電線共同溝の施工では、既設埋設物との離隔、特殊部の配置、管路の曲線半径、道路交通への影響など、多くの条件を同時に調整しなければなりません。そのなかで見落とされやすいのが、地下水による構造物の浮き上がりです。
地下水位が特殊部や小型ボックスの底面より高くなり、構造物の外面に水圧が伝わると、底面には上向きの圧力が作用します。構造物本体の自重や、設計上抵抗として評価できる恒久的な上載重量などが不足すれば、構造物全体が持ち上がったり、一部が傾いたりする可能性があります。
浮き上がりは、構造物が目に見えて大きく移動する場合だけではありません。小さな変位でも、管路取付部のずれ、継手の開き、舗装面の段差、周辺地盤の緩み、止水部の損傷などにつながることがあります。完成後に補修する場合は、道路を再掘削し、収容ケーブルや既設埋設物との調整をやり直さなければならないこともあります。
また、完成後の状態では浮き上がりに対して安定していても、施工途中では抵抗重量が不足する場合があります。特殊部を据え付けた直後は、埋戻し土、路盤、舗装、付帯設備などの重量がまだ加わっていません。地下水を排除するための揚水を早く停止すると、完成時より不利な状態で水圧を受ける可能性があります。
なお、本記事は主に常時および施工時の地下水圧による浮き上がりを扱います。地震時の液状化や過剰間隙水圧による埋設構造物の浮上については、地盤条件と適用基準に基づく別途の耐震・液状化検討が必要です。
本記事では、電線共同溝の地下水浮力による構造物の浮き上がりを防ぐために、設計から施工、完成後の確認まで一貫して押さえておきたい6つの確認事項を解説します。
電線共同溝で地下水浮力を確認する必要性
電線共同溝は、電力線や通信線などを収容する管路、分岐部、接続部、横断部、地上機器部などによって構成されます。このうち、内部に空間を持つ特殊部や小型ボックスは、外形に対して自重が小さい構造となることがあり、地下水位が高い場所では浮き上がりの検討が重要です。
構造物の底面に地下水圧が作用すると、底面積と水頭に応じた上向きの力が発生します。構造物本体、蓋、基礎、設計上評価できる埋戻し土や舗装などによる抵抗が、適用基準で求められる余裕をもって上向きの力を上回れば、浮き上がりに対する安定性を確認できます。反対に、地下水位を低く見積もった場合や、抵抗側の重量を過大に計上した場合は、計算上の余裕が実際より大きく見えるおそれがあります。
特に注意したいのは、地下水位を地表面の観察だけで判断できない点です。掘削時に水が見えなかったとしても、施工時期が渇水期であったり、近くの揚水設備が稼働していたりする可能性があります。降雨後、河川水位の上昇時、潮位変動の影響を受ける時期、周辺排水施設の停止時、隣接工事の完了後などに地下水位が上昇することもあります。
地下水位は季節や降雨、河川、潮位、周辺の揚水状況などの影響を受けるため、短期間の観測値だけで供用期間中の最高水位を断定することはできません。既存調査、追加観測、地形・地質条件、周辺施設の状況を組み合わせ、採用した設計地下水位の根拠を明確にする必要があります。
また、地下水位を恒久的に低下させる対策は、周辺地盤の有効応力を増加させ、粘性土層などで圧密沈下を生じさせる可能性があります。近接する建物、道路、上下水道などへの影響と、設備停止時に水位が回復する状態を含めて検討しなければなりません。
地方整備局が公表する電線共同溝の設計マニュアルには、補正測量、現地調査、埋設物確認、試掘、設計条件整理、管路部・特殊部設計、施工計画を連続して進める設計フローが示されています。浮き上がりの検討も構造計算だけで完結させず、現地条件の調査から施工計画までつなげて扱うことが重要です。
確認1 設計に使用する地下水位の根拠を明確にする
最初の確認は、浮力計算に使用する地下水位をどのように設定したかです。地下水位の数値だけを計算書へ記載するのではなく、調査方法、観測位置、観測期間、観測日、降雨状況、地形、地質、周辺水路や河川との関係まで整理します。
既存の地質調査資料がある場合は、ボーリング柱状図や孔内水位の記録を確認します。ただし、柱状図に記録された水位は、調査時点の一時的な値であることがあります。削孔中、削孔直後、孔内洗浄後、安定後では水位が異なることがあり、掘削泥水や孔内条件の影響を受ける場合もあります。その値がどのような状態で測定されたものかを確認し、必要に応じて観測孔による追加観測を検討します。
電線共同溝の計画区間が長い場合、地下水位を全区間で一律に扱うのも注意が必要です。地表面の高さが近くても、地層構成、埋戻し履歴、旧河道、周辺の擁壁、地下構造物、雨水管、側溝などによって、水位や水頭の分布が局所的に変化することがあります。
特殊部は、接続や分岐、作業空間の確保によって管路部より底面が深くなる場合があります。そのため、管路部では地下水の影響が小さくても、特殊部の底面だけが設計地下水位より低くなることがあります。路線全体の平均的な条件ではなく、構造物ごとの底面高さと設計地下水位を照合します。
地下水位の設定では、通常時の水位だけでなく、想定される高い水位も検討します。雨期、集中豪雨後、融雪期、河川高水位時、潮位の影響を受ける地域、周辺の揚水設備や排水設備が停止した状態など、現場に関係する条件を洗い出します。ただし、どの水位を設計値として採用するかは、適用基準、発注者の条件、構造物の重要度、調査結果に基づいて決定します。
不圧地下水だけでなく、難透水層の下に被圧地下水がある場合は、その圧力水頭も確認します。掘削底面で水が見えないことと、底版下に上向きの水圧が作用しないことは同じではありません。地層ごとに水位が異なる可能性がある場合は、観測区間を分けた水位観測など、調査方法の妥当性も確認します。
地下水観測を行う場合は、観測点の標高基準をそろえます。観測孔ごとに異なる仮標高を使用すると、地下水位を平面的に比較できません。道路計画高、特殊部底面高、観測水位を同じ標高基準へ統一し、底面に対してどの程度の水頭が作用するかを確認します。
設計図面には、特殊部の底面高さだけでなく、計算に使用した設計地下水位を断面図へ表示しておくと、施工担当者が条件を理解しやすくなります。地下水位の根拠となる資料名、調査位置、観測期間、採用理由を設計条件一覧へ残しておけば、施工中に想定外の湧水が確認された際にも、設計条件との差を比較できます。
地下水位は「掘削時に水が出たかどうか」だけでなく、「施工中および供用期間中に、どの水位または圧力水頭まで上昇する可能性があるか」という視点で設定することが重要です。
確認2 完成時と施工途中の不利な状態を洗い出す
2つ目の確認は、浮き上がりに対して最も不利になる施工段階を把握しているかです。完成時の断面だけで浮力計算を行うと、施工途中の危険な状態を見落とす可能性があります。
完成時には、構造物本体の上に埋戻し土、路盤、舗装などが施工されています。設計条件と適用基準によっては、これらの恒久的な重量の一部を浮き上がりへの抵抗として評価できます。一方、特殊部を据え付けた直後には、上載重量がほとんどありません。蓋が未設置であったり、基礎との一体化や部材間の連結が完了していなかったりすることもあります。
この段階で揚水を停止し、地下水位が回復すると、完成時より小さい抵抗重量で上向きの力を受けます。構造物がわずかに持ち上がるだけでも、均し基礎との間に隙間が生じたり、管路接続部へ変位が集中したりする可能性があります。その後に埋戻しても、構造物が元の位置へ正確に戻るとは限りません。
施工段階の検討では、床付け完了時、基礎施工時、構造物据付直後、管路接続後、部分埋戻し時、揚水停止時、舗装前、完成時など、現場の工程に応じて代表的な状態を設定します。それぞれの段階で、構造物重量、連結状態、埋戻し高さ、地下水位、ポンプの運転状態を整理します。すべての工事で同じ段階を採用するのではなく、実際の施工手順に合わせて不利な組合せを選ぶことが大切です。
プレキャスト部材を複数組み合わせる特殊部では、構造物全体だけでなく、施工中の一つのブロックや未連結の部材が単独で浮いたり移動したりしないかも確認します。部材間の連結が完了する前は、一体構造として抵抗できない場合があるためです。
また、完成後であっても、内部へ水が入ることを抵抗重量として安易に期待しないことが大切です。内部が常に所定水位まで満水になることが設計上保証されていなければ、点検や排水によって空になる可能性があります。外部の地下水位が高く、内部が空の状態が不利になる場合は、その状態を検討条件に含めます。
道路上の車両、施工機械、仮置き資材など、一時的にしか存在しない荷重も、通常は恒久的な抵抗として扱いません。供用期間中に確実に存在する重量と、施工時だけ存在する重量を区別し、施工時荷重を期待する場合は、その配置と継続性を施工計画で保証できるかを確認します。
完成時の安全性が確認できていても、施工途中が安全とは限りません。浮力検討では、抵抗が最小となる時点と、地下水位または圧力水頭が回復する時点の組合せを見つけ、必要に応じて仮設の浮き上がり防止策を計画します。
確認3 浮力と抵抗重量の計算条件をそろえる
3つ目の確認は、上向きに作用する力と下向きに抵抗する力を、同じ荷重状態、同じ標高基準、同じ単位系で計算しているかです。浮き上がり計算は式そのものが単純に見えても、計上範囲の違い、排水条件の想定、重量の二重計上によって結果が変わりやすいため、計算モデルを明確にする必要があります。
単純な矩形構造物で、底面に一様な地下水圧が作用すると仮定する場合、底面に作用する上向きの力は、水の単位体積重量、設計地下水位または圧力水頭から底面までの水頭、底面積を用いて求めることができます。ただし、構造物全体に作用する水圧を考えて浮力を評価する方法と、底面の揚圧力として評価する方法では、上面や側面に作用する水圧、土圧、排水条件の扱いが異なる場合があります。
そのため、底面の揚圧力を計上しながら、同じ水圧効果を別項目で重複して加えないようにします。採用する設計基準や計算モデルに合わせ、どの面にどの水圧を作用させ、どの荷重を抵抗側へ入れたかを断面図で示すと確認しやすくなります。
抵抗側には、構造物本体、底版、蓋、恒久的な基礎部材など、対象とする施工段階で確実に存在し、構造物と一体で抵抗する重量を計上します。ただし、構造物の空洞部分をコンクリート重量へ含めたり、底版や基礎部材を本体重量と別項目で重複計上したりしないよう注意が必要です。
埋戻し土や舗装を抵抗として扱う場合は、浮き上がり時に構造物とともに持ち上がると評価できる範囲を明確にします。構造物直上の土の全重量をそのまま計上できるとは限りません。構造物形状、張り出しの有無、掘削幅、埋戻し材料、周辺地盤との境界、施工方法、適用基準によって評価範囲が変わります。
地下水位より下にある土を抵抗重量として扱う場合は、水中単位体積重量や有効重量の考え方を確認します。湿潤単位体積重量をそのまま使用すると、地下水の影響を小さく見積もるおそれがあります。反対に、地下水位より上の土まで一律に水中重量で計算すると、抵抗を過小評価する場合があります。
側面摩擦や周辺地盤のせん断抵抗についても、根拠なく抵抗へ加えないことが重要です。掘削境界に緩みが残る場合、埋戻し直後で締固め状態が安定していない場合、構造物表面が平滑な場合などは、期待した抵抗が得られない可能性があります。側面抵抗を計上する場合は、適用基準、地盤定数、施工状態、変位の発現条件を明示します。
浮き上がりに対する判定には、抵抗力と上向き力の比などを用いる方法があります。ただし、必要な安全率や荷重係数は、構造形式、常時・施工時などの荷重状態、適用基準、発注者の設計条件によって異なります。他工事の数値をそのまま流用せず、その工事で適用する基準と判定式を明記します。
構造物の底面に段差がある場合、複数のブロックが並ぶ場合、地下水の圧力水頭が場所によって異なる場合は、全体の鉛直力だけでなく、偏った上向き力による回転、継手部の開き、局部的な持ち上がりも確認します。全体の抵抗重量では安定していても、一端部だけが浮きやすい状態になることがあるためです。
計算結果を確認するときは、最終的な判定値だけを見るのではなく、底面高さ、設計地下水位、圧力水頭、底面積、本体重量、埋戻し重量、使用した単位体積重量、対象施工段階を一つずつ照合します。入力値の根拠が追跡できる計算書にしておくことで、設計変更や工程変更が生じたときにも再計算しやすくなります。
確認4 現場条件に合った浮き上がり対策を選ぶ
4つ目の確認は、浮き上がりに対する安定性が不足した場合に、現場条件に合う対策を選定しているかです。対策は一つに限定されず、構造物の重量を増やす方法、地下水圧を管理する方法、地盤へ固定する方法、配置や高さを変更する方法などがあります。
構造物の重量を増やす方法としては、底版を厚くする、増しコンクリートを設ける、基礎部分と一体化するなどが考えられます。常時稼働する機械設備に依存しにくい一方、掘削深さや掘削幅が増え、既設埋設物との離隔、施工スペース、運搬・揚重条件へ影響する可能性があります。追加重量を設ける場合は、地盤支持力や不同沈下への影響も確認します。
底版を広げ、張り出し上の土の重量を抵抗として利用する方法もあります。ただし、張り出し部分を設ける空間が必要であり、既設管、側溝、縁石基礎、道路照明基礎などと干渉する場合があります。張り出し上の材料が将来の掘削や占用工事で撤去されないか、設計で想定した範囲が確実に施工されるかも確認します。
アンカーや杭などによって構造物を地盤へ固定する方法は、上載重量を増やしにくい場所で選択肢となります。ただし、支持層の深さ、引抜き抵抗、群効果、腐食環境、施工機械の配置、既設埋設物への影響、品質確認方法、将来の撤去や更新方法まで検討しなければなりません。
構造物の設置高さを見直し、底面を浅くする方法もあります。ただし、管路の土被り、道路横断部の高さ、他の占用物件との離隔、ケーブルの曲線条件、沿道への引込み高さ、地上機器との接続条件などに影響します。高さの変更は浮力対策だけで判断せず、電線共同溝全体の平面・縦断計画として調整する必要があります。
排水ピットやポンプによって特殊部内部へ侵入した水を排出する対策は、内部の維持管理には役立ちますが、構造物外部から底面へ作用する地下水圧を常時なくすものとは限りません。内部排水と、構造物外部の地下水圧を分けて考える必要があります。
一部の地方整備局が公表する電線共同溝設計マニュアルでは、特殊部の雨水などの侵入水は自然浸透を基本としつつ、地下水位や現場状況に応じて排水ピットからのポンプ排水や公共下水道への排水などを検討する考え方が示されています。ただし、この取扱いは地域や発注者の基準によって異なります。自然浸透が可能な地盤か、地下水位が高く逆流のおそれがないか、排水先の管理者との協議や必要な手続きが済んでいるかを確認します。
地下水位を恒久的に低下させる方法を採用する場合は、ポンプ停止、配管閉塞、停電、維持管理不足によって水位が回復する状態を考慮します。浮き上がりに対する安定性を常時稼働する設備だけに依存させると、設備故障時に余裕が失われる可能性があります。設備依存の対策を採用する場合は、予備設備、警報、点検、更新、非常時対応を含めた維持管理計画が必要です。
また、地下水位の低下は周辺地盤の有効応力を増加させ、地層条件によっては圧密沈下を生じさせることがあります。近接する建物、道路、上下水道などへの影響を調査し、必要に応じて地下水位と地盤変位の観測計画を立てます。
対策案を比較するときは、浮き上がりへの効果だけでなく、施工性、維持管理性、地盤支持力、既設埋設物への影響、道路交通への影響、将来のケーブル更新、施工段階の安全性を含めて評価します。
確認5 揚水と埋戻しの施工順序を管理する
5つ目の確認は、地下水を排除した状態から自然水位へ戻すまでの施工順序が明確になっているかです。浮き上がりは、設計計算の不足だけでなく、揚水停止の時期や埋戻し工程の変更によっても発生する可能性があります。
掘削底面が地下水位より深い場合は、釜場排水、集水管、ウェルポイント、井戸など、地盤条件と掘削規模に応じた排水方法を検討します。単にポンプ能力だけを決めるのではなく、想定流入量、予備設備、排水先、濁水処理、停電時の対応、降雨時の増水、夜間や休工日の管理方法を整理します。
排水方法を誤ると、掘削底面や周辺地盤の安定を損なうことがあります。砂質地盤では、過大な水位差や上向き浸透流によってボイリングやパイピングが生じる可能性があります。難透水層の下に被圧地下水がある場合は、掘削底面の盤ぶくれにも注意が必要です。地盤条件、水頭差、土留めの根入れ、掘削深さを踏まえた仮設計画を立てます。
地方整備局の電線共同溝設計マニュアルでも、仮設構造物は土質、構造物の規模、既設埋設物、交通状況などを考慮して選定し、掘削周辺の荷重や掘削面の開放時間も踏まえて検討する考え方が示されています。地下水対策も土留め計画と切り離さず、掘削全体の安定性として扱うことが大切です。
特殊部を据え付けた後は、管路接続、継手処理、基礎との接合、必要な連結部材の施工が完了しているかを確認します。複数ブロックを連結する構造では、設計上必要な連結が完了する前に地下水位を回復させないよう工程を管理します。
埋戻しを浮き上がりへの抵抗として計上している場合は、設計で必要とした範囲と高さまで埋戻しが完了していることを確認します。材料を投入しただけではなく、所定の材料、層厚、締固め状態を満たしていることが必要です。構造物の片側だけを先に埋め戻すと、偏土圧や傾きが生じる可能性があるため、左右の施工高低差も管理します。
揚水停止は、作業員の経験だけで判断せず、施工計画書や確認記録で管理します。構造物の連結完了、管路接続完了、所定範囲までの埋戻し完了、抵抗重量の確認、地下水位回復後の検討、責任者の確認などを、現場条件に応じた停止条件として整理します。
ポンプを停止した後は、構造物の高さと傾きを再測定します。水位の回復には時間がかかることがあるため、停止直後だけでなく、予測した回復時間を踏まえて再確認します。降雨前に停止する場合や長期休工へ入る場合は、水位上昇と設備停止が重なる状態を想定し、必要な安全措置を講じます。
現場で想定以上の湧水や被圧水が確認された場合は、ポンプを増設するだけで作業を継続せず、設計地下水位、浮力計算、掘削底面と土留めの安定性、周辺地盤への影響を再確認します。設計条件との差を記録し、必要に応じて設計者、発注者、施工者で対策を協議します。
確認6 据付高さと完成後の変位を記録する
6つ目の確認は、構造物が計画どおりの位置と高さに設置され、地下水位の回復後も許容範囲を超える変位が生じていないことを記録できているかです。
特殊部の据付時には、中心位置、底面高さ、天端高さ、蓋受け高さ、縦断方向と横断方向の傾き、管路取付部の高さを確認します。完成後の高さだけでなく、据付直後、管路接続後、部分埋戻し後、揚水停止後、埋戻し完了後というように、重要な工程ごとの変化を測定すると、変位が生じた時期を把握しやすくなります。
浮き上がりによる変位は、構造物全体が均等に上昇するとは限りません。片側だけが持ち上がると、蓋のがたつき、舗装面との段差、管路の勾配変化、継手部の開きにつながります。そのため、構造物の中央一点だけでなく、四隅や管路接続側など、形状と変位モードに応じた複数点を測定します。
管路取付部では、特殊部壁面との接続状態、目地材や止水部材の施工、管口周辺の空隙、ひび割れを確認します。構造物が一度浮いた後に沈下した場合、見かけ上の天端高さが近い値へ戻っても、接続部や基礎面に変形や隙間が残る可能性があります。
排水ピットを設置している場合は、ピットの位置、深さ、排水管の勾配、閉塞の有無、排水先を確認します。特殊部内部に水がたまっている場合は、蓋からの雨水流入、管路取付部や継手からの浸入、排水設備の不具合など、複数の原因を切り分けます。内部の滞水だけで外部地下水位や浮力の大きさを断定しないことも重要です。
完成検査では、舗装施工後の高さだけでなく、構造物の据付時から測定結果が連続しているかを確認します。基準点、測定日、測定者、使用機器、測点位置、測定精度を記録しておけば、供用後に段差や漏水が発生した際の比較資料になります。
豪雨、洪水、長期間の降雨、周辺工事などによって地下水条件が大きく変化した場合は、維持管理計画や変状の有無に応じて再測定を検討します。蓋周辺の舗装ひび割れ、局部的な盛り上がり、目地の開き、内部への浸入水などが確認されたときは、浮き上がりだけでなく、沈下、交通荷重、締固め不足、温度変化など他の原因も含めて調査します。
現場記録では、数値だけでなく、測点の位置が分かる写真や平面図を残すことが重要です。構造物のどの角を測ったのかが不明確だと、次回の測定結果と正しく比較できません。
位置、高さ、写真、点群などの現場情報を同じ座標や測点にひも付けて管理すると、設計値との照合や施工段階ごとの比較が行いやすくなります。ただし、使用する測定方法と機器が工事の出来形管理基準や要求精度を満たすかどうかは、発注者の仕様、適用要領、現場条件に従って確認します。
6つの確認を設計・施工へ定着させる方法
地下水浮力への対応を確実にするには、設計担当者だけが計算内容を理解している状態を避ける必要があります。施工担当者、測量担当者、品質管理担当者、協力会社が、どの地下水位を想定し、どの施工段階が不利なのかを共有することが重要です。
設計段階では、特殊部ごとに底面高さ、設計地下水位または圧力水頭、上向きの力、抵抗重量、対象荷重状態、適用する判定基準、対策内容を一覧化します。路線内に複数の特殊部がある場合も、一つの代表断面だけで済ませず、深さ、構造形式、上載条件、地下水条件が異なる箇所を抽出します。
施工計画段階では、地下水排除の開始時期、継続期間、停止条件、予備設備、異常時の対応を明記します。工程変更によって埋戻し前の状態が長く続く場合や、据付順序が変わる場合は、浮力計算の前提が変わっていないかを再確認します。
着工前の打合せでは、浮き上がりに関する管理点を図面上で示します。設計地下水位の線、構造物底面、抵抗として必要な埋戻し範囲、揚水停止前の確認点などを断面図へ記載すると、現場で判断しやすくなります。
施工中は、床付け時の湧水状況と観測水位、特殊部据付高さ、管路接続状態、埋戻し高さ、揚水停止日時、停止後の水位と高さを記録します。記録様式を事前に決めておけば、担当者が交代しても確認項目が抜けにくくなります。
設計地下水位を超える水位、想定外の被圧水、急激な湧水量の増加が確認された場合は、異常として扱う基準も必要です。どの条件で作業を一時停止するのか、誰が再計算や安全確認を行うのか、どの関係者へ連絡するのかを決めておきます。
完成後の維持管理では、特殊部内部の排水状況だけでなく、蓋周辺の高さ、舗装のひび割れ、管路取付部の浸入水、構造物の傾きなども確認します。内部の水を排出するだけでは外部地下水圧への対策にならない場合があるため、外部水位と構造物の変位を必要に応じて併せて確認します。
地方整備局が公表する電線共同溝設計マニュアルでも、現地調査、関係事業者との調整、設計条件整理、特殊部設計、施工計画を連続して進める構成が示されています。浮力対策についても、設計計算、仮設計画、施工記録、完成確認を別々の作業にせず、一つの管理の流れとしてつなげることが重要です。
まとめ
電線共同溝の地下水浮力による浮き上がりを防ぐには、構造物の重量を増やすだけでは不十分です。設計地下水位の根拠、施工途中の状態、浮力と抵抗重量の計算条件、対策の維持管理性、揚水停止の時期、完成後の変位まで連続して確認する必要があります。
1つ目は、設計に使用する地下水位の根拠を明確にすることです。短期間の観測値だけで判断せず、季節変動、降雨、河川、潮位、周辺の揚水や排水施設などの影響を確認します。被圧地下水が想定される場合は、水位だけでなく圧力水頭も確認します。
2つ目は、完成時だけでなく施工途中の不利な状態を洗い出すことです。特殊部据付直後や部分埋戻し時は、完成時より抵抗重量が小さくなることがあります。
3つ目は、浮力と抵抗重量の計算条件をそろえることです。地下水位、圧力水頭、底面積、構造物重量、埋戻し重量、土の単位体積重量、対象施工段階などの根拠を追跡できるようにします。
4つ目は、現場条件に適した対策を選ぶことです。増しコンクリート、底版の拡幅、アンカー、設置高さの変更、地下水管理などを、施工性、地盤支持力、維持管理性まで含めて比較します。内部排水と外部地下水圧の対策は分けて考えます。
5つ目は、揚水と埋戻しの施工順序を管理することです。所定の抵抗を確保する前に地下水位を回復させないよう、揚水停止条件を明確にします。砂質地盤のボイリングやパイピング、被圧地下水による盤ぶくれにも注意します。
6つ目は、据付高さと完成後の変位を記録することです。工程ごとに複数点を測定し、浮き上がりや傾きを早期に把握できる状態を整えます。
地下構造物は、埋戻し後に外観から状態を確認しにくくなります。だからこそ、施工中の位置、高さ、写真、点群、観測水位を同じ測点や座標へひも付け、設計条件と照合できる仕組みが重要です。現場で取得した位置情報や三次元データを効率よく残す方法の一つとしてLRTK Phoneを活用する場合も、工事で求められる測定精度、出来形管理基準、発注者の承認条件を確認したうえで、補助記録や経時比較に適切に組み込みましょう。