地中埋設管の近くで薬液注入を行うときに管内流入が問題になる理由
地中埋設管の周辺で薬液注入を行う場合、施工担当者が特に注意したいのが、注入材が想定した改良範囲から外れ、既設管の内部へ流入することです。薬液注入は地盤の強化や止水などを目的として地盤中へ注入材を送り込む施工方法ですが、地中での広がり方は地盤条件によって変わります。設計図上で一定の改良範囲を設定していても、実際の地盤内で常に完全な円形や一定方向へ均等に広がるとは限りません。
地盤には砂質土、粘性土、礫を含む層などさまざまな状態があり、透水性や締まり具合も均一ではありません。さらに既設の地中埋設管がある場所では、過去に管路を施工した際の掘削範囲や埋戻し範囲が存在します。管路周辺の埋戻し材と自然地盤との境界、継手付近、地下構造物との取り合い、旧構造物の跡などが、注入材の移動経路に影響する可能性があります。
そのため、地中埋設管と注入孔の距離だけを測り、「離れているから流入しない」と判断することは避けなければなりません。注入材がどの層へ入りやすいか、管路周辺に移動しやすい経路がないか、管そのものに外部から内部へつながり得る隙間や損傷がないかまで考える必要があります。
特に下水管や雨水管などでは、管継手、取付管接続部、マンホールとの接続部、既設補修部などが確認対象になります。経年した管路では地下水の浸入が発生している場合もあり、外部から水が入り込んでいる場所があれば、地盤側と管内側がつながる経路が存在している可能性を考慮する必要があります。
管内へ注入材が入り込むと、硬化後に管内断面を狭めたり、既存の堆積物と一体化したりする可能性があります。排水系統では流下能力への影響につながるおそれもあります。また、流動性がある状態で管内へ入った場合には、施工位置の直近だけではなく、流水とともに下流へ移動する可能性も考えなければなりません。
一方、上水道、ガス、電力、通信などの地中埋設設備では、それぞれ構造や管理方法が異なります。施工者が独自の判断で管内を確認できるとは限らないため、設備管理者との事前協議が重要です。
地中埋設管近接部で薬液注入を安全に進めるには、施工前の位置確認だけでなく、注入条件、施工中の監視、異常時の停止判断、施工後の確認までを一つの管理手順として考える必要があります。ここからは、管内流入を防ぐために押さえておきたい5つの確認を具体的に見ていきます。
確認1 地中埋設管の位置・深さ・構造・状態を施工前に把握する
最初の確認は、地中埋設管が実際にどこにあり、どのような状態なのかをできる限り把握することです。地中埋設管近接施工では、この施工前確認の精度がその後の削孔位置や注入計画に直接影響します。
まず確認したいのが既存資料です。埋設管管理図、完成図、過去の施工記録、修繕履歴などから、管路の平面位置、深さ、管径、管種、分岐位置、マンホールや弁室などの位置を整理します。ただし、図面に記載されている情報をそのまま現況と断定しないことが重要です。
地中埋設管は、過去の道路工事や施設更新、移設、増設、補修などによって位置が変わっている場合があります。また、古い図面では寸法の基準や測量方法が現在と異なり、現地で想定した位置とずれる可能性があります。このため、施工前には現地で確認できるマンホール、弁室、桝、標識などを照合し、必要に応じて試掘などによる確認を行います。
薬液注入では平面位置だけでは不十分です。管頂、管底、管芯など、施工計画上必要になる高さも確認します。地表面では注入孔と管路が十分離れて見えていても、斜め削孔を行えば深部で管路に接近する可能性があります。平面図だけではなく、断面方向を含む三次元的な位置関係を把握することが重要です。
次に確認したいのが地中埋設管の構造です。直管部なのか、継手部なのか、分岐部なのか、マンホールへの接続部なのかによって、注意する場所は変わります。特に排水系統では、取付管の接続部や管継手、マンホールへの流入部など、構造が切り替わる位置を確認します。
既設管が古い場合には、変形、ひび割れ、継手のずれ、浸入水などの既存変状がないかも重要な情報になります。施工前から存在している変状を記録しておけば、薬液注入後に異常が確認された場合、施工前後の比較がしやすくなります。
排水管などで内部確認が可能な場合には、設備管理者と調整したうえで適切な方法により現況を確認することも有効です。ただし、管内やマンホール内部には酸素欠乏、有害ガス、流水などの危険がある場合があります。人が直接入ることを前提とせず、現場の安全管理基準に従った方法を選択する必要があります。
さらに見落としたくないのが、管周囲の地盤です。地中埋設管は一般に掘削した溝内へ設置され、その周囲が埋め戻されています。したがって、管路に沿って自然地盤とは異なる状態の埋戻し帯が連続している可能性があります。
この埋戻し帯が周辺地盤より注入材の移動しやすい経路になっていれば、注入孔から管路方向へ注入材が進む可能性があります。管そのものの位置だけでなく、過去の掘削範囲や埋戻し範囲まで想定して施工計画を考えることが重要です。
複数の地中埋設管が並ぶ道路では、対象としている管だけではなく周辺の埋設物も整理します。目的の管を避けて削孔した結果、別の埋設設備へ近づいてしまっては意味がありません。施工範囲内に存在する地中埋設物をまとめて確認し、それぞれの位置関係を把握することが安全な施工の出発点になります。
確認2 注入孔と地中埋設管の位置関係から薬液の移動経路を確認する
地中埋設管の位置や構造を確認したら、次に考えるのは注入材が地盤中をどのように移動する可能性があるかです。
薬液注入では、地盤の粒径、透水性、密度、地下水の状態、既存の亀裂や空隙などによって注入材の広がり方が変わります。そのため、設計上の改良範囲だけを見て地中埋設管へ到達しないと判断するのではなく、実際の地盤条件を踏まえて移動経路を考える必要があります。
特に注意したいのが地層境界です。砂質層と粘性土層の境界、埋戻し土と自然地盤の境界、地下構造物と地盤との境界など、地盤の性質が変わる位置では注入材の移動状況が変わる可能性があります。
既設管路の埋戻し部も同様です。管路に沿って埋戻し材が連続している場合、その範囲が薬液の移動経路になる可能性を検討します。注入地点から対象管までの最短距離だけで判断するのではなく、地盤内で連続する経路を考えることが重要です。
さらに、旧管路や使用されていない地下構造物にも注意が必要です。図面に記録されていない廃止管や空洞が残っていれば、注入材がそこへ流れ込む可能性があります。不明な地下構造物や空隙が見つかった場合には、そのまま予定どおり施工を続けず、位置と状態を確認したうえで注入計画を見直します。
注入孔については、孔口の位置だけでなく孔全体の位置を考えます。鉛直方向の削孔であれば比較的整理しやすいものの、斜め削孔の場合は深くなるほど地表の孔口から水平位置が変わります。
例えば、地表では地中埋設管から数メートル離れているように見えても、削孔方向が管路側へ向いていれば、深部では近接する可能性があります。反対に、孔口が近くても削孔方向によって深部では離れる場合があります。そのため、削孔位置、削孔角度、削孔長、注入深度を組み合わせて判断します。
多段階で注入する場合には、孔単位だけでなく注入ステップごとの位置関係を見ることが重要です。ある深度では管から十分離れていても、別の深度では管の側方や下方に近づくことがあります。地中埋設管に最も接近する注入区間がどこなのかを事前に把握しておけば、その区間を重点監視できます。
また、管内流入が発生する可能性を考える場合には、地中埋設管側の入口となり得る箇所も整理します。下水管や雨水管であれば、継手、ひび割れ、破損部、取付管接続部、マンホール接続部などが候補になります。
施工前の管路確認で浸入水が認められる位置がある場合は、その場所を重点確認箇所として扱う考え方があります。浸入水が存在するから必ず薬液が入るということではありませんが、管外と管内の間に水の移動経路が存在する可能性を示す情報だからです。
薬液注入近接施工では、「注入孔から管まで何メートルあるか」という一つの数字でリスクを判断するのではなく、三次元位置、地層、埋戻し部、地下水、既設構造物、管の状態を重ね合わせることが重要です。
確認3 注入圧力・注入速度・注入量・硬化時間を施工条件に合わせる
3つ目の確認は、実際に注入するときの施工条件です。管内流入を防ぐには、施工計画で決めた注入条件を守るだけでなく、施工中の反応を見ながら異常を早期に把握することが重要です。
薬液注入では一般に、注入圧力、注入速度、注入量、注入時間などを記録しながら施工します。これらの数値は単なる品質管理記録ではありません。注入材が地中でどのような状態になっているかを考えるための重要な情報でもあります。
例えば、一定の条件で注入している途中に圧力が急に低下した場合、地盤条件が変わった可能性があります。原因としては地盤の透水性変化、設備側の状態変化、注入材の状態など複数が考えられるため、圧力低下だけで薬液が地中埋設管へ流入したと断定することはできません。
ただし、地中埋設管に近い注入位置で急激な圧力変化が起きた場合には、薬液が想定していない空隙や経路へ逸走していないか確認する必要があります。予定量を注入することだけを優先して施工を継続すると、異常を拡大させる可能性があります。
反対に圧力が急激に上がる場合にも注意します。地盤内で注入材が入りにくくなった状態で注入を続ければ、周辺地盤への作用が大きくなる可能性があります。管内への流入だけでなく、地盤の隆起や周辺構造物への影響も考慮しなければなりません。
注入量も同じです。計画した注入量に対してどのような圧力変化を示しているのかを確認します。予定量より多く入っているにもかかわらず圧力の反応が想定と大きく異なる場合には、薬液の移動先を確認する必要があります。
そのため、記録は一日の総注入量だけでは不十分です。どの注入孔の、どの深度で、何時から何時まで、どの程度の速度と圧力で、どれだけ注入したのかを追跡できる状態にしておきます。
地中埋設管に近接する孔では、特に位置情報と注入記録を対応させます。異常が発生した後で「どの孔だったか分からない」という状態になると、原因確認にも時間がかかります。
硬化時間についても、現場条件に応じた管理が必要です。注入材が地盤中へ入った後、硬化するまでの間にどの程度移動するかは、注入材だけでなく地盤や地下水など複数の条件に左右されます。
硬化時間が長ければ必ず遠方へ流れる、短ければ必ず安全という単純な判断はできません。短すぎれば予定した改良範囲に十分浸透しない可能性があり、条件によっては注入設備側の施工性にも影響します。現地地盤の状態と施工目的に合わせて設定することが重要です。
本施工前に確認施工を行える場合は、実際の地盤で注入圧力や注入量の挙動を確認し、その結果を本施工へ反映することが有効です。特に地中埋設管との離隔が小さい場所や、管路周囲の埋戻し状態に不確実性がある場所では、最初から全区間を同じ条件で進めるのではなく、現場で得られた情報をもとに条件を確認します。
薬液注入近接施工では、計画値を守ることと同時に、計画値から外れる兆候を見逃さないことが重要です。
確認4 地中埋設管側で管内流入の兆候を監視する
注入機側の圧力と流量を監視していても、それだけで地中埋設管への薬液流入を確実に把握できるとは限りません。そのため、設備の種類や現場条件に応じて、地中埋設管側でも異常を確認できる体制を整えます。
下水管や雨水管など、マンホールや桝を通じて流下状況を安全に確認できる設備では、施工前に監視候補位置を確認します。注入地点に最も近いマンホールだけではなく、管路の流下方向や分岐も確認することが重要です。
もし流動状態の注入材が管内へ入った場合、流水の影響を受けて下流へ移動する可能性があります。そのため、注入地点直近だけを見て異常がないと判断せず、流下方向を考慮した監視位置を設定します。
施工前の状態も記録します。水位、濁り、既存の堆積物、付着物、浸入水など、もともとの状態が分からなければ、施工中に見つかった変化が薬液注入によるものなのか判断しにくくなります。
特に濁りについては、工事に伴う周辺作業や通常の排水状況でも変化する可能性があります。一つの現象だけで薬液流入と断定せず、発生時刻と注入記録を照合して判断します。
注入担当者と管路側の監視担当者は、同じ時間軸で情報を共有できるようにします。例えば、ある孔の特定深度で圧力変化が発生した時刻と、下流側の監視位置で異常が確認された時刻を比較できれば、原因を検討しやすくなります。
現場では監視地点が注入設備から離れていることがあります。道路の反対側や別区画にあるマンホールを確認する場合、声だけでは情報が届かないことがあります。そのため、異常確認後にすぐ注入を停止できる連絡方法を事前に決めておく必要があります。
ただし、マンホールや管路内部の確認には安全上の注意が必要です。酸素欠乏や有害ガス、流水、転落などの危険がある場所へ、監視目的だけで安易に作業員を入れることは避けなければなりません。必要な安全措置を講じ、設備管理者の管理方法に従って確認します。
上水道、ガス、電力、通信などでは、排水管と同じ監視方法を適用できません。施工者が設備を開放して直接確認することは避け、管理者との事前協議で監視方法や異常時の連絡方法を決めます。
地中埋設管側の監視で重要なのは、「流入したことを確認する」だけではありません。異常につながる兆候をできるだけ早い段階で捉え、注入を継続してよいか判断することです。
確認5 異常時の中止基準・連絡・確認・再開手順を決める
薬液注入近接施工では、異常を見つけることと同じくらい、異常を見つけた直後にどう動くかが重要です。
施工前に中止条件を決めていないと、「もう少し注入して様子を見る」「予定数量まであと少しだから続ける」といった判断が現場で起きる可能性があります。異常時ほど判断が難しくなるため、施工開始前に基本的な停止判断の考え方を共有しておきます。
中止や一時停止を検討する兆候としては、注入圧力の継続的な急変、計画と大きく異なる注入量、想定外の場所からの注入材や濁水の出現、周辺地盤の不自然な隆起、構造物の変位、地中埋設管側で確認された異物や異常などが考えられます。
ただし、具体的な管理数値をすべての現場で一律に設定することは適切ではありません。地盤条件、注入工法、埋設設備の種類、設計条件などに合わせて施工計画で管理基準を定めます。
異常を確認したら、まず注入作業を安全な状態に移行し、その時点の施工情報を確定します。孔番号、注入深度、注入ステップ、開始時刻、異常発生時刻、圧力、注入速度、積算注入量などを記録します。
次に、周辺の状況を確認します。地表への漏出がないか、マンホールなどで異常が確認されていないか、地盤や舗装に変位がないかを調べます。
管内への流入が疑われる場合には、対象となる地中埋設設備の管理者へ連絡し、設備の性質に応じた対応を協議します。施工者の判断だけで洗浄や除去作業を行うのではなく、注入材の状態、管路の用途、下流設備への影響などを確認したうえで適切な方法を検討します。
特に注入材が硬化する性質を持つ場合には、対応に時間を要すると除去方法が変わる可能性があります。そのため、異常時の連絡先や責任者を施工前に明確にしておくことが重要です。
停止後に原因を確認せず、同じ条件で再開することも避けます。再開する場合には、異常の原因を整理し、必要に応じて注入速度、圧力、注入量、注入順序、施工位置、配合などを見直します。
例えば、特定深度で管路方向への逸走が疑われた場合、その深度の施工方法を変更する必要があるかもしれません。地表変位が問題になった場合には、注入圧力や施工順序など別の項目を見直す必要があります。
「異常を止める手順」と「工事を再開する手順」を分けて考えることがポイントです。停止できたからといって原因が解消したわけではありません。再開条件まで施工計画に整理しておくことで、同じ異常の繰り返しを防ぎやすくなります。
地中埋設管の種類によって変わる薬液注入近接時の注意点
地中埋設管という言葉には、さまざまな設備が含まれます。管の用途や構造が異なれば、薬液注入近接時に注意すべき点も変わります。
下水管や雨水管では、管内断面の確保が重要です。注入材が継手や損傷部から流入し硬化すると、流下断面を狭める可能性があります。管内の既存堆積物に付着すれば、流下状況へ影響することも考えられます。
特に取付管や支管が多い区間では、本管だけを見ていても十分とは限りません。地盤側から取付管周囲を通って流入する可能性も考え、分岐位置を把握しておきます。
上水道管など圧力を有する設備では、外部の薬液が管内へ流入するリスクだけでなく、注入による周辺地盤の変位が管体や継手へ影響しないかを確認します。
ガス管についても同様に、管内への流入という一つのリスクだけに限定せず、削孔による直接損傷や地盤変位などを含めて管理者と施工条件を確認します。
電力や通信設備では、ケーブルを収容する管路やハンドホールなどが存在します。注入材がハンドホール周辺や管路内部へ入り込むと、その後の設備維持管理に支障を与える可能性があります。設備管理者との調整を行い、必要な離隔や監視方法を確認します。
さらに注意したいのが廃止された地中埋設管です。使用されていないから問題ないと考えるのは危険です。廃止管が別の空洞や構造物へつながっていれば、注入材を遠方まで運ぶ経路になる可能性があります。
現地で不明管を発見した場合にも、勝手に廃止管と判断しないことが重要です。用途や接続先を確認し、必要な対応を決めてから施工します。
管内流入と同時に地盤変位や周辺への逸走も確認する
地中埋設管の薬液注入近接施工では、管内流入だけに意識を集中させると、別の異常を見逃す可能性があります。
薬液注入による影響として確認したいのが地表面や周辺構造物の変位です。注入条件や地盤状態によっては、注入材が想定したように地盤へ浸透せず、周辺地盤を押す方向へ作用する可能性があります。
そのため、必要に応じて地表高や周辺構造物の状態を施工前に記録し、施工中の変化を確認します。
マンホールや桝など地表から確認できる構造物がある場合は、その周囲の舗装状態や高さ関係を施工前に把握しておくと、施工中の変化を比較しやすくなります。
薬液の地表への漏出にも注意します。注入地点から離れた場所で漏出が発生した場合は、地下に想定外の移動経路が存在している可能性があります。
ただし、地表に薬液が出ていないからといって、必ず設計範囲内だけに注入されているとは限りません。地下の空洞や旧構造物、埋戻し帯などへ移動していても、地表からは見えない場合があります。
そこで、注入圧力、注入速度、注入量、地表変位、地中埋設管側の監視結果を組み合わせて確認します。
複数の情報を同時に見ることで、例えば「注入量は増えているのに圧力が上がらず、別の場所で濁りが確認された」といった異常の組み合わせを把握しやすくなります。
薬液注入近接施工では、一つの数値が正常だから安全と判断するのではなく、施工全体の挙動に矛盾がないかを見ることが大切です。
施工前・施工中・施工後の記録を一連で残す
地中埋設管周辺の薬液注入では、施工中の品質確保に加え、後から工事状況を追跡できる記録が重要です。
施工前には、地中埋設管位置、注入孔位置、マンホール、弁室、試掘確認箇所などを整理します。位置だけでなく、それぞれ何を確認した地点なのか分かるように記録します。
試掘で管を確認した場合は、管のどの位置を計測したのかを明確にします。管頂なのか、管側面なのか、管芯を推定した位置なのかによって意味が異なります。
施工中は注入孔番号と施工データを対応させます。孔番号、施工日時、深度、注入ステップ、注入速度、圧力、注入量などを整理し、異常が発生した場合はその時刻と内容も記録します。
写真についても、施工機械だけを撮影するのではなく、位置を特定できる情報と組み合わせることが重要です。注入孔の番号や地中埋設管の地上目印、周辺構造物との位置関係が分かるようにしておけば、施工後に確認しやすくなります。
施工後は、必要に応じて施工前と同じ確認箇所を再確認します。管内確認が可能な設備では、施工前記録と施工後記録を比較することで、新しい付着物や閉塞などの有無を判断しやすくなります。
また、地表面やマンホールなどの高さを管理していた場合は、施工前後の差を確認します。
重要なのは、図面、写真、注入記録を完全に別々の資料として扱わないことです。どの写真がどの注入孔や埋設管位置に対応しているのか分かるように整理すると、後日異常が発生した場合の原因追跡が容易になります。
地中埋設管は施工後に地表から直接見ることができません。そのため、施工時に残した記録が将来の維持管理や別工事の重要な基礎資料になります。
地中埋設管近接施工で位置情報を管理するポイント
地中埋設管近接施工では、位置情報の管理方法も重要です。施工図上で注入孔を正しく配置していても、現地への位置出しでずれれば、想定していた離隔を確保できなくなる可能性があります。
施工前には、基準となる座標や高さを整理し、地中埋設管と注入孔をできるだけ共通の基準で管理します。
既存図面の座標系と現場で使用する座標系が異なる場合には、変換や位置合わせを適切に行います。座標系の取り違えは、地中埋設管の位置そのものを大きく誤認する原因になります。
高さについても注意が必要です。標高と地表からの深さを混同すると、断面上の位置関係を誤ります。管頂高、管底高、管芯高、地盤高など、何を表す数値なのか明確にします。
注入孔は孔口位置だけでなく、削孔方向と削孔深度を記録します。斜め削孔の場合には、孔口位置が正しくても削孔角度がずれれば、深部の位置が計画から外れる可能性があります。
また、施工中に孔位置を変更した場合には、変更後の実際の位置を記録します。当初計画図だけが完成資料として残ってしまうと、将来別の工事を行う際に誤った位置情報として参照されるおそれがあります。
地中埋設管の位置も同様です。試掘によって図面と現況のずれが判明した場合は、現況確認結果を施工管理資料へ反映します。
位置情報の価値は、工事が終わった後にも続きます。将来同じ道路で掘削や地盤改良を行うとき、過去の注入孔と地中埋設管の位置関係が把握できれば、施工計画を立てる際の有用な資料になります。
LRTK Phoneを地中埋設管近接施工の記録に活用する
地中埋設管と多数の注入孔を現場で管理する場合、位置情報と写真、施工記録を対応させることが重要です。そのための方法の一つとして、LRTK Phoneを使って現場位置を記録する運用が考えられます。
例えば、施工前に確認したマンホール、桝、試掘確認地点、地中埋設管の地上投影位置などを現地で記録します。注入孔についても、孔番号と位置を対応させておけば、どの孔が地中埋設管へ近接しているのかを施工中に確認しやすくなります。
ただし、地中埋設管は地下にあるため、地表で高精度に位置を取得しただけで、地下の管位置が自動的に確定するわけではありません。既存図面、試掘、設備管理者から得た情報、管路調査などを組み合わせることが必要です。
試掘で地中埋設管を確認した場合には、LRTK Phoneで取得した地点が管頂なのか、管側部なのか、地表上の管芯投影点なのかを区別して記録します。位置だけを残して計測対象を書かなければ、後からデータを利用するときに意味を判断できなくなるからです。
薬液注入孔についても同じです。地表の孔口位置だけでなく、削孔角度や深度などを施工記録と組み合わせることで、地中埋設管との三次元的な位置関係を整理しやすくなります。
異常時の記録にも位置情報は役立ちます。例えば地表への漏出が確認された地点、舗装の変位を確認した地点、監視していたマンホールなどを記録しておけば、注入孔や管路との距離を後から照合できます。
また、施工前、施工中、施工後に同じ地点を記録できれば、現場状況の時系列比較にも利用できます。
地中埋設管の近接施工では、「どこで何が起きたか」を正確に残すことが重要です。位置情報だけでも、写真だけでも、施工数量だけでも十分ではありません。それぞれを関連付けることで、施工管理だけでなく完成後の説明や維持管理にも使いやすい記録になります。
まとめ
地中埋設管の近くで薬液注入を行う場合、管内流入を防ぐには、注入孔と管路の離隔だけを確認するのでは不十分です。地下では地層、地下水、埋戻し帯、既設構造物、空隙、地中埋設管の継手や損傷など、さまざまな条件が薬液の移動に影響する可能性があります。
最初の確認は、地中埋設管の位置、深さ、構造、状態を施工前に把握することです。図面だけを現況と断定せず、現地のマンホールや桝、試掘結果などと照合し、三次元的な位置関係を整理します。
2つ目は、注入孔から地中埋設管までの薬液の移動経路を考えることです。直線距離だけを見るのではなく、管路周辺の埋戻し部、地層境界、旧構造物、地下水、管の継手などを含めて判断します。
3つ目は、注入圧力、注入速度、注入量、硬化時間などを現場条件に合わせて管理することです。施工中に圧力や注入量が想定と異なる挙動を示した場合には、予定数量を入れることを優先せず、原因を確認します。
4つ目は、地中埋設管側でも可能な範囲で監視することです。排水系統では施工前の状態を記録し、流下方向も考慮して監視地点を設定します。それ以外の設備については、管理者と協議した方法で確認します。
5つ目は、異常時の停止基準、連絡方法、確認方法、再開条件を施工前に決めることです。異常発生後にその場で判断を始めるのではなく、誰が停止を判断し、誰へ連絡し、何を確認してから再開するのかを明確にしておくことが重要です。
さらに、管内流入だけでなく地盤隆起や周辺への逸走も同時に確認します。注入圧力、注入量、地表変位、管路側の監視結果など複数の情報を組み合わせれば、一つの数値だけでは判断しにくい異常を発見しやすくなります。
地中埋設管は施工後に直接確認しにくい設備です。そのため、施工前の確認位置、実際の注入孔、施工中の数値、異常確認地点、施工後の状態を一連の記録として残すことが、その後の維持管理にもつながります。
多数の注入孔と地中埋設管の位置関係を現場で整理し、写真や施工記録まで位置情報と対応させたい場合には、LRTK Phoneを活用した現場記録の方法も検討できます。