電線共同溝の掘削では、地表から確認できなかった地下水が掘削の進行とともに湧き出し、床付け面が安定しないことがあります。ポンプで水をくみ出しても水位が下がらない、掘削底面から砂を伴った水が噴き出す、土留め壁の継ぎ目から水が流れ込むといった状態になると、工程の遅れだけでなく、地盤の緩みや周辺道路の沈下、土留めの変形などにつながるおそれがあります。
湧水対策では、単純に大容量のポンプへ交換すれば解決するとは限りません。流入経路、帯水層の深さ、土質、地下水の圧力、掘削深さ、周辺構造物への影響を整理し、現場条件に合った排水方法を選ぶ必要があります。排水能力を高め過ぎると、掘削部の外側まで地下水位を大きく下げ、周囲の地盤沈下を誘発する可能性もあるためです。
この記事では、電線共同溝の掘削で湧水が止まらないときに検討される5つの排水方法を取り上げ、それぞれの適用条件、施工時の注意点、方法を切り替える判断基準まで解説します。
電線共同溝の掘削で湧水が止まらない主な原因
掘削部の湧水が止まらない原因は、ポンプ能力の不足だけではありません。最初に確認したいのは、どこから、どのような状態で水が入っているかです。掘削底面全体が湿り、徐々に水がたまる場合と、特定の位置から勢いよく水が噴き出す場合では、適した対策が異なります。
比較的浅い位置に地下水面がある場合、掘削によって地盤内の水が開放され、側面や底面から継続的に流れ込みます。砂質地盤や砂れき地盤のように水を通しやすい地盤では、掘削範囲だけを排水しても、周辺から新しい地下水が供給されるため、水位がなかなか下がりません。降雨後や河川、用水路、海岸に近い場所では、地下水位が短期間で変動することもあります。
土留め壁を設置した現場では、壁の継ぎ目、切梁周辺、既設埋設物との取り合い、土留め壁の根入れ不足部分などが水みちになることがあります。土留め壁の外側に地下水が多く存在する場合、わずかな隙間でも水圧によって継続的な流入が起こります。水だけでなく細粒分や砂粒が流入している場合は、地盤内部の土が持ち出されている可能性があるため、排水量だけでなく濁りや流出土砂の変化も確認しなければなりません。
また、掘削底面より深い位置に圧力を持った地下水層があると、底面から上向きに水圧が作用します。掘削によって上載土が除去されると、底面が持ち上がる盤ぶくれや、砂粒が水とともに動くボイリング、局所的な水みちが発達するパイピングが発生する可能性があります。この状態で掘削部にたまった水だけをくみ出しても、地下水圧そのものは十分に下がらず、底面の安定を回復できないことがあります。
既設の下水管、側溝、給排水設備、農業用水路などから漏水しているケースもあります。地下水だと思って排水を続けていても、実際には破損した管路から継続的に水が供給されている場合があります。流量が天候や潮位と関係なく一定である、水温や水質が周辺の地下水と異なる、特定の既設構造物付近から集中して流入するといった特徴がある場合は、地下水以外の水源も疑う必要があります。
湧水対策を成功させるには、水を排出することだけでなく、水の供給源と流入経路を見極めることが重要です。原因を整理しないままポンプを増設すると、必要以上に地下水位を低下させたり、砂を吸い出したりして、別の問題を招くおそれがあります。
排水方法を決める前に確認する現場条件
排水方法を選ぶ前には、掘削深さ、地下水位、土質、土留め形式、掘削延長、施工期間、周辺環境を確認します。電線共同溝は道路内に施工されることが多く、建物、埋設管、舗装、側溝などが近接しています。そのため、掘削部だけを乾燥させるのではなく、周辺への影響を抑えながら必要な範囲の水位を管理する考え方が必要です。
地下水位は、掘削前の一度の測定だけで判断しないことが大切です。地下水は降雨、季節、河川水位、潮位、周辺工事の排水状況などによって変化します。掘削開始時には問題がなくても、深さが増した段階や大雨の後に流入量が急増することがあります。可能であれば、掘削前から観測孔などを利用して地下水位の変動を確認し、施工中も継続して記録します。
土質については、砂、シルト、粘土、砂れきがどの深さに分布しているかを確認します。透水性の高い砂れき層では大量の水が短時間に流入しやすい一方、透水性の低い粘性土では水量が少なくても、局所的な水圧が抜けにくいことがあります。複数の地層が重なっている場合、掘削底面付近の薄い砂層が水みちとなり、離れた場所から水を引き込むこともあります。
湧水量は、ポンプの表示能力だけで評価せず、実際の揚水量と水位の変化を合わせて把握します。ポンプを運転しても水位がほとんど変わらない場合、流入量が排水能力を上回っているか、周辺から連続的に地下水が供給されていると考えられます。運転停止後にどの程度の速さで水位が戻るかを確認すると、地下水の供給の強さを判断する材料になります。
排水先も事前に確認が必要です。湧水には土粒子、濁り、油分、アルカリ分などが含まれる場合があり、そのまま道路側溝や水路へ流せないことがあります。沈殿設備やろ過設備を通し、水質と流量を確認したうえで、現場の条件や関係機関の取り決めに沿って処理します。排水ホースの配置によって歩行者や車両の通行を妨げないこと、漏水によって舗装や周辺地盤を軟弱化させないことも重要です。
さらに、周辺建物や既設埋設物の沈下に対する許容度も確認します。地下水位を広範囲に低下させる工法を採用する場合は、近接構造物の基礎形式、地盤条件、過去の沈下履歴などを踏まえ、必要に応じて変位計測を行います。排水方法は施工性だけで決めず、地下水位低下による周辺影響まで含めて比較する必要があります。
1．側溝と釜場を設けて水中ポンプで排水する
比較的浅い掘削で湧水量が少ない場合は、掘削底面に排水用の側溝を設け、水を釜場へ集めて水中ポンプで排出する方法が基本となります。掘削部へ入ってきた水を地表に近い位置で回収するため、設備が簡単で、施工の進行に合わせて位置を変更しやすいことが特徴です。
電線共同溝のように細長い掘削では、底面に緩やかな勾配を設け、作業範囲から釜場へ水が流れるようにします。ただし、設計上の床付け面そのものを深く掘り下げて水路にすると、基礎地盤を乱すおそれがあります。排水溝や釜場は本体構造物の基礎に影響しない位置へ設け、必要に応じて砕石や透水性のある材料で保護します。
水中ポンプの吸込み口を砂の上へ直接置くと、土砂を吸い込み、床付け面を緩めることがあります。ポンプの周囲を有孔管や集水容器で囲い、その外側に適切なフィルター材を設けると、土砂の流入を抑えやすくなります。排水中の水が急に濁った場合や、釜場の周囲で砂が動いている場合は、単なる排水ではなく地盤の吸い出しが起きている可能性があります。
この方法が適しているのは、湧水の流入量がポンプ能力に対して小さく、排水によって底面を安定した状態に保てる場合です。掘削底面から砂を伴う水が噴き出している場合や、ポンプを増やしても水位が下がらない場合は、釜場排水だけで対応し続けるべきではありません。周辺地下水を掘削部へ引き込む状態になり、底面の緩みを広げる可能性があるためです。
施工中は、釜場の水位、ポンプの運転時間、実際の排水量、濁り、土砂の堆積状況を確認します。予備ポンプと予備電源も準備し、夜間や休工中にポンプが停止しても掘削部が急激に冠水しない運用を整えます。降雨が予想される場合は、地下水の湧水量に加えて表面流入水も処理できる余裕を持たせることが必要です。
釜場排水は扱いやすい一方、掘削部へ入った後の水を処理する方法です。流入前の地下水位を下げる効果は限定的であるため、湧水量が増えたときは、ウェルポイントなどの地下水位低下工法へ切り替える判断が重要になります。
2．ウェルポイントで掘削周辺の地下水位を下げる
ウェルポイントは、掘削線に沿って小口径の吸水管を複数設置し、集水管と真空ポンプを用いて地下水を連続的に排出する方法です。掘削部へ水が流れ込む前に周辺の地下水位を下げるため、釜場排水と比べて床付け面を乾燥した状態に保ちやすくなります。
電線共同溝のような線状構造物では、掘削区間に沿ってウェルポイントを配置できるため、比較的適用しやすい方法です。片側だけに設置するか、両側に設置するかは、掘削幅、地下水の供給方向、土留めの止水性、周辺構造物との離隔によって判断します。地下水の流れが一方向から強く入っている場合は、流入側を重点的に排水する方法も考えられます。
ウェルポイントの効果は、吸水管の間隔、設置深さ、フィルター部の位置、地盤の透水性、ポンプ能力に左右されます。吸水部が目的の帯水層へ届いていない場合や、細粒分によって目詰まりした場合は、ポンプが稼働していても十分に水位が下がりません。また、配管の接続部から空気を吸い込むと真空状態が維持できず、排水能力が低下します。
運転開始後は、掘削前に地下水位が計画位置まで下がったことを確認してから掘削を進めます。水位が十分に下がる前に掘削すると、底面の乱れや土砂流出が起こりやすくなります。掘削が深くなる場合は、設置段数を増やす段階施工を検討します。一段で無理に大きな水位低下を得ようとすると、設備の能力を超えたり、周辺への影響範囲が広がったりする可能性があります。
ウェルポイントは、砂質地盤など地下水が比較的移動しやすい地盤で効果を得やすい一方、非常に透水性の高い砂れき層では流入量が大きくなり、必要な排水能力が増加します。反対に、細粒分の多い地盤では水が吸水管まで移動しにくく、計画どおりの水位低下に時間がかかることがあります。地盤条件に応じて試験排水を行い、水位低下量と影響範囲を確認することが有効です。
周辺地盤の地下水位も同時に下がるため、近接建物や埋設管がある現場では、沈下計測と地下水位観測を組み合わせます。掘削部は安定していても、離れた位置で舗装のひび割れや埋設管周辺の沈下が進むことがあるためです。排水量を増やす際は、掘削内部の水位だけでなく、周辺の変位も見ながら段階的に調整します。
3．ディープウェルで深い帯水層から排水する
ディープウェルは、比較的大きな径の井戸を掘削部周辺に設け、井戸内へ設置したポンプで地下水をくみ上げる方法です。掘削が深い場合、地下水量が多い場合、深い位置にある帯水層の水位を下げる必要がある場合に検討されます。
電線共同溝の一般的な掘削ではウェルポイントや釜場排水で対応できることもありますが、特殊部の深掘り、立坑状の掘削、地下構造物との接続部などでは、より深い地下水位低下が必要になる場合があります。地盤内に複数の帯水層があるときは、どの層から排水するかによって効果と周辺影響が変わるため、地質調査結果を基に井戸の深さとフィルター区間を決めます。
井戸を深くすれば必ず効果が高まるわけではありません。排水対象ではない帯水層まで井戸を貫通させると、本来分かれていた地下水層をつなぎ、異なる層の水が移動する経路になる可能性があります。そのため、井戸の構造、遮水部分、フィルター位置を地層構成に合わせて計画することが重要です。
ディープウェルでは、一か所当たりの排水量が大きくなることがあります。ポンプの起動や停止によって地下水位が急変すると、周辺地盤への影響も大きくなる可能性があるため、段階的に運転を開始します。複数の井戸を使用する場合は、一部の井戸だけへ負荷が集中しないよう、各井戸の排水量と水位を確認します。
井戸内の水位だけでなく、掘削部と周辺観測孔の水位も測定します。井戸の水位が下がっていても、掘削底面付近の水圧が十分に低下していない場合があります。反対に、必要以上の範囲まで地下水位が下がっている場合は、揚水量を減らす調整が必要です。
排水した地下水に細粒分が多く含まれている場合は、井戸周辺のフィルター構造が適切でない可能性があります。土砂の流出が続くと、地盤内に空隙が生じ、沈下につながるおそれがあります。濁りが一時的なものか継続しているかを確認し、異常が続く場合は運転を止めて原因を調査します。
ディープウェルは高い排水能力を確保しやすい方法ですが、計画、施工、撤去後の処理まで含めた管理が求められます。井戸の設置場所が道路交通や他の埋設物に干渉しないこと、施工終了後に地下水の流れを乱さないよう適切に閉塞することも重要です。
4．リリーフウェルや減圧孔で被圧地下水を逃がす
掘削底面の下に圧力を持った地下水層がある場合は、掘削部へ流入した水をくみ出すだけでなく、底面下の水圧を下げる必要があります。このような状況では、リリーフウェルや減圧孔を設け、被圧地下水を安全に逃がす方法を検討します。
被圧地下水とは、上下を水が通りにくい地層で挟まれ、内部に圧力を持っている地下水です。掘削前は上部の土の重さによって安定していても、掘削によって土が取り除かれると、地下水圧に対抗する重量が減少します。その結果、掘削底面が持ち上がったり、亀裂から水と砂が噴き出したりすることがあります。
リリーフウェルは、圧力を持つ帯水層まで井戸を設け、地下水圧を低下させる方法です。減圧孔は、底面下の水圧を逃がすための孔を設置する考え方ですが、現場条件によって構造や配置が異なります。どちらも、対象となる帯水層の深さと圧力を把握し、必要な範囲だけを減圧することが重要です。
掘削底面から水が噴き出している状態で、発生箇所を土のうや粘土だけで急に塞ぐと、別の弱い場所へ水圧が移り、新たな噴出が起こる可能性があります。表面に現れた水を止めることと、地下の水圧を安全な水準まで下げることは別の対策です。底面の変状が見られる場合は、掘削を中断し、地盤条件と水圧を再確認したうえで減圧方法を決めます。
リリーフウェルの排水量は、通常の湧水量だけを基準に決めるのではなく、底面安定に必要な水圧低下を得られるかという視点で管理します。井戸ごとの水位と流量、掘削底面の隆起、土留めの変位を継続して確認し、急激な変化がないよう調整します。
減圧によって深い帯水層の水位を下げると、広い範囲へ影響が及ぶことがあります。周辺に井戸や地下構造物がある場合は、事前調査と関係者との調整が必要です。また、排水を停止すると地下水圧が回復するため、埋戻しや構造物の施工がどの段階まで進めば停止できるかを計画しておきます。ポンプを止めた直後に水圧が急回復すると、未完成の構造物へ浮力が作用する可能性もあるためです。
5．止水対策と局所排水を組み合わせる
湧水量が非常に多い場合や、地下水位を大きく下げると周辺沈下が懸念される場合は、排水だけで対応するのではなく、止水対策と局所排水を組み合わせます。土留め壁の止水性を高め、掘削部へ入る水量を抑えたうえで、内部に残る水を釜場などから排出する考え方です。
止水対策には、土留め壁の継ぎ目の処理、壁の根入れの見直し、地盤改良による止水層の形成、局所的な注入止水などがあります。ただし、止水材を入れればすぐに問題が解決するとは限りません。水みちが複数存在する場合、一か所を閉じることで別の場所から流入が始まることがあります。また、既設埋設物の周囲や土留めと構造物の取り合いは止水の連続性が途切れやすいため、重点的な確認が必要です。
掘削底面からの流入が強い場合は、土留め壁だけでなく底面側の止水性も検討します。透水性の低い地層まで土留め壁を根入れできれば、地下水の回り込みを抑えられる可能性があります。しかし、根入れ先の地層が連続していない場合や、壁の施工精度にばらつきがある場合は、想定した止水効果が得られないことがあります。
地盤改良や注入による止水を行う場合は、対象地盤の粒度、地下水の流速、既設埋設物との位置関係を確認します。材料が計画範囲から逸脱すると、周辺の排水設備や既設管へ影響する可能性があります。施工後は注入量だけで効果を判断せず、地下水位、流入量、濁り、地盤の変化を確認します。
止水と局所排水を組み合わせる利点は、周辺地下水位の低下範囲を抑えながら、掘削内部を施工可能な状態に保ちやすいことです。一方で、掘削部の外側と内側に大きな水位差が生じると、土留め壁へ作用する水圧が増える場合があります。止水性を高めるほど排水が不要になるとは限らず、土留めの構造安全性とセットで検討する必要があります。
漏水箇所が限定されている場合は、流入位置を記録し、施工の進行に合わせて対策範囲を絞る方法が有効です。掘削区間全体へ大規模な対策を行うのではなく、止水、集水、排水を段階的に組み合わせることで、周辺への影響を抑えながら施工を進められる可能性があります。
5つの排水方法を選び分ける判断基準
排水方法の選定では、湧水量だけでなく、地下水の圧力、流入位置、地盤の透水性、掘削深さ、周辺への影響を総合的に判断します。少量の表面湧水で底面が安定している場合は、側溝と釜場を用いた排水が基本です。掘削区間全体から水が入り、釜場排水では床付け面を保てない場合は、ウェルポイントによる事前の地下水位低下を検討します。
掘削が深く、浅い位置からの排水だけでは水位が下がらない場合や、深い砂れき層から大量の地下水が供給される場合は、ディープウェルが候補になります。ただし、深い井戸による排水は影響範囲も広くなりやすいため、周辺沈下の監視を前提とします。
底面から上向きに水が噴き出す、床付け面が持ち上がる、砂が沸くように動くといった現象がある場合は、排水量の増強だけでなく、被圧地下水への対応が必要です。リリーフウェルや減圧孔によって底面下の水圧を下げ、必要に応じて掘削深さや施工順序を見直します。
土留め壁の特定箇所から集中して水が入る場合や、周辺地下水位を広範囲に下げられない場合は、止水対策と局所排水を組み合わせます。特に建物、既設管、軟弱地盤が近接する都市部では、大量排水よりも流入量そのものを減らす方が安全なことがあります。
方法を切り替える判断は、現場が完全に施工不能になってからでは遅れます。ポンプの連続運転時間が増えている、予備ポンプまで常時使用している、排水量が増加しているのに水位が下がらない、濁りが強くなっている、床付け面に局所的な沈下や隆起が見られるといった変化を早期に捉えます。
排水方法を比較するときは、施工設備の規模だけでなく、設置期間、停電時のリスク、維持管理の負担、排水処理能力、撤去後の地下水回復まで含めて検討します。短期間の施工であっても、地下水位を大きく変化させれば周辺地盤に影響が残る可能性があるためです。
排水中に確認したい地盤と土留めの変化
排水設備が正常に動いていても、地盤と土留めが安定しているとは限りません。排水中は、地下水位、排水量、濁り、土留め変位、周辺地盤の沈下を関連付けて確認します。一つの数値だけで異常を判断するのではなく、複数の変化が同時に起きていないかを見ることが重要です。
掘削底面では、局所的な隆起、ひび割れ、砂の流動、軟弱化、足跡が急に深くなる箇所などを確認します。水面が見えなくても、地盤内部で上向きの水圧が作用していることがあります。掘削機械の走行跡や作業員の歩行によって底面が乱れやすくなった場合は、単なる表面水ではなく、支持力の低下を疑います。
土留め壁では、継ぎ目からの漏水量、腹起こしや切梁の変形、壁面のはらみ、背面地盤の沈下を確認します。排水によって掘削内側の水位だけが低下すると、壁の外側との水位差が大きくなり、土留めへ作用する力が変化します。計画時に想定した水位条件と実際の水位が異なる場合は、土留めの安定性を再確認する必要があります。
周辺道路では、舗装のひび割れ、段差、側溝のずれ、マンホール周辺の沈下などを観察します。変状が排水開始後に拡大している場合は、地下水位低下による地盤変形や、土砂流出の可能性があります。既設埋設管の継手部や取り付け部は変位の影響を受けやすいため、近接する場合は重点的に確認します。
排水の濁りも重要な管理項目です。運転開始直後に一時的な濁りが発生することはありますが、時間が経過しても濁りが収まらない場合や、砂粒が連続して排出される場合は注意が必要です。排水量が一定でも土砂の流出量が増えていることがあるため、沈殿槽にたまる土砂の量も確認します。
異常を発見したときは、すぐにポンプを全停止すればよいとは限りません。被圧地下水を減圧している現場では、急停止によって水圧が回復し、底面が不安定になる可能性があります。反対に、土砂を吸い出している場合は、運転を継続することで地盤の空洞化が進むおそれがあります。事前に異常時の停止手順、運転を継続する設備、連絡体制を定めておくことが大切です。
排水設備を安定して運転するための管理方法
湧水が継続する現場では、排水設備を施工の補助設備ではなく、掘削部の安全を保つ重要設備として管理します。ポンプが停止すれば短時間で水位が上昇する現場では、機器故障、停電、配管外れ、吸込み口の閉塞が直接的な事故要因になります。
ポンプは計画排水量に対して余裕を持たせるとともに、故障時に切り替えられる予備機を準備します。複数台を使用する場合は、一台が停止しても必要最低限の排水を継続できる構成を検討します。すべてのポンプを一つの電源系統へ接続すると、電源側の不具合で同時停止する可能性があるため、現場条件に応じて系統を分けます。
水位センサーや警報設備を利用すると、夜間や休工中の急激な水位上昇を把握しやすくなります。ただし、センサーが泥や浮遊物に覆われると正しく作動しないことがあるため、定期的な清掃と作動確認が必要です。自動運転に任せきりにせず、実際の水位と表示値が一致しているかを確認します。
排水ホースや配管は、車両荷重、掘削機械との接触、鋭利な材料による損傷を受けないように配置します。ホースが折れ曲がると流量が低下し、接続部が外れると大量の水が施工区域へ戻ることがあります。吐出口は掘削部から十分に離し、排水が地盤へ浸透して再び掘削部へ戻らない位置に設けます。
沈殿設備は、流入する土砂量に応じて清掃します。沈殿槽が土砂で埋まると処理能力が低下し、濁った水がそのまま流出する原因になります。排水量が多い場合は、一つの槽へ集中させず、段階的に沈殿させる構成も検討します。
排水設備の点検記録には、点検時刻、ポンプの運転状態、水位、排水量、濁り、異音、振動、配管の漏れ、沈殿土砂の量などを残します。数値だけでなく写真を同じ位置から撮影すると、釜場周辺の洗掘や水位の変化を比較しやすくなります。
施工が進み、構造物の重量や埋戻しによって地下水圧に抵抗できる状態になった後は、排水設備を段階的に停止します。一度に全停止せず、一部のポンプを止めて地下水位の回復速度と構造物の変位を確認します。水位回復によって構造物へ浮力が作用する場合は、埋戻し高や構造物の完成状態を踏まえて停止時期を判断します。
排水記録を施工管理と維持管理へつなげる方法
湧水対策の記録は、施工中の安全管理だけでなく、完成後の維持管理にも役立ちます。どの位置で水が流入したか、どの深さで地下水位が上昇したか、どの排水方法を使用したかを残しておけば、将来の補修や近接工事で地下水条件を推定する資料になります。
記録する位置は、道路上の目印だけに頼らず、測点や座標と関連付けます。工事中に仮設物や舗装が撤去されると、写真だけでは正確な場所を特定できなくなることがあります。土留め壁の漏水箇所、釜場、ウェルポイント、ディープウェル、観測孔、排水管路、吐出口などを位置情報とともに管理すると、施工段階ごとの変化を追いやすくなります。
地下水位の記録には、測定時刻と天候、ポンプの運転状態も併記します。同じ水位でも、ポンプ運転中の値と停止中の値では意味が異なります。排水量の増加が降雨によるものか、掘削の進行によって新しい帯水層へ到達したためかを判断するには、施工履歴との照合が必要です。
写真は、流入箇所に近づいて撮るだけでなく、掘削全体との位置関係が分かる写真も残します。近景と遠景を組み合わせ、撮影方向と撮影時刻を統一すると、漏水範囲や底面状態の変化を比較しやすくなります。土留め壁の継ぎ目や既設埋設物との取り合いは、完成後に見えなくなるため、埋戻し前の記録が特に重要です。
LRTK Phoneを活用すると、湧水箇所や排水設備の位置を座標と関連付けて記録し、現場写真や計測結果を整理する方法を検討できます。施工前後の地盤高、釜場や観測点の位置、土留め周辺の変状箇所などを同じ基準で管理できれば、口頭や手書き図だけに頼る場合よりも関係者間で状況を共有しやすくなります。
点群計測を行う場合は、掘削形状、土留め位置、床付け面の高さなどを記録し、設計値や過去の計測結果と比較できます。ただし、掘削内部では周辺構造物や土留めによって衛星信号の受信条件が変わることがあります。計測環境と必要精度を確認し、既設の基準点や他の測定方法と照合しながら利用することが重要です。
排水記録を日報だけに保存すると、工事完了後に必要な情報を探しにくくなります。位置、日時、排水方法、設備、地下水位、排水量、異常の有無を共通の形式で整理し、出来形資料や施工記録と関連付けて保存します。湧水が多かった区間は、完成後も接続部、特殊部、舗装面などの変状を優先的に確認する判断材料になります。
まとめ
電線共同溝の掘削で湧水が止まらないときは、ポンプの台数を増やす前に、水の流入経路と地下水の状態を確認することが重要です。少量の湧水には側溝と釜場による排水、掘削周辺の地下水位を下げる場合にはウェルポイント、深い帯水層にはディープウェル、被圧地下水にはリリーフウェルや減圧孔が検討されます。地下水位の広範囲な低下を避けたい場合は、止水対策と局所排水を組み合わせます。
どの方法を採用する場合でも、排水量だけを管理してはいけません。地下水位、濁り、土砂流出、床付け面の隆起や軟弱化、土留め変位、周辺地盤の沈下を継続して確認する必要があります。水位が下がったことだけで安全と判断せず、地盤と構造物が安定した状態にあるかを確かめながら施工を進めます。
また、ポンプ停止や停電を想定し、予備設備、警報、点検体制、異常時の対応手順を準備することも欠かせません。排水終了時には、地下水位の回復による浮力や変位を考慮し、段階的に設備を停止します。
湧水位置や排水設備、地下水位、地盤高、施工中の変状を座標や写真と結び付けて残しておけば、現場内の情報共有だけでなく、完成後の維持管理にも活用できます。電線共同溝の排水管理を現場で効率化し、計測記録を一元的に整理したい場合は、LRTK Phoneの活用も有効な選択肢となります。