電線共同溝では、歩道や車道の地下に電力線や通信線を収容するため、管路、特殊部、分岐部、建物引込部などを連続して施工します。そのなかで可とう管は、構造物間の相対変位を吸収したり、直管では納まりにくい区間を接続したりするために用いられます。曲げに追従できる点が特徴ですが、柔軟であることと、どのような変形にも耐えられることは同じではありません。
施工時に可とう管が軸方向へねじれたまま取り付けられると、管壁や継手に継続的な応力が残ります。外観上は接続できていても、埋戻しや締固め、温度変化、地盤変位、ケーブル通線時の引張力などが加わることで、局部的な変形、継手の抜け、管口の偏り、管内断面の縮小などにつながる可能性があります。供用開始後に不具合が発生すると、地下埋設物であるため原因の確認や補修が難しく、掘削範囲や交通規制が大きくなることもあります。
可とう管のねじれを防止するには、接続直前の目視だけでは不十分です。材料の保管、施工前の展開、管路中心線の設定、曲げ加工、継手接続、埋戻し前検査までを一つの管理工程として捉える必要があります。本記事では、電線共同溝の可とう管ねじれによる損傷を防ぐために確認したい6つの施工ポイントを、現場での判断方法や記録の残し方とあわせて解説します。
電線共同溝で可とう管のねじれが問題になる理由
可とう管は、直線状態から一定の範囲で曲げられるように設計されています。ただし、許容されている曲げ変形と、管軸を中心としたねじり変形は異なります。曲げは管路中心線が円弧状に変化する動きであり、ねじれは管の周方向位置が長さ方向に沿って回転する動きです。施工者が管端を持って向きを変えながら引き回すと、曲げているつもりでも管体にねじりが蓄積することがあります。
長尺の可とう管は、巻かれた状態や束ねられた状態で搬入されることがあります。展開するときに管を地面へ転がさず、輪の内側から引き抜くようにすると、巻き癖とともに回転が加わりやすくなります。短い区間ではねじれに気付きやすい一方、長い区間では管体全体へ少しずつ回転が分散されるため、接続時の外観だけでは判断しにくいことがあります。
ねじれた可とう管を無理に継手へ差し込むと、管端が継手の中心に対して斜めになり、片側だけが深く入ることがあります。接続直後は抜けていなくても、反発力によって継手部へ偏った力が作用し続ける可能性があります。埋戻しによって管体が拘束されれば、ねじれを自然に解消することも難しくなります。
また、可とう管がねじれた状態では、管内面の形状が均一でなくなることがあります。局部的なつぶれや波打ちが発生すると、通線用ロープやケーブルが引っ掛かり、必要な通線力が大きくなる可能性があります。通線作業で強い引張力を加えると、管口や継手に新たな負荷が作用し、施工時には見られなかった損傷が表面化することも考えられます。
電線共同溝では、複数の管路を限られた空間へ並べることが多く、他の管や構造物との離隔も確保しなければなりません。一本の可とう管がねじれると、その管だけでなく、隣接管との間隔、管枕への収まり、特殊部への接続角度にも影響します。そのため、ねじれ防止は単独の材料管理ではなく、管路全体の出来形と耐久性を確保するための重要な施工管理といえます。
ただし、使用できる曲げ半径、接続方法、固定方法、検査基準などは、可とう管の種類、口径、材質、構造、継手形式によって異なります。現場では設計図書、施工計画書、承認された材料仕様、製造者の施工要領などを確認し、個別の条件に適合した方法で施工する必要があります。
施工確認1 保管状態と巻き癖を確認する
可とう管のねじれ防止は、掘削した管路へ設置する段階から始まるのではありません。搬入、荷下ろし、仮置き、展開までの取扱いが不適切であれば、施工前から管体に変形やねじれが残ることがあります。最初に確認したいのは、材料が無理に折り曲げられていないか、荷重を受けてつぶれていないか、鋭い角へ押し付けられていないかという点です。
長尺材を巻いた状態で保管する場合、巻き径が過度に小さいと強い巻き癖が残りやすくなります。巻きの上へ別の資材を載せたり、重機や車両が接触したりすると、部分的な扁平や折れが発生する可能性があります。施工前には管体の全長を可能な範囲で観察し、局部的なつぶれ、表面の白化、亀裂、傷、波形の乱れなどがないことを確認します。
保管場所の地面に石や金属片があると、管を引きずった際に表面が損傷します。表面の傷は直ちに貫通しなくても、曲げやねじりが加わったときの弱点になる可能性があります。可とう管は平坦で清掃された場所に置き、必要に応じて敷板や養生材を使用します。通路と保管場所を分け、車両の乗り上げや他工種による移動が起きないように管理することも大切です。
巻かれた可とう管を展開するときは、管体が回転しながら自然にほどける方法を選びます。固定された巻きの中心から管を引き抜くと、引き出した長さに応じて軸方向の回転が蓄積しやすくなります。巻きを立てた状態や適切な回転台へ載せ、外周側から順に送り出すなど、管が無理なく回転できるようにします。具体的な展開方法は材料の形態や施工要領に合わせて決定します。
展開後すぐに接続せず、可能であれば平坦な場所で管を伸ばし、巻き癖や残留回転が落ち着く状態を確認します。管端から見て管体が自然に回ろうとする場合は、内部にねじりが残っている可能性があります。作業員が管端を強く押さえて接続位置へ合わせるのではなく、管全体の姿勢を整えてから配置することが重要です。
気温によって管の柔軟性や巻き癖の戻り方が変わることも考慮します。低温時には硬くなり、急な曲げや衝撃によって損傷しやすくなる材料があります。高温時には柔らかくなり、仮置き中の荷重で変形しやすくなる場合があります。施工当日の環境条件を確認し、材料仕様に示された取扱条件や注意事項を守る必要があります。
材料受入時には、品種、口径、長さ、継手形式などに加え、梱包や管体の状態を写真で記録します。展開前と展開後の状態を残しておけば、後から変形が見つかった場合に、搬入時の損傷なのか施工中の変形なのかを判断しやすくなります。写真は管全体の状況が分かる遠景と、傷や変形を確認できる近景を組み合わせると有効です。
施工確認2 管体の基準線とねじれ方向を確認する
可とう管のねじれは、管体の周方向に目印がなければ目視で判断しにくい場合があります。そこで施工前に、管の長さ方向へ連続する表示、製造時の印字、継ぎ目、模様などを基準線として利用できるか確認します。材料に明確な基準線がない場合は、施工要領や品質管理方法に支障がない範囲で、管体を損傷しない目印の付け方を検討します。
基準線は、可とう管が長さ方向へ進むにつれて周方向に回っていないかを確認するために使います。たとえば、始点側で管の上面にある表示が、中間部では側面へ移り、終点側では下面へ回っていれば、管体にねじれが生じている可能性があります。ただし、管路自体が立体的に曲がっている場合は、見る方向によって基準線の位置が変わるため、管路中心線との関係を考えて判断する必要があります。
確認は管端だけでなく、中間部を含めて複数箇所で行います。長い可とう管では、始点と終点の向きが同じでも、その間で一度ねじれて戻っていることがあります。管路の曲がり点、管枕の前後、構造物への接続部など、変形が集中しやすい位置を重点的に観察します。
管体のねじれ方向を把握せず、管端だけを逆方向へ回して補正しようとすると、別の区間へねじれを移動させるだけになることがあります。補正するときは固定を解除できる範囲を確認し、管全体が自由に動ける状態で徐々に回転を逃がします。途中が管枕や隣接管に強く挟まれている状態で端部を回転させると、局部的なねじれや傷を増やすおそれがあります。
複数人で可とう管を配置する場合は、各作業員が別々の方向へ管を回さないように合図を統一します。始点側の向き、終点側の向き、基準線の位置、管を送る方向を施工前に共有し、一人の合図で移動させる方法が有効です。管が長いほど、途中の作業員には端部の状態が見えにくいため、担当区間ごとの確認だけでなく全体を統括する役割が必要になります。
ねじれ確認の結果は、単に「異常なし」と記録するだけでは根拠が弱くなります。基準線が確認できるように、管路の始点、中間点、終点を同じ方向から撮影し、撮影位置を記録します。管路番号や管種が分かる表示板を写し込めば、複数管路を施工する現場でも写真を整理しやすくなります。
可とう管を構造物へ接続した後も、基準線が急に回り込んでいないか確認します。接続直前までは問題がなくても、継手へ差し込む際に管端を回してしまうことがあります。接続前後の基準線位置を比較することで、継手作業によって新たなねじれが発生していないか判断できます。
施工確認3 曲げ半径と管路中心線を確認する
可とう管のねじれは、設定された管路中心線と実際の配管経路が合っていないときに発生しやすくなります。始点と終点だけを合わせ、中間の経路を現場合わせで曲げると、一部に急な曲げが集中したり、管端の向きを合わせるために軸回転を加えたりすることがあります。
施工前には、平面位置だけでなく高さを含めた管路中心線を確認します。特殊部の管口、分岐位置、既設埋設物との交差、建物引込部などを基準に、可とう管がどの経路を通るかを明確にします。平面上では緩やかな曲線でも、高さ方向の変化が重なると実際の曲げが厳しくなるため、縦断方向と横断方向を別々に見るだけではなく、立体的な線形として確認することが重要です。
曲げ半径は、管の中心線に沿って評価します。見た目に大きな弧を描いていても、管枕の端部や構造物の角で局部的に折れ曲がっていれば、その位置では小さな曲げ半径になっています。特に特殊部の管口付近は、管の差込み方向と管路方向にずれがあると曲げが集中しやすいため注意が必要です。
許容される最小曲げ半径は、管種、口径、材料、構造などによって異なります。すべての可とう管に共通する数値を現場判断で当てはめるのではなく、承認図、材料仕様、施工要領などに示された条件を確認します。施工時の曲げ半径と、供用状態で必要な曲げ半径が区別されている場合もあるため、記載内容を正確に読み取る必要があります。
曲げ加工は、一点を強く押して形を作るのではなく、必要な区間へ緩やかに変形を分散させます。管路中心線に沿って複数の支持点を設け、管体が自然な円弧となるように配置します。管を構造物や工具へ引っ掛けて急激に曲げたり、重機で押し込んだりすると、局部的なつぶれや表面損傷を招く可能性があります。
平面曲線と縦断曲線が同じ短い区間に集中すると、管体は複合的な変形を受けます。この状態で管端の方向まで変えようとすると、ねじれが加わりやすくなります。可能な範囲で曲げ区間を長く確保し、方向変化と高さ変化を分散させることが望まれます。ただし、実際の線形変更は設計条件や他の埋設物との離隔に影響するため、施工者の判断だけで変更せず、必要な手続きを行います。
管枕や支持材の位置も曲げ形状に影響します。支持間隔が広すぎると管がたわみ、狭すぎる状態で無理に曲げると局部的な拘束が生じます。支持材が管路中心線からずれていれば、可とう管を押し込んで合わせる作業が必要となり、ねじれの原因になります。支持材を設置した段階で通り、高さ、間隔を確認し、可とう管を置いた後に力で修正しなくてもよい状態をつくります。
施工中は、可とう管の外側だけでなく内側の曲線にも注目します。曲げの内側にしわ、波打ち、つぶれが見られる場合は、許容範囲を超えた変形や不均一な曲げが疑われます。外側に過度な伸び、白化、亀裂などが見られる場合も、そのまま埋め戻さず原因を確認します。
出来形確認では、管路の主要点を測定し、計画した中心線とのずれを確認します。始点、終点、曲がり始め、曲がり終わり、中間点などを記録すると、曲線全体の形状を把握しやすくなります。測定結果と写真を関連付けておけば、埋戻し後にも施工時の線形を確認できます。
施工確認4 継手接続時の回転と差込み状態を確認する
可とう管のねじれが最も発生しやすい工程の一つが継手の接続です。管端と継手の位置がわずかにずれていると、作業員は管を回しながら押し込んで合わせようとしがちです。この操作によって差込み自体は完了しても、管体には軸方向のねじりが残る可能性があります。
接続前には、継手と可とう管がほぼ同一の中心線上にあることを確認します。上下左右にずれたまま差し込むと、管端が継手内で片当たりし、必要以上の力を加えることになります。可とう管を手で強く持ち上げたり押し下げたりしなければ接続できない場合は、管路線形、支持位置、管長などに問題がないかを見直します。
管端の切断が必要な場合は、管軸に対して適切な角度で切断されていることを確認します。斜め切断や端面の大きな凹凸があると、継手への差込みが均一にならず、片側だけが先に当たります。切断面のばり、切りくず、異物なども除去し、接続部の構造に応じて必要な端部処理を行います。
継手へ差し込む前には、管端と継手内部に土砂、水、油分、異物などが付着していないか確認します。異物をかんだ状態で無理に押し込むと、シール部や接続部を損傷させる可能性があります。潤滑剤などを使用する場合は、材料との適合性や使用方法を施工要領で確認し、現場判断で不適切なものを使用しないことが重要です。
差込み量を確認するための標線が指定されている場合は、接続前に管端へ正確に表示します。接続後に標線の位置を確認すれば、全周が必要な深さまで入っているか判断しやすくなります。標線が継手端面と平行でない場合は、斜め差しや片入りが疑われます。
接続作業では、管端を回転させることを前提にせず、中心線方向へまっすぐ差し込むことが基本です。継手形式によって回転操作が施工要領に定められている場合は、その方法に従いますが、接続のために管全体へ不要なねじれを与えないようにします。複数人で作業するときは、押す担当者と管体の姿勢を確認する担当者を分けると、端部だけに集中して中間部のねじれを見落とすリスクを減らせます。
差込み後は、管体から手を離したときに接続部が回転したり、管が元の位置へ戻ろうとしたりしないか確認します。強い反発がある場合は、管体に残留ねじりや無理な曲げが残っている可能性があります。固定して反発を抑え込むのではなく、いったん接続状態を見直し、原因を解消してから再接続することが重要です。
継手部の外観確認では、差込み量だけでなく、継手と管の中心軸、周方向の偏り、シール部の状態、固定部材の位置などを確認します。継手周辺の可とう管が急に曲がっていないか、隣接管や構造物へ接触していないかも見ます。接続部のすぐ近くで急な曲げが発生すると、継手へ曲げ応力が集中するためです。
接続完了後の写真は、継手全体が分かる距離、差込み標線が確認できる距離、周辺の管路線形が分かる距離で撮影します。一方向からの写真だけでは裏側の片入りや接触を確認できないため、可能な範囲で複数方向から記録します。
施工確認5 固定位置と埋戻し時の変位を確認する
可とう管を正しく配置しても、固定や埋戻しの工程でねじれが発生することがあります。管枕や支持材への固定が強すぎると、管体の一部だけが拘束され、隣の区間を動かした際にねじれが集中します。反対に固定が不足すると、埋戻し材の投入や締固めによって管が回転し、接続時の向きが変わる可能性があります。
固定位置は、可とう管の機能を妨げないように設定します。構造物間の変位吸収を目的とする区間では、可とう部全体を過度に拘束すると本来の追従性が損なわれる可能性があります。一方で、施工中の浮き上がりや横移動を防止するための仮固定が必要になることもあります。固定方法と固定範囲は、設計図書や施工要領に基づいて決定します。
結束材や固定金具を使用する場合は、管体へ食い込むほど締め付けないように注意します。局部的な締め付けは管断面の変形や表面損傷につながる可能性があります。結束後には、管の上下左右の位置だけでなく、基準線が回転していないかを確認します。
複数の管路を積み重ねる場合、下段管の位置がずれていると、上段管を設置した際に全体の通りが崩れます。上段を所定位置へ押し込むために可とう管を回転させると、見えにくい下側でねじれが生じることがあります。各段を施工するたびに、管路の中心位置、間隔、高さ、基準線を確認し、次の段でまとめて修正しないことが大切です。
埋戻し材は、管の片側だけへ偏って投入しないようにします。片側から大量に投入すると、土圧によって可とう管が横へ押され、回転や位置ずれが発生する可能性があります。管周辺は左右の高さを大きく偏らせず、管の下側や管間に空隙が残らないように施工します。
埋戻し材に大きな塊や鋭利な石が含まれていると、可とう管の表面を傷つけたり、局部的に押しつぶしたりするおそれがあります。使用する材料の品質や最大粒径などは、設計図書や施工条件に従って確認します。材料を高い位置から直接落とすことも、衝撃や位置ずれの原因となるため避けます。
締固め機械を管の近くで使用すると、振動や横方向の力によって可とう管が動くことがあります。使用できる機械、管頂部までの必要な土被り、締固め方法などを施工計画で定め、管路周辺では適切な機械と施工手順を選びます。締固め前後で管の位置や基準線を比較し、回転や浮き上がりがないか確認します。
一層目の埋戻しが完了した時点では、まだ管路の一部が確認できる場合があります。この段階で位置ずれやねじれを確認すれば、全面的に埋め戻した後よりも修正しやすくなります。埋戻し前検査だけで終わらせず、管周辺の埋戻し途中にも中間確認を設けることが有効です。
特殊部の近くでは、構造物の壁面と埋戻し材の締固め条件が異なり、沈下や局部的な変位が生じやすい場合があります。可とう管と構造物の接続部に埋戻し荷重が集中しないよう、周辺を均等に施工します。管口付近の支持状態や隙間も確認し、管体が壁面の角へ直接押し付けられないようにします。
埋戻し後に地表から管路の状態を直接見ることはできません。そのため、埋戻し前、管周辺埋戻し後、所定高さまでの埋戻し後というように、工程を分けて記録することが重要です。各段階で同じ測点や基準物を写すと、変位の有無を比較しやすくなります。
施工確認6 通線前の管内状態と施工記録を確認する
可とう管の施工が完了しても、ケーブルを通す前に管内状態を確認する必要があります。外観に異常がなくても、管内で局部的な扁平、段差、異物の滞留などが発生している可能性があるためです。通線作業を始めてから異常が判明すると、ケーブルや管路を損傷させるおそれがあり、原因箇所の特定も難しくなります。
管路の導通確認では、施工条件に応じた確認器具を使用し、所定の内空が確保されているかを確認します。確認器具の形状や寸法、使用方法は、管路の種類や検査基準に合わせて設定します。器具が途中で停止した場合は、強い力で無理に通過させず、停止位置や抵抗の状況を確認します。
通線用ロープを引いたときの抵抗も、管内状態を判断する参考になります。ただし、抵抗の増加はねじれだけでなく、曲げ半径不足、継手段差、異物、水、ロープの絡みなどでも生じます。抵抗が大きいことだけで原因を断定せず、施工記録や管路線形と照合して総合的に判断します。
管内へカメラなどを挿入できる条件であれば、異常が疑われる区間の内部を確認する方法もあります。内面のしわ、つぶれ、継手部の段差、異物などを確認できれば、掘削前に原因箇所を絞り込みやすくなります。ただし、使用機器の適用範囲や管内への影響を確認し、安全な方法で実施します。
通線前には、可とう管の施工記録が一式そろっているかを確認します。必要となる記録には、材料受入、保管状況、展開状況、管路中心線、基準線、曲げ部、継手接続、固定状態、埋戻し前検査、埋戻し途中の状態、導通確認などがあります。現場の品質管理計画に応じて、必要な項目と確認者を明確にします。
写真だけでなく、管路番号、施工区間、施工日、管種、口径、始終点、継手位置、確認結果などを関連付けて整理します。写真に写っている管がどの管路なのか分からなければ、供用後の維持管理資料として使いにくくなります。管路番号を記載した表示板や位置図を活用し、記録の取り違えを防ぎます。
可とう管の曲がり区間や接続部については、平面位置と高さを記録しておくと、将来の掘削や補修時に役立ちます。設計位置と施工位置に差がある場合は、必要な手続きを経て竣工図へ反映します。現場で把握している変更を口頭のまま残すと、後工程や維持管理で誤認が生じる可能性があります。
通線作業を行う担当者へは、可とう管の位置、曲がり方向、継手位置、注意区間などを事前に共有します。管路施工と通線施工が別の事業者や班によって行われる場合、施工記録を引き継がなければ、異常な抵抗が生じたときの判断が遅れます。引継ぎ時には図面だけでなく、現場写真や導通確認結果も共有することが重要です。
通線時には、計画された方法で引張力や送り出しを管理します。必要以上の力でケーブルを引くと、管路の異常を見逃したままケーブルや継手へ負荷を与える可能性があります。急激な抵抗増加、異音、ロープの損傷などが見られた場合は作業を中止し、原因を確認します。
通線完了後も、管口付近や接続部に異常がないか確認します。通線力によって可とう管が移動したり、継手部に変位が生じたりしていないかを観察します。施工時の写真と比較できれば、通線前後の変化を判断しやすくなります。
ねじれが疑われる場合の対応
可とう管の基準線が回転している、管端が自然に戻ろうとする、継手部が斜めになっている、管体に局部的なしわやつぶれがあるといった状況が確認された場合は、そのまま埋め戻さないことが基本です。外観上の変形を手で押して整えるだけでは、内部に残ったねじり応力を解消できない可能性があります。
まず、ねじれが発生している範囲を確認します。始点から終点までの基準線を追い、どの位置から回転が始まり、どの位置で大きくなっているかを把握します。固定部や継手部がある場合は、どの部分が拘束されているかも確認します。
次に、ねじれの原因を整理します。展開方法に問題があったのか、管路中心線がずれていたのか、曲げ半径が不足していたのか、継手接続時に管端を回したのか、固定後に隣接区間を動かしたのかによって、必要な修正方法は異なります。原因を特定せず端部だけを回すと、同じ不具合を別の位置へ移す可能性があります。
修正が可能な場合は、周辺の固定や接続を必要な範囲で解除し、管体が自由に動ける状態をつくります。そのうえで管全体のねじれを徐々に逃がし、基準線、曲げ形状、管路中心線を再確認します。管を急激に逆回転させたり、重機で引っ張ったりすると、新たな損傷を生じるおそれがあります。
管体に亀裂、著しい白化、折れ、扁平、深い傷などがある場合は、再使用の可否を現場判断だけで決めないことが重要です。設計図書、品質管理基準、材料仕様などを確認し、必要に応じて関係者と協議します。外観を整えられたとしても、材料性能が維持されているとは限りません。
すでに埋戻しが進んでいる段階で異常が判明した場合は、施工記録から疑わしい範囲を絞り込みます。埋戻し前写真、継手位置、測定点、導通確認時の抵抗などを確認し、必要な調査方法を検討します。記録が整理されていれば、広い範囲を無計画に掘り返すリスクを減らせます。
補修や再施工を行った場合は、修正前の状況、原因、修正方法、修正後の確認結果を記録します。単に完了写真を残すだけでなく、再発防止のために施工手順や確認項目へ反映することが大切です。同じ材料や作業方法を使用する別区間についても、同様のねじれが発生していないかを確認します。
施工管理を効率化する記録方法
可とう管のねじれは、一本の管を一枚の写真で撮影するだけでは十分に確認できません。施工工程ごとに記録対象を決め、位置情報と管路番号を関連付けて管理することが重要です。
写真記録では、材料の全景、巻き状態、展開状態、基準線、曲げ部、継手、固定部、埋戻し前、埋戻し途中というように、工程を分けて撮影します。各写真に管路番号、施工区間、撮影方向、施工日などを記録すれば、後から時系列で確認できます。
同じ位置を異なる方向から撮影することも有効です。上方からの写真では管路の平面線形を確認しやすく、側方からの写真では高さや縦断方向の曲がりを確認しやすくなります。継手部は表側だけでなく、可能な範囲で側面や裏側も記録します。
測定データを取得する場合は、写真と共通する測点番号を使用します。管路の始点、終点、曲がり始め、曲がり終わり、継手位置などに番号を付け、測定結果と写真を同じ番号で整理すれば、位置関係を把握しやすくなります。
現場で高精度測位や三次元計測を利用できる場合は、埋戻し前の管路位置を座標として記録する方法もあります。LRTK Phoneなどを使用して管路の主要点や写真位置を記録すれば、写真と位置情報を関連付けやすくなります。ただし、地下や構造物付近では衛星測位の状態が安定しない場合があるため、取得時の測位状態を確認し、必要な精度を満たしているかを判断する必要があります。
三次元データを記録する場合でも、可とう管のねじれそのものを自動的に判定できるとは限りません。外形データから管路線形や曲げ形状を確認し、基準線の写真や継手の近接写真と組み合わせて評価することが重要です。計測技術は目視確認を置き換えるものではなく、見落としを減らし、施工根拠を残す手段として活用します。
記録様式は、施工班ごとに異ならないよう統一します。「ねじれなし」という結果だけを記入するのではなく、何を基準に確認したのか、どの位置を確認したのか、誰が確認したのかを残します。確認方法が統一されていれば、担当者が変わっても同じ水準で施工管理を続けやすくなります。
記録は施工完了後にまとめて作成するのではなく、各工程が終わるたびに整理します。後から撮影し直せない地下埋設物では、撮影漏れが判明しても復元できません。埋戻し開始前に必要な写真と測定データがそろっているかを確認し、承認された後に次工程へ進む仕組みが有効です。
まとめ
電線共同溝に使用する可とう管は、曲線部や構造物接続部へ柔軟に対応できる一方、施工時に軸方向のねじれを与えると、管壁、継手、管口、管内断面などへ悪影響が生じる可能性があります。ねじれた状態で埋め戻すと、管体が地盤内で拘束され、供用後の温度変化や地盤変位、通線時の力によって不具合が表面化することがあります。
ねじれを防ぐためには、第一に搬入後の保管状態と巻き癖を確認し、管体が自然に回転できる方法で展開することが重要です。第二に、管体の印字や表示などを基準線として利用し、始点から終点まで周方向の回転が生じていないかを確認します。
第三に、平面と高さを含めた管路中心線を設定し、許容される曲げ半径を守って緩やかな曲線をつくります。第四に、継手と可とう管の中心を合わせ、管端を不必要に回転させず、差込み量や片入りの有無を確認します。
第五に、固定位置と締付け状態を適切に管理し、埋戻し材の偏った投入や締固めによる回転、浮き上がり、位置ずれを防止します。第六に、通線前の導通確認と施工記録の照合を行い、管内の狭窄や継手段差などが疑われる場合は、無理に通線せず原因を調査します。
可とう管の仕様や許容条件は、管種、材質、口径、継手形式などによって異なります。現場では設計図書、施工計画書、承認された材料仕様、製造者の施工要領を確認し、個別の条件に沿って施工しなければなりません。
埋設後に見えなくなる可とう管では、施工時の確認と記録が将来の品質を左右します。材料受入から通線までを連続した管理工程として捉え、基準線、管路中心線、曲げ形状、継手、固定、埋戻し、導通の各段階を確実に確認することが、ねじれによる損傷を防ぎ、電線共同溝を長期にわたって安全に利用するための基本となります。