電線共同溝で熱こもりと許容電流低下が起こる仕組み
電線共同溝は、電力線や通信線などを道路の地下に収容し、無電柱化を進めるための施設です。ここで最初に整理しておきたいのは、電線共同溝の全区間が、人が通行できる一つの大きな空間になっているとは限らない点です。一般的な電線共同溝は、ケーブルを収容する管路などの一般部と、分岐、接続、引込みなどに用いる特殊部から構成されます。施設形式によっては小型ボックス構造なども採用されるため、熱の伝わり方や点検方法は区間ごとに異なります。国土交通省の整備マニュアルでも、電線共同溝は一般部と特殊部から構成されるものとして整理されています。国土交通省地図情報提供システム
したがって、本記事でいう「熱こもり」は、管路内のケーブルで発生した熱が管、周囲地盤、隣接管路へ伝わる問題と、特殊部などの空間で暖められた空気が滞留する問題を含む総称として扱います。管路部では、空気を換気する発想だけでは対処できません。管路の配列、管内の収容状態、周囲地盤の熱的条件、隣接回路との相互加熱などを含めて評価する必要があります。一方、特殊部では、ケーブルの集中、余長、接続部、空気の滞留が局所的な温度上昇につながることがあります。
電力ケーブルの導体に電流が流れると、主として導体抵抗による損失が熱になります。基本的には電流が増えるほど損失が増え、抵抗を一定とみなせる範囲では発熱が電流の二乗に比例する関係で増加します。ただし、実際の交流ケーブルでは、導体温度による抵抗変化、表皮効果、近接効果、金属遮へい層などの損失が関係する場合があります。そのため、単純な二乗則だけで最終的な導体温度や許容電流を決めることはできません。
ケーブルで生じた熱は、絶縁体、遮へい層、シース、管路、周囲地盤、特殊部内の空気や支持金物などを通じて外部へ移動します。発生する熱に対して放熱が不足すると、導体温度、ケーブル表面温度、管路周辺温度、特殊部内温度が上昇します。特に複数回路が近接している場所では、各回路が互いに加熱し合うため、単独敷設時より厳しい条件になることがあります。
許容電流とは、所定の敷設条件でケーブルの導体温度などが許容範囲を超えないように流せる電流の目安です。ケーブル種類や導体断面積だけで固定的に決まる値ではありません。周囲温度、敷設方法、回路数、管路条件、ケーブル間隔、土壌の熱的条件、負荷率などの前提に応じて、適用する値や補正が変わります。ケーブルメーカーの技術資料でも、周囲温度が基準条件と異なる場合の補正や、多条布設時の低減が示されています。富士倉ダイヤモンド+2SWCC+2
そのため、「熱がこもるとケーブル固有の許容電流が突然変化する」というより、実際の敷設環境が厳しくなることで、その場所に適用できる許容電流を低く見積もる必要が生じると理解するのが適切です。設計時に想定した周囲温度や敷設条件と、供用後の実態が一致しているかを確認しなければなりません。
高温状態が継続すると、絶縁材料やシースの熱劣化が進みやすくなり、期待した寿命を確保できない可能性があります。また、接続部の接触抵抗増加、締結不良、施工不良などがある場合は、周囲の熱こもりとは別に局所過熱が生じるおそれがあります。全体的な温度上昇と局所的な異常発熱を区別して調査することが重要です。
なお、通信ケーブルや光ファイバーケーブルは、電力ケーブルと同じ発熱特性を持つわけではありません。熱評価の中心になるのは主に通電中の電力ケーブルですが、通信設備でも給電を伴う装置や電源部が設置されている場合は、その発熱を個別に確認します。
電線共同溝内に熱がこもる主な原因
電線共同溝の温度上昇は、一つの要因だけで発生するとは限りません。管路部では、負荷電流の増加、同一管路への収容条件、隣接する電力管路からの相互加熱、周囲地盤の放熱条件などが重なります。特殊部では、ケーブルや余長の集中、接続部の局所発熱、空気の滞留、浸水や汚れによる設備状態の悪化などが関係します。
代表的な原因は、設計時と供用後で敷設条件が変わることです。電線共同溝は長期間使用されるため、周辺施設の新設、需要増加、系統変更、設備更新に伴ってケーブルが増設されることがあります。新しいケーブルが追加されると、その回路自身が発熱するだけでなく、既設回路から熱が逃げる経路も変わります。
管路部では、空いている管へ新しいケーブルを収容しただけでも、隣接管路の温度条件が変わる可能性があります。複数の電力管路が近接している場合、管路群全体で相互加熱を考慮する必要があります。管路一本ごとの空き状況だけを見て増設可否を判断すると、区画全体の熱条件を見落とすおそれがあります。
特殊部では、ケーブルラックや支持金物の一部に回路が集中し、長い区間で密着したり、上下に重なったりすることが温度上昇の原因になります。ラック全体に空きが残っていても、特定の段や壁側だけが過密であれば、局所的な放熱条件は悪化します。
余長の集中も注意が必要です。保守や接続替えに必要な余長を確保すること自体は重要ですが、複数回路の余長を狭い場所へ重ねると、内側のケーブルから熱が逃げにくくなります。曲げ半径を守りながら、点検性と放熱性を両立できる配置が求められます。
負荷電流の増加も大きな要因です。設計時には余裕があった回路でも、建物用途の変更、設備容量の増加、稼働時間の延長、需要の季節変動などによって、実際の電流が増えることがあります。設備の定格容量や契約容量だけでは、ケーブルに流れる実電流と継続時間を把握できません。
負荷の時間変動にも注意します。日中に負荷が集中する回路、夜間に連続運転する回路、夏季や冬季に増える回路では、点検時刻によって結果が大きく変わります。短時間の最大値だけでなく、電流がどの程度の時間継続したかを確認することが重要です。
三相回路では、相電流の不平衡や中性線電流が発熱に影響する場合があります。整流器、インバーター、情報機器などの負荷が多い系統では、高調波を含む電流によって、実効値や中性線の負担が想定と異なることがあります。負荷の性質が変わった場合は、通常のクランプ測定だけで十分かを専門技術者が判断します。
接続部の異常は、周囲の熱こもりとは分けて考えます。導体の接続状態、圧着、締結、接触面、遮へい処理などに問題があると、その部分だけ抵抗が増え、局所的に温度が上がることがあります。特殊部全体の空気温度が高くないのに接続部だけが高温であれば、換気よりも接続部の調査を優先すべきです。
特殊部の開口、排水、防火、止水に関係する設備の状態も影響します。堆積物、不要資材、残置ケーブルなどが点検や空気移動を妨げることがあります。ただし、電線共同溝は浸水防止や防火性能を確保する必要があるため、温度を下げる目的で無計画に開口を増やしたり、区画部材を外したりしてはいけません。
このように、熱こもりには発熱を増やす要因と、放熱を妨げる要因があります。まず施設形式を確認し、管路部と特殊部を分けて、負荷、配置、接続状態、周囲条件を調査することが対策の出発点です。
改善策1 温度と負荷電流を同じ時間軸で把握する
最初の改善策は、どこで、いつ、どの条件で温度が上がるのかを測定することです。原因を確認せずにケーブルを移設したり、送風設備を追加したりすると、対策の効果が得られないだけでなく、別の安全性能を損なう可能性があります。
測定計画を立てる際は、施設形式を整理します。管路部では、直接導体温度を測れないことが多いため、負荷電流、特殊部でのケーブル表面温度、管路口付近の温度、周辺条件、設計時の熱計算条件などを組み合わせて評価します。必要に応じて、ケーブルメーカーや電気設計者が計算モデルを用いて導体温度と許容電流を確認します。
特殊部では、内部空気温度、ケーブル表面温度、接続部温度、外気温、負荷電流を同じ時間軸で記録します。測定地点は入口付近だけでなく、ケーブルが集中する場所、余長部、接続部、管路口、上部、壁際など、条件の異なる位置から選びます。
温度計やデータロガーを設置する場合は、湿気、結露、浸水、腐食、粉じん、電磁環境への適合性を確認します。センサーの固定方法と測定位置を標準化し、点検のたびに位置が変わらないようにします。安全な設置が難しい場所へ無理に常設してはいけません。
赤外線カメラや放射温度計を用いる場合は、表面の放射率、反射、測定角度、距離、汚れなどの影響を考慮します。金属部や光沢面では見かけの温度が実温度とずれることがあります。また、ケーブル表面温度は導体温度そのものではありません。表面温度だけで許容電流の適否を断定せず、敷設条件と負荷を含めて評価します。
接続部では、同一負荷条件にある相や類似箇所との温度差を確認します。絶対温度だけでなく、周囲のケーブル本体や他相との相対差を見ることで、局所異常を見つけやすくなります。ただし、温度差の判定基準は設備仕様や管理基準により異なるため、一般的な数値を一律に当てはめないようにします。
一度だけの測定では最大温度を捉えられない場合があります。最大負荷が予想される時間帯、外気温が高い季節、連続運転が続く日などを含めて記録します。電流が最大になった時刻と温度が最大になる時刻は、ケーブルや周囲構造物の熱容量によってずれることがあります。連続記録を行えば、この時間遅れも確認できます。
点検時には、温度以外の兆候も記録します。変色、焦げ跡、異臭、シースの膨れや変形、支持部の圧痕、接続部の汚れ、結露、浸水、腐食などが見つかった場合は、単なる熱こもりと決め付けず、設備管理者と電気設備の専門担当者が原因を調査します。
記録には、区間名、特殊部番号、管路番号、回路名、測定日時、負荷電流、空気温度、表面温度、換気や開口の状態、測定方法、現場所見を含めます。位置を図面、管理番号、写真で特定できるようにし、次回も同じ条件で比較できる状態をつくります。
改善策2 ケーブルの離隔と収容配置を見直す
高温箇所が特定できたら、管路部と特殊部を分けて収容条件を確認します。特殊部のラック上でケーブルが密着している場合は、設計条件、管理基準、ケーブル仕様に従い、可能な範囲で配置を見直します。
最初に確認するのは、同じ場所へ発熱の大きい回路が集中していないかという点です。ラックの空き幅だけでなく、上下方向の重なり、壁面との距離、接続部や余長との位置関係、点検動線を確認します。ケーブルを別段へ移す場合も、下段から上昇する暖気や、他回路からの相互加熱を考慮します。
余長は、狭い範囲へ多重に積み重ねないようにします。必要な余長を維持しつつ、許容曲げ半径、支持間隔、引張りや圧縮の影響を確認し、点検できる形で整理します。余長を短く切断する、強く締め付ける、無理に小さく巻くといった対応は避けます。
使用停止中のケーブルや不要資材がある場合は、所有者、管理区分、電気的な切離し状態、撤去条件を確認したうえで対応します。未確認のケーブルを切断、移動、撤去することは危険です。撤去できれば、特殊部の点検性や放熱空間の改善につながる場合があります。
既設ケーブルの移設は、単なる整理作業ではありません。長期間使用されたケーブルを動かすと、シース、絶縁体、接続部に機械的な負担がかかる可能性があります。停電条件、残留電荷、曲げ半径、許容張力、支持方法、接地や遮へいの構成を事前に確認します。
特に単心交流ケーブルでは、相配置や金属シース、接地方式が損失や誘導に関係する場合があります。見た目の離隔を広げるために相配置を変更すると、電気的な条件が変わる可能性があるため、設計者やケーブルメーカーの確認なしに並べ替えてはいけません。
管路部では、供用後に物理的な離隔を変えることが難しいため、増設時の管路割当てが重要です。発熱の大きい回路を隣接管へ集中させない、同一管内の収容条件を確認する、予備管を含めて管路群全体の熱条件を検討するといった対応を行います。
配置変更の前後は、図面と写真に残します。回路名、管路番号、ラック段、余長位置、接続部位置、変更理由を収容台帳へ反映し、現場と完成図が一致する状態を維持します。将来の増設余地と放熱に必要な余裕を混同せず、使用可能な範囲を管理することが大切です。
改善策3 回路負荷を分散して発熱量を抑える
配置を見直しても温度が高い場合は、発熱量そのものを抑える対策を検討します。まず回路ごとの実負荷を測定し、最大電流、平均電流、継続時間、日変動、季節変動を整理します。
複数回路で負荷を分担できる設備構成であれば、系統切替えや運用方法の変更によって負荷を分散できる場合があります。電流を下げれば導体損失の低減が期待できますが、回路の切替えはケーブル温度だけを見て決められるものではありません。
負荷分散を行う際は、保護装置の定格と整定、遮断能力、電圧降下、短絡電流、相順、接地方式、設備の重要度、停電時の影響などを含めて検討します。並列運転や回路間の負荷移行には、機器の適合性と運用手順が必要です。現場判断だけで配線を変更してはいけません。
三相回路では、相ごとの電流不平衡を確認します。単相負荷の配分を見直すことで改善できる場合がありますが、中性線電流や高調波の影響も併せて確認します。負荷の種類によっては、基本波だけでなく電流の実効値や波形を測定する必要があります。
一時的な負荷制限を行う場合は、制限値、対象設備、実施時間、解除条件、責任者を明確にします。警報を設ける場合も、警報後に何を停止し、誰へ連絡し、どの地点を再測定するかを手順化します。
負荷増加が恒常的で、既設回路の余裕が不足する場合は、導体サイズの見直し、回路増設、別経路の確保、設備容量の再構成などを検討します。単に保護装置の定格を上げる対応は、ケーブルの許容電流や短絡保護との整合を失うおそれがあるため行ってはいけません。
対策後は、電流だけでなく温度も再測定します。負荷を下げても高温が残る場合は、接続部の異常、隣接回路からの加熱、管路群の熱条件、特殊部の配置など、別の要因を再調査します。
改善策4 換気と放熱経路を改善する
換気対策が直接適用できるのは、主として空気が存在し、かつ施設管理上換気が認められる特殊部や付帯空間です。管路部は通常、送風によって冷却する対象ではないため、管路の配置、周囲地盤への放熱、回路負荷、収容条件を中心に検討します。
特殊部で空気温度が高い場合は、まず既設の開口、換気設備、点検時の仮設換気など、施設に定められた方法を確認します。給気と排気の位置が近いと、入口周辺だけで空気が循環し、奥や上部に暖気が残ることがあります。ケーブル、支持金物、区画部材が流れを妨げていないかも確認します。
自然換気や機械換気を検討する場合は、単純な容積だけで風量を決めず、発熱量、外気温、流路抵抗、浸水リスク、防火区画、騒音、電源喪失時の状態、保守性などを含めて設計します。夏季に外気自体が高温の場合は、送風量を増やしても十分な冷却効果が得られないことがあります。
温度連動運転を採用する場合は、センサー位置と制御条件を慎重に決めます。入口付近だけにセンサーを置くと、高温になる奥部や上部の状態を検知できない可能性があります。センサー故障時の扱い、警報、手動運転、停電時の対応も定めます。
送風機を設置しても、ケーブル束の内部や接続部の局所発熱は解消できないことがあります。換気は、配置改善や負荷対策の代わりではありません。温度分布を測定し、どの要因に効いているのかを確認します。
防火部材、止水部材、蓋、シール材などを外して恒常的な通風路にすることは避けます。電線共同溝には、浸水、異物侵入、火災時の延焼などに対する性能が求められます。温度対策によって別の安全機能を損なわないよう、道路管理者、電線管理者、設備設計者と協議します。
人が特殊部へ入る作業では、温度対策とは別に、酸素濃度や有害ガス、換気、墜落、感電、交通規制などの入坑安全管理が必要です。設備冷却用の換気があるからといって、入坑に必要な安全確認を省略してはいけません。
管路部の放熱条件に問題がある場合は、増設時の管路配列、回路の分散、管路間隔、周囲材料の熱的条件などを設計段階で見直します。既設施設で大規模な変更が難しい場合は、負荷制限や別経路の新設を含めて現実的な対策を選びます。
換気や放熱対策の実施後は、高温地点だけでなく、特殊部全体と隣接区間の温度を確認します。一部だけが冷え、暖気が別の場所へ移動することもあるため、運転前後の温度分布を比較します。
改善策5 増設ルールと点検基準を整備する
熱こもりは、一度改善しても、増設や負荷増加によって再発する可能性があります。長期的な対策には、増設前評価、工事中確認、完成記録、供用後点検を一つの管理サイクルとして整備することが必要です。
増設前には、空き管やラックの物理的な空きだけでなく、既設回路の種類、負荷、敷設条件、管路配列、表面温度、接続部、将来計画を確認します。敷設できる場所があることと、熱的に収容可能であることは同じではありません。
新設回路の許容電流だけでなく、増設によって既設回路の放熱条件が変わらないかを評価します。管路群や特殊部内の多条敷設条件が変わる場合は、適用する補正や熱計算を見直します。具体的な許容電流は、対象ケーブルの仕様、設計条件、関係する技術基準、電線管理者の基準に基づいて確認します。電気設備の技術基準の解釈も、電路や過電流保護との整合を求めているため、許容電流だけを独立して扱わないことが重要です。経済産業省
工事前協議では、管路番号、ラック段、回路名、接続位置、余長位置、作業方法、停電条件を共有します。複数事業者が収容している場合は、一社の増設が他社回路の熱条件や作業空間へ与える影響も確認します。
工事完了後は、実際の経路、収容位置、回路番号、余長、接続部、支持状態を記録します。完成図と現場が一致していなければ、次回の増設や熱評価を正確に行えません。変更内容は収容台帳へ速やかに反映します。
定期点検では、外観だけでなく、管路口付近の状態、収容密度、離隔、余長、交差部、接続部、残置物、浸水、腐食、換気設備の状態を確認します。過去に高温が確認された場所、増設が多い区間、高負荷回路が集中する場所は重点点検の対象とします。
点検時期は、施設の重要度、負荷変動、過去の温度推移、増設頻度、季節条件を踏まえて設定します。夏季や高負荷期に厳しい条件が生じる施設では、その時期のデータを取得できるよう計画します。
温度や負荷の警戒値を設ける場合は、対象機器と測定方法を明確にします。表面温度、内部空気温度、導体温度の推定値は意味が異なるため、同じ数値で一律管理してはいけません。警戒値を超えた際の再測定、負荷調整、停電判断、専門担当者への連絡手順を定めます。
使用停止したケーブルについては、所有者、切離し状態、撤去可否を台帳化します。所有者不明のまま残置すると、放熱空間と作業空間を圧迫し、将来の増設計画を難しくします。安全確認と関係者調整を行ったうえで計画的に整理します。
特殊部と接続部で重点確認したいポイント
特殊部は、複数方向の管路が集まり、ケーブルの引込み、分岐、接続、余長処理が行われるため、直線的な管路部とは異なる熱条件になります。ケーブルラックや支持金物が設けられる形式では、局所的な密集と空気の滞留を確認します。
まず、電力ケーブルの余長が複数重なっていないか、発熱の大きい回路が同じ位置へ集中していないかを確認します。通信線を含め、管理区分が異なるケーブルが混在している場合は、勝手に移動せず、各管理者と調整します。
接続部では、ケーブル本体、他相、同型設備と比較して異常な温度差がないかを確認します。局所的な過熱が疑われる場合は、必要な停電と安全措置を行い、接続抵抗、締結、圧着、接触面、絶縁処理、遮へい処理などを専門担当者が点検します。
特殊部内の空気温度は、高さや位置によって異なる場合があります。床面付近だけでなく、上部、壁際、管路口、余長の内側など、熱が滞留しやすい地点を確認します。ただし、測定のために充電部へ接近したり、ケーブルを無理に動かしたりしてはいけません。
壁面や支持金物との接触部では、放熱だけでなく、圧痕、摩耗、熱伸縮による移動、固定具の緩みを確認します。支持方法を変更する場合は、短絡時の電磁力やケーブルの重量に対する耐力も考慮します。
浸水、結露、泥、腐食は、直接の熱源でなくても接続部や支持設備の状態を悪化させることがあります。排水設備、止水部材、蓋、シール材の状態を確認し、温度問題と水管理を切り離さずに点検します。
改善効果を確認する測定と記録の方法
対策後は、実際に温度条件が改善したかを測定します。ケーブルを整理した、負荷を分散した、送風設備を設置したという作業実績だけでは、改善効果を確認したことになりません。
改善前と同じ地点、同じ測定方法、できるだけ近い負荷条件で比較します。外気温や負荷が異なる場合は、温度だけを単純比較せず、測定時の条件を併記します。表面温度を比較する場合は、測定角度、距離、放射率設定、表面状態をそろえます。
確認項目には、回路電流、負荷継続時間、特殊部内の空気温度、ケーブル表面温度、接続部温度、外気温、換気設備の運転状態、配置変更内容を含めます。管路部では、必要に応じて熱計算の入力条件と実測負荷を更新します。
機械換気を導入した場合は、運転前後の温度分布を確認します。高温地点の温度が下がっているか、奥部や上部まで空気が届いているか、別の場所に暖気が移動していないかを調べます。風量や運転時間を変更した場合も記録します。
改善直後だけでなく、夏季、高負荷期、一定期間経過後にも再確認します。ケーブル増設、負荷変動、フィルター詰まり、送風機の劣化などにより、時間とともに効果が変わる可能性があります。
記録には、日時、測定者、施設名、特殊部番号、管路番号、回路名、測定地点、測定機器、測定条件、電流、温度、現場所見を残します。写真は全景と詳細を分け、撮影方向と対象を特定できるようにします。
温度が下がらない場合は、換気能力だけを増やすのではなく、原因を再評価します。負荷、接続部、管路群の相互加熱、余長、配置、測定誤差のどこに問題が残っているかを確認し、次の対策を選びます。
設計段階から熱こもりを防ぐ考え方
新設や大規模更新では、供用後に対策を追加するより、設計段階で熱条件を確認する方が合理的です。完成時に必要な収容本数だけでなく、将来の増設、負荷増加、保守作業を考慮します。
管路部では、管路数、配列、間隔、回路の割当て、周囲地盤の条件を整理します。将来用の予備管も、単なる空き容量としてではなく、増設後の熱条件を含めて計画します。高負荷回路を隣接管路へ集中させないなど、管路群全体で配置を検討します。
特殊部では、平面上の空きだけでなく、高さ方向の重なり、曲げ半径、余長、接続作業、点検動線を確認します。ケーブルラックの段数や幅に余裕があっても、実際の曲げ形状や接続部が干渉すれば、局所密集が生じます。
許容電流の検討に用いたケーブル仕様、周囲温度、管路条件、回路数、離隔、負荷率、補正係数などは設計記録として残します。供用後に条件が変わったかを判断するには、当初の前提が明確であることが必要です。
自然換気や機械換気を設計する場合は、特殊部の防火、止水、防犯、維持管理と整合させます。将来の監視に備えて温度センサーや電源を設ける場合は、測定代表性、交換性、浸水対策、通信障害時の扱いを検討します。
施工段階では、設計どおりの管路割当て、ラック配置、離隔、余長処理が確保されているかを確認します。現場都合でケーブルが一方へ寄ったり、余長が狭い位置へ集められたりすると、熱計算の前提と実態が一致しなくなります。
完成時には、管路、特殊部、ラック、回路、接続部、余長、測定地点を現況に合わせて記録します。将来の増設や点検に利用できる完成資料を整備し、変更があった際の更新責任を明確にします。
よくある判断ミスと対策上の注意点
よくある判断ミスの一つは、電線共同溝全体を大きな空洞とみなし、換気だけで解決しようとすることです。一般部が管路構造である場合、内部空気の送風ではなく、管路配列、周囲地盤、負荷、回路数を含む熱評価が必要です。
特殊部の空気温度だけで安全を判断することも適切ではありません。ケーブル表面、接続部、余長の内側などに局所的な高温部がある可能性があります。反対に、表面温度が高いという理由だけで導体温度が許容値を超えたと断定することもできません。
低負荷時の一度の測定で問題なしと判断することも避けます。最大負荷時、連続運転時、夏季などの厳しい条件を含めて評価します。温度は電流変化に対して遅れて変化するため、瞬時値だけでなく時間推移を確認します。
収容本数だけで熱状態を判断することも危険です。同じ本数でも、管路配置、回路負荷、ケーブル間隔、余長の重なりによって条件は変わります。新設回路だけでなく、増設後の既設回路への影響も確認します。
換気設備を追加すれば必ず解決すると考えるのも誤りです。接続部の異常やケーブル束内部の過熱には、換気だけでは十分な効果が得られないことがあります。配置、負荷、接続状態、換気を組み合わせて原因に対応します。
既設ケーブルを動かせば離隔が確保できると安易に判断してはいけません。機械的な損傷だけでなく、単心ケーブルの相配置、遮へい、接地、短絡時電磁力など、電気的な条件が変わる可能性があります。
一般的な許容電流表をそのまま適用することも避けます。表の前提となる周囲温度、敷設方法、回路数、間隔が現場と一致しているかを確認します。対象ケーブルのメーカー資料、設計図書、管理者基準、関係する技術基準に基づいて評価します。
高温箇所をすべて熱こもりと判断することにも注意します。接続部だけが高温であれば、接触抵抗の増加や施工状態の問題が疑われます。設備の運転継続が危険と考えられる兆候がある場合は、所定の手順で負荷低減や停止を検討し、専門技術者へ連絡します。
記録を担当者の記憶だけに頼ると、増設や担当者交代のたびに条件が不明になります。測定値、負荷、管路番号、配置変更、写真、図面を関連付け、同じ場所を継続的に追跡できる管理方法を整えます。
まとめ
電線共同溝で問題になる熱こもりは、管路部の熱伝導と相互加熱、特殊部の空気滞留とケーブル集中、接続部の局所発熱など、異なる現象を含みます。全区間を換気可能な一つの空間として扱わず、一般部と特殊部の構造に応じて調査することが重要です。
許容電流は、ケーブルの種類や導体断面積だけで決まる固定値ではありません。周囲温度、敷設方法、回路数、管路条件、離隔、負荷などの前提によって、適用する値や補正が変わります。供用後に増設や負荷増加があった場合は、当初の熱設計条件が維持されているかを再確認します。
改善を進める際は、第一に温度と負荷電流を同じ時間軸で把握します。次に、特殊部のケーブル配置と余長、管路部の回路割当てを見直し、必要に応じて負荷を分散します。換気は、施設管理上実施可能な特殊部で、防火や止水などの性能を損なわない方法に限って検討します。
対策後は、同じ地点と条件で再測定し、改善効果を確認します。増設前評価、完成記録、定期点検、警戒時の対応をルール化すれば、熱こもりの再発を防ぎやすくなります。
現場記録を整備する際は、ケーブル温度や負荷電流を対象に適した測定器で取得し、特殊部番号、管路番号、回路名、写真、図面と関連付けます。測定値と位置記録の役割を分けることが重要です。
LRTK Phoneは、測位写真、点群、クラウド共有などにより、地上施設や施工時に露出している電線共同溝の位置関係、特殊部周辺の状況、改善前後の外観を記録する用途に活用できます。公式情報でも、測位写真、点群、AR、クラウド共有などの機能が案内されています。Lefixea Irtk+1
ただし、地下や蓋を閉じた特殊部内ではGNSS衛星信号を直接受信できない、または精度を確保できない場合があります。地下内部の記録を絶対座標と関連付ける場合は、地上で取得した基準、既知点、施設番号、図面などを用い、現場条件に適した方法で位置関係を管理します。LRTK Phoneを温度計や電流計の代わりに使用することはできません。
電線共同溝の熱対策では、測定、電気設計、構造、維持管理を切り離さず、道路管理者、電線管理者、設計者、施工者が同じ記録を共有することが大切です。一般的な記事の目安だけで運用可否を決めず、対象設備の仕様と現場条件に基づいて専門技術者が評価してください。