と変更後の値を区別して管理した方がよいでしょう。
親杭下端が変更され、根固め対象長も変更された場合、当初設計数量と実施工数量が違う理由を説明しやすくなります。
体積計算を数量管理だけで終わらせず、位置、写真、施工記録と組み合わせることで、現場管理の情報として活用しやすくなります。
現場で体積計算するときに座標と位置情報を残す意味
親杭施工では、数量そのものに加えて「どの位置の親杭でその数量を使用したか」が重要です。
仮設土留めは一定のピッチで親杭が並ぶことが多いため、親杭番号だけでも管理できます。しかし工事範囲が広い場合や、複数区間を同時に施工している場合は、番号と実際の位置が一致しているか確認する作業が必要になります。
そこで役立つのが座標や位置情報を利用した記録です。
親杭位置を座標で管理しておけば、設計位置と実施工位置を対応させやすくなります。施工写真や数量記録にも位置情報を関連付ければ、「どこでどの数量を使ったか」を地図的に追跡できます。
特に地盤条件と根固め材使用量の関係を見る場合、位置情報は有効です。
ある範囲だけ実使用量が多ければ、その区間に地盤上の共通条件がないか確認できます。親杭番号だけを表形式で確認するより、現場上の位置関係を把握しやすくなります。
また、施工後に親杭周辺が掘削され、地表の状況が変わると、施工時点の位置関係を写真だけから読み取ることが難しくなる場合があります。施工時に座標付きで記録を残すことで、後日の確認にも使いやすくなります。
体積計算自体は長さと断面積から求めるものですが、その計算結果を現場情報として活用するには位置との関連付けが重要です。
LRTK Phoneを現場記録に活用する
仮設土留め親杭の根固め材量を管理するときは、計算値だけでなく、親杭位置や現場写真、施工時の記録を一体的に残せる環境を整えると確認作業を進めやすくなります。
LRTK Phoneを利用すれば、現場で位置情報を取得しながら記録を整理し、施工地点とデータを関連付ける運用ができます。
たとえば施工前に親杭位置を確認し、施工時に該当位置で記録を残しておけば、親杭番号だけでは分かりにくい位置関係を把握しやすくなります。
施工写真と位置を結び付けておけば、後から「材料使用量が多かった親杭はどこだったか」を確認するときにも役立ちます。
また、現場で計測した位置情報や記録を共有できる形にしておけば、施工担当者だけでなく、現場代理人や管理担当者が同じ情報を確認しやすくなります。
根固め材の体積計算そのものは、削孔径や対象長を基にした基本的な幾何計算です。しかし実務では、それをどの親杭に適用したのか、実際にはどれだけ材料を使用したのか、施工条件にどのような違いがあったのかを継続的に管理する必要があります。
現場での測位、写真、数量、施工位置の記録を一つの流れとして管理することで、単なる材料計算から一歩進んだ施工管理へつなげられます。
まとめ
仮設土留め親杭の根固め材量を正しく読むには、削孔径と根固め長を掛けるだけでは不十分です。
最初に確認するのは根固め対象長です。削孔全長ではなく、実際に根固め材を充填する区間を図面や施工計画から読み取ります。
次に削孔径を確認し、円形断面として断面積を求めます。単位をメートルへ統一し、根固め長を掛ければ削孔区間の理論体積を計算できます。
そのうえで、親杭が占める体積を差し引く必要があるのかを確認します。物理的な空隙量を求める考え方と、設計数量として採用されている算定方法は必ずしも同じではないため、数量の目的を明確にすることが重要です。
さらに、使用する根固め材の種類や配合条件を確認し、体積と原材料数量を混同しないようにします。
施工時には地盤条件によって理論数量と実使用量に差が生じる可能性があります。孔壁の状態や地盤への逸失などを考慮しながらも、理論数量と施工上の余裕量は分けて管理することが大切です。
最後に、すべての親杭が同じ条件とは限らないことを確認します。削孔径、根固め長、施工位置などが違う場合は条件ごとに計算し、それぞれの本数を掛けて合計します。
現場で体積計算を行うときは、「削孔断面積×根固め長」という基本式を出発点としながら、設計数量、理論空隙量、施工予定量、実使用量を区別して管理すると数量の意味が明確になります。
さらに親杭ごとの計算結果を位置情報や施工写真と関連付けておけば、材料使用量に差が生じたときにも現場状況を追跡しやすくなります。
根固め材量の計算から親杭位置の確認、施工記録の整理までを現場で効率よく進めたい場合は、高精度な位置情報と現場データを扱えるLRTK Phoneの活用へつなげることで、数量と場所を結び付けた施工管理を行いやすくなります。