電線共同溝の新設、増設、補修、特殊部の改修などを行う現場では、すでに供用されている電力ケーブルや通信ケーブルの近くで作業することがあります。既設ケーブルは道路利用者から見えない位置に収容されているため、施工前の確認が不十分なまま掘削や資材搬入を進めると、ケーブルの被覆、接続部、支持部などを傷めるおそれがあります。
既設ケーブルの損傷は、その場で断線や通信障害として現れるとは限りません。外装や防食層に小さな傷が生じた後、水分の浸入、絶縁性能の低下、腐食、繰り返し荷重などによって時間をかけて不具合が進行する場合もあります。そのため、施工中に供給停止が起きなかったから問題がないと判断するのではなく、ケーブルに不必要な力や接触を与えない施工管理が必要です。
保護対策を有効にするには、単に養生材を巻くだけでは十分ではありません。施工前の位置確認、作業範囲の明示、掘削方法の選定、仮支持、資機材との接触防止、施工中の監視、作業後の記録までを一連の管理として組み立てることが重要です。
この記事では、電線共同溝の施工中に既設ケーブルを傷めないための6つの保護対策を、現場で確認すべきポイントとともに解説します。実際の施工では、道路管理者、占用事業者、発注者、設計者、施工者などと協議し、設計図書、施工条件、各設備の管理基準を優先してください。
電線共同溝の施工で既設ケーブルが傷む主な原因
電線共同溝内の既設ケーブルが傷む原因は、掘削機械による直接的な接触だけではありません。人力作業で使用するスコップ、バール、つるはし、カッターなどの工具でも、扱い方によっては被覆を損傷させる可能性があります。また、ケーブルの上に工具や資材を落とす、狭い特殊部内で踏みつける、ケーブルを足場代わりにするなど、日常的な作業動作が損傷につながることもあります。
既設構造物の撤去時にも注意が必要です。コンクリートのはつり、アンカーの撤去、管路口周辺の補修などでは、振動や破片がケーブルに伝わる場合があります。はつり片がケーブル上に落下すれば、外観上は小さな傷でも、内部に局部的な圧力が加わっている可能性があります。
さらに、既設ケーブルを一時的に移動させる作業では、過度な曲げ、ねじれ、引張りが生じやすくなります。ケーブルを持ち上げる位置が偏っていたり、短い間隔で急角度に曲げたりすると、外装だけでなく内部構造にも負担がかかります。特に接続部、分岐部、端末部、管路口付近は、一般部より形状や支持条件が複雑であるため、慎重な取り扱いが必要です。
施工中にケーブルが仮置き状態になる場合は、支持間隔や支持面にも注意します。細いロープや鋭い金属部材で吊るすと、ケーブルの自重が小さな範囲に集中し、局部的な変形や被覆の食い込みを招くことがあります。反対に、支持を行わず宙ぶらりんにすると、接続部や管路口に引張力が加わるおそれがあります。
水、泥、モルタル、切削粉などの付着も軽視できません。施工中に開放した管路や特殊部へ異物が入り、ケーブル表面や接続部周辺に残ると、その後の点検や補修を妨げます。鋭利な砂粒やコンクリート片を挟んだままケーブルを移動すれば、被覆をこする原因にもなります。
このように既設ケーブルの損傷要因は、接触、落下、圧迫、曲げ、ねじれ、引張り、振動、異物付着など多岐にわたります。施工計画では、どの工程でどのような力が加わる可能性があるかを洗い出し、それぞれに対応する保護方法を決める必要があります。
保護対策1 施工前にケーブルの位置と状態を確認する
既設ケーブルを保護する第一歩は、施工前に位置、種類、経路、収容状態を把握することです。設計図や完成図だけを見て位置を判断すると、現地とのずれを見落とす可能性があります。過去の改修、追加収容、補修、占用変更などによって、図面と現況が完全には一致していない場合があるためです。
施工前には、道路管理者や占用事業者から提供された資料を確認し、特殊部、管路、分岐部、引込部などの配置を整理します。そのうえで、現地のマンホール、点検口、表示、管路口、ケーブル札などを確認し、図面との対応を確かめます。管理者が定める確認方法や立会条件がある場合は、それに従って調査を進めます。
開口できる特殊部では、内部のケーブル配列、支持位置、余長、接続部、分岐部、管路口の状態を目視します。ただし、内部への立入りや蓋の開閉には、酸素欠乏、有害ガス、転落、交通災害などの危険が伴うことがあります。必要な安全設備、換気、測定、監視、交通規制を整え、定められた作業手順に従うことが前提です。
位置確認では、単にケーブルがあるかどうかを見るのではなく、施工対象との離隔を把握します。掘削底、はつり範囲、アンカー位置、型枠、支保材、仮設材、揚重経路などと既設ケーブルの関係を整理すると、どの工程で接触の危険が高いか判断しやすくなります。
既設ケーブルの外観状態も確認します。被覆の擦れ、へこみ、変色、亀裂、付着物、支持材の緩み、固定部のずれ、管路口防護材の脱落などが見られる場合は、施工前から存在した異常なのか、今回の工事によって生じた異常なのかを区別できるよう記録します。
施工前の記録には、全景だけでなく、接続部、分岐部、管路口、支持部、近接施工箇所などを含めます。撮影位置と方向をそろえ、どの場所を撮影したか分かるように管理すると、作業後の比較が容易になります。寸法を記録する場合は、基準となる構造物や測点を明確にし、再確認できる状態にします。
ケーブルの種類や管理区分が不明な場合、外観だけで用途や電圧、回線の重要度を判断してはいけません。識別表示が読めない、図面と配列が合わない、所有者が分からないといった状況では、作業を進めず、関係者へ照会します。推測に基づいてケーブルを移動したり、不要と判断して撤去したりすることは避けなければなりません。
施工前確認の結果は、作業員へ具体的に共有します。図面を事務所に置くだけではなく、現場で施工範囲とケーブル位置の関係を示し、触れてよい設備と触れてはいけない設備を明確にします。新たに入場する作業員や協力会社にも同じ情報を伝え、工程変更時には再周知することが重要です。
保護対策2 ケーブル近接範囲を明示して掘削方法を切り替える
既設ケーブルの位置を把握した後は、近接作業を行う範囲を現場で明示します。図面上で位置が分かっていても、重機のオペレーターや手元作業員が掘削中に判断できなければ、保護対策として十分に機能しません。
明示方法には、路面や構造物へのマーキング、杭、表示板、カラーコーン、区画材などがあります。ただし、表示が実際のケーブル中心を示すのか、想定される存在範囲を示すのか、掘削を制限する範囲を示すのかを統一しておく必要があります。意味が不明確な線や色を増やすと、かえって誤認の原因になります。
ケーブル位置には、図面誤差、施工誤差、測定誤差、管路内での偏りなどが含まれる可能性があります。そのため、表示した一点だけを避ければ安全とは限りません。想定位置の周囲に余裕を持たせ、関係者との協議に基づいて近接範囲を設定します。
重機による掘削を行う場合は、既設ケーブルへ近づく前に掘削方法を切り替えます。どの距離まで重機を使用できるかは、施設の種類、地盤条件、掘削深さ、使用機械、管理者の基準などによって異なるため、一律の数値で決めるべきではありません。施工計画書や協議内容に、機械掘削を停止する条件と人力確認へ移行する手順を明記します。
近接範囲では、土を一度に大きく取り除くのではなく、少しずつ掘り進めて状況を確認します。スコップなどを使用する場合も、刃先をケーブルへ向けて突き刺すような作業は避けます。土砂の硬さや埋設状態によっては、吸引式の掘削方法や水を利用した掘削方法などを検討することもありますが、設備への影響、排水処理、地盤条件、使用上の制約を確認したうえで採用します。
既設ケーブルの近くにコンクリート、モルタル、埋戻し材などがある場合、無理に工具を差し込むとケーブルを傷つけるおそれがあります。ケーブルに付着している材料を除去するときは、工具の材質や形状を選び、外装へ直接刃先を当てないようにします。硬化物を除去できない場合は、関係者と協議し、設備の管理者による対応が必要か判断します。
掘削中は、確認したケーブルの位置を随時更新します。当初の想定より浅い位置にある、横方向へずれている、図面にない管路が現れたなどの状況では、当初計画をそのまま続けてはいけません。作業範囲を一時的に止め、現況を記録し、必要に応じて施工方法や保護範囲を見直します。
夜間施工では、照明の影や反射によってケーブルと周辺部材を見分けにくくなることがあります。作業箇所だけを強く照らすと深い影が生じるため、全体照明と手元照明を組み合わせ、掘削面や管路口を確認しやすくします。照明器具や電源コード自体が既設ケーブルへ接触しないよう、配置にも配慮が必要です。
近接範囲の表示は、掘削が終わった後も必要になる場合があります。型枠、鉄筋、埋戻し、舗装復旧などの後工程でケーブルの存在が見えなくなるためです。工程ごとに表示を撤去するのではなく、次の作業者が危険箇所を認識できる状態を維持します。
保護対策3 防護材で接触と局部的な荷重を防ぐ
既設ケーブルが施工範囲に露出する場合は、工具、資材、破片、仮設材などが直接触れないよう、防護材を設置します。防護の目的は、外装を覆うことだけではありません。衝撃を和らげること、鋭利な角を遠ざけること、荷重を分散すること、作業区域を視覚的に分けることも重要です。
防護材には、柔軟な緩衝材、保護シート、板材、管状の保護材などが用いられます。使用する材料は、ケーブルの外装を傷つけにくく、施工中にずれにくいものを選びます。防護材の固定に細い針金や結束材を使用すると、締め付け部分に力が集中する可能性があるため、固定方法にも注意します。
ケーブルへ直接防護材を巻く場合は、外装表面に砂、金属片、コンクリート片などが付着していないことを確認します。異物を挟んだまま巻き付けると、施工中の振動や移動によって被覆をこする原因になります。表面を清掃するときも、溶剤や洗浄剤を安易に使用せず、ケーブルの材質や管理者の指示に適合する方法を選びます。
防護板を設ける場合は、板材自体の角や固定金具がケーブルへ接触しないようにします。ケーブルと防護板の間に適切な間隔や緩衝材を設け、外力が直接伝わりにくい構造とします。板をケーブルの上に載せただけでは、落下物の荷重がそのままケーブルへ伝わる可能性があります。防護板を独立して支持し、荷重を周囲の安定した構造へ逃がすことが重要です。
コンクリートのはつりや切断を行う周辺では、破片の飛散方向を考慮します。シートだけでなく、必要に応じて剛性のある防護板を組み合わせ、破片がケーブルへ直接当たらないようにします。また、切断水や粉じんが接続部へ入り込まないよう、開口部や接続部周辺を適切に養生します。
防護材は、一度設置すれば工事完了まで有効とは限りません。人や資材が接触してずれる、固定材が緩む、泥水がたまる、破片が防護材の内側へ入り込むといったことがあります。作業開始前、工程切替時、休憩後、重機作業後などに状態を確認し、必要に応じて清掃や再固定を行います。
雨天時には、防護シートの上に水がたまり、その重さがケーブルへ伝わる場合があります。シートの張り方や排水方向を調整し、水袋が形成されないようにします。風が強い日は、防護材があおられてケーブルをこすったり、周囲の設備へ当たったりする可能性があるため、固定方法を見直します。
防護材を取り外す際にも注意が必要です。固定材を刃物で切断するとき、刃先がケーブルへ向いていると被覆を傷つけるおそれがあります。取り外しは施工時と同様に管理し、外した防護材の内側に異物や擦れ跡がないか確認します。
ケーブルをまたぐ通路が必要な場合は、ケーブルに直接足を載せない構造を設けます。簡易な板を置くだけでは、たわみによって荷重がケーブルへ加わることがあります。通路はケーブルから独立して支持し、作業員や運搬物の荷重を安全に受けられる構造とします。
保護対策4 ケーブルを適切に仮支持して変形を抑える
既設構造物や支持金物を一時的に撤去する場合、ケーブルを仮支持しなければならないことがあります。仮支持が不十分だと、ケーブルの自重が接続部、分岐部、管路口、端末部などへ集中し、過度な曲げや引張りが生じます。
仮支持を計画する前に、ケーブルを動かす必要が本当にあるか検討します。作業空間を確保する目的だけで安易に移動させると、損傷リスクが高まります。施工手順、工具の選定、作業方向などを見直し、既設位置のまま施工できる方法を優先します。
移動が避けられない場合は、設備の管理者と協議し、許容される移動量、曲げ条件、支持方法、作業手順を確認します。ケーブルの種類によって構造や取り扱い条件が異なるため、外径だけを見て安全な曲げ半径や吊上げ方法を判断することはできません。
仮支持では、支持点を少数に集中させず、ケーブルの自重を分散させます。細いロープや金属製のフックを直接当てると、接触部分へ荷重が集中します。幅のある支持材や柔らかい当て材を使用し、支持面に鋭利な角や突起がないことを確認します。
支持間隔は、ケーブルの重量、外径、剛性、支持方向、移動量などを踏まえて設定します。支持間隔を広く取りすぎると中央部が垂れ下がり、狭すぎても支持点が増えて作業中の接触箇所が多くなります。管理者の基準や施工条件に基づき、ケーブルに無理な変形が生じない配置とします。
複数のケーブルをまとめて吊るす場合は、互いに擦れたり、下側のケーブルに荷重が集中したりしないようにします。ケーブルごとの重量や径が異なる場合、同一の支持材で一括して持ち上げると、位置ずれや食い込みが生じることがあります。必要に応じて支持を分け、ケーブル間に緩衝材を設けます。
仮支持材を取り付ける構造物の強度も確認が必要です。手すり、細い配管、仮設の囲いなど、ケーブル荷重を想定していない部分へ固定すると、支持材ごと落下する危険があります。支持点は安定した構造へ設け、固定部の緩みや変形を定期的に確認します。
ケーブルを持ち上げるときは、一点だけを急に引き上げてはいけません。複数の支持点を少しずつ調整し、ケーブル全体の形状を確認しながら移動します。ねじれが生じていないか、接続部が引かれていないか、管路口で外装がこすれていないかを監視します。
ケーブルを横方向へ移す場合は、床面や構造物の角を引きずらないようにします。必要に応じて滑らかな案内部材やローラーなどを使用しますが、ローラーの溝形状、回転状態、支持強度が適切であることを確認します。回転しないローラーや鋭い縁のある案内部材は、かえって被覆を損傷させる原因になります。
仮支持中は、ケーブルの下に資材を置いたり、支持材へ工具を掛けたりしないよう作業区域を管理します。仮支持材が別用途に使われると、想定外の荷重が加わります。支持材には用途を表示し、作業員全員へ触れてはいけない箇所を周知します。
本設支持へ戻す際は、元の配列、支持位置、曲線形状を施工前記録と照合します。単に支持金物へ載せ直すのではなく、ケーブルのねじれ、交差、圧迫、支持材への食い込みがないか確認します。固定具を締める場合は、締め付け過ぎによる変形にも注意します。
保護対策5 重機や資材の動線を分離して接触事故を防ぐ
既設ケーブルを直接扱う作業だけでなく、現場内の重機や資材の動線も損傷リスクに大きく影響します。ケーブルの位置を十分に確認していても、旋回するバックホウ、吊り荷、運搬台車、長尺材などが接触すれば事故につながります。
施工計画では、重機の進入経路、旋回範囲、ブームやアームの可動範囲、吊り荷の通過位置を確認し、既設ケーブルから離します。特殊部内や開削部では、上方だけでなく、側方や下方の設備も考慮します。オペレーターから見えにくい死角にケーブルがある場合は、誘導員を配置し、合図方法を統一します。
重機のバケットやアタッチメントを、既設ケーブルの近くへ仮置きしないことも重要です。油圧の低下や不意の操作によってアタッチメントが動き、ケーブルへ接触する可能性があります。作業を中断するときは、安定した位置へ降ろし、ケーブルと十分に離します。
揚重作業では、吊り荷が振れたときの範囲を考えます。静止状態では離隔が確保されていても、風、操作、荷崩れなどによって吊り荷が横方向へ動くことがあります。長尺の鋼材、型枠材、管材などは端部が大きく振れやすいため、必要に応じて介錯用の用具を使用し、接触しない経路で誘導します。
資材の仮置き場所は、ケーブル上やケーブル近傍を避けます。軽い資材でも積み重ねると大きな荷重になり、崩れた際には衝撃が加わります。仮置き範囲を明示し、現場の混雑に応じて随時整理します。
狭い作業場所では、工具箱、発電機、溶接機、照明器具、送風機などの配置にも注意します。機器の脚や角がケーブルへ接触しないようにし、振動する機器は独立した安定面へ設置します。電源コードやホースを既設ケーブルへ巻き付けたり、吊り下げたりしないよう管理します。
車両が通行する場所の下にケーブルが露出している場合、簡単な養生だけで車両を通過させることは避けます。車輪荷重は大きく、防護板がたわむとケーブルへ圧力が伝わるおそれがあります。車両経路を変更するか、ケーブルから独立した仮設構造で荷重を受ける必要があります。
作業員の動線も分離します。露出ケーブルの近くに通路があると、踏みつけ、つまずき、工具の落下が起こりやすくなります。通路を別に設ける、柵で区画する、立入人数を制限するなどして、必要のない作業員が近づかないようにします。
工程が進むと、当初設定した動線が使えなくなり、現場判断で近道が作られることがあります。資材が増えたとき、掘削範囲が広がったとき、交通規制が変わったときなどは動線計画を見直します。朝礼や工程打合せで変更点を共有し、古い表示が残っている場合は速やかに修正します。
保護対策6 作業中の監視と施工記録を徹底する
既設ケーブルの保護は、防護材や仮支持材を設置しただけでは完了しません。作業中に保護状態を監視し、異常があれば直ちに作業を止められる体制が必要です。
ケーブル近接作業では、作業そのものを担当する人とは別に、既設設備との離隔や防護状態を確認する担当者を配置する方法があります。作業員は工具の操作や掘削面へ注意が集中しやすいため、第三者の視点で全体を見ることが有効です。
監視担当者は、単に立ち会うだけでなく、停止の判断基準を理解していなければなりません。ケーブルへの接触、防護材のずれ、仮支持材の緩み、想定外の埋設物、異常な音、焦げ臭さ、発熱、変色、漏水などを確認した場合は、作業を中断し、責任者へ報告します。
作業開始前には、防護材、支持材、照明、通路、重機位置、工具の状態を確認します。休憩後や作業員交代後にも、同じ状態が維持されているか確認します。夜間から昼間へ、掘削からはつりへと工程が切り替わる場合は、新しい作業に対して保護方法が適切か見直します。
施工記録には、作業前、作業中、作業後の状態を残します。施工前は既設ケーブルの配列や外観、作業中は防護方法や仮支持状態、施工後は復旧状態や異常の有無を記録します。写真だけでなく、作業日時、場所、工程、確認者、使用した防護材、変更内容などを関連付けて管理すると、後から状況を追いやすくなります。
写真は、保護材でケーブルが隠れる前と、保護材を取り外した後の両方を撮影します。防護された状態だけを記録しても、ケーブル表面を確認できないためです。全景、近景、接続部、管路口、支持部などを同じ方向から撮影すると、施工前後の比較がしやすくなります。
施工途中で計画を変更した場合は、その理由と変更後の方法を記録します。たとえば、図面と異なる位置にケーブルがあったため掘削範囲を変えた、仮支持点を追加した、防護板の配置を変更したといった内容です。口頭連絡だけにすると、次の作業班へ正確に伝わらない可能性があります。
作業終了時には、工具、固定材、養生材、切断片などの残置がないか確認します。細い結束材や小さな金属片でも、ケーブルと支持部の間に挟まれば、長期的な擦れや局部荷重の原因になることがあります。特殊部内の清掃を行い、排水経路や点検空間を塞いでいないかも確認します。
施工後にケーブルを元の位置へ戻した場合は、施工前の配列と比較します。ケーブルが交差していないか、他のケーブルへ乗り上げていないか、支持材から外れていないか、管路口で無理に曲がっていないかを確認します。外観上の異常がなくても、移動量が大きかった場合や管理者から指定がある場合は、必要な点検を実施します。
記録は、施工者内部の管理だけでなく、道路管理者や占用事業者との確認にも利用されます。記録様式、提出範囲、保存期間などは工事条件によって異なるため、着工前に確認しておくことが大切です。
既設ケーブルに異常を見つけた場合の対応
施工中に既設ケーブルへ工具や資材が接触した場合、外観上の傷が小さく見えても、現場判断だけで作業を継続してはいけません。直ちに作業を停止し、周囲の安全を確保したうえで、現場責任者と設備の管理者へ連絡します。
通電中の電力ケーブルが損傷している可能性がある場合は、むやみに近づいたり触れたりしないことが重要です。接触事故、地絡、感電、火災などの危険があるため、管理者の指示を受けるまで立入範囲を制限します。通信ケーブルについても、外観だけでは内部の損傷を判断できないため、勝手に動かしたり補修材を巻いたりしないようにします。
異常を見つけた時点の状態を記録します。ただし、撮影のために危険箇所へ近づいたり、ケーブルを動かしたりしてはいけません。安全を確保できる位置から、接触した工具や資材の位置、ケーブルの状態、防護材のずれ、周辺の施工状況などを記録します。
焦げ臭さ、煙、火花、異常音、発熱などがある場合は、緊急性が高い可能性があります。現場で定めた緊急連絡体制に従い、必要に応じて道路利用者や周辺作業員を退避させます。通行規制や関係機関への連絡が必要になる場合もあるため、現場責任者が状況を整理して対応します。
ケーブル表面に擦れやへこみを見つけた場合も、施工前記録と比較します。施工前から存在した異常であっても、管理者へ報告し、今回の工事によって状態を悪化させないよう保護方法を見直します。今回の施工で生じた可能性がある場合は、原因となった作業を特定し、同じ作業を他の箇所で続けないようにします。
自己判断による補修は避けます。一般的なテープや充填材を巻き付けると、損傷状態の確認を難しくしたり、ケーブル材質へ影響を与えたりする可能性があります。補修の要否や方法は、設備の管理者や専門技術者が判断します。
異常対応後は、作業手順を再確認します。単に損傷箇所を処置して作業を再開するのではなく、なぜ接触が起きたのかを整理します。位置確認の不足、表示の不明確さ、防護材の強度不足、監視員の配置不足、重機動線の誤りなど、原因に応じて施工計画を修正します。
保護対策を施工計画に反映する方法
既設ケーブルの保護対策を確実に実行するには、現場の注意力だけに頼らず、施工計画へ具体的に反映する必要があります。施工計画書には、既設設備の位置、管理者、確認方法、近接作業範囲、使用機械、掘削方法、防護方法、仮支持方法、監視体制、異常時の連絡手順などを整理します。
工程表では、既設ケーブルに関係する作業を明確にします。掘削、構造物撤去、はつり、型枠、鉄筋、コンクリート、埋戻し、舗装など、各工程で異なる損傷リスクがあります。防護材の設置時期と撤去時期、仮支持を行う期間、管理者の立会が必要な工程を工程表へ組み込みます。
作業手順書には、重機掘削から人力掘削へ切り替える条件、ケーブルを確認した後の掘削方向、工具の使用方法、防護材の固定方法などを記載します。抽象的に注意して作業すると書くだけでは、作業員ごとに判断が異なります。どの状態になったら作業を止め、誰へ報告するかまで明確にします。
施工前の打合せでは、図面と写真を使い、実際の作業位置を共有します。ケーブルの名称だけでなく、どの方向からどの深さで近づくのか、どの工具が接触しやすいのかを説明します。経験のある作業員だけが理解している状態を避け、新規入場者や途中参加者にも同じ情報を伝えます。
リスク評価では、発生しやすさだけでなく、損傷した場合の影響も考えます。重要な電力供給や通信回線に関係する設備では、小さな作業でも影響が大きくなる可能性があります。設備の重要度を施工者だけで判断せず、管理者から必要な情報と注意事項を確認します。
施工条件が変化した場合は、計画も更新します。追加掘削が必要になった、既設図にない設備が見つかった、使用機械が変わった、作業時間帯が変更されたなどの状況では、当初の保護対策が適用できないことがあります。変更内容を関係者へ共有し、必要な協議や承認を行ってから作業を進めます。
保護対策に使用する資材は、着工前に必要量を確保します。現場で不足してから代用品を使うと、材質や強度が適合しない可能性があります。緩衝材、防護板、支持材、表示材、照明、清掃用具などを工程に合わせて準備し、損傷や劣化がないか確認します。
施工完了後は、実施した保護対策を振り返ります。接触しやすかった工程、作業しにくかった箇所、防護材がずれた原因、図面と現況の違いなどを記録すると、次の施工計画へ活用できます。既設ケーブルの保護は現場ごとの条件に左右されるため、実績を蓄積して手順を改善することが重要です。
まとめ
電線共同溝の施工中に既設ケーブルを傷めないためには、ケーブルへ直接触れないという注意だけでは不十分です。施工前に位置と状態を確認し、近接範囲を現場で明示したうえで、掘削方法を適切に切り替える必要があります。
ケーブルが露出する場合は、防護材によって工具、資材、破片などとの接触を防ぎます。支持部を撤去する場合やケーブルを一時的に移動する場合は、局部的な荷重、過度な曲げ、ねじれ、引張りが生じないよう仮支持を計画します。
重機、吊り荷、運搬資材、作業員の動線は、ケーブル周辺から分離します。保護材を設置していても、車両荷重や重い資材の衝撃まで安全に受けられるとは限りません。荷重をケーブルへ伝えない動線と仮設構造を整えることが大切です。
作業中は、保護状態を継続して監視し、異常を発見した場合に直ちに停止できる体制を構築します。施工前後の写真、仮支持状態、防護材の設置状況、変更した作業手順などを記録し、関係者が確認できる状態にします。
既設ケーブルへ接触した可能性がある場合は、外観上の損傷が小さくても自己判断で作業を続けてはいけません。現場の安全を確保し、設備の管理者へ報告して、指示に従って対応します。
電線共同溝に収容されたケーブルは、社会生活を支える重要な設備です。施工前確認、近接作業管理、防護、仮支持、動線分離、監視記録という6つの対策を施工計画へ組み込み、各工程で見直すことが、既設ケーブルの損傷防止と安定した工事の実施につながります。