地中埋設管の異種管接続で腐食対策が重要な理由
地中埋設管には、鋼系、鋳鉄系、ステンレス系、銅系、樹脂系など、用途や設計条件に応じてさまざまな材料が使用されています。新設する管路を一つの管材で統一できる場合もありますが、既設管への接続、老朽管の部分更新、バルブの追加、分岐管の増設、設備改修などでは、異なる種類の管や金属部材を接続する場面が発生します。
こうした異種管接続で注意したいのが腐食です。異なる種類の金属が電気的に接触し、その周囲に水分を含む土壌など電気を通す環境が存在すると、金属間の電位差などによって電気化学的な反応が進み、一方の金属の腐食が促進される場合があります。
地中埋設管では、接続部が完成後に土中へ隠れるため、腐食の初期段階を外観から確認することが容易ではありません。腐食が進行して管厚の減少、局部的な損傷、漏水などにつながってから異常が判明すると、再掘削や管路停止、舗装復旧など大きな対応が必要になる可能性があります。
そのため、異種管接続では施工時の防食管理が重要です。特に異なる金属を電気的に分離する必要がある箇所では、絶縁継手や絶縁材を適切に使用し、意図しない導通経路を作らないようにする必要があります。
ただし、腐食対策は「異なる金属の間に絶縁材を一枚入れれば完了」という単純なものではありません。フランジ面を絶縁していても、ボルトやワッシャーを介して両側が電気的につながっていることがあります。管本体の接続部では絶縁されていても、支持金具や周辺構造物を介して導通する可能性もあります。
さらに、地中埋設管の腐食には、土壌の含水状態、塩分などの環境条件、酸素供給状態、管表面の被覆状態、周辺の電気設備、既設の防食設備など、複数の要因が関係します。
したがって、異種管接続で腐食を防ぐためには、使用材料を確認し、適切な位置で絶縁し、接続部全体の導通状態を確認し、埋戻し前に防食状態を点検し、さらに完成後の位置と施工内容を記録するという一連の管理が重要になります。
ここからは、地中埋設管の異種管接続で実務担当者が確認したい5つの絶縁確認について、施工前から完成後までの流れに沿って解説します。
絶縁確認1 接続する管材と金属部材の材質を確認する
異種管接続で最初に行いたいのは、接続する管や周辺部材の材質を正確に把握することです。絶縁が必要かどうかを判断するためには、そもそも何と何を接続するのかが明確になっていなければなりません。
新設管については、設計図書や材料承認資料などから管材を確認しやすい一方、既設管では注意が必要です。既設図面に記載されている管種と、実際に現地へ埋設されている管種が必ず一致しているとは限りません。
長期間使用されてきた管路では、過去の漏水修理や更新工事によって、一部区間だけ別の管材へ変更されている場合があります。継手やバルブだけ異なる材質へ交換されている可能性もあります。
したがって、既設管への接続工事では、図面の管種をそのまま現地の材質として扱うのではなく、掘削後に実物を確認することが重要です。
確認対象は管本体だけではありません。異種管接続部には、フランジ、継手、ボルト、ナット、ワッシャー、バルブ、補修金具、支持部材など、多数の金属部材が使用されることがあります。
例えば、新設側と既設側の管材が同じであっても、途中に別材質のバルブや継手が入れば、異種金属が接触する構成になる場合があります。逆に、管材が異なっていても、接続構造によっては樹脂製部材などによって金属同士が直接接触しない構成になっていることもあります。
重要なのは管種名だけではなく、電気的に接触する可能性がある金属部材を接続部全体で確認することです。
また、金属材料については、同じ系統の名称で呼ばれていても材質や表面処理が異なる場合があります。防食被覆が施されている管では、被覆の種類や施工範囲についても確認が必要です。
材料の違いによる腐食リスクは、金属の種類だけで一律に決まるわけではありません。接触する金属の組み合わせ、周囲の土壌環境、接触面積などの条件によって影響は変化します。そのため、現場担当者が材料名だけから独自に安全性を判断するのではなく、設計図書や施工仕様、防食計画に従うことが基本となります。
材質確認の結果、当初想定していた既設管と異なる材料が確認された場合には、その場で予定していた継手をそのまま施工するのではなく、接続方法と防食方法を再確認することが重要です。
異種管接続における絶縁確認は、絶縁部材の施工から始まるのではありません。「既設管、新設管、継手、ボルト、バルブなどが何の材料で構成されているか」を把握することが最初の確認になります。
施工前の打ち合わせでも、単に「既設管へ接続する」と伝えるのではなく、「この位置が異種管接続になる」「この部分で絶縁する」という情報まで共有しておくと、現場での施工ミスを防ぎやすくなります。
絶縁確認2 絶縁継手と絶縁材の配置を確認する
接続する材料を把握したら、次に確認したいのが絶縁位置と絶縁方法です。
異種金属間の電気的接触を避ける必要がある箇所では、設計条件に応じて絶縁継手、絶縁ガスケット、絶縁スリーブ、絶縁ワッシャーなどの絶縁部材が使用されることがあります。
ここで重要なのは、絶縁部材が現場に用意されているかどうかだけではありません。設計上必要な位置へ、必要な部材が、適切な構成で施工されていることを確認する必要があります。
例えばフランジ接続では、フランジ面の間へ絶縁ガスケットを入れても、金属製ボルトが両側のフランジへ直接接触していれば、ボルトを通じて電気的につながる可能性があります。
そのため、絶縁構造として設計されている場合には、ボルト穴周辺へ絶縁スリーブを使用したり、金属製ワッシャーとフランジの間に絶縁ワッシャーを配置したりするなど、接続構造全体で絶縁を成立させることが必要になります。
使用する具体的な部材構成は接続方式や設計条件によって異なるため、現場判断で組み合わせを変更しないことが重要です。
特に注意したいのが、施工中の部材不足や破損です。絶縁ワッシャーが一枚不足したからといって、手元にある一般的な金属製ワッシャーへ置き換えてしまうと、想定した絶縁構造が成立しなくなる可能性があります。
絶縁スリーブについても、ボルトを挿入した際に位置がずれたり、締付作業で損傷したりすることがあります。外観上は正常に組み立てられているように見えても、内部で金属同士が接触している可能性があるため、施工手順を守ることが重要です。
絶縁材の清掃状態にも注意します。土砂や泥水、金属粉などが絶縁部材や接合面に付着すると、接合状態を損ねたり、絶縁部材の表面状態や電気的な絶縁性能に悪影響を与えたりする可能性があります。
掘削溝内での配管作業では、雨水や地下水によって接続部周辺が濡れる場合があります。施工環境を整え、接合面や絶縁部材の状態を確認してから組み立てることが重要です。
また、現場条件によって当初設計された位置へ継手を施工できない場合もあります。既設管の位置が図面と異なる、他の埋設物と干渉する、接続スペースが確保できないといった理由で接続位置を移動したくなることがあります。
しかし、絶縁位置には防食上の意味がある場合があります。特に既設管路に別の防食対策が採用されている場合には、絶縁位置を変更することで管路全体の防食状態に影響する可能性があります。
したがって、絶縁位置を変更する必要が生じた場合には、設計条件を確認したうえで適切な手続きを経て変更することが重要です。
絶縁確認では「絶縁部材を付けたか」ではなく、「設計された位置で、金属間の電気的な接触を防ぐ構造が正しく成立しているか」という視点で確認する必要があります。
絶縁確認3 ボルトや支持金具を含む導通経路を確認する
異種管接続で見落とされやすいのが、接続部以外を通じた電気的な導通です。
管と管の間に適切な絶縁継手を設置していても、別の金属部材によって両側の管がつながっていれば、絶縁の目的を十分に達成できない場合があります。
代表的なのがボルトやワッシャーです。フランジ面のガスケットだけに注意していると、締結用ボルトが両側の金属へ接触していることを見逃す可能性があります。
絶縁構造として設計されている接続部では、絶縁スリーブや絶縁ワッシャーが正しく入っているか、ボルトがフランジへ直接接触していないかを確認します。
さらに注意したいのが支持金具です。例えば、異なる材質の管が同一の金属製支持部材へ固定されている場合、その支持部材を介して管同士が電気的につながる可能性があります。
地中埋設管でも、バルブ室、マンホール、構造物貫通部、橋梁添架部との接続箇所などでは、管を固定するための金属部材が使用されることがあります。
管の接続部分だけを見て「絶縁できている」と判断するのではなく、その周辺に電気的な迂回経路が存在しないかを確認することが重要です。
施工時の仮設材も確認対象です。管の位置調整や仮固定に使用した金属製チェーン、クランプ、支持材などが施工後も残されていると、意図していない接触経路になる場合があります。
本設として残す必要のない仮設金具は、接続完了後に撤去されていることを確認します。
また、周辺の金属構造物や電気設備との接続状態にも注意が必要です。施設によっては、地中埋設された金属管に接地設備や防食設備が関係していることがあります。
既設の電気防食が施された管路では、絶縁部によって電気的な区間を分けること自体が防食設計の一部になっている場合があります。新設管を接続した結果、従来分離されていた区間を短絡させてしまえば、防食電流の状態などに影響する可能性があります。
逆に、新たに絶縁部を追加することで、既設の防食系統が変化する可能性もあります。
そのため、既設管への接続工事では、対象となる管路に電気防食などが施されているかを施工前に確認することが重要です。
必要な場合には、施工後に絶縁状態を測定して確認することも考えられます。ただし、測定方法や評価基準は管路構成、防食方式、周囲の設備などによって異なります。
一般的な電気抵抗測定を行っただけで、地中埋設管の防食状態すべてを評価できるわけではありません。周辺経路や土壌、水分、接地などが測定へ影響することもあるため、設計図書や管理基準に定められた方法で確認する必要があります。
重要なのは、絶縁を部品単体の問題として考えないことです。異種管接続部から周辺設備までを一つの電気的な系統として捉え、想定外の導通経路がないか確認することが、腐食防止につながります。
絶縁確認4 埋戻し前に絶縁状態と防食状態を確認する
地中埋設管の施工管理で特に重要なのが埋戻し前の確認です。
地上設備であれば完成後も接続部を見ることができますが、地中埋設管では埋戻し後に接続部分が見えなくなります。絶縁材の状態を再確認するためには、再び掘削しなければならない場合があります。
そのため、異種管接続部については、埋戻し直前を重要な品質確認のタイミングとして扱う必要があります。
まず確認したいのが絶縁部材の外観です。目視可能な範囲で絶縁ガスケットや絶縁ワッシャーなどが所定の位置へ施工されているか、締結後にずれや破損が確認できないかを点検します。
次に、ボルト、ナット、ワッシャーなどの施工状態を確認します。絶縁用の部材が必要な構造であれば、全数が正しい構成になっているかを確認することが重要です。
一か所だけ部材が違っていても、そこから導通する可能性があるため、「ほとんど正しく施工されている」では十分ではない場合があります。
絶縁状態と同時に確認したいのが防食被覆です。
金属管の外面に防食被覆が施されている場合、運搬、吊込み、接合作業などで被覆を損傷する可能性があります。管をワイヤなどで吊り上げた部分、工具が接触した部分、既設管を掘り出した部分などは特に注意が必要です。
異種管接続部だけを適切に絶縁していても、そのすぐ横で防食被覆が大きく傷ついていれば、別の腐食要因を残してしまいます。
したがって、埋戻し前には絶縁構造と防食被覆を一体として確認することが重要です。
継手周辺に現場で防食処理を行う仕様の場合には、その施工範囲や密着状態なども確認します。具体的な補修方法や防食処理方法は管材や施設によって異なるため、所定の施工仕様に従います。
接続部周辺の清掃状態も確認します。金属片、溶接作業などで生じた残留物、不要な仮設金具などが残されていないかを確認します。
また、埋戻し材の状態も地中埋設管の長期性能に影響します。接続部や管表面へ鋭利な石などが直接当たった状態で締固めると、被覆や絶縁部材を損傷する可能性があります。
埋戻し材料、敷均し方法、締固め方法については工事の施工条件に従い、管や継手へ過大な荷重や局部的な衝撃を与えないよう管理します。
施工後に絶縁状態の確認測定が指定されている場合には、埋戻し前に必要な測定を完了させます。埋戻し後では測定異常が確認されても原因箇所を目視できないため、可能な確認を埋戻し前に済ませることが重要です。
施工写真もこの段階で残します。
ただし、単に接続部を近くから撮影するだけでは、後から見たときに位置や方向が分からない場合があります。接続部の全景、絶縁部材の状態、周囲との位置関係など、施工状況が追跡できるように記録することが有効です。
地中埋設管では「埋めたら見えなくなる」という前提で品質管理する必要があります。埋戻し前に確認すべき事項をあらかじめ工程へ組み込み、確認が完了する前に埋め戻さない運用を徹底することが重要です。
絶縁確認5 接続位置と施工記録を残して維持管理につなげる
異種管接続で最後に確認したいのが、完成した絶縁接続部の位置と施工内容を将来確認できる状態にすることです。
絶縁部の施工品質が良好でも、数年後にその場所が分からなくなれば、点検や更新時の負担が増えます。
地中埋設管は地表から見えないため、施工位置を記録しておくことが特に重要です。
平面上の位置だけでなく、工事仕様や管理目的に応じて高さ、土被り、接続部の標高などを記録すると、将来の掘削計画に利用しやすくなります。
位置情報と一緒に、管種、口径、接続方法、絶縁部の種類、施工日などを記録しておけば、将来の設備管理で役立ちます。
例えば、管路更新を計画するときに異種管接続位置が分かっていれば、どの区間から材料が変わっているのかを事前に把握できます。
周辺で別工事を行う場合にも、絶縁接続部を注意箇所として扱いやすくなります。
施工写真についても、位置情報との対応を意識する必要があります。大量の写真が保存されていても、「どこを撮影した写真か」が分からなければ維持管理では十分に活用できません。
接続部ごとに位置情報と写真を関連付けて管理することで、施工当時の状態を後から確認しやすくなります。
測量によって座標を記録する場合には、使用した座標系や高さの基準なども明確にしておく必要があります。
座標値だけを記録しても、どの基準で測った数値なのか分からなければ、将来正確に再現できない可能性があります。
また、地中埋設管の施工位置を記録する測量では、目的に応じた精度管理が必要です。測量機器が表示する数値をそのまま絶対的な真値と考えるのではなく、測位状態、周辺環境、測定方法などを確認しながら記録します。
特に衛星測位を利用する場合、建物、樹木、構造物などによる遮蔽や電波反射の影響を受けることがあります。必要な精度を確保できているかを確認し、工事で定められた測量方法や検査方法に従います。
地中埋設管の施工記録では、「何を施工したか」と「どこへ施工したか」を分離しないことが重要です。
異種管接続部という設備情報に対して、座標、施工写真、材質、絶縁方法などを結び付ければ、単なる完成写真ではなく維持管理に使える情報になります。
この記録は腐食が発生した場合だけに役立つものではありません。将来の掘削、管路更新、他工事との干渉確認、設備台帳の更新など、さまざまな場面で利用できます。
異種管接続の腐食対策は、埋戻しが終わった時点で完了するのではなく、施工した位置と状態を将来へ引き継ぐところまで含めて考えることが重要です。
地中埋設管の異種管接続で起こりやすい施工上の見落とし
異種管接続では、設計上適切な絶縁構造になっていても、施工時の小さな見落としによって想定どおりの状態にならないことがあります。
代表的なのが、絶縁部材の一部だけを一般部材へ置き換えてしまうケースです。
絶縁構造は複数の部材によって成立することがあります。絶縁ガスケットが正しく施工されていても、絶縁ワッシャーやスリーブが不足していれば、金属同士が接触する可能性があります。
現場では小さな部材ほど紛失や数量不足が発生しやすいため、施工前に必要数量を確認しておくことが重要です。
次に注意したいのが、締付時のずれです。
絶縁部材を正しい位置に配置しても、ボルトを締める過程でガスケットやスリーブがずれる場合があります。施工前だけでなく、締付完了後にも確認可能な範囲で状態を確認し、必要に応じて所定の試験方法で絶縁状態を確認します。
既設管表面の状態も見落とされやすいポイントです。
既設管を掘り出す際には、周囲の土を除去しただけでは管表面の状態を十分に確認できないことがあります。汚れや付着物を必要な範囲で除去し、既設の防食被覆や管表面に異常がないかを確認します。
施工スペースが狭いことも地中埋設管特有の問題です。掘削溝の幅が限られていると、絶縁部材の状態を確認しにくかったり、適切な工具配置ができなかったりする場合があります。
施工性を無視して接続作業を急ぐと、部材のずれや締付不良などにつながります。安全に施工し、必要な品質確認ができる作業空間を確保することが重要です。
また、異種管接続位置の変更も見落としにつながります。
現場で既設管の位置が想定と違った場合、施工しやすい位置へ接続箇所を移動することがあります。しかし、変更後の位置が図面や完成記録へ反映されていないと、将来の管理情報と実際の埋設位置が一致しなくなります。
現場変更を行った場合には、絶縁方法だけでなく位置情報も確実に完成記録へ反映することが重要です。
異種管接続に限らず、地中埋設管の品質管理では、施工直後なら簡単に確認できることが、埋戻し後には非常に確認しにくくなります。
だからこそ、施工前、接続直後、埋戻し前という節目ごとに確認することが有効です。
絶縁だけでは防げない地中埋設管の腐食要因
異種金属接触への対策として絶縁は重要ですが、地中埋設管の腐食原因はそれだけではありません。
同じ種類の金属管であっても、周囲の環境条件によって腐食が生じる可能性があります。
地中では土壌中の水分、酸素、塩類などが腐食環境に影響します。埋設地点によって土質や水分状態が異なるため、同じ管路の中でも腐食条件が一様とは限りません。
管の一部だけが湿潤状態になりやすい場合や、異なる土質をまたいで埋設されている場合なども、管表面の環境に差が生じます。
そのため、異種管接続部だけに注目するのではなく、管路全体の防食仕様を確認することが重要です。
金属管では、施設条件に応じて外面被覆などによって土壌との接触を抑える方法が用いられます。また、設備によっては電気防食が採用されることもあります。
これらの防食方法と絶縁接続は互いに独立しているとは限りません。
既設の防食設備がある管路へ新しい管を接続する場合、その接続によって電気的な条件が変化する可能性があります。
したがって、既設管路に防食設備がある場合には、その設計条件を確認したうえで異種管接続を行うことが必要です。
周辺設備から流れる迷走電流などが腐食へ影響する場合もあります。こうした問題は、接続部を目視するだけでは判断できません。
周辺環境によって専門的な防食評価が必要な場合には、対象施設の基準に沿って調査や測定を行うことが重要です。
また、施工による防食被覆の損傷にも注意します。
新設管を地中へ吊り込む際に表面を傷つけたり、既設管を露出させるための掘削で被覆を損傷したりすると、その部分が腐食リスクとなる可能性があります。
異種管接続では絶縁継手へ意識が集中しやすいため、その周辺の必要な範囲について既設管や新設管の表面状態まで確認する視点が重要です。
腐食対策では、一つの対策だけで完全に防げると考えないことが大切です。
材料選定、絶縁、防食被覆、必要に応じた電気防食、施工品質、維持管理などを組み合わせて、施設全体として腐食リスクを管理します。
異種管接続の施工前に整理しておきたい情報
異種管接続を円滑に施工するためには、掘削を始める前の情報整理が重要です。
まず確認したいのが既設管の位置です。
図面上の位置と現地の実際の位置には差がある場合があります。既設資料の精度や施工年代によっては、記載位置をそのまま掘削位置として扱うことが適切でないこともあります。
必要に応じて試掘などによって既設管の位置、深さ、外径、管種などを確認します。
次に、接続する新設管の管種、口径、管底高、中心位置などを確認します。
異種管接続部では、材料の違いだけでなく寸法や接続形式の違いを調整する必要がある場合があります。
接続部材を選定する際には、管材、呼び径、実際の外径、接合方式などを確認します。
防食に関しては、既設管の防食仕様を確認します。外面被覆の種類や、電気防食設備の有無など、施工方法へ影響する情報がないかを確認します。
さらに、異種管接続部の周辺にバルブや分岐管、構造物貫通部などが存在する場合、それらとの位置関係も重要です。
接続位置をわずかに変更した結果、将来のバルブ操作や維持管理作業が困難になる可能性もあります。
施工前には、絶縁部材の数量と状態も確認します。
掘削後に不足が判明すると、開削状態のまま施工を中断しなければならない場合があります。必要な絶縁部材、締結部材、防食補修材料などをあらかじめ確認しておくことで施工を安定させられます。
施工後に必要な検査についても事前に整理します。
絶縁状態の確認、漏れに関する確認、施工写真、出来形測量など、埋戻し前に実施する検査がある場合には、工程に組み込んでおく必要があります。
作業終了時刻だけを基準に工程を組むと、接続工事が遅れた際に確認作業が省略されやすくなります。
地中埋設管では、埋戻し前の確認時間まで含めて施工工程として考えることが重要です。
施工前の情報整理が十分であれば、現場で想定外の状況が発生したときにも、何を確認して判断すべきか明確になります。
地中埋設管の異種管接続を維持管理しやすくする方法
地中埋設管は、完成後に見えなくなる設備です。そのため、施工時の記録方法が将来の維持管理性を大きく左右します。
従来の完成図だけでも管路のおおまかな位置は把握できますが、異種管接続部のような重要箇所については、より具体的な位置情報を残しておくことが有効です。
例えば、接続部の中心位置を測量し、その座標へ管種、絶縁方法、施工日などの情報を関連付ければ、将来の調査で対象箇所を絞り込みやすくなります。
施工写真も同じ位置情報へ関連付けておけば、掘削前に施工当時の接続構造を確認できます。
これにより、将来の更新工事で「掘ってみなければ接続部の種類が分からない」という状況を減らせる可能性があります。
重要なのは、記録を残すこと自体を目的にしないことです。
維持管理担当者が数年後に見ても理解できる情報にする必要があります。
例えば、写真だけを大量に保存するのではなく、どの測点の、どの接続部を、どちらの方向から撮影したのかが分かるように管理します。
測量座標についても、測量年月日や座標の基準などを記録しておくと再利用しやすくなります。
管路管理情報をデジタル化する場合には、異種管接続部を一つの管理対象として登録し、施工情報をまとめておく方法があります。
周辺工事を計画するときには、異種管接続部の存在を事前に把握できるため、不用意に接続部周辺を掘削したり、別の金属設備を接触させたりするリスクを抑えることにつながります。
また、地中埋設管の改修を繰り返すと、一つの路線内に複数種類の管が混在することがあります。
最初は一か所だけだった異種管接続部が、部分更新のたびに増えていくことも考えられます。
そのため、更新工事のたびに最新の管路情報へ反映することが重要です。
過去の完成図を保管するだけではなく、現在の管種や接続位置が分かる情報へ更新していくことで、次回の工事計画を立てやすくなります。
高精度な位置情報を取得できる測量機器を利用する場合も、単に座標値を取得するだけではなく、現場写真や設備情報との関連付けまで考えて運用すると効果的です。
異種管接続部、バルブ、分岐部、曲管など、将来再確認する可能性が高い場所を重点的に記録することで、現場での測量作業を維持管理へつなげられます。
まとめ
地中埋設管の異種管接続では、異なる金属が電気的に接触し、周囲に水分を含む土壌などが存在することで、一方の金属の腐食が促進される場合があります。
そのため、異種管接続を行う際には、絶縁部材を取り付けることだけを目的にするのではなく、接続部全体で適切な絶縁状態が成立しているかを確認することが重要です。
1つ目の確認は、接続する管材と金属部材の材質確認です。新設管だけでなく、既設管、継手、バルブ、ボルト、ワッシャー、支持部材など、電気的な接触に関係する部材を確認します。
既設図面と現地の管材が異なる可能性も考え、実際の状態を確認してから施工方法を決定することが重要です。
2つ目の確認は、絶縁継手や絶縁材の配置です。
絶縁ガスケット、絶縁スリーブ、絶縁ワッシャーなどが必要な構造では、設計された位置と部材構成を守ります。一部の部材を一般的な金属部材へ置き換えることで導通経路が生じる可能性があるため、施工後まで含めて確認します。
3つ目は、ボルトや支持金具を含めた導通経路の確認です。
接続面では絶縁されていても、ボルト、支持金具、仮設材、周辺構造物などを介して電気的につながる場合があります。異種管接続部だけを局所的に見るのではなく、周辺を含めて確認することが重要です。
4つ目は、埋戻し前の絶縁状態と防食状態の確認です。
地中埋設管は埋戻し後に直接確認することが難しくなります。絶縁部材のずれや損傷、防食被覆の傷、不要な金属部材の残置などを確認し、必要な検査と施工写真の記録を完了してから埋め戻します。
5つ目は、接続位置と施工情報の記録です。
異種管接続部がどこにあり、どの管材をどのように接続したのかを、将来確認できる形で残します。位置情報、写真、管種、施工日、絶縁方法などを関連付けることで、維持管理や更新工事で活用できる情報になります。
また、地中埋設管の腐食原因は異種金属接触だけではありません。土壌環境、防食被覆の状態、既設の電気防食、周辺設備なども関係するため、施設全体の防食計画を踏まえて対策する必要があります。
絶縁接続部を適切に施工していても、周辺の防食被覆が損傷していたり、別経路で電気的につながっていたりすれば、期待した防食状態にならない可能性があります。
地中埋設管の品質を長期間維持するためには、施工前の材料確認、施工中の絶縁確認、埋戻し前の検査、そして完成後の記録までを一つの管理工程として考えることが重要です。
特に、完成後に見えなくなる異種管接続部では、施工時に位置を記録する価値が高くなります。接続部の座標と写真を残しておけば、将来の補修や更新で対象位置を把握しやすくなり、再掘削時の確認作業を効率化できます。
こうした地中埋設管の位置管理をより効率的に行う方法として、現場で高精度な位置情報や施工記録を取得できるLRTK Phoneを活用する方法があります。異種管接続部やバルブ、分岐部など、埋戻し後に見えなくなる重要箇所を施工時に記録し、写真と位置情報を関連付けて残すことで、完成時だけでなく将来の維持管理まで見据えた地中埋設管の情報整備につなげられます。