地中埋設管の推進工で到達部のずれが問題になる理由
地中埋設管を道路や鉄道、河川、既設構造物などの下に施工する方法として、地表を広範囲に掘削せずに管路を構築できる推進工が用いられることがあります。開削できる範囲が限られる場所でも施工できる一方、地中を掘り進むため、管路の位置を目視だけで確認することはできません。そのため、施工中の測量と位置管理が非常に重要になります。
特に注意したいのが到達部です。発進立坑から掘進を開始し、予定した到達立坑や接続位置まで進んだとき、計画した管芯と実際の管芯が一致していなければ、その後の接続工事に影響する可能性があります。
到達部で横方向にずれていれば、既設の地中埋設管やマンホール、弁室などの接続対象と中心位置が合わないことがあります。高さ方向にずれていれば、管底高や管中心高に差が生じ、計画した縦断勾配を確保できない場合があります。
特に自然流下を利用する管路では、縦断方向の施工状態が機能に関係するため、高さの確認が欠かせません。一方、圧力管であっても、到達部のずれによって継手や曲管、接続部へ無理な変位を与えることは避ける必要があります。
推進工の到達ずれで注意すべきなのは、ずれが到達時に突然発生するわけではないという点です。発進時のわずかな方向差、掘進中の地盤抵抗、施工機械の姿勢変化、測量基準の誤り、方向修正の積み重ねなどが、最終的な到達位置に影響することがあります。
そのため、到達部のずれを防ぐには「最後に位置を測ればよい」という管理では足りません。発進前から計画位置を確認し、掘進中の変化を追跡し、到達直前に予測を行い、到達後に実測するという段階的な管理が必要です。
地中埋設管の推進工では、到達精度だけを単独で管理するのではなく、発進から到達までの位置情報を一つの流れとして捉えることが重要です。
推進工の到達ずれが起こる主な要因
推進工で到達位置に差が生じる原因は一つとは限りません。複数の小さな要因が重なり、掘進距離が長くなるにつれて差が大きくなることがあります。
まず考えられるのが発進時の位置と方向です。推進工では、最初に設定した方向がその後の掘進線形に影響します。発進時の管芯や機械姿勢が計画線に対してわずかにずれていれば、初期段階では小さな差でも、掘進距離が長くなるほど到達位置で大きな差として現れる可能性があります。
次に、地盤条件の影響があります。推進機の周囲が均一な地盤とは限りません。砂質土、粘性土、礫を含む地盤などが混在している場合や、左右で地盤抵抗が異なる場合には、掘進方向が変化することがあります。硬い部分を避けるように機械が偏ったり、局所的な地盤条件によって上下方向へ姿勢が変化したりすることも考えられます。
施工時の方向修正も到達精度に関係します。位置が計画線から外れ始めたときには修正操作を行いますが、一度に大きく修正すると反対側へ行き過ぎることがあります。反対に修正が遅ければ、残距離が短くなってから大きな補正が必要になる場合があります。
測量に関する要因も見逃せません。施工機械が正しく動いていても、基準点が変位していたり、基準方向や高さの設定を誤っていたりすれば、実際とは異なる位置を正しいと判断してしまいます。
また、設計図と現地情報の整合が取れていないこともあります。設計上の到達位置、施工図上の到達位置、実際の既設管接続位置が一致しているかを施工前に確認していなければ、推進自体は計画座標どおりであっても、接続段階で位置が合わないことがあります。
到達ずれを防ぐには、施工機械だけを見るのではなく、設計データ、基準点、測量方法、地盤、掘進履歴、到達側の現況まで含めて管理する必要があります。
確認1 発進前に到達座標と測量基準を照合する
到達ずれを防ぐための1つ目の確認は、発進前に計画座標と現地の測量基準を照合することです。
推進工では発進後に細かい位置管理を続けますが、そもそもの基準が間違っていれば正しい到達位置へ導くことはできません。したがって、着工前の測量確認は到達精度を決める重要な工程になります。
まず、発進点と到達点の平面座標を確認します。設計図に記載されている管路中心線、発進位置、到達位置、既設管の接続位置などを整理し、現場で使用する座標との整合を確認します。
施工現場では設計測量、既設構造物調査、施工測量など、異なる時期に作成された複数の資料が使われることがあります。そのため、図面に数値が記載されているというだけで安心せず、どの座標基準で作成されたデータなのかを確認する必要があります。
高さについても同じです。地中埋設管では管底高、管中心高、管頂高など複数の高さが扱われます。施工管理でどの位置を基準にするのかを統一しておかないと、同じ数値を扱っているつもりでも異なる位置を比較してしまう可能性があります。
特に発進立坑と到達立坑で別々の仮基準点を使用する場合は、双方の高さ関係を確認しておくことが重要です。高さの基準に差があれば、平面位置は合っていても到達部の標高が合わないという結果につながります。
基準点そのものの安定性も確認します。立坑掘削、重機走行、資材搬入、周辺工事などの影響を受ける位置に基準点がある場合、施工中に変位する可能性を考慮しなければなりません。必要に応じて安定した場所に確認用の基準を設け、施工期間中も状態を確認します。
さらに重要なのが、図面上の「到達点」と現場で実際に必要な「接続位置」を一致させることです。
到達立坑の中心へ到達すればよいとは限りません。立坑内に既設管やマンホール、弁室などがある場合は、それらの接続位置との関係を確認する必要があります。既設構造物の実測位置が設計資料と異なっていれば、推進開始前に対応を検討しておくことが重要です。
発進前には、平面位置、高さ、管路方向、接続位置という複数の要素を同時に確認します。推進工の到達精度は、発進してからの操作だけで決まるものではありません。最初に正しい基準をつくることが、到達ずれを防ぐ第一歩です。
確認2 掘進中の管芯位置と高さの変化を追跡する
2つ目の確認は、掘進中の管芯位置と高さを継続して確認し、計画線との差の変化を追跡することです。
推進工では、ある時点の位置が計画値に近いからといって、そのまま問題なく到達するとは限りません。重要なのは現在の位置だけではなく、それまでどのような方向へ変化してきたかを見ることです。
例えば、計画線に対して横方向のずれが小さい状態であっても、測定するたびに同じ方向へ偏差が増えている場合は、そのまま掘進すると到達時のずれが拡大する可能性があります。一方、一定の偏差内で安定しているのであれば、急激な修正が必ずしも適切とは限りません。
そのため、施工中の測量結果は単独の数値として扱うのではなく、掘進距離と対応させて時系列で管理することが重要です。
横方向だけでなく、高さ方向についても同じ確認を行います。管路が計画高より少し上側または下側へ変化している場合、その差が一定なのか、拡大しているのかを確認します。
自然流下管の場合は、到達点だけを計画高に合わせても、途中の管路に不適切な縦断変化が生じていれば問題になる可能性があります。そのため、推進中の高さ変化も含めて線形を確認する必要があります。
測量値に急な変化が現れたときには、すぐに掘進機の方向異常と決めつけないことも大切です。測量機器の据え付け、基準方向、基準点の状態、入力値などを確認し、測定側に問題がないかも確認します。
逆に、測量機器に問題がないことを確認できれば、地盤条件や施工操作などの変化を調べます。
方向修正を行った場合は、修正後の結果まで追跡することが重要です。修正操作をした時点で管理を終えるのではなく、その後の数回の測定値を確認し、偏差がどのように変化しているかを見ます。
大きな修正を急激に行えば、管路が反対方向へ振れることがあります。細かな方向修正を繰り返せば、到達位置は合っていても途中線形が蛇行する可能性があります。そのため、施工計画や工法上の条件を踏まえながら、急激な変化を避けて管理することが求められます。
さらに、掘進距離、測定値、方向修正、地盤の変化などを関連付けて記録すると、偏差が発生した原因を確認しやすくなります。
地中埋設管の推進工では完成後に管路全体を直接見ることが難しいため、施工中の位置記録そのものが品質を確認する重要な資料になります。到達位置だけではなく、そこへ至る過程を管理することが大切です。
確認3 到達直前に残距離と進行方向を再確認する
3つ目の確認は、到達直前に残距離、現在位置、進行方向を組み合わせて確認することです。
推進工では、到達点へ近づくほど方向修正に利用できる距離が少なくなります。掘進途中であれば緩やかに方向を変えられる場合でも、残距離が短い状態で大きな偏差が確認されると、急激な修正が必要になる可能性があります。
そのため、到達が近づいた段階では通常時より慎重に位置を確認します。
ここで大切なのは、現在位置だけを確認しないことです。現在の管芯が計画線に近くても、進行方向が到達点から外れていれば、そのまま掘進することで偏差が増える可能性があります。
反対に、現在位置がわずかに計画線から外れていても、到達点に向かう方向が適切であり、残距離の中で緩やかな修正が可能な場合もあります。
したがって、到達直前では「現在どこにいるか」「どちらへ向いているか」「到達点までどれだけ残っているか」の3点を一体として考えます。
実務では、現在位置からそのまま進んだ場合に到達立坑のどこへ出るのかを予測し、計画位置との差を確認する考え方が重要です。
同時に、到達側の状態も再確認します。推進開始前に到達立坑を確認していても、工事期間中に仮設材が追加されたり、別工事が進んだりして、立坑内の条件が変化している可能性があります。
到達立坑内の支保材、土留め、排水設備、仮設配管、既設地中埋設管などが推進機の到達や回収作業と干渉しないかを確認します。
また、既設管へ接続する場合は、接続位置そのものに変更がないかも確認します。到達点の計画座標だけを見て施工を続けている間に、接続側の条件が変更されていれば、正確に計画点へ到達しても接続できない可能性があります。
到達直前では地下水や地盤の状態にも注意します。到達立坑周辺は掘削によって地盤条件が周辺と異なる場合があり、最後の短い区間で推進機の姿勢が変化することも考えられます。
「あと少しだから測量を省略する」のではなく、むしろ残距離が短くなるほど到達位置を意識した確認が重要になります。
到達精度を確保するには、最後の数値を合わせることだけでなく、急激な方向修正を避けながら計画した管路線形で到達させることが重要です。
確認4 到達後に管芯と接続位置を実測する
4つ目の確認は、到達後に実際の管芯位置を測量し、計画値や接続対象との位置関係を確認することです。
推進機が到達立坑に出たからといって、位置管理を終了してはいけません。見た目では計画位置に近くても、実際に測定すると平面位置や高さに差がある場合があります。
まず確認するのは平面位置です。到達した管芯を測定し、設計上の到達座標に対してどの方向へどの程度の差があるのかを確認します。
立坑の壁面や開口部だけを基準に「ほぼ中央にある」と判断するのではなく、施工で使用した測量基準と整合する方法で出来形を確認することが重要です。
次に高さを測定します。施工管理で管中心高を使用している場合は管中心、管底高を管理している場合は管底など、計画と同じ基準で比較します。
高さについても、到達点だけを見ればよいとは限りません。特に自然流下管では、途中の縦断測量結果と合わせて、計画した流下方向との整合を確認する必要があります。
さらに確認したいのが、到達管と接続対象との位置関係です。既設地中埋設管、マンホール、弁室などへつなぐ場合、双方の管芯や高さを実測し、接続部へ過大な角度や変位を与えずに施工できるかを確認します。
位置に差がある場合、それを現場で無理に合わせることは避けます。継手や接続部がどの程度の変位に対応できるかは、採用している構造や仕様、施工条件によって異なります。
そのため、差が確認された場合は設計条件や施工計画を確認し、必要に応じて関係者と対応を協議します。
到達後の測量結果は出来形として記録することも重要です。地中埋設管は完成後に地上から正確な埋設位置を確認することが難しいため、施工時の実測値が将来の維持管理に役立ちます。
竣工図を作成するときも、設計上の位置をそのまま完成位置として扱うのではなく、施工後に確認した位置を反映させることが大切です。
到達後の実測は「施工がうまくいったか」を判断するだけの作業ではありません。将来の補修、更新、周辺工事で地中埋設管の位置を把握するための基礎資料をつくる工程でもあります。
平面位置だけでなく高さ方向のずれも管理する
推進工の到達ずれでは、左右方向のずれに注目しやすい一方、高さ方向の管理も同じように重要です。
地中埋設管の設計では平面線形と縦断線形の両方が設定されます。平面上で到達座標が合っていても、計画より高い位置や低い位置へ到達していれば、接続条件や管路機能に影響する可能性があります。
特に自然流下管では、管路内を重力で流すため、縦断勾配の確保が重要です。途中で局所的に管底が高くなったり低くなったりすると、流れ方や維持管理に影響を与えることがあります。
したがって、到達点だけの高さが合っていればよいわけではありません。発進から到達までの高さ変化を確認し、計画した縦断線形に対してどのような状態で施工されたかを把握する必要があります。
圧力管についても、高さ管理を省略できるわけではありません。到達高さが大きく異なれば、既設管への接続部で不自然な曲げや追加の取り合いが必要になる場合があります。
また、他の地中埋設物との離隔を確保する意味でも高さ情報は重要です。平面上では離れているように見えても、高さを含めた位置関係によっては接近することがあります。
施工中の測量データは、平面位置と高さを別々の資料で管理するよりも、同じ掘進距離に対応する情報として整理すると変化を把握しやすくなります。
到達部のずれ防止では、単なる二次元の線形管理ではなく、地中空間における三次元的な位置管理として考えることが重要です。
到達立坑と既設地中埋設管の位置関係を確認する
推進工では、到達立坑の中に推進機が出れば施工目的を達成できるとは限りません。最終的に地中埋設管をどこへ接続するのかまで考えて到達位置を管理する必要があります。
例えば、到達立坑内に既設管がある場合、立坑中心と既設管中心が同じ位置にあるとは限りません。図面上では立坑の中央付近に見えても、実際には壁面寄りに配置されていることがあります。
また、既設地中埋設管の位置情報が古い資料から作成されている場合、実際の位置と差がある可能性も考慮する必要があります。
そのため、施工条件が許す範囲で現況を確認し、接続対象の位置を測量しておくことが重要です。
推進工で注意したいのは、発進側と到達側が別々の情報を使って施工を進めることです。発進側が設計座標を基準に掘進している一方、到達側では現場条件に合わせて接続位置が変更されていると、情報共有が行われない限り食い違いが生じます。
到達位置に変更があった場合は、施工管理に使用する座標や高さも更新し、関係者が同じ情報を共有する必要があります。
さらに、既設管と新設管の接続には作業空間が必要です。管芯自体が合っていても、立坑内の支保材や仮設物によって接続作業ができない場合があります。
到達精度は単なる座標上の一致だけで評価するのではなく、実際に接続作業が成立する位置になっているかという視点でも確認する必要があります。
地盤や地下水の変化を位置管理と結び付ける
推進工の位置変化には、掘進する地盤の性質が関係する場合があります。
地盤が一様であれば施工機械への抵抗も比較的安定しやすいですが、実際の地下では複数の土質が分布していることがあります。左右で硬さが違ったり、大きな礫が含まれていたりすると、掘進機の姿勢や進行方向に影響する可能性があります。
施工中に横方向や高さ方向の偏差が急に変化した場合は、その地点の地盤状況に変化がなかったかを確認することが大切です。
ただし、位置変化があったからといって、すぐに地盤が原因と断定してはいけません。測量基準、機器設定、方向修正操作など、他の要因も確認する必要があります。
地下水についても同様です。地下水の状況が変わることで、掘進条件や周辺地盤の状態が変化することがあります。
特に到達立坑付近では、立坑掘削や排水の影響によって地盤状態が他の区間と異なることがあります。そのため、到達直前まで掘進状態の変化を確認し、位置データと合わせて判断します。
施工記録では、単に「砂質土」「粘性土」などと残すだけでなく、どの掘進距離で状態が変わったかを位置情報と対応させると、後から原因を検討しやすくなります。
例えば、特定の掘進距離から横方向への偏りが継続している場合、その地点の地盤変化や方向修正履歴を照合することで、施工中に何が起きたのかを確認しやすくなります。
位置測量と施工状況を別々の資料として保管するより、一つの施工履歴として整理することが到達管理の精度向上につながります。
測量誤差と施工上のずれを切り分ける
推進工で測量値に変化が現れたとき、実際に管路がずれているとは限りません。測量基準や機器の状態によって、見かけ上の位置差が生じている可能性もあります。
このため、異常値が出たときは施工機械の方向修正を行う前に、測量結果の信頼性を確認することが重要です。
例えば、前回まで安定していた測定値が突然大きく変化した場合、まず基準点が動いていないか、機器設置が適切か、測定に使用する設定が正しいかなどを確認します。
そこで問題がなければ、実際の掘進状態や地盤条件を確認します。
逆に、測量値が徐々に同じ方向へ変化している場合は、施工上の偏りが進行している可能性を考える必要があります。
大切なのは、一つの測定結果だけを見て判断しないことです。前後の測定結果と比較することで、突発的な測定異常なのか、継続的な位置変化なのかを判断しやすくなります。
高さについても同様です。基準高の取り違えがあれば、すべての測定値が一定量ずれることがあります。施工開始時と途中、到達前などの節目で基準点を再確認することで、測量基準そのものの異常を発見しやすくなります。
地中埋設管の推進工では、位置管理の精度を高めるために「測ること」だけではなく、「測った数値が正しいかを確認すること」も重要です。
到達ずれが判明したときに確認すること
適切に位置管理を行っていても、施工条件によって計画位置との差が生じる可能性はあります。
到達ずれが確認された場合に重要なのは、その場で無理に接続するのではなく、実際の位置関係を正確に把握することです。
まず、平面方向にどの程度ずれているのかを測定します。同時に高さ方向も測定し、三次元的な位置関係を把握します。
次に、既設管や接続対象との位置関係を確認します。単に計画座標との差だけを見るのではなく、実際の接続にどのような影響があるのかを確認します。
わずかな位置差であっても、接続構造によっては問題になる場合があります。一方、一定の調整が可能な構造であれば対応できることもあります。
ただし、どこまで許容できるかは一律ではありません。管種、管径、継手、設計条件、発注条件などによって異なるため、個別の施工条件に基づいて判断することが必要です。
自然流下管では、到達位置の高さだけでなく、その差が管路勾配に与える影響も確認します。到達点だけを合わせるために途中で急な縦断変化をつくることは避ける必要があります。
対応方法を検討する場合は、施工中の記録も確認します。どの地点から偏差が増えたのか、方向修正を行った場所はどこか、地盤状態に変化があったかを追跡することで、原因を推定しやすくなります。
原因を整理しておけば、同じ工事の次区間や今後の推進工で管理方法を改善できます。
到達ずれを単に完成時の不具合として処理するのではなく、施工管理の改善材料として記録することが重要です。
推進工の出来形と施工記録を残すポイント
地中埋設管は施工後に埋設され、地表から直接確認できなくなります。そのため、完成時だけでなく施工途中の情報を記録しておくことが重要です。
推進工では、発進点、到達点、途中の管芯位置などを共通の基準で整理しておくと、後から施工線形を確認しやすくなります。
特に記録しておきたいのが、計画値と実測値の関係です。実測値だけが残っていても、当時の計画位置が分からなければ偏差を確認できません。反対に、計画図だけを残し、実際の施工位置を記録しなければ竣工後の埋設位置を正確に把握できません。
掘進中に方向修正を行った場合は、その位置と修正後の変化も施工記録として残します。
写真記録を行う場合は、発進立坑、到達立坑、既設管との接続部、完成時の状況などを撮影し、どこでいつ撮影した写真なのかを判別できるように整理すると有効です。
また、座標値を記録する場合は、使用した座標系や高さ基準が分かる状態にすることが重要です。数値だけが残っていても、その数値がどの基準に基づくものか不明であれば将来利用しにくくなります。
地中埋設管の位置記録は、施工時の出来形管理だけの資料ではありません。将来の道路掘削、維持管理、更新、周辺工事などでも重要な情報になります。
特に推進工で施工した管路は地表面に施工線形が残らないため、施工時に取得した位置情報の価値が高くなります。
設計データ、施工中の測量記録、到達時の出来形を同じ基準で整理し、実際に施工された位置が追跡できる状態にしておくことが大切です。
LRTK Phoneを地中埋設管の位置管理に活用する
地中埋設管の推進工では、管路内部や立坑内の測量と、地上部の位置情報管理を適切に組み合わせることが重要です。
地下や深い立坑の内部では、上空視界が確保できず、衛星測位をそのまま利用できない場合があります。そのため、推進工の管芯管理は施工条件に適した測量方法を用いる必要があります。
一方、地上部では発進立坑や到達立坑、基準となる位置、周辺構造物などを座標として記録することで、施工情報を整理しやすくなります。
こうした地上部の位置記録にはLRTK Phoneを活用する方法があります。
例えば、施工前に発進立坑と到達立坑周辺の位置を記録しておけば、設計データと現況の関係を確認するための資料として利用できます。到達後には、地上の基準位置や周辺状況を施工記録と関連付けることで、竣工情報を整理しやすくなります。
また、現場写真と位置情報を結び付けて管理すれば、後から写真を確認した際に撮影場所を把握しやすくなります。
地中埋設管では、施工前には見えていた立坑や接続部が、工事完了後には舗装や埋戻しによって見えなくなることがあります。そのため、施工中に位置情報を記録しておくことが重要です。
ただし、LRTK Phoneによる衛星測位は周囲の建物、構造物、樹木などによる上空視界や電波環境の影響を受ける場合があります。取得した値は測位状態を確認し、必要に応じて既知点などとの照合を行いながら利用することが重要です。
また、地下の管芯位置を地上の測位結果だけから直接決定できるわけではありません。推進工の管芯測量で得られた成果と、地上で取得した座標を共通の座標基準で結び付けて管理するという使い方が基本になります。
例えば、発進立坑と到達立坑の周辺位置をLRTK Phoneで記録し、立坑内で実施した管芯測量の成果を同じ現場データとして整理すれば、施工前、施工中、完成時の情報を関連付けやすくなります。
さらに、地中埋設管の竣工後に別工事を計画する場合にも、過去の位置情報と写真を確認できれば、埋設位置を把握するための参考情報になります。
推進工の到達ずれを防ぐ中心となるのは、発進前の基準確認、掘進中の測量、到達直前の位置予測、到達後の出来形確認です。そのうえで、施工現場の位置記録を効率的に残したい場合は、LRTK Phoneを地上部の位置情報管理に活用することで、測量成果と現場記録をつなげやすくなります。
まとめ
地中埋設管の推進工では、地表を大きく掘削せずに管路を施工できる一方、地中を掘進するため完成まで管路全体を直接確認できません。そのため、到達部のずれを防ぐには発進から到達まで一貫した位置管理が必要です。
1つ目の確認は、発進前に到達座標と測量基準を照合することです。発進点、到達点、管路方向、平面座標、高さ基準を確認し、既設地中埋設管との実際の接続位置まで含めて施工基準を明確にします。最初の基準に誤りがあると、その後の測量を正確に行っても適切な位置へ到達できない可能性があります。
2つ目は、掘進中の管芯位置と高さの変化を継続して追跡することです。ある一回の測定値だけを見るのではなく、計画線との差がどのように変化しているかを時系列で確認します。偏差が同じ方向へ拡大している場合は、到達時のずれにつながる兆候として早めに確認することが重要です。
3つ目は、到達直前に残距離と進行方向を再確認することです。現在位置が計画線に近いかだけではなく、現在どの方向へ進んでおり、そのまま掘進したときにどこへ到達するかを予測します。残距離が短くなるほど大きな方向修正は難しくなるため、到達前の確認が重要になります。
4つ目は、到達後に管芯と接続位置を実測することです。見た目だけで判断せず、平面位置、高さ、接続先との位置関係を測量します。結果は出来形として記録し、竣工図や将来の維持管理に利用できる情報として残します。
また、推進工では横方向だけでなく高さ方向のずれにも注意が必要です。特に自然流下管では、到達点だけでなく途中の縦断線形を含めて確認することが大切です。圧力管やその他の地中埋設管でも、到達高さの差は接続条件や他の埋設物との位置関係に影響する可能性があります。
施工中に位置変化が確認された場合は、すぐに地盤や施工機械だけを原因と決めつけず、測量基準、機器設定、方向修正履歴、地盤状態などを総合的に確認します。測量値と施工記録を関連付けて残すことで、異常の原因を追跡しやすくなります。
推進工の品質管理では「計画点に到達したか」だけではなく、「どのような線形で到達したか」「接続部に無理がないか」「実際の施工位置を将来確認できるか」まで考えることが重要です。
地下や立坑内部の管芯測量には施工環境に適した方法を用いながら、地上部の発進位置、到達位置、周辺構造物、施工写真などの情報を座標と結び付けて管理すれば、竣工後にも利用しやすい施工記録になります。
地中埋設管は完成すると見えなくなるからこそ、施工中に正確な位置情報を取得し、記録しておくことに大きな意味があります。推進工の到達管理をより効率化したい場合は、地上部の現況確認や位置付き施工記録にLRTK Phoneを活用し、発進前から出来形確認まで一貫した位置情報管理につなげる方法を検討するとよいでしょう。