道路標識基礎撤去後の埋戻し量で数量差が生じる理由
道路標識を更新したり、不要になった標識柱を撤去したりする工事では、地上に見えている柱だけでなく、地下に施工されているコンクリート基礎を撤去する場合があります。基礎を取り出せば、その位置には掘削空間が残るため、砕石や土砂などを用いて埋戻し、必要に応じて路盤や舗装を復旧します。
このとき実務で起こりやすいのが、埋戻し量の計上漏れや数量のずれです。
単純に考えると、基礎の幅、奥行き、深さが分かれば体積を計算できそうです。しかし、実際の撤去現場では基礎の設計寸法と掘削後に生じる空間が一致するとは限りません。基礎の周囲を掘って撤去する施工では、作業に必要な余掘りが生じることがあります。既設舗装を切断して撤去すれば、その部分の路盤なども復旧対象になる場合があります。地中で基礎の断面が変化していれば、地表から想定した形状とは異なる空間が生じることもあります。
反対に、基礎をすべて撤去せず、一部を地中に残す施工条件であれば、掘削範囲全体をそのまま埋戻し対象の空間として扱うこともできません。残置されたコンクリートや既設構造物が占める部分を考慮する必要があります。
さらに、現場で測った空間の体積と、実際に搬入する埋戻し材料の数量は必ずしも同じ意味ではありません。土砂や砕石は、地山、ほぐした状態、敷き均し後、締固め後などで見かけの体積が変わるためです。現場の空間体積を把握する作業と、材料発注量を検討する作業を混同すると、数字の根拠が分からなくなります。
そのため「現場で体積計算」を行う場合は、単純な縦×横×高さだけで処理するのではなく、何の状態の体積を求めているのかを明確にしてから測定することが重要です。
道路標識基礎の撤去後であれば、施工管理上は「撤去した基礎の体積」だけでなく、「最終的に埋戻しが必要になる空間」を把握することが重要です。ただし、現地で確認した掘削空間の体積が、そのまま契約数量や出来高、精算数量になるとは限りません。公共工事などでは、設計図書、数量算出要領、特記仕様書、発注者との協議内容などに従って数量を整理する必要があります。
視点1 撤去する基礎の外形ではなく実際の掘削空間を捉える
最初に確認したいのは、コンクリート基礎そのものの寸法と、基礎撤去後に残る掘削空間の寸法を分けて考えることです。
例えば、既設図面に基礎寸法が記載されていたとしても、その寸法をそのまま施工に必要な埋戻し量の見込みへ使用すると実態と合わないことがあります。基礎を撤去するために、周囲を掘削して作業空間を確保する場合があるからです。
地表で確認できる基礎上面が600ミリメートル角だったとしても、地下部分まで同じ断面とは限りません。また、基礎周囲を追加で掘削して撤去作業を行えば、実際に生じる空間は基礎本体より大きくなる場合があります。
現場で体積計算する際には、まず「基礎の体積を求めたいのか」「掘削した空間の体積を求めたいのか」を切り分けます。施工に必要な埋戻し量を把握する目的であれば、後者の確認が重要です。
直方体に近い掘削なら、掘削幅×掘削長さ×深さという考え方で概算できます。ただし、掘削底面と上面の寸法が異なる場合や、側面が崩れて傾斜している場合は、単一の直方体として計算すると実形状との差が大きくなることがあります。
例えば上部が広く、下部が狭い掘削形状であれば、上面寸法だけで深さを掛けると実際より大きく計算される可能性があります。逆に底部に局所的な掘り下げがあれば、単純な代表寸法だけでは不足する場合があります。
そのため小規模な基礎撤去であっても、上面だけでなく、中間部や底面の状態を必要に応じて確認する意識が大切です。
施工前の基礎外観だけで施工上の必要量を決めるのではなく、撤去後に露出した空間も確認して計画との差を把握する運用にすると、材料不足や記録漏れを抑えやすくなります。
特に既設構造物は、設計図書と現地の形状が一致しない場合があります。改修履歴がある道路や、過去に舗装を何度も更新している場所では、地下の状況を撤去前に正確に把握できないこともあります。
だからこそ現場で体積計算を行う場合は、「設計上の数量」と「施工時に確認した現地の空間体積」を区別して記録することが有効です。後者は施工計画や材料手配、数量差の原因分析に役立ちますが、契約上採用する数量については設計図書や発注者の定める方法を確認します。
視点2 舗装版や路盤を含めた深さ方向の構成を分けて考える
道路標識基礎の撤去では、地表から基礎底までを一つの体積として扱うだけでは数量管理が不十分になる場合があります。
道路や歩道には、表面の舗装、その下の路盤、さらにその下の路床や地盤など、複数の層があります。標識基礎撤去のために舗装や路盤を撤去した場合、復旧時には設計図書などに定められた構成へ戻す必要があります。
ここで重要なのは、埋戻し空間全体の体積と、各材料で復旧する体積を分けることです。
例えば掘削深さが1.5メートルあったとしても、その1.5メートル全部を同じ埋戻し材料で復旧するとは限りません。上部には舗装復旧部分があり、その下に路盤復旧部分があり、さらに下部に埋戻し部分があるという構成になる場合があります。
そのため現場で体積計算をするときには、深さ方向の境界を記録します。
地表から舗装下面までの厚さ、路盤部分の厚さ、路盤より下の埋戻し対象深さなどを分けて考えると、材料ごとの施工数量を整理しやすくなります。ただし、具体的な舗装構成や復旧厚は道路管理者、設計図書、施工条件によって異なるため、現地判断だけで決めないことが重要です。
この考え方を行わず、掘削穴全体の体積だけを記録すると、後から「砕石がどの程度必要なのか」「埋戻し土がどの程度必要なのか」「舗装復旧部分はどの数量に含まれているのか」が分からなくなります。
特に道路標識基礎の撤去では、舗装の切断範囲が基礎寸法より広くなることがあります。施工機械や作業スペースの都合によって舗装撤去範囲が広がれば、上部だけ体積が大きくなる形状になります。
この場合、地下の掘削部を一つの直方体として一括計算するよりも、形状や材料区分の変化する位置で分割して計算した方が現地状況を表しやすくなります。
例えば上部500ミリメートル程度までを広い断面、その下を狭い断面として扱うなど、実際に形状変化がある高さで空間を分割する方法があります。この500ミリメートルという値はあくまで計算方法を示す例であり、標準的な復旧厚を示すものではありません。
現場での体積計算は、複雑な数式を使用することより、実際の形状や施工区分に合わせて空間を適切に分けることの方が重要です。
深さ方向を一つの寸法だけで表さず、材料構成や掘削断面が変化する位置を把握しておくことで、施工上必要となる埋戻し量や復旧量の把握漏れを防ぎやすくなります。
視点3 地中の張り出しや余掘りによる空間を見落とさない
道路標識基礎は、地表から確認できる部分だけでは地下形状を判断できない場合があります。
基礎上部が柱周囲に小さく見えていても、地下ではより大きな断面のコンクリート基礎が施工されている場合があります。基礎が段状になっていたり、底部で断面が変わっていたりすれば、撤去後に生じる空間もその形状に影響されます。
さらに施工時には、コンクリート基礎の周囲を完全な鉛直面として掘れるとは限りません。
既設路盤の状態、地盤条件、掘削方法、撤去機械の大きさなどによって、掘削側面が広がることがあります。基礎を取り出すために一方向だけ追加で掘削する場合もあります。
こうした余掘り部分は、図面の基礎寸法だけから体積計算していると把握しにくい部分です。
特に基礎の撤去数量だけを先に計算し、その数字をそのまま施工に必要な埋戻し量として転用すると、基礎周囲の余掘りが反映されません。
現場で体積計算をする場合は、基礎撤去後に掘削穴を確認し、上面の幅と長さだけでなく、必要に応じて底面の形状も確認します。
穴の四隅などで深さが異なっていれば、一つの深さだけで計算するより複数点を計測した方が実態を把握しやすくなります。底面の一部だけ深く掘られている場合は、その部分を別の小さな直方体や柱状の空間として追加計算する方法もあります。
また、施工中に側壁が部分的に崩れると、当初想定していた掘削寸法より空間が広がることがあります。この増加分は施工上、埋戻しが必要になる可能性がありますが、その体積がそのまま契約上の追加数量として認められるとは限りません。
国土交通省の土木工事共通仕様書でも、施工上やむを得ず既設構造物などについて設計図書に定める断面を超えて床掘りする必要が生じた場合には、設計図書に関して監督職員と事前に協議する考え方が示されています。したがって、余掘りを確認したときは実測記録を残すだけでなく、契約条件や発注者との協議要否も確認することが重要です。
余掘りを単なる誤差として処理せず、発生理由と実際の形状を記録しておくことが数量管理には役立ちます。
数センチ程度の差でも、一基だけなら小さく見えます。しかし、同じ道路区間で十数基、数十基の標識基礎を撤去する場合には、一基ごとの差が積み重なって施工上の必要材料量へ影響することがあります。
一基当たりの埋戻し量が小さい工事ほど、現場では簡易計算で処理されやすいものです。しかし基数が多い場合は、一基ごとの計測ルールを統一した方が全体数量を管理しやすくなります。
視点4 既設物や残置物が占める体積を差し引いて考える
掘削した空間のすべてを埋戻し材料で満たすとは限りません。
道路標識基礎の撤去後に新しい基礎を同じ位置へ施工する場合、新設基礎が占める部分は埋戻し材料で満たす空間ではありません。また、設計図書や協議に基づき既設基礎の一部を残す場合には、その残置部分も埋戻し対象の空間とは区別して考える必要があります。
現場で体積計算するときには、幾何学上の整理として「掘削空間の総体積」から「最終状態で構造物が占める体積」を差し引くという考え方が分かりやすくなります。
例えば撤去後の掘削空間が2立方メートルあり、その空間の中に新しい基礎が0.7立方メートル設置されると仮定すれば、単純な幾何学上は残りの1.3立方メートルが構造物以外の空間です。
ただし実際には、新設基礎の施工方法、基礎周囲の埋戻し、路盤や舗装の復旧区分などを確認する必要があります。そのため、2立方メートルから0.7立方メートルを引いた値をそのまま材料発注量や契約数量に使用できるとは限りません。
また、地中には道路標識以外の構造物や埋設物が存在する可能性があります。
既設の管路、ケーブル保護設備、縁石基礎などに近接している場合、掘削形状が不規則になることがあります。掘削空間の中に既設構造物が入り込んでいれば、その構造物が占めている部分には埋戻し材料を充填できません。
単純な直方体として計算した外形体積には、既設物が占める部分まで含まれる可能性があるため、数量への影響が大きい場合は区別して考えます。
ここでも重要なのは、計算を必要以上に複雑にすることではありません。
数量への影響が大きい構造物を把握し、体積として無視できない部分を適切に整理することが目的です。
一方で、小さな凹凸まで細かく計算しすぎると、現場での計測時間だけが増え、管理が煩雑になる場合があります。そのため工事の数量管理に必要な精度や契約上の取り扱いを確認しながら、どの形状まで計算対象とするかを決める必要があります。
「何を含め、何を除くか」を計測時に明確にしておけば、後から数量を確認するときにも説明しやすくなります。
視点5 埋戻し材料の数量と現地空間の体積を混同しない
現場で体積計算をするときに特に注意したいのが、空間体積と材料数量の違いです。
基礎撤去後の掘削穴を測定して求められるのは、基本的にはその時点で存在する空間の幾何学的な体積です。
一方、土砂や砕石などの材料は、地山の状態、掘削してほぐされた状態、運搬中の状態、敷き均した状態、締固め後の状態で見かけの体積が同一とは限りません。
そのため現地で求めた空間体積が1立方メートルだからといって、搬入時の材料体積も必ず1立方メートルで足りると単純に判断するのは適切ではありません。
国や自治体などの数量算出や積算では、土量について地山、ほぐした状態、締固め後といった状態を区別して扱う考え方があります。埋戻し数量についても、どの状態を基準とするかを確認したうえで比較する必要があります。
現場で体積計算した数字は、まず「どの時点のどの空間を測った数値なのか」を明確にして記録します。
そのうえで材料発注を行う場合は、使用材料の性状、施工方法、締固め条件、必要な仕上がり量、現場で適用する土量変化の考え方などを踏まえて必要量を検討します。
この二つの数字を同じ意味の数量として記録してしまうと、後から数量差が発生した理由を追いにくくなります。
例えば現地空間として1.5立方メートルと記録した一方、搬入した材料の見かけ体積がそれより多かったとします。その差が材料の状態変化によるものなのか、別の場所へ材料を使用したためなのか、掘削形状の計測が十分でなかったのかは、数字の意味を分けて記録しなければ判断しにくくなります。
そこで現場では、「計測した空間体積」「設計・出来高上の埋戻し数量」「施工に使用した材料の搬入記録」「残材や余剰量」などを必要に応じて別の情報として管理すると整理しやすくなります。
現場で体積計算という言葉を使うと、一つの正確な数字を出すことだけに意識が向きがちですが、実務では数字が何の状態を表しているかを区別することが重要です。
何の状態の体積なのかを明確にすれば、発注、施工、出来高確認、施工記録の間で数字を比較しやすくなります。
視点6 複数基礎をまとめず一基ごとに記録して積み上げる
道路標識の更新工事では、同じ路線内で複数の基礎を撤去することがあります。
このとき「標準的な基礎一基の埋戻し量×基数」で全体数量を計算したくなります。しかし既設工事では、一基ごとに条件が異なることがあります。
基礎寸法が異なる場所、舗装厚が異なる場所、路肩に設置された場所、歩道に設置された場所、地盤の崩れによって余掘りが増えた場所などが混在する可能性があるためです。
最初からすべてを同一形状と考えると、個別の差が見えなくなります。
現場で体積計算するなら、施工管理用の記録として一基単位で体積や寸法を残し、必要に応じて最後に集計する方法が管理しやすくなります。
例えば管理番号を付け、撤去前の位置、掘削上面寸法、底面寸法、深さ、概算体積、現場で確認した形状変化を紐付けます。
ここで重要なのは、記録項目や測定方法を可能な範囲で統一することです。
担当者ごとに測定方法が違うと、同じ工事内でも数量の比較が難しくなります。一人は最大幅を測り、別の担当者は平均的な幅を測るという状態になると、計算結果のばらつきが計測方法によるものなのか、実際の形状差によるものなのか分からなくなります。
そのため着工前に、どの寸法を測るか、深さはどの位置を基準にするか、不整形部はどのように扱うかを決めておくと有効です。
基礎ごとに記録を残すもう一つの利点は、数量差が発生したときに原因を特定しやすいことです。
全体の合計数字だけでは、どの基礎で施工上の必要量が増えたのか判断しにくくなります。しかし一基ごとの計算結果が残っていれば、特定の場所だけ掘削範囲が大きかった、特定の場所で基礎形状が違っていたといった分析ができます。
施工後の説明性を高める意味でも、少量を多数施工する工事では個別記録を残す価値があります。ただし、契約数量を一基ごとの実測値で算定できるかどうかは別の問題であるため、発注者の数量算出方法や設計図書に従って整理します。
現場で体積計算するときの実務手順
道路標識基礎撤去後の埋戻し量を現場で把握する場合は、撤去後に一度だけ寸法を測るのではなく、工程に沿って情報を残していくと数量を整理しやすくなります。
まず撤去前に、基礎位置と周囲の地表状態を確認します。
舗装面なのか、歩道なのか、路肩なのかを確認し、基礎上部の見えている範囲も記録します。既設図面がある場合は基礎寸法を確認しますが、現地形状確認前の段階では、施工上必要となる空間体積を確定する情報ではなく、照合用の資料として扱います。
次に舗装や路盤を撤去した段階で、上部の掘削範囲を確認します。
基礎撤去のためにどの程度掘削範囲が広がっているのかを把握しておけば、後で基礎寸法と実際の掘削形状の違いを説明できます。
基礎を撤去したら、埋戻しを開始する前に安全を確保したうえで掘削空間を計測します。掘削穴への立入りや接近については、掘削深さ、地山の状態、土留めの有無など現場の安全条件を優先し、無理に穴へ入って測定しないことが前提です。
上面の幅と長さ、底面の幅と長さ、深さなどを確認し、必要に応じて中間位置の断面も記録します。底面が平らでなければ複数箇所の深さを測る方法があります。
単純な形状であれば直方体として概算し、上部と下部の寸法が大きく違う場合は高さ方向に分割して計算します。
例えば上部0.4メートルの範囲だけ断面が広く、その下はほぼ一定断面である場合には、上部と下部を別々の体積として求め、最後に合計する考え方があります。ここで示す0.4メートルは計算例であり、標準的な施工寸法ではありません。
局所的な余掘りがある場合も、その部分を別体積として記録すると計算過程を説明しやすくなります。ただし、設計断面を超える床掘りが施工上必要となった場合などは、契約条件に応じて監督職員との協議が必要になることがあります。
新しい基礎を設置する場合は、新設基礎が占める部分を確認し、掘削空間のうち実際に埋戻し材を施工する範囲を整理します。
続いて、埋戻し材料や復旧工種ごとの施工範囲を分けます。
下部の埋戻し、路盤復旧、舗装復旧を同じ数量として扱わず、それぞれの設計上の施工厚や範囲を確認します。
最後に一基ごとの施工記録を集計し、基礎番号や位置情報と対応させます。
この流れにすると、設計上の数量と施工時に確認した現地形状に差があっても「どの工程で差が生じたか」を確認しやすくなります。
撤去前後の計測記録を残して数量の根拠を明確にする
体積計算の再現性を高めるには、計算式だけでなく計測記録を残すことが重要です。
現場で数量を測った直後は、担当者自身が状況を覚えているため、幅と長さと深さの数字だけでも意味が分かります。しかし数週間後や工事完了後に確認すると、その寸法が基礎寸法なのか、掘削寸法なのか分からなくなることがあります。
そこで数値と現場状況をセットで記録します。
基礎を撤去する前の状態、舗装撤去後、基礎撤去後、埋戻し途中、復旧完了後といった工程に沿って記録すると、体積計算の根拠を追いやすくなります。
位置情報も有効です。
道路標識は似た形状が連続している場合があるため、写真だけではどの場所か分からなくなることがあります。管理番号や測点、座標などを記録と結び付ければ、後から対象位置を特定しやすくなります。
計測値についても、単に「幅1.2メートル」と記録するだけでなく、上面幅なのか底面幅なのかを明確にします。
深さも、舗装面から掘削底までなのか、路盤下面など別の基準からなのかを統一しておく必要があります。
同じ数字であっても基準位置が違えば体積計算結果が変わります。
高さの基準を統一することは、複数の担当者で計測する場合に特に重要です。
道路標識基礎のような小規模構造物でも、施工箇所が多数になると記録方法の違いが全体集計へ影響する場合があります。
現場で体積計算を効率化するためには、測定回数をむやみに増やすより、測る位置と記録方法を標準化し、必要な精度を確保することが有効です。
点群計測を使って不整形な掘削部を把握する考え方
掘削空間が単純な直方体に近ければ、巻尺や適切な測定機器で主要寸法を測り、簡易的な計算でも数量を把握できます。
一方、掘削側面が複雑に崩れている場合や、基礎周囲の余掘りが不規則な場合は、幅、長さ、深さの代表値だけでは形状を表しにくくなります。
このような場合には、掘削後の形状を点群として記録し、三次元的に把握する方法も考えられます。
点群を利用する利点は、数か所の代表寸法だけではなく、取得できた範囲の掘削面形状を三次元データとして残せることです。
特に上部が広く下部が狭い穴や、片側だけ大きく掘られた空間では、単純な直方体モデルより形状変化を把握しやすくなる場合があります。
ただし点群を取得すれば自動的に正しい体積が得られるわけではありません。
体積を求めるには、どこを掘削範囲の境界とするのか、基準となる上面をどこに設定するのか、既設構造物を含めるのか除外するのかといった条件を決める必要があります。
さらに、深い穴や張り出しの裏側などは計測位置から見えにくく、点群に欠測が生じる可能性があります。点群密度や計測距離、死角、基準面の設定などによって算出結果が変わるため、取得したデータが対象形状を十分に捉えているかを確認することが必要です。
つまり計測方法が高度になっても、「何の体積を計算するか」「どこまで実測できているか」という基本的な考え方は変わりません。
道路標識基礎撤去後であれば、安全に計測できる範囲で埋戻し前の掘削形状を記録しておくと、後から現場状況を確認する材料になります。
複数基礎を施工する現場では、計測データを位置情報や管理番号と対応させることで、一基ごとの施工記録にも利用しやすくなります。
一方、穴が小さく単純な形状であれば、無理に複雑な計測方法を導入する必要はありません。
現場で体積計算を行う目的は、最も高度な方法で測ることではなく、必要な精度と安全性を確保しながら、後から確認できる数量根拠を効率良く得ることです。
単純形状は寸法計測、不整形な掘削部は三次元計測も検討するというように、現場条件によって使い分ける考え方が実務的です。
埋戻し完了後に数量差を検証する方法
埋戻し量の管理は、材料を投入した時点だけで終わらせず、計画時の数量や施工記録と比較すると次の類似工事へ活かしやすくなります。
まず確認したいのは、施工前に想定した埋戻し対象空間と施工時の記録に大きな差がないかという点です。
差がある場合、その理由を一律に計測誤差と判断するのではなく、工程を確認します。
掘削側面が途中で崩れた可能性もあります。新設基礎の形状が計画時点から変更された場合もあります。路盤復旧範囲が変わった、別の箇所へ材料を使用した、材料の状態による体積差が生じたという場合も考えられます。
原因を分類できれば、次回の数量計画に反映できます。
例えば複数の基礎で毎回、図面から想定した施工上の空間より実際の掘削空間が大きくなっているのであれば、施工方法による余掘りなどが数量差の一因になっている可能性があります。
逆に特定の一基だけ大きく違うなら、その場所固有の地盤状態や基礎形状を確認した方がよいでしょう。
このように一基単位の計測結果を残しておけば、数量差を平均値だけで処理せず、個別の原因まで追いやすくなります。
ただし、施工時の実測結果と契約上の出来高数量は必ずしも一致しません。差が生じた場合は、設計変更や数量変更の対象になるかどうかを設計図書や発注者との協議に基づいて判断します。
また埋戻し完了後は、設計図書や施工管理基準などに応じて所定の高さや形状に復旧されていることも確認します。
埋戻し材料を予定量使用していても、最終的な路盤や舗装などが計画した形状に仕上がっていなければ、体積の数字だけで施工状態を判断することはできません。
体積計算は数量管理の手段の一つであり、最終的には対象工事で求められる形状、締固め、品質、仕上がりなどを確認する必要があります。
計測と施工結果を結び付けて管理することで、単なる材料数量の記録ではなく、次の施工計画にも利用できるデータになります。
まとめ 現場で体積計算するなら空間を工程ごとに捉える
道路標識基礎撤去後の埋戻し量を漏らさないためには、既設基礎の設計寸法だけで施工上の必要量を判断しないことが重要です。
第一の視点は、基礎本体だけでなく撤去後に実際に生じた掘削空間を確認することです。
第二の視点は、舗装、路盤、下部の埋戻しなどを深さ方向に分け、それぞれの復旧範囲を区別することです。
第三の視点は、基礎周囲の余掘りや地中で断面が変化する部分を見落とさないことです。ただし、設計断面を超えた掘削量がそのまま契約数量になるとは限らず、必要に応じて発注者との協議を行います。
第四の視点は、新設基礎や残置構造物など、最終的に空間を占める部分を埋戻し対象の空間と区別することです。
第五の視点は、現地で計測した空間体積と搬入する埋戻し材料の数量、さらに設計・出来高上の数量を同じ意味の数字として扱わないことです。
そして第六の視点は、複数の道路標識基礎について施工状況を一括して扱うだけでなく、一基ごとの計測記録を残して差の原因を追えるようにすることです。
現場で体積計算を行うとき、複雑な数式を使うことが必ずしも精度向上につながるわけではありません。
重要なのは、対象となる空間を定義し、形状が変わる位置で分割し、同じ計測基準で記録することです。
単純な掘削穴なら幅、長さ、深さを測ることで概算できます。一方で、余掘り、側壁の崩れ、断面変化などによって不整形になった場合は、複数の形状へ分けたり、三次元的な記録を利用したりすることで数量の根拠を残しやすくなります。
特に道路標識のように一基当たりの数量が小さく、施工箇所が多数ある工事では、一基ごとの小さな差でも全体の施工計画へ影響する場合があります。
また、撤去前、撤去後、埋戻し前、復旧後という工程ごとの状態を記録しておけば、数量差が生じた場合にも原因を確認しやすくなります。
現場で体積計算する目的は、その場で数字を一つ出すことだけではありません。どの空間を、どの基準で、いつ計測したのかを残し、施工数量を説明できる状態にすることが重要です。そのうえで、契約上の数量や出来高については設計図書、数量算出要領、発注者との協議内容などに従って整理します。
測量や三次元計測を現場でより効率的に活用したい場合は、位置情報と現況形状をその場で記録できる仕組みを組み合わせる方法もあります。道路標識基礎の撤去前後を位置とともに記録し、不整形な掘削部の形状確認や複数箇所のデータ整理に活用したい場合には、点群計測や位置付き記録、体積計測に対応するLRTK Phoneの活用も選択肢になります。