下水管取付管まわりの埋戻し砂量はなぜ拾いにくいのか
下水道工事で取付管を施工するとき、掘削した空間をすべて同じ材料で埋め戻すとは限りません。管の下には基礎となる材料があり、管の周囲や上部には砂などの指定材料を用い、その上から発生土や購入土など別の材料で埋め戻す場合があります。そのため、現場で体積計算するときは「掘削した土量」と「埋戻し砂量」を同じものとして扱わないことが重要です。
特に下水管の取付管は、本管から宅地側やます側へ伸びる比較的小規模な管路である一方、施工形状は単純な直方体とは限りません。道路側の掘削が広く、宅地側に向かって狭くなることもあれば、既設埋設物を避けて部分的に掘削幅が変わることもあります。管底高の違いによって掘削深さが変化し、取付管自体に勾配が付いているため、同じ延長でも砂で埋める断面積が一定ではないケースもあります。
そのうえ、取付管、支管、曲管、継手、ますなどが砂の領域内に存在します。計算上はこれらの体積をどこまで控除するのかを判断する必要があります。小規模な施工では、管そのものの体積は全体に対して小さいこともありますが、複数箇所をまとめて材料手配すると、わずかな差が積み重なります。
さらに注意したいのが、図面上で求める設計数量と、実際に現場へ搬入する砂の数量は完全には一致しないことです。設計上の埋戻し体積は、基本的に施工完了後に砂が占める空間を考える数量です。一方、搬入時の砂は締固め前の状態であり、含水状態や粒度、積込み状態、締固め方法などの影響を受けます。設計体積だけをそのまま発注数量として扱うと、不足や余剰が発生する可能性があります。
したがって、「現場で体積計算」と検索している実務担当者に必要なのは、単に幅×長さ×高さという式を知ることではありません。どの空間を計算対象とするのか、現場の形状をどう数字に置き換えるのか、管などの体積をどう扱うのか、施工後体積と搬入量をどう分けるのかまで整理することが重要です。
なお、下水道工事の埋戻し材料、施工範囲、締固め方法、各層の厚さなどは、発注者の仕様書、設計図、施工条件、自治体等の基準によって異なります。本記事で紹介する体積計算の考え方は数量把握の基本であり、具体的な施工条件は対象工事の設計図書を優先して確認する必要があります。
確認1 埋戻し砂を入れる範囲と境界を先に決める
埋戻し砂量を計算するとき、最初に確認すべきなのは計算式ではなく「砂を入れる範囲」です。この境界が曖昧なまま幅、延長、深さを測っても、正しい体積にはつながりません。
たとえば取付管の施工断面を考えると、掘削底からすべて砂で埋め戻すケースもあれば、管下部に別の基礎材料を設け、その上から一定範囲のみ砂を使用するケースも考えられます。管上の一定高さまで砂を入れ、そこから上部は別材料で埋め戻す設計もあります。このとき必要なのは、掘削断面全体の体積ではなく、砂が占める範囲だけの体積です。
まず設計図や施工図で、管底、管頂、掘削底、砂埋戻し上端などの高さ関係を確認します。砂層の下端と上端が分かれば、砂を入れる高さを求められます。
たとえば掘削底から砂埋戻し上端までの高さが0.50m、掘削幅が0.70m、対象延長が6.00mで、断面が一定だと仮定すると、管などを控除する前の砂領域は0.70×0.50×6.00で2.10立方メートルです。ここから必要に応じて管などが占める体積を控除します。
しかし実際の取付管施工では、最初から最後まで条件が同じとは限りません。本管側では接続作業のため掘削幅を広く取り、宅地側は比較的狭く施工することがあります。ます周辺だけ掘削寸法が大きくなることもあります。この場合、全延長を一つの直方体として計算すると誤差が生じます。
そこで、砂の使用範囲を区間ごとに分けて考えます。本管接続部、取付管の一般部、ます周辺など、断面が大きく変わる位置で区切る方法です。各区間について幅、高さ、延長を求め、最後に合計します。
重要なのは、現場の呼び方ではなく空間として考えることです。「取付管6mだから6m分の砂」と考えるのではなく、「この6mのうち、どこからどこまでの断面に砂が入るのか」を確認します。
取付管が勾配を持っている場合は、砂層上端が一定標高なのか、管に追従して変化するのかでも体積が変わります。掘削底や砂埋戻し上端が勾配に沿って変化するなら、始点と終点の断面積を求めて平均する方法が使えます。断面形状がほぼ直線的に変化する区間であれば、始点断面積と終点断面積の平均に延長を掛けることで、単純な一断面計算より実態に近い数量を求められます。
また、既設舗装、路盤、構造物、既設埋設管などがある場合も、砂範囲との重なりを確認します。設計上は砂を入れる領域に見えても、実際には既設構造物が存在して砂が入らない空間であれば、その部分を二重に計上しないよう注意が必要です。
現場で数量を急いで出すと、幅と延長だけを先に測りたくなります。しかし体積計算の精度を左右するのは、最初の境界設定です。下端、上端、左右、始点、終点という六つの境界をイメージし、砂が実際に占める三次元の範囲を先に決めておくと、その後の計算が整理しやすくなります。
確認2 掘削幅・延長・深さを実際の断面に合わせて拾う
砂の範囲が決まったら、次に確認するのが幅、延長、高さです。ここでありがちな失敗は、設計上の代表寸法だけで全区間を計算することです。
取付管施工では、現場条件によって掘削形状が変わりやすいため、実際の断面を意識する必要があります。たとえば道路横断方向へ取付管を設置する場合、既設管や他の地下埋設物を避けるため、一部だけ掘削幅が広がることがあります。人力施工する場所、接続作業をする場所、管を曲げる場所などでも必要作業幅が変わります。
仮に延長8mの取付管があり、前半4mの掘削幅が0.60m、後半4mが0.80mであれば、全体を0.70m幅として平均化することも数学上は可能です。しかし、ます周辺や本管接続部だけ急に広がるような形状では、単純平均だけで処理すると分かりにくくなります。実務では断面が変化する位置で区間を分割して、それぞれの体積を計算したほうが確認しやすくなります。
高さについても同様です。取付管には排水のため勾配を設けるため、管底高は始点と終点で異なります。砂層の範囲が管の高さに追従する設計であれば、必要な砂断面も延長方向に変化する可能性があります。
この場合、始点の断面積をA1、終点の断面積をA2、延長をLとすると、断面がほぼ直線的に変化するとみなせる区間では、概算として「（A1＋A2）÷2×L」で体積を求められます。中間に大きな形状変化があれば、さらに区間を分けます。
現場で寸法を測る際には、掘削上端ではなく「砂が入る高さにおける有効幅」を見ることも重要です。掘削断面に勾配が付いている場合や、上部だけ掘削幅が広がっている場合、地表面の幅をそのまま砂埋戻し幅として使うと過大に計算する可能性があります。
逆に、土留めなどによってほぼ鉛直な掘削断面となっている場合は、一定幅として整理しやすくなります。ただし、それでも接続部やます周辺は寸法が変わることがあるため、現場で確認します。
延長については、平面上の距離と実際の管路延長を混同しないようにします。通常の緩い勾配で短い取付管であれば両者の差は小さいことが多いものの、体積計算で使用する延長がどの基準の長さなのかは明確にしておくことが望ましいです。
また、管路が平面的に曲がっている場合、始点と終点を直線で結んだ距離ではなく、施工された管路に沿った延長を使う必要があります。途中に曲がりがあるにもかかわらず直線距離だけで計算すると、砂の対象領域を短く評価する可能性があります。
さらに実務で注意したいのが、図面寸法と実施工寸法との差です。設計では掘削幅0.60mでも、既設物の位置や地盤状況によって実際には0.75mになった区間があるかもしれません。設計数量を求める目的なら設計寸法を使いますが、当日の材料残量や追加手配を判断する目的なら、実施工寸法を使ったほうが現場の実態に近づきます。
つまり、同じ「埋戻し砂量」という言葉でも、何のために計算しているかによって入力値を変える必要があります。設計数量の確認なのか、施工計画なのか、当日の材料手配なのか、施工後の実績整理なのかを最初に決めることが、体積計算を実務に役立てるポイントです。
確認3 取付管や継手など砂が入らない部分を控除する
砂が入る外形を計算した後は、その中にある管などの体積をどう扱うか確認します。外形体積をそのまま砂量にすると、管が占めている部分にも砂が入る前提となるためです。
取付管を単純な円柱として考える場合、外径をD、延長をLとすると、管が占める外形体積は「円周率×D²÷4×L」で求められます。
ここで重要なのは、砂が入り込めない空間を計算するので、原則として管の内径ではなく外形を基準に考えることです。砂は管内部ではなく外側に充填されるため、管肉厚も含めた外形が砂の占有可能空間を減らします。
たとえば外径0.15m、延長6mの管であれば、外形体積は概算で0.106立方メートルです。外形全体の砂領域が2立方メートル前後であれば、管控除の影響は数％程度になります。1箇所だけなら小さく見えても、複数箇所の材料数量をまとめる場合には無視できない差になることがあります。
一方で、すべての小さな継手を一つずつ厳密に計算することが実務的とは限りません。必要とされる数量精度、契約上の数量算出方法、社内の積算ルールなどを確認して、どこまで控除するかを決めます。
本管との接続部には支管や接続部材があり、ます側にも接続部や構造物があります。これらが砂埋戻し範囲の中に入る場合は、体積への影響を考慮します。特にます本体のように取付管より大きな構造物が対象範囲に含まれると、単純な管体積より控除量が大きくなることがあります。
ただし、ここで注意したいのは二重控除です。たとえば「一般管路部」と「ます周辺部」を最初から別区間として計算し、ます本体が存在する部分を外形体積から除いている場合、さらに同じます体積を控除すると数量を小さくしすぎます。
計算時は、まず砂領域の外側の形状を作り、その中から何を引くのかという順序を統一すると混乱しにくくなります。
また、本管そのものについても同じ考え方です。本管接続部まで砂領域を計算していて、その範囲に既設本管が入っている場合、本管が占める空間をどう扱うか確認します。ただし、接続部付近の埋戻し方法は一般管路部より複雑になりやすいため、単純な円柱控除だけで済ませず、施工断面に合わせて範囲を分割したほうが整理しやすい場合があります。
現場で素早く概算する目的なら、影響の大きいものから順に扱う方法も有効です。まず掘削形状と砂高さを正しく計算し、次に主要な管やますなどを控除します。細かな継手類については、要求される精度を確認したうえで扱います。
体積計算では、細かい部材の計算精度より、幅や高さの取り違えのほうが数量へ大きく影響することがあります。たとえば掘削幅0.60mを0.70mとして計算すると、延長全体に影響します。管体積を小数点以下まで厳密に求めても、外形寸法が違っていれば結果は正確になりません。
そのため、計算精度を高める順番としては、最初に砂範囲、次に幅・高さ・延長、その後に管などの控除を確認すると効率的です。
確認4 締固め後の体積と搬入量を混同しない
埋戻し砂量を計算するとき、現場で最も誤解しやすい点の一つが「出来上がった体積」と「運び込む材料量」の違いです。
図面から求めた砂埋戻し体積が3立方メートルだからといって、現場へ3立方メートル分だけ搬入すれば必ず足りるとは限りません。砂は運搬、投入、敷均し、締固めの過程で状態が変わるためです。
施工完了後に砂が占める空間を、ここでは締固め後の必要体積と考えます。一方、搬入される砂は締固め前の状態です。そのため、材料手配では施工後体積とは別に、搬入状態を考える必要があります。
ただし、「必ず何倍にすればよい」という一律の補正値を使うのは適切ではありません。材料の種類、粒度、含水状態、積込み方法、運搬状態、締固め機械、施工条件などで状態変化が異なるためです。
実務では、使用材料の性質、過去の施工実績、発注者や施工計画上の考え方、材料納入時の管理単位などを確認しながら手配数量を決めます。
ここで特に重要なのが、立方メートルという単位だけを見て同じ数量だと思わないことです。設計上の立方メートル、現場で計測した空間体積、車両や材料管理上の立方メートルが、それぞれどの状態を表しているのかを明確にします。
重量で材料を管理する場合も同様です。体積から重量へ換算するときには密度が必要ですが、砂のかさ密度は含水状態や締まり具合などによって変わります。現場で使用する材料の資料や実績を確認せず、一般的な一つの数値だけで重量換算すると、実際の材料手配とずれる可能性があります。
また、現場では計算外のロスも発生します。積込みや荷下ろし時に材料が残ることもあれば、施工箇所以外へこぼれることもあります。掘削面に不陸があれば、図面上の整った直方体より砂量が増えることがあります。既設地盤が局所的に崩れた場合も必要量は増えます。
逆に、掘削寸法が設計より小さい場合や、構造物の占有体積が大きい場合には、設計上の概算より実使用量が少なくなることもあります。
したがって、現場で材料不足を防ぐためには、計算値に意味を持たせる必要があります。「この3.2立方メートルは締固め後の幾何学的な必要体積」「こちらの数量は搬入予定量」というように区別します。
さらに、施工途中で使用実績を取ると、次の区間の精度を高められます。たとえば同じような断面の取付管を10箇所施工する場合、最初の数箇所で計算体積と実際の材料使用量を比較します。現場条件と材料がほぼ同じなら、その差を後続箇所の手配判断に活用できます。
これは一律の補正率を決めるという意味ではありません。現場ごとの実績から「この条件では計算数量に対してどの程度の差が出ているか」を確認する管理方法です。
体積計算を単なる机上計算で終わらせず、搬入記録、施工実績、残量と組み合わせると、材料発注の精度を高めやすくなります。
確認5 現場形状を計測して計算値との差を確認する
設計図から計算した数量は重要ですが、実際の掘削形状が設計どおりとは限りません。そこで役立つのが、現場形状を計測して体積を確認する方法です。
最も基本的なのは、巻尺や測定機器などで掘削幅、深さ、延長を確認し、区間ごとに体積を求める方法です。形状が単純であれば、この方法でも十分に実用的です。
たとえば取付管延長を1mごとなど適切な間隔で区切り、それぞれの幅と砂層高さを測ります。断面積を求め、隣り合う断面積の平均に区間長を掛ければ、断面変化を反映した体積を計算できます。
この方法の利点は、途中で掘削幅が変わった場所や、底面高さが変わった場所を数量へ反映しやすいことです。全区間を代表断面一つで計算するより、実態に近い体積になります。
一方、形状が複雑で測点数が増えると、手作業での記録と計算が煩雑になります。特に本管接続部、既設物回避部、ます周辺などが連続すると、単純な長方形断面の組み合わせだけでは実形状を表現しにくい場合があります。
そのような現場では、三次元計測を利用して掘削形状を記録する方法も考えられます。掘削後の地形や構造物周辺を点群として記録し、基準となる面との差から体積を把握できれば、複雑な形状を多数の直方体へ分割する手間を減らせる場合があります。
ただし、三次元計測を使えば自動的に正しい砂量が得られるわけではありません。重要なのは、どの面とどの面の間を体積として計算しているかです。掘削後の地形だけを計測しても、砂埋戻し上端となる設計面が正しく設定されていなければ、必要な砂領域は求められません。
また、取付管施工後に計測する場合、管が存在する状態をどう扱うかも確認します。使用する計算方法によっては、管表面を含む実空間として体積を把握できる場合もあれば、別途管体積を控除する必要がある場合もあります。
計測時期も大切です。砂を入れる前の掘削形状を記録したいのであれば、管設置後かつ埋戻し前など、目的に合った段階で計測する必要があります。施工が進んでから「あのときの掘削体積を知りたい」と思っても、すでに埋め戻されていれば直接確認できません。
そのため、現場で体積計算を施工管理に使うなら、計測タイミングを工程の中に組み込んでおくことが有効です。掘削完了時、管設置後、砂埋戻し完了時など、必要な段階で記録します。
LRTK Phoneのように現場で位置情報を利用しながら三次元データを取得できる環境では、掘削部の形状記録と位置情報を結び付けることで、どの取付管のどの箇所を計測したデータなのか整理しやすくなります。単に体積の数字を残すだけでなく、現場の位置、形状、施工時点を関連付けて管理できることが、後から数量を確認するときの助けになります。
ただし、必要精度や利用条件は施工目的によって異なります。材料の概算管理に使うのか、施工記録に使うのか、契約数量の根拠にするのかで求められる方法は変わります。正式な出来形管理や数量算出に使用する場合は、対象工事の基準や発注者の要求事項を確認することが必要です。
現場で使いやすい埋戻し砂量の計算手順
ここまでの5確認を、現場で使いやすい順序に整理します。
最初に設計図書から、砂を入れる下端と上端を確認します。ここで掘削全体を計算するのではなく、砂の対象範囲だけを切り出します。
次に平面的な始点と終点を決めます。本管接続部からますまで全区間を一つにするのではなく、掘削幅や断面が変わる場所があれば区間を分けます。
そのうえで、各区間の幅、高さ、延長を確認します。断面が一定なら幅×高さ×延長で外形体積を計算できます。断面が変化するなら、始点と終点の断面積を求め、平均断面積に延長を掛けます。途中で急激に形状が変わる場合は、さらに区間を細分化します。
次に、砂領域の中に存在する取付管、ます、既設構造物など、砂が入らない部分を確認します。必要に応じてその体積を外形体積から控除します。
これで得られる数量が、基本的な幾何学上の必要体積です。
その後、材料手配を行う場合には、施工後の必要体積と搬入量を分けて考えます。過去の実績や材料条件、現場条件などを確認し、施工途中でも計算数量と実使用量を比較します。
たとえば三つの区間に分けた場合、第一施工区間が幅0.70m、高さ0.45m、延長2.0m、第二施工区間が幅0.60m、高さ0.40m、延長3.0m、第三施工区間が幅0.90m、高さ0.50m、延長1.0mだとします。
外形体積は、第一施工区間が0.63立方メートル、第二施工区間が0.72立方メートル、第三施工区間が0.45立方メートルとなり、合計1.80立方メートルです。
ここに外径0.15mの管が全長6m通っていると単純化すると、管外形体積は約0.106立方メートルです。その全体が砂領域内にあるなら、単純な幾何学計算では約1.69立方メートルが砂の占める空間となります。
ただし、実際には基礎材との境界や接続部形状、ますの有無などがあるため、この例をそのまま現場数量として使うことはできません。重要なのは、いきなり一つの式で求めるのではなく、「外側の空間を区間別に計算し、その中で砂が入らない部分を確認する」という順序です。
この手順にすると、数量に疑問が出たときも原因を追いやすくなります。「延長が違うのか」「砂高さが違うのか」「ます周辺を二重計上したのか」と確認できるためです。
数量が合わなくなりやすい代表的な原因
現場で計算した砂量と実際の使用量が合わない場合、すぐに計算式そのものを疑うのではなく、入力条件から確認すると原因を見つけやすくなります。
まず多いのが、砂埋戻し上端の取り違えです。掘削深さ全体を砂高さとして使ってしまうと、路盤や別の埋戻し材料の範囲まで砂量へ含めることになります。
逆に、管周囲だけを砂範囲と考えてしまい、管下部や管上部の指定範囲を拾い漏らすと過小になります。
次に、掘削幅の扱いがあります。設計幅と実施工幅が異なるにもかかわらず、材料管理で設計幅だけを使うと、実使用量との差が生じます。接続部やます周辺の拡幅を一般部と同じ幅で計算することも誤差の原因です。
深さも同様です。取付管には勾配があるため、始点と終点で高さ条件が変わります。最深部の高さを全区間へ適用すると過大になりやすく、最浅部だけを使うと過小になりやすくなります。
また、施工途中の崩れや余掘りも影響します。計画幅より掘削が広がった部分へ砂を充填すれば、図面計算より材料使用量が増えます。特に局所的な形状変化は、代表断面一つだけでは把握できません。
管控除の考え方が統一されていない場合もあります。ある計算では管体積を控除し、別の計算では控除していない状態で比較すると、当然数字が合いません。
さらに、計算上の施工後体積と搬入数量を直接比較しているケースもあります。締固め前後の状態が違えば、数字が一致しないこと自体は不自然ではありません。
数量を比較するときは、どちらも同じ状態を表しているか確認することが大切です。設計上の締固め後体積と現場の締固め後体積を比較するのか、計画搬入量と実搬入量を比較するのかを分けます。
単位の取り違えにも注意が必要です。幅をセンチメートルで記録し、ほかの値をメートルで入力すると大きな誤差になります。体積を立方メートルで計算するなら、基本的に各寸法をメートルに統一してから掛け合わせると確認しやすくなります。
小さな取付管工事では数量そのものが少ないため、「少しくらい違ってもよい」と考えがちです。しかし、同じ計算方法を数十箇所に適用すると、小さな誤差が合計数量では大きくなる場合があります。だからこそ最初の1箇所で計算方法を整理し、現場実績と比較しておくことが有効です。
体積計算を施工管理と材料手配につなげる
現場で体積計算を行う目的は、数字を一つ出すことではありません。施工計画、材料手配、進捗管理、施工後の記録へつなげてこそ価値があります。
たとえば一日の施工予定が取付管5箇所なら、各箇所の砂量を事前に計算して合計することで、その日の必要材料の目安を立てられます。
さらに各箇所を施工した後、実際の使用量と計算数量を記録します。計算上1.8立方メートルだった箇所で実使用量が大きく異なった場合、その原因を確認します。掘削幅が広がったのか、余掘りがあったのか、砂層高さが違ったのか、搬入量の管理方法による差なのかを整理します。
こうした記録を積み重ねると、次回以降の材料手配を現場実績に基づいて判断しやすくなります。
また、数量だけでなく位置情報と関連付けて残すことも有効です。「1号取付管」「2号取付管」のような名称だけでは、後から図面と照合するのに時間がかかることがあります。施工位置、計測データ、写真、計算結果などを対応付けておけば、どの箇所の数量なのか確認しやすくなります。
特に道路工事では施工後に埋設部が見えなくなります。完成後から取付管周辺の掘削形状や埋戻し状況を目視で確認することはできません。そのため、埋戻し前に必要な記録を残すことが重要です。
従来は写真と手書き寸法を残し、その数字を表計算へ入力する方法が一般的です。この方法でも適切に管理できますが、複雑な形状では寸法を多数測る必要があります。
三次元計測を利用できる場合は、現場形状を空間として記録し、あとから距離、高さ、断面、体積などを確認できる可能性があります。これにより、「現場で測った一つの寸法」だけではなく、掘削形状そのものを施工記録として残しやすくなります。
LRTK Phoneを活用する場合も、単に体積の数字だけを得るのではなく、位置情報を持つ現場データとして記録する考え方が重要です。取付管の施工位置と計測結果を関連付けることで、あとから施工箇所を特定しやすくなり、数量確認や現場共有にもつなげやすくなります。
施工前に計画数量を計算し、掘削後に実形状を確認し、施工後に使用実績を記録する。この三段階を結び付けると、体積計算は単なる材料拾いではなく、施工管理の一部になります。
現場では、完璧に細かい計算をすることより、同じルールで継続的に計算して比較できることが重要です。担当者ごとに砂範囲の考え方や管控除の有無が違えば、数字を並べても比較できません。
「砂領域の外形を計算する」「主要な占有物を控除する」「施工後体積と搬入量を分ける」「現場実績を記録する」というルールを統一しておくことで、複数人で施工管理する現場でも数量の意味を共有しやすくなります。
まとめ
下水管取付管まわりの埋戻し砂量を現場で体積計算するときは、幅×高さ×延長という式だけでは十分ではありません。
最初に確認するのは、どこからどこまでを砂で埋め戻すのかという範囲です。掘削底から砂埋戻し上端までの高さを確認し、基礎材や上部埋戻し材との境界を明確にします。
次に、掘削幅、延長、高さを現場形状に合わせて整理します。本管接続部、一般部、ます周辺などで断面が変わる場合は、一つの直方体として扱わず区間を分けることが有効です。
三つ目に、取付管やますなど、砂が入らない部分の体積を確認します。管を控除する場合は外径を基準に考え、外形体積から差し引きます。ただし、小さな部材をどこまで控除するかは必要な数量精度や工事上のルールに合わせます。
四つ目に、施工後の必要体積と搬入量を混同しないことが重要です。砂は搬入、敷均し、締固めによって状態が変わるため、設計上の体積をそのまま搬入量として扱うのではなく、材料条件や施工実績を確認します。
五つ目に、実際の現場形状を計測して計算値との差を確認します。単純な形状なら幅、深さ、延長の実測で対応できますが、形状が複雑な場合は三次元計測を利用することで、掘削空間そのものを記録して体積把握に活用できる場合があります。
重要なのは、体積計算を一度だけの計算で終わらせないことです。計画数量、実施工形状、材料使用実績を比較すると、材料不足や余剰の原因を把握しやすくなります。そして同じ考え方を次の取付管施工へ反映すれば、材料手配と施工管理の精度を継続的に高められます。
取付管まわりのように施工後には見えなくなる部分ほど、埋戻し前の形状と位置を記録する意味があります。現場で距離や高さだけでなく三次元形状まで残し、体積計算や施工記録へ活用したい場合は、位置情報と現場計測を一体化できるLRTK Phoneを、次の現場管理方法を検討する際の選択肢として確認してみてください。