電線共同溝の特殊部やマンホール状の地下構造物へ入る作業では、内部が乾いているように見えても、安全な空気が保たれているとは限りません。長期間閉鎖されていた空間、雨水や湧水が流入した空間、泥や有機物が堆積した空間では、酸素濃度が低下したり、有害ガスが滞留したりする可能性があります。
有害ガスによる危険は、外から内部をのぞいただけでは判断できません。においがしないこと、過去の作業で異常がなかったこと、開蓋後に少し時間が経過したことだけを根拠として入溝すると、作業者の体調悪化や意識喪失を招くおそれがあります。内部で作業者が倒れた際に、適切な呼吸用保護具を装着していない別の作業者が救助に入り、二次災害につながる危険にも注意が必要です。
安全な入溝作業を行うためには、測定器で数値を確認するだけでなく、特殊部の履歴、周辺設備、測定位置、換気方法、作業内容、監視体制を一体として確認しなければなりません。入溝前に危険の兆候を見抜き、条件が整わない場合は作業を開始しない判断が重要です。
この記事では、電線共同溝の実務担当者に向けて、有害ガスや酸素欠乏の危険を見落とさないための6つの入溝前確認を解説します。なお、個別の現場では、労働安全衛生関係法令、発注者や施設管理者の基準、施工計画書、作業手順書などを確認し、それらに従う必要があります。
電線共同溝で有害ガスの確認が必要になる理由
電線共同溝は、道路の地下に電力線や通信線などを収容する施設です。管路を接続する特殊部では、ケーブルの敷設、接続、分岐、点検、補修などのために作業者が内部へ入る場合があります。しかし、特殊部は常時外気が流れる構造とは限りません。蓋が閉じられた状態が長く続けば、地上とは異なる空気環境が形成される可能性があります。
電線共同溝の内部で警戒する必要があるのは、酸素濃度の低下、硫化水素、一酸化炭素、可燃性ガス、作業で使用する材料から発生する蒸気などです。どの気体を測定すべきかは、施設の構造、周辺の埋設物、滞水の有無、過去の異常、予定している作業によって変わります。
電力線や通信線を収容しているというだけで、通常時に有害ガスが発生するとは限りません。危険性を高める主な要因として、外部からの気体の流入、泥や有機物の腐敗、換気不足、周辺作業の排気、内部で行う溶接や接着作業などが考えられます。そのため、施設名称だけで危険がないと判断せず、現場ごとの条件を確認する必要があります。
特に注意したいのが、酸素欠乏です。酸素濃度の低下は、目視やにおいでは判断できません。作業者が異変を感じる前に判断力や身体機能が低下することがあり、昇降途中で意識を失えば、転落や墜落を伴う重大事故につながります。
酸素欠乏症等防止規則では、空気中の酸素濃度が18パーセント未満の状態を酸素欠乏と定義しています。また、第二種酸素欠乏危険作業に係る場所では、酸素濃度を18パーセント以上、かつ硫化水素濃度を10ppm以下に保つための措置が求められます。ただし、測定時に基準内であったからといって、作業中の安全が自動的に保証されるわけではありません。測定場所が不適切であったり、作業によって内部の状態が変化したり、換気停止後に濃度が悪化したりする場合があるためです。
すべての電線共同溝の特殊部が、法令上の酸素欠乏危険場所や第二種酸素欠乏危険場所に一律に該当するわけではありません。施設の構造、滞留物、接続先、地層、流入のおそれなどを確認し、対象となる場所や作業区分を適切に判定する必要があります。該当性が判断できない場合は、施設管理者や安全衛生担当者、必要に応じて専門家へ確認します。
硫化水素にも注意が必要です。硫化水素は、汚泥や有機物が堆積した場所、汚水が流入する可能性のある場所などで発生するおそれがあります。低濃度で特徴的なにおいを感じる場合がありますが、濃度やばく露状況によって嗅覚が当てにならなくなるため、においを安全確認に利用してはいけません。想定される危険に対応した測定器を使用します。
一酸化炭素は、車両、発電機、内燃機関を使用する機械などの排気に含まれます。換気装置の吸気口を排気源の近くに置くと、外気を送っているつもりで汚染された空気を特殊部内へ送り込むことになりかねません。道路上の作業では、内部だけでなく地上側の空気環境も確認することが大切です。
有害ガス対策は、最初に内部へ入る作業者だけの問題ではありません。内部で倒れた人を助けようとして、適切な装備を着けずに入った同僚が被災する二次災害も防がなければなりません。測定、換気、監視、退避、救出を一連の作業として計画する必要があります。
入溝前確認1 作業履歴と周辺環境から流入源を洗い出す
最初に行う確認は、蓋を開けることではなく、対象となる特殊部について情報を集めることです。施工記録、維持管理記録、過去の点検票、排水履歴、異常報告、周辺埋設物の図面などを確認し、有害ガスや酸素欠乏につながる条件を洗い出します。
まず、特殊部が最後に開放された時期を確認します。前日に開けた場所と、数か月または数年間閉じられていた場所では、内部環境が異なる可能性があります。長期間閉鎖されていた場合は、過去の測定結果が良好でも、今回も同じ状態であるとは限りません。
次に、雨水や湧水の流入履歴を確認します。過去に排水ポンプを使用した記録があるか、大雨の後に水位が上昇していないか、壁面から水が染み出していないか、管路口から水が流れ込んでいないかを調べます。
水が残っていなくても、以前の滞水によって底部に泥や有機物が堆積している可能性があります。排水後に蓋を閉じた場所では、内部環境が時間とともに変化することも考えられます。水が見えないことを理由に、酸素欠乏や有害ガスの可能性を除外してはいけません。
周辺の地下施設も確認します。下水道、排水施設、ガスを送る配管、地下室、燃料を扱う設備などが近くにある場合は、壁面のひび割れ、継ぎ目、管路口、貫通部、地中の空隙などを通じて気体が流入する可能性を検討します。
図面上では離れている設備でも、実際の施工位置が異なっていたり、地中の水や空気の経路を通じて影響したりすることがあります。図面確認だけで流入の可能性を否定せず、過去の試掘結果、補修履歴、現場条件も照合します。
地上側の環境も重要です。交通量の多い道路、車両が長時間停車する場所、発電機や建設機械を使用する場所では、排気ガスが開口部から流入する可能性があります。風向きや車両の配置が変われば、以前の作業時とは異なる影響が生じます。
周辺で舗装、切断、塗装、洗浄などの作業が行われている場合も、発生する煙や蒸気が特殊部へ入らないか確認します。自社の作業だけでなく、近接する別工事の工程も把握しておくことが大切です。
入溝後に予定している作業内容も確認します。溶接、切断、接着、洗浄、塗装などを行う場合、入溝前の空気が安全でも、作業開始後に有害物質が発生したり、酸素濃度が変化したりする可能性があります。使用材料の安全データシート、作業時間、必要な換気、測定対象、保護具などを事前に整理します。
過去に事故や警報がなかったという情報は参考になりますが、安全の証明にはなりません。入溝前の履歴確認は、今回の現場でどの気体を測定し、どこを重点的に確認するかを決めるために行います。
履歴が不明な場合は、危険がないと扱うのではなく、情報が不足していること自体をリスクとして扱います。施設管理者や占用者へ確認し、必要な情報が得られなければ、測定範囲や監視体制を強化するほか、安全を確認できるまで入溝を見合わせる判断が必要です。
入溝前確認2 開蓋前後の状況を地上から確認する
開蓋作業を始める前に、開口部周辺の安全を確保します。道路上では、車両、自転車、歩行者が接近しないよう作業区域を設定し、必要な交通誘導や立入制限を行います。蓋を開けた後の墜落、工具の落下、蓋の転倒にも備えます。
作業区域が狭く、測定器や換気装置を安全に配置できない状態では、正確な確認が難しくなります。交通規制や資機材の置き場を含め、作業者が開口部の近くで無理な姿勢を取らずに済む環境を整えます。
蓋を開ける際は、開口部の真上へ顔を出さないことが重要です。隙間から出てくる空気のにおいを確認しようとして、顔を近づけてはいけません。内部の空気が安全かどうかは、嗅覚ではなく測定器で判断します。
蓋を少し開けた段階で異臭や測定器の警報が確認された場合は、開口部へ接近せず、作業を中断して対応方法を見直します。原因を確認しようとして内部をのぞき込む行為は避けます。
開蓋後は、内部へ入らず、地上から見える範囲を確認します。使用環境に適合した照明や点検用の機材を用いて、滞水、泥の堆積、壁面の変色、著しい腐食、管路口の封止状態、異物、油状の液体などがないかを観察します。
目視確認は、測定位置や換気方法を決めるための情報収集です。内部が清潔に見えることや、金属部品に腐食が見られないことを、安全な空気の根拠にはできません。
水が滞留している場合は、ただちに排水してから測定すればよいと考えないことが大切です。排水によって水や泥が動くと、溶け込んでいたガスが放出されるなど、空気環境が変化する可能性があります。排水前、排水中、排水後で必要な測定を計画し、作業員を内部へ入れずに実施できる方法を検討します。
排水ポンプや発電機を使用する場合は、その排気が開口部や換気装置の吸気口へ流れ込まないようにします。道路の勾配、風向き、車両の位置によっては、地上で発生した排気が特殊部内へ入り込むことがあります。
自然の風が吹いていても、特殊部の内部全体が換気されているとは限りません。開口部付近だけ外気と混ざり、下部や奥部には異なる空気が残る場合があります。開蓋して一定時間待つだけの方法を、計画的な換気や測定の代わりにしてはいけません。
降雨中や大雨の後は、地下水位の上昇や周辺施設からの流入によって、通常時とは異なる状態になる可能性があります。気温や気圧の変化も、管路や地中空間を通じた気体の移動に影響する場合があります。
内部に動物の死骸、腐敗物、用途不明の容器、原因不明の液体などが見つかった場合は、通常の点検手順で作業を進めません。危険物質の存在を想定し、施設管理者や安全管理担当者と対応を協議します。
開蓋前後の確認結果は、その後の測定位置に反映します。滞水がある場合は水面付近と底部、管路口の封止に異常がある場合はその周辺、泥が堆積している場合は堆積箇所付近を重点的に測定します。
入溝前確認3 想定するガスに対応した測定器を準備する
入溝前の測定では、酸素濃度の確認が基本です。法令上の酸素欠乏危険作業に該当する作業場では、その日の作業を開始する前に酸素濃度を測定します。第二種酸素欠乏危険作業に係る作業場では、酸素濃度と硫化水素濃度の両方を測定する必要があります。
法令上の区分にかかわらず、作業場所の履歴や状態から硫化水素のおそれがある場合は、硫化水素を測定対象に含めます。周辺環境や予定作業に応じて、一酸化炭素、可燃性ガス、二酸化炭素、作業材料から生じる蒸気などの測定も検討します。
測定対象は、手元の測定器で確認できる項目から選ぶのではなく、現場で発生または流入する可能性がある気体から決めます。測定器が反応しない物質は、画面に異常が表示されないからといって存在しないわけではありません。
例えば、交通量の多い道路や発電機を使う現場では、一酸化炭素への注意が必要です。汚水や汚泥が入り込む可能性のある場所では、硫化水素の危険を検討します。ガスを送る配管が近接する場合や、可燃性の溶剤を使用する場合は、可燃性ガスや蒸気への対策も必要です。
測定器は、現場へ持参しただけでは使用可能とは限りません。製造者が示す方法や事業者の管理手順に従い、校正や点検の時期、センサーの使用期限、電池残量、警報設定、表示状態、吸引ポンプの作動、フィルターの汚れを確認します。
ポンプ吸引式の測定器では、採気管やホースの詰まり、折れ、抜けにも注意します。ホースが長くなるほど、採取した空気がセンサーへ到達するまでに時間がかかります。採気位置を変えた直後の表示を、その位置の測定結果として記録してはいけません。
測定器の取扱説明書や社内手順に従い、必要な吸引時間を確保して、表示が安定してから数値を読み取ります。測定位置ごとにホース内の空気が入れ替わる時間を考慮する必要があります。
測定前には、製造者が指定する方法で正常作動を確認します。酸素濃度が不自然な値を示す、表示が安定しない、警報音や振動が作動しない、ポンプの流量異常が表示される場合は、そのまま使用しません。
異常がある測定器を何度も再起動し、都合のよい数値が出た時点で使用可能と判断するのは危険です。予備の測定器へ交換するか、点検を受けるまで入溝可否の判定に用いないことが基本です。
採気管を水面付近へ下ろすときは、先端を水没させないよう管理します。水や泥を吸い込むと、センサーやフィルターが影響を受け、その後の測定値が正しく表示されない可能性があります。
測定器をひもだけでつり下げる場合は、採気位置が分かりにくくなったり、壁面やケーブルへ接触したりすることがあります。延長プローブや採気管を使い、深さと位置を管理しやすい方法を選びます。
可燃性ガスのおそれがある環境では、測定器だけでなく、照明、換気装置、通信機器などが想定される危険場所での使用に適合しているかを確認します。適合性を確認できない電気機器を、危険が疑われる内部へ安易に持ち込んではいけません。
警報値は、作業者が現場で都合よく変更するものではありません。法令上の基準、施設管理者の基準、作業計画、リスク評価、測定器製造者の指定などに基づいて設定し、作業者全員が警報時の退避方法を理解しておく必要があります。
測定器の準備には、予備電池、予備フィルター、交換用ホース、測定記録用紙なども含まれます。作業途中に電池が切れたり、ホースが詰まったりした場合に、測定なしで作業を続けることがないようにします。
入溝前確認4 上部・中間部・下部を入溝せずに測定する
入溝前の測定を行うために、無防備な作業者が特殊部内へ入ってはいけません。測定は、頭部や上半身を開口部へ入れず、地上の安全な位置から採気管や延長プローブを用いて行うことを原則とします。内部へ立ち入らなければ測定できない場合は、適切な空気呼吸器等、監視者、墜落防止措置などを含む別途の安全手順が必要です。
開口部から身を乗り出して測定器を手で下ろす方法は、作業者の呼吸位置が危険な空気へ近づくだけでなく、転落の危険も高めます。開口部周辺の墜落防止措置を行い、安定した姿勢で測定できるようにします。
測定箇所は、開口部のすぐ下だけでは不十分です。特殊部の上部、中間部、下部を基本として、作業者が移動する奥部、管路口付近、水面付近、くぼみ、隔壁の裏側なども確認します。
気体には空気より重いものや軽いものがありますが、比重だけで滞留位置を決めつけてはいけません。温度差、外気の流入、管路内の気流、水の動き、換気装置の影響などにより、濃度分布が変化するためです。
測定は、計画した位置ごとに段階的に進めます。それぞれの位置で必要な吸引時間を確保し、表示が安定してから記録します。位置を移動するたびに、ホース内の空気が入れ替わる時間を待ちます。
開口部付近で酸素濃度が通常の外気に近い値を示していても、下部では低下している可能性があります。開蓋によって上部だけ外気と混ざり、下部や奥部に危険な空気が残ることがあるためです。
反対に、送風口の近くだけ良好な値を示し、障害物の裏側や管路口周辺に滞留が残る場合もあります。測定では、平均的な状態を確認するだけでなく、最も条件の悪い場所を見つける意識が必要です。
特殊部が長い場合や、内部が複数区画に分かれている場合は、一つの開口部から測定した結果を全体へ適用しません。作業者が入る区画、通過する範囲、顔を近づける場所を想定し、それぞれを確認します。
複数の開口部がある場合でも、一方を開けたことで内部全体が安全になったとは限りません。連通部が狭かったり、ケーブルや設備が気流を妨げたりすると、区画ごとに異なる濃度になる可能性があります。
測定記録には、測定値だけでなく、位置と深さを残します。上、中、下という記載だけでは、別の作業者が同じ位置を再測定できません。開口部からの深さ、壁面の方向、管路口や水面との位置関係を具体的に記録します。
測定日時、開蓋からの経過時間、天候、換気の有無、測定者も記録します。同じ場所でも、開蓋直後と換気後では条件が異なるため、どの状態で測った数値なのか分かるようにします。
一度でも異常値が出た場合は、測定器の故障と決めつけて作業を続けません。入溝禁止を維持し、測定器の状態、採気位置、発生源、流入経路を確認します。必要に応じて別の正常な測定器で再測定します。
異常値が再測定で正常になった場合も、直ちに入溝可とは判断しません。外気の混入、採気位置のずれ、ホース内の残留空気などが影響した可能性があります。同じ条件で再現性のある結果が得られるかを確認します。
滞留水の排水、泥の除去、管路口の封止撤去などを行った場合は、作業によって空気環境が変化する可能性があります。作業前の測定結果をそのまま使用せず、状態を変える工程の後に再測定します。
入溝前確認5 換気経路を計画して効果を再測定する
酸素欠乏危険作業に該当する場合、換気は異常値が測定されたときだけ行う対策ではありません。原則として、作業を行う場所の酸素濃度を18パーセント以上に保つよう換気します。第二種酸素欠乏危険作業では、酸素濃度を18パーセント以上、かつ硫化水素濃度を10ppm以下に保つ必要があります。
作業開始前から計画的に換気し、その効果を測定によって確認します。測定結果が基準を満たさない場合は入溝せず、換気と再測定を繰り返します。有害ガスの発生や流入を否定できない場合も、継続換気や継続測定を含む対策を計画します。
ただし、送風機を開口部の近くへ置くだけでは、特殊部全体を十分に換気できない可能性があります。換気計画では、新鮮な空気をどこから取り入れ、内部の空気をどこへ移動させ、どこから排出するかを考えます。特殊部の容積、深さ、形状、区画、障害物、管路の位置を確認し、空気が届きにくい場所を把握します。
送気口と排気位置が近すぎると、送り込んだ空気が内部全体へ回らず、そのまま開口部から出てしまうことがあります。この状態では、送風機が動いていても、底部や奥部の滞留を除去できません。
送気方式を使う場合は、ダクトの先端を換気したい範囲へ届かせます。ただし、採気管と同様に、ダクトを滞留水や泥の中へ入れないようにします。強い風で底部の堆積物を巻き上げ、空気環境を変化させる可能性にも注意が必要です。
排気方式を使う場合は、排出した空気が地上の作業者、歩行者、周辺施設へ影響しない位置へ導きます。内部から有害ガスを排出できても、地上で人がばく露したり、可燃性ガスが着火源へ流れたりすれば安全とはいえません。
換気装置の吸気口は、清浄な空気を取り込める位置に設置します。車両の排気口、発電機、建設機械、舗装作業、塗装作業などの近くを避けます。作業開始時に安全な位置でも、車両の移動や風向きの変化によって条件が変わるため、作業中も確認します。
酸素濃度を上げるために、純酸素を換気へ使用してはいけません。酸素濃度が過度に高くなると、火災や異常燃焼の危険が高まります。換気には、安全な位置から取り入れた外気を使用します。
換気時間は、特殊部の容積と送風量だけで決めないことが重要です。計算上は内部の空気が入れ替わる時間を確保していても、障害物の裏側や奥部に滞留が残ることがあります。換気の効果は、必ず測定によって確認します。
換気後は、換気前と同じ測定位置を再測定します。上部、中間部、下部、奥部、管路口付近、水面付近などを確認し、最も条件が悪かった場所が改善しているかを比較します。
送風口の近くで良好な値が出たことだけを根拠に、換気が完了したと判断してはいけません。送風口から離れた場所や、空気が流れにくい箇所を重点的に確認します。
換気装置を停止した後に濃度が悪化する可能性も確認します。内部に発生源が残っている場合や、周辺から継続して流入している場合は、換気を停止すると短時間で危険な状態へ戻ることがあります。
作業中に換気が必要な現場では、換気装置の停止を異常として扱います。停電、電源コードの抜け、ダクト外れ、吸気口の閉塞、装置の故障が起きたときは、作業者を直ちに退避させる手順を定めます。
換気装置の運転音によって、地上と内部の連絡が聞き取りにくくなる場合もあります。通信方法や合図を事前に確認し、換気を止めなければ会話できない運用を避けます。
換気することが技術的に困難な場合や、換気しても必要な濃度を保てない場合は、通常の入溝手順のまま作業を進めません。酸素欠乏危険作業において法令上の換気の例外に該当する場合は、同時に就業する人数に対応する空気呼吸器、酸素呼吸器または送気マスクなどを備え、作業者に使用させる必要があります。
防じんマスクや一般的な防毒マスクは、酸素を供給する機能を持たないため、酸素が不足した空間への対策にはなりません。必要な呼吸用保護具、監視、救出体制、専門的な作業計画を整えられない場合は、入溝を中止します。
換気後に入溝できる状態となっても、作業工程によって濃度が変化する可能性があります。泥を動かす、滞留水を排出する、管路口を開放する、溶接や接着作業を始めるなどのタイミングでは、再測定や継続測定を行います。
入溝前確認6 監視・退避・救出体制を整える
入溝前確認の最後は、内部で異常が発生した場合に備えた体制の確認です。測定値が良好でも、監視、連絡手段、退避方法、救出用具が整っていなければ、安全な入溝作業とはいえません。
酸素欠乏危険作業に該当する場合は、法令に基づく酸素欠乏危険作業主任者の選任、作業者への特別教育、作業方法の決定、測定、換気、監視などが必要です。第一種酸素欠乏危険作業と第二種酸素欠乏危険作業では、作業主任者に必要な技能講習が異なるため、対象となる場所と作業区分を事前に確認します。
作業主任者は、書類に氏名を記載するだけの役割ではありません。作業方法を決定して作業者を指揮し、所定の時期に濃度を測定し、測定器具、換気装置、空気呼吸器等を点検し、必要な保護具の使用状況を監視します。
法令上の酸素欠乏危険作業では、その日の作業開始前だけでなく、すべての作業者が作業場所を離れた後に作業を再開する前や、作業者の身体、換気装置などに異常があったときにも、作業主任者が所定の濃度を測定します。休憩前の測定値を、そのまま再入溝時の判定に流用してはいけません。
監視については、作業の状況を常時把握し、異常があったときに直ちに作業主任者その他の関係者へ通報できる体制を整えます。監視担当者を開口部の外に配置する場合は、交通誘導、資材運搬、別作業、電話対応などを同時に担当させ、監視が途切れる体制を避けます。
内部との連絡は、声だけに依存しないことが大切です。送風機の音、交通騒音、作業音によって会話が聞こえない場合があります。通信機器、警報、合図、一定時間ごとの応答確認などを組み合わせます。
可燃性ガスのおそれがある場合は、使用する通信機器が想定される環境に適合しているかも確認します。安全性を確認していない電子機器を、危険が疑われる内部へ持ち込まないようにします。
入溝者の氏名、入った時刻、退場した時刻を管理します。酸素欠乏危険作業では、労働者を作業場所へ入場させる時と退場させる時に、人員を点検する必要があります。複数人が交代で作業する場合や、複数の開口部を使用する場合は、誰が内部にいるのか分からなくならないよう統一した入退場管理を行います。
退避条件は、作業開始前に明確にします。測定器の警報、換気装置の停止、通信の途絶、体調不良、異臭、予期しない水位上昇、管路口からの流入、周辺設備の異常などが発生した場合は、原因調査より先に退避します。
頭痛、めまい、吐き気、息苦しさ、意識のぼんやり、動作の遅れなどが見られた場合は、作業を続けさせません。本人が大丈夫だと話していても、内部の空気が原因で判断力が低下している可能性があります。
昇降中に意識を失う状況も想定します。酸素欠乏症等にかかって転落するおそれがある場合は、高さだけで判断せず、要求性能墜落制止用器具その他の命綱と、安全に取り付けるための設備を準備します。取付箇所が想定荷重に耐えられるか、救出経路に障害物がないか、地上側の人員で操作できるかを確認します。
救出用具は、離れた倉庫や車両の荷室奥ではなく、緊急時にすぐ使用できる位置へ置きます。作業前に組み立て方や使用方法を確認し、必要な部品が不足していないか点検します。
作業者が内部で倒れた場合に、適切な呼吸用保護具を装着していない人が反射的に入ってはいけません。有害ガスや酸素欠乏による事故では、救助に入った作業者が同じ環境へばく露し、被災者が増える二次災害が起こるおそれがあります。
内部へ入って救助する必要がある場合は、空気呼吸器等を含む適切な装備と、訓練を受けた人員が必要です。可能な限り、地上からの引き上げなど、救助者が危険な空間へ入らずに済む方法を準備します。現場の体制で安全な救出ができない場合は、無理に入らず消防へ通報し、酸素欠乏や有害ガスの可能性を伝えます。
緊急連絡先、現場の所在地、道路上の進入経路、開口部の位置、内部に存在する可能性のある有害ガスも整理します。救急隊や消防隊へ連絡する際に、単なる体調不良ではなく、酸素欠乏や有害ガスの可能性があることを伝えられるようにします。
救出体制を確認する訓練も重要です。実際の特殊部では、開口部の大きさ、周辺の交通規制、ケーブルや昇降設備の位置によって、想定どおりに救出できない場合があります。作業開始前に、器具の配置と救出動線を確認します。
監視が途切れる、通信手段が不安定である、必要な救出設備を設置できないなど、必要な体制が整わない場合は入溝しません。測定値が良好であることと、異常時に安全に退避、通報、救出できることは別の条件です。
測定値を入溝可否の判断へつなげる方法
入溝可否は、一つの測定値だけで判断しません。測定対象、測定位置、測定器の状態、換気効果、予定作業、監視体制をまとめて確認する必要があります。
最初に、現場で想定される気体を十分に測定できているかを確認します。酸素濃度だけを測定しても、硫化水素、一酸化炭素、可燃性ガスなどの危険がある場所では確認不足です。第二種酸素欠乏危険作業に係る作業場では、酸素濃度と硫化水素濃度の測定が法令上必要です。
次に、測定位置が作業範囲を代表しているかを確認します。開口部直下や送風口付近だけでなく、作業者が立つ場所、顔を近づける場所、移動する場所、空気が滞留しやすい場所を測定できている必要があります。
測定値が安定しているかも重要です。同じ場所で数値が大きく変動する場合は、流入源がある、換気が安定していない、採気方法に問題がある、測定器に異常がある可能性を考えます。
法令上の酸素欠乏危険作業に該当する場合は、測定値が良好であることを理由に、必要な換気を省略できるという意味ではありません。作業中に所定の濃度を保てるよう換気し、換気装置の運転状態と濃度の変化を確認します。
換気中だけ良好な数値となる場合は、作業中も換気を確実に継続できるか確認します。電源や装置の信頼性、予備手段、停止時の退避方法が整っていなければ、入溝を認めない判断が必要です。
作業によって内部環境が変化する可能性も確認します。滞留水の排水、泥の除去、管路口の開放、溶接、切断、塗装、接着などを行う場合は、その工程の前後に再測定する計画を立てます。
作業者全員が特殊部を離れた後に再び入る場合は、以前の測定結果をそのまま使いません。法令上の酸素欠乏危険作業では、全員が離れた後に作業を再開する前にも所定の測定が必要です。休憩中に換気が停止したり、周辺の車両配置や風向きが変わったりする可能性があります。
前日の測定結果も翌日へ流用しません。降雨、地下水位、気温、気圧、周辺工事、交通状況などが変化すれば、内部の空気環境も変わる可能性があります。
社内の作業許可制度では、入溝可、条件付き入溝可、入溝不可などに区分すると管理しやすくなります。ただし、法令上必要な換気、測定、作業主任者、特別教育、監視、保護具などを社内区分によって緩和することはできません。
条件付きの場合は、継続換気、常時または継続的な測定、作業人数、作業時間、再測定の時期、使用できる機器などの条件を明記します。条件を維持できなくなった場合は、直ちに退避して判定を見直します。
数値が基準内であっても、発生源が不明、測定位置が不足、換気が不安定、監視体制が未整備、救出設備が未準備といった問題があれば入溝不可とします。
反対に、測定値が基準外であるにもかかわらず、作業時間が短い、内部へ入るのは一人だけ、すぐに出られるといった理由で入溝してはいけません。短時間でも危険な空気にばく露すれば、重大事故につながる可能性があります。
判断に迷う状態は、安全が確認された状態ではありません。測定値が不安定である、原因不明の異臭がある、測定器の信頼性に不安がある、作業方法が確定していない場合は、原因を整理できるまで作業を延期します。
入溝可否を決めた後も、現場条件が変化した場合は判定を見直します。換気装置の移動、作業工程の変更、使用材料の追加、降雨、周辺車両の停車などは、再確認のきっかけになります。
入溝前確認を記録して次回の作業へ引き継ぐ
入溝前確認の記録は、その日の作業を管理するためだけでなく、次回の危険予測に役立ちます。測定結果を一つの数値だけで残すのではなく、測定条件と対策を含めて記録します。
法令上の酸素欠乏危険作業に係る測定では、測定の都度、測定日時、測定方法、測定箇所、測定条件、測定結果、測定を実施した者の氏名、測定結果に基づいて講じた防止措置の概要を記録し、3年間保存する必要があります。社内の点検票やデジタル記録を使用する場合も、必要項目と保存期間を満たしているか確認します。
実務上の記録には、法令上の項目に加えて、施設名、特殊部番号、位置、作業日、天候、降雨状況、開蓋時刻、使用した測定器の識別情報、測定対象、測定深さ、換気方法、換気時間、再測定結果、入溝可否、判定者などを含めると、次回の作業計画に活用しやすくなります。
異常値が出た場合は、対策後の正常値だけを記録して、最初の異常値を消してはいけません。どの位置でどのような異常があり、どの対策によって改善したかを残すことで、次回の作業計画に反映できます。
測定位置を文章だけで説明しにくい場合は、平面図や断面図に位置番号を付け、測定記録と対応させます。開口部からの深さ、壁面の方向、管路口、水面、堆積物との位置関係を示すと、別の担当者でも同じ位置を確認できます。
現場写真を記録に使用する場合は、安全な地上側から撮影し、測定器や保護具の代わりとして扱わないことが重要です。可燃性ガスの存在が疑われる区域では、使用環境に適合していない電子機器を持ち込まないようにします。
記録の共有では、正常であったことだけでなく、未解決の問題も引き継ぎます。下部で一時的に酸素濃度が低下した、排水後に数値が変化した、換気停止後に悪化した、奥部を測定できなかったといった情報は、次回の安全管理に直接影響します。
同じ特殊部で記録を蓄積すると、大雨後に異常が起きやすい、長期間閉鎖すると酸素濃度が低下しやすい、特定の管路口付近で数値が変化しやすいといった傾向を把握できる場合があります。
ただし、過去の記録が良好であることを理由に、当日の測定を省略してはいけません。履歴情報は、測定の代わりではなく、測定対象や位置を適切に決めるために使います。
異常が繰り返される特殊部では、入溝前確認だけで対応を終えず、流入経路、排水構造、管路口の封止、換気方法など、施設側の改善も検討します。毎回換気すればよいという運用では、根本原因が残り続けます。
作業終了後には、実際の作業中に測定値がどう変化したか、換気方法は適切だったか、通信や監視に問題がなかったかを振り返ります。入溝前に想定していなかった変化があれば、次回の手順へ反映します。
記録をデジタル化する場合は、特殊部番号、位置情報、測定結果、現場写真、換気記録、入溝可否を関連付けて管理すると、過去の情報を検索しやすくなります。紙の点検票を撮影して保存するだけでなく、重要な項目を検索可能な形式で整理することが有効です。
まとめ
電線共同溝の特殊部へ入る前には、見た目やにおいだけで空気の安全性を判断してはいけません。酸素濃度の低下や有害ガスの滞留は、外部から目視しただけでは確認できないためです。
最初に、対象となる特殊部の開放履歴、滞水履歴、周辺埋設物、近接工事、予定作業を確認し、有害ガスの発生源や流入経路を洗い出します。履歴が不明な場合は、危険がないと判断するのではなく、情報不足をリスクとして扱います。
開蓋時は、開口部へ顔を近づけず、地上から内部の滞水、泥、異物、管路口などを確認します。異臭がないことや、開蓋後に時間が経過したことを安全の根拠にはできません。
測定器は、現場で想定される気体へ対応したものを選び、校正、センサー、電池、警報、ポンプ、ホースを点検します。測定は地上から行うことを原則とし、上部、中間部、下部、奥部など複数の位置を確認します。
酸素欠乏危険作業では、測定値が良好な場合を含め、作業場所の酸素濃度を18パーセント以上に保つよう換気することが原則です。第二種酸素欠乏危険作業では、硫化水素濃度も10ppm以下に保つ必要があります。換気後は、送風口付近だけでなく、換気前と同じ位置を再測定し、効果を確認します。
測定値が良好でも、作業主任者、特別教育、監視、通信手段、退避条件、救出設備など、対象作業に必要な体制が整っていなければ入溝してはいけません。内部で作業者が倒れた際に、適切な呼吸用保護具のない人が救助へ入る二次災害を防ぐため、地上からの救出方法と消防への通報手順を含めて準備します。
入溝可否は、測定値だけでなく、測定位置、測定器の状態、換気の安定性、予定作業、監視・救出体制をまとめて判断します。不明点や未解決の危険が残る場合は、安全が確認できるまで入溝しないことが基本です。
法令上の酸素欠乏危険作業に係る測定記録は、所定の項目を記録して3年間保存します。さらに、確認結果を特殊部の位置情報や現場写真と関連付けて蓄積すれば、異常が起きやすい場所や条件を把握しやすくなります。ガス測定器や保護具の代わりにはなりませんが、安全が確保された地上側で確認位置や作業記録を整理する際には、LRTK Phoneを活用した現場情報管理も検討できます。