文化財の保存修理、維持管理、現況記録などでは、地上型レーザースキャナを用いるTLS文化財計測によって、対象物の形状を高密度な点群として取得できます。しかし、現場で取得した点群をそのままBIM担当者へ渡しても、円滑に活用できるとは限りません。座標の基準、単位、点群の範囲、不要点の有無、ファイル形式、必要な精細度などが整理されていなければ、受け取った側で点群の意味を確認する作業が増え、モデル化の開始が遅れてしまいます。 特に文化財では、現代の建築物とは異なり、柱や壁が完全な直線や平面になっていないことがあります。経年変化による傾斜、反り、沈下、欠損、補修跡なども含めて現況を記録する必要があるため、点群を安易に整形すると、保存すべき情報まで失われるおそれがあります。BIMへ渡す前のデータ整理では、単にファイル容量を小さくするのではなく、原計測データの信頼性と履歴を保ちながら、モデル化に必要な情報を見つけやすくすることが重要です。 この記事では、「TLS 文化財 計測」で情報を探している実務担当者に向けて、文化財TLS点群をBIMへ受け渡す際の6つのデータ整理手順を解説します。現地計測担当者、点群処理担当者、BIMモデル作成担当者の間で認識をそろえ、手戻りを抑えるための考え方を順番に確認していきます。
文化財TLS点群をBIMへ渡す前に整理方針を決める
TLSで取得した点群は、計測対象の表面にレーザーが到達し、距離や方向を観測できた位置を三次元座標として記録したものです。点群には対象物の形状が詳しく含まれていますが、それだけで柱、梁、壁、屋根、建具などの部材情報が自動的に定義されるわけではありません。BIMモデルを作る際には、点群を参照しながら部材の範囲や形状を判断し、用途に応じた属性を与える工程が必要です。 そのため、点群整理の出発点は「できるだけ多くの点を渡すこと」ではなく、「何を読み取り、どのようなモデルを作るための点群なのか」を明確にすることです。保存修理の検討に使う点群と、施設案内や全体形状の把握に使う点群では、必要な範囲や精細度が異なります。構造的な変形を把握したい場合には柱や梁の傾斜、接合部周辺、基礎付近を残す必要があります。一方、屋根形状を確認したい場合には、軒先、棟、谷、屋根面の連続性が重要になります。 文化財では、点群をモデル化の材料としてだけでなく、計測時点の状態を示す記録として扱う視点も欠かせません。BIMモデルでは形状を一定程度単純化することがありますが、原点群には部材の反り、表面の不陸、欠損などが残されています。後から別の目的で再解析できるように、原点群とBIM用に整理した点群を区別して保存することが重要です。 データ整理を始める前には、原計測データ、位置合わせ後の統合点群、不要点除去後の点群、軽量化したBIM参照用点群というように、処理段階を分けて管理します。処理済みデータだけを残すと、除去した点や変換前の座標を確認できなくなる可能性があります。各段階を上書きせず、処理内容と作成日時が追跡できる状態にしておけば、モデル作成中に疑問が生じたときも原点群へ戻って確認できます。 また、文化財の点群には、公開範囲を慎重に判断すべき情報が含まれる場合があります。非公開区画、管理設備、脆弱な部位、収蔵物、人物などが記録されていないかを確認し、利用者と利用目的に応じて受け渡す範囲を調整します。データ整理は技術的な処理だけではなく、保存管理上の取り扱いを含めて計画する必要があります。
手順1 利用目的とモデル化範囲を明確にする
最初の手順は、BIMモデルの利用目的と対象範囲を明確にすることです。同じ文化財建造物を扱う場合でも、保存修理の設計、変形の記録、部材管理、維持管理、公開用資料の作成など、目的によって求められるモデルの内容は変わります。目的が曖昧なまま点群を整理すると、必要な部分を間引きすぎたり、反対に不要な範囲まで高密度で渡したりする原因になります。 まず、対象とする建物、部屋、階、立面、部材を特定します。建物全体をモデル化するのか、特定の柱列や小屋組だけを対象とするのかによって、点群の分割方法が変わります。敷地、地形、周辺構造物もBIMへ取り込む場合には、建物本体との座標関係を保ったまま整理する必要があります。部分モデルを作る場合でも、周囲との位置関係を確認できる程度の参照範囲を残しておくと、切り出した点群の場所を把握しやすくなります。 次に、BIMでどこまで現況形状を再現するのかを決めます。文化財の柱にはわずかな傾きや曲がりがあり、壁面には不陸が生じていることがあります。これらをすべて詳細な自由形状として表現すると、モデルの作成や操作に大きな負荷がかかります。一方、一般的な直線や平面に置き換えすぎると、現況の特徴を読み取れません。どの変形をモデル形状として表し、どの情報を点群や別の調査記録で保持するのかを、計測担当者とBIM担当者の間で決めておく必要があります。 モデル化の精細度は、対象全体で一律にする必要はありません。全体配置や主要部材は標準的な精細度とし、保存修理の検討対象となる接合部、彫刻、変形部、欠損部だけを詳細に扱う方法もあります。この場合、詳細部分の点群を別ファイルに分けると、通常作業では軽量な全体点群を参照し、必要なときだけ詳細点群を追加できます。 点群の色や反射強度を利用するかどうかも、この段階で確認します。形状だけを参照するのであれば三次元座標を中心に整理できますが、材料の境界、塗装の状態、補修箇所の位置などを視覚的に判断する場合には色情報が役立つことがあります。ただし、点群の色は撮影時の照明、露出、影、表面の反射などの影響を受けます。色の違いだけで材料や劣化状態を断定せず、写真、目視調査、過去の修理記録などと照合する前提を共有します。 成果として必要な図面やビューも確認しておきます。平面、立面、断面、天井見上げ、屋根伏せ、部材詳細など、最終成果から逆算すると、点群に残すべき範囲が見えやすくなります。断面を作る予定がある場所では、断面線の周囲に十分な点群があるかを確認します。見通せない部分やレーザーが届かなかった部分は、点群整理だけでは補えないため、欠測位置として明示し、必要に応じて追加計測を検討します。 利用目的と範囲をまとめた文書には、対象部位、モデル化の用途、必要な図面、重視する変形や細部、除外する範囲、希望する座標基準、受け渡し時期などを記載します。この文書が点群整理の判断基準となり、担当者ごとの認識のずれを防ぎます。
手順2 座標系、基準点、単位を統一する
二つ目の手順は、点群の座標系、基準点、方向、単位を統一することです。点群の形状が正しくても、BIM側の座標と一致していなければ、既存図面や別時期の計測データと重ねられません。文化財の経年変化を比較する場合には、座標基準の違いが見かけ上の変位として表れる可能性もあるため、特に慎重な管理が必要です。 TLSの各スキャンは、機器を設置した位置を基準とする個別の座標で取得されることがあります。複数地点のスキャンを一つにまとめるには、ターゲット、基準点、共通形状などを用いて位置合わせを行います。さらに、BIMや測量成果と重ねる場合には、現場で採用した共通の座標へ変換します。 座標には、公共的な座標系を利用する場合と、対象文化財に合わせたローカル座標を利用する場合があります。どちらが適切かは、既存の測量成果、管理方法、周辺地形との関係、将来の再計測などを踏まえて判断します。重要なのは、座標値だけを渡すのではなく、どの基準に基づく座標なのかを説明できるようにすることです。 ローカル座標を使う場合には、原点の位置、基準とした軸、北方向との関係、高さの基準を明記します。たとえば建物の主要な柱列を一方の軸に設定した場合、軸線を決めた部位と方向を記録します。建物が経年変形している場合、どの二点を結んで基準方向としたかによって、モデル上の傾きや回転の見え方が変わるためです。 高さについても、標高に基づくのか、任意の基準高を用いるのかを明確にします。標高を使う場合は、その高さがどの基準や測量成果に基づくかを記録します。床面を任意の高さとした場合には、どの床面のどの位置を基準としたのかを示します。「1階床を高さゼロ」とだけ記載すると、床の不陸や段差がある文化財では基準位置を再現できないことがあります。 単位の確認も欠かせません。点群では座標値がメートル単位、BIMではミリメートル単位というように、作業環境によって設定が異なることがあります。単位情報が正しく認識されないまま読み込まれると、点群が極端に大きくなったり、小さくなったりします。受け渡し前に既知の二点間距離や代表的な部材寸法を確認し、BIM側で読み込んだ後も同じ距離になることを検証します。 座標値が非常に大きい場合には、BIM上での表示や操作に影響が出ることがあります。その場合、測量座標を保持した原点群とは別に、BIM作業用のローカル座標へ移した点群を作成する方法があります。ただし、単純に座標を移動して渡すだけでは、元の位置へ戻せません。移動量、回転角、基準点の対応を記録し、測量座標とBIM作業座標を相互に変換できる状態にします。 座標情報を整理した資料には、座標系の名称またはローカル座標の定義、水平位置の基準点、高さの基準、単位、軸方向、座標変換の内容を記載します。点群ファイル名だけで座標の種類を判断させず、受け渡し資料の中で明示することが大切です。
手順3 点群を登録し計測品質を確認する
三つ目の手順では、複数のスキャンを登録し、位置合わせの状態と点群品質を確認します。ここでいう登録とは、異なる設置位置から取得した点群を共通座標上に配置する処理です。登録が不十分な点群をBIMへ渡すと、同じ柱や壁が二重に見え、どちらの面を基準にモデル化すべきか判断できなくなります。 登録後は、全体的な誤差指標だけで品質を判断しないことが重要です。平均的な値が小さく見えても、建物の端部、上下階の接続部、細長い回廊、屋根裏などで局所的なずれが残っている可能性があります。基準点やターゲットの残差に加えて、柱の稜線、梁の角、壁面、開口部の縁など、形状を確認しやすい場所で点群の重なりを目視します。 文化財建造物では、表面が不規則で完全な平面が少ない場合があります。そのため、壁面を強制的に平面へ合わせるような処理は、実際の不陸や変形を消してしまう可能性があります。登録では、対象物全体に均等に配置した基準情報を利用し、特定の面だけに依存しないことが望まれます。共通形状を利用する場合も、形状変化が少なく、複数方向の位置関係を拘束できる範囲を選びます。 点群密度も確認します。レーザーの照射間隔は、対象までの距離、入射角、計測設定、遮蔽物などによって変化します。同じ設定で計測しても、機器から遠い場所や斜めに捉えた面では、点の間隔が広くなることがあります。全体の平均密度だけでなく、モデル化する重要部位に必要な点が存在するかを確認します。 欠測の確認も重要です。柱の背面、梁の上面、軒裏、彫刻の奥、建具の裏側などは、一つの設置位置から見えないことがあります。点群がない部分をBIM上で周辺形状から推定する場合には、それが計測値ではなく推定形状であることを区別できるようにします。欠測が成果に大きく影響する場合には、現場へ戻れる段階で追加計測を検討した方が安全です。 文化財の表面には、光沢、濡れ、暗色、細かな凹凸など、レーザー計測に影響する条件が存在します。得られた点が少ない部分や、周辺から離れた点が発生している部分については、写真や現地記録と照合します。点があることだけを理由に実際の形状と判断せず、反射条件や遮蔽による可能性を考慮します。 品質確認では、既知点や検証点との比較も有効です。登録に使用していない点を検証用として確保できれば、点群全体の位置を独立して確認できます。ただし、評価値は計測方法、対象距離、基準点配置、機器条件などに左右されます。特定の数値を一律の合否基準にするのではなく、BIMの利用目的と必要な精度に照らして判断します。 確認結果は、登録方法、使用した基準点、検証箇所、確認されたずれ、欠測範囲、注意が必要な部位として記録します。BIM担当者は現場の計測状況を直接見ていないことが多いため、点群の信頼できる範囲と注意すべき範囲が分かる資料を添えることが重要です。
手順4 不要点を除去し対象別に分割する
四つ目の手順は、BIM参照に不要な点を除去し、対象別に点群を分割することです。TLS文化財計測では、対象物だけでなく、作業員、見学者、仮設足場、養生材、車両、植栽、家具、展示物なども記録されることがあります。これらが大量に残っていると、BIM担当者が必要な形状を見つけにくくなり、表示負荷も増えます。 不要点の除去では、何を削除したかを説明できるようにします。たとえば仮設足場を除去すると、その背後にある壁面まで誤って削除する可能性があります。人物の周辺では、対象面の点が一部隠れていることもあります。自動処理だけに依存せず、削除範囲を複数方向から確認し、文化財本体の点が欠けていないかを点検します。 一時的な設置物であっても、調査目的によっては残すべき場合があります。修理工事中の記録であれば、足場や支持材の位置が工程管理上の資料になることがあります。展示状態の記録であれば、展示物や什器も必要かもしれません。不要かどうかは見た目だけで判断せず、最初に定めた利用目的に従って分類します。 点群の分割方法は、BIM担当者が表示を切り替えやすい単位にします。建物ごと、階ごと、区画ごと、外部と内部、屋根と軸部、主要部材と装飾部などが考えられます。ただし、細かく分けすぎるとファイル数が増え、管理が難しくなります。モデル作成の作業範囲と、点群を読み込む環境の性能を踏まえて分割単位を決めます。 分割した点群同士の座標は変えないことが原則です。各ファイルが共通座標を保持していれば、BIM上で必要な点群だけを読み込んでも正しい位置に配置できます。ファイルごとに原点を変えると、再統合するときにずれが生じる原因になります。作業上の理由で個別の原点を設定する場合には、共通座標へ戻すための変換情報を添付します。 切り出し境界にも注意が必要です。壁と柱の境界、上下階の境界、屋根と軒の境界など、モデル化の判断に必要な部分で点群を切断すると、部材の連続性を確認しにくくなります。分割境界には適度な重複範囲を設け、隣接ファイルを同時に表示したときに位置関係を確認できるようにします。 文化財では、同じ名称の部屋や部材が複数存在することがあります。ファイル名には、建物名、階、方位、区画、部材種別、処理段階などを一定の順序で含めます。「最終」「修正版」「最新版」のような相対的な名称だけでは、後から違いを判断できません。作成日や版番号を組み合わせ、更新履歴と対応させます。 不要点除去後には、原点群との差分を確認します。点数が減ったことだけでなく、主要な柱、梁、壁、床、屋根、装飾部が残っているかを確認します。削除の判断に迷う点は無理に消さず、分類を分けて非表示にできる状態にする方が、後から再利用しやすくなります。
手順5 精細度を保ちながら点群を軽量化する
五つ目の手順は、必要な精細度を保ちながらBIM参照用点群を軽量化することです。TLSで取得した高密度点群は、文化財の細部を記録できる一方、データ容量が大きくなりやすく、BIM上での表示や断面作成に時間がかかることがあります。軽量化では、単純に一定割合の点を削除するのではなく、モデル化に必要な形状が読み取れるかを確認しながら調整します。 点群の間引き方法には、一定間隔の格子内から代表点を残す考え方や、周辺の形状変化に応じて点を残す考え方があります。平坦な壁や床では点数を減らしても形状を把握しやすい一方、彫刻、組物、反りのある部材、欠損部、接合部などでは高い密度が必要になることがあります。対象全体に同じ間引き条件を適用するより、部位の重要度と形状の複雑さに応じて調整する方が適切です。 軽量化の基準は、点群の総点数だけでは決められません。BIMで作成する部材の最小寸法、必要な断面の厚さ、確認したい変形量、表示環境などを考慮します。たとえば全体の柱配置をモデル化する点群と、彫刻表面の細部を記録する点群では、必要な点間隔が異なります。BIM担当者と試験的な読み込みを行い、操作性と視認性の両方を確認すると判断しやすくなります。 間引き後は、原点群と比較して形状の差を確認します。柱の稜線が丸く見える、薄い部材が消える、部材間の隙間が埋まる、凹凸の頂部だけが失われるといった変化がないかを確認します。断面表示では問題が目立ちやすいため、主要な平面、立面、断面方向で比較します。 ノイズ除去と軽量化は分けて考える必要があります。周囲から離れた孤立点や明らかな移動物の点を除去する処理と、正しい対象面の点を間引く処理では目的が異なります。両方を一度に行うと、どの処理によって形状が変わったのか分かりにくくなります。先に不要点や異常点を確認し、その後に間引きを行い、それぞれの処理条件を記録します。 色情報を保持する場合には、軽量化後の見え方も確認します。点数を減らすと、色の境界が粗く見えたり、小さな補修跡が分かりにくくなったりすることがあります。形状確認用の軽量点群と、色や表面状態を確認する詳細点群を分ける方法も有効です。 BIM担当者へは、少なくとも全体を確認できる軽量版と、重要部位を確認できる詳細版を区別して渡すと扱いやすくなります。原密度の統合点群は記録用として保持し、日常的なモデル作成では軽量版を使用します。詳細な判断が必要になったときだけ原点群または部分詳細点群を参照できる構成にすれば、情報を失わずに作業負荷を抑えられます。 軽量化後の点群には、処理前後の点数、間引き方法、設定した間隔、対象範囲、保持した属性などを記録します。ただし、設定値だけで品質を説明することはできません。最終的には、必要な部材形状や変形が読み取れることを目視と寸法確認で検証し、利用目的に適合しているかを判断します。
手順6 ファイル形式と管理情報を整えて受け渡す
六つ目の手順は、BIM側で利用可能なファイル形式を選び、管理情報を添えて受け渡すことです。点群には、三次元座標だけを保存する形式、色や反射強度を含められる形式、データ容量を圧縮できる形式などがあります。受け渡し形式は、使用するBIM環境が直接読み込めるか、座標や属性が維持されるか、将来も再利用しやすいかを確認して決めます。 一般的な交換形式としては、E57、LAS、LAZ、XYZ、PLYなどが候補になります。ただし、同じ拡張子であっても、保存される属性や読み込み時の挙動が作業環境によって異なることがあります。拡張子だけで互換性を判断せず、実際の点群の一部を使って読み込み試験を行います。 XYZのようなテキスト形式では、座標列の順序、区切り文字、色情報の有無、単位などを別途説明する必要があります。色を含める場合には、各列が何を表し、どの範囲の数値を使用しているかを明記します。列の定義が不明なファイルは読み込み自体ができても、色や強度が正しく表示されない可能性があります。 圧縮形式を利用するとデータ容量を抑えられますが、受け取り側が対応しているかを事前に確認します。必要に応じて、保存用の交換形式と、BIMで直接参照する作業用形式を分けます。特定の作業環境だけで扱える形式だけを保存すると、将来の再利用が難しくなる可能性があるため、比較的汎用性のある形式も併せて保持することが望まれます。 ファイルを渡す前には、別の作業環境で再度開き、座標、単位、色、点数、範囲が維持されているかを確認します。書き出し処理が完了しただけでは、正しい成果になっているとは限りません。代表的な基準点の座標、既知の寸法、点群の外接範囲を記録し、書き出し前後で比較します。 受け渡しフォルダには、原計測データを無条件にすべて入れるのではなく、用途ごとに整理した成果を配置します。原点群、登録済み統合点群、BIM参照用軽量点群、部分詳細点群、座標資料、品質確認資料、現地写真、処理履歴などを明確に区別します。原点群を受け渡し対象に含めるかどうかは、データ容量、管理方針、契約上の成果範囲を確認して決めます。 管理情報には、計測日、対象範囲、計測担当、使用した座標基準、単位、登録方法、不要点除去の内容、軽量化条件、欠測範囲、注意事項、ファイル形式、版番号などを記載します。機器や処理環境に関する情報も、将来の再処理に必要な範囲で残します。特定の名称だけに依存せず、取得条件や処理内容が分かる形で説明することが重要です。 ファイル名とフォルダ名には、共通の命名規則を適用します。名称の順序を統一し、建物、階、区画、点群種別、座標種別、版番号、作成日などを識別できるようにします。日本語名を使うか英数字を使うかは受け渡し環境に合わせますが、名称の意味を説明する一覧を添えると誤解を防げます。 受け渡し後には、BIM担当者が点群を読み込んだ状態を共同で確認します。原点付近に正しく配置されているか、向きが一致しているか、上下が反転していないか、単位が合っているか、必要な属性が見えるかを確認します。データ送付を作業の終了とせず、読み込み確認までを受け渡し工程に含めることで、初期段階の手戻りを抑えられます。
BIM担当者と共有したい点群利用上の注意点
文化財TLS点群をBIMへ渡す際には、点群が対象物の完全な実体そのものではなく、計測条件のもとで取得された観測結果であることを共有する必要があります。レーザーが届かなかった部分には点がなく、反射条件が不利な表面では点密度が低下することがあります。点群に形状が見えないからといって、その場所に部材が存在しないとは限りません。 反対に、点が存在していても、それが文化財本体の表面とは限りません。移動物、ほこり、反射の影響、仮設物などが点として残る場合があります。BIM担当者が点群だけを見て部材境界を判断すると、不要点を形状としてモデル化する可能性があります。疑わしい部分は、現地写真、計測記録、図面、目視調査結果などと照合します。 BIMモデルでは、点群のすべての凹凸を再現することが目的ではない場合があります。モデル化による形状は、設計、管理、図面作成などの用途に合わせて整理された解釈です。そのため、BIM形状と点群が完全には一致しない部分があっても、直ちに誤りとは限りません。ただし、どの程度単純化したのか、現況変形をどこまで反映したのかを記録しておく必要があります。 文化財では、左右対称に見える建物でも、実際には部材寸法や配置が異なることがあります。一方の柱や建具を複製して反対側へ配置すると、現況と合わない可能性があります。類似部材を効率的にモデル化する場合でも、代表寸法だけで一律に置き換えず、点群とのずれを確認します。 点群から作成した断面にも注意が必要です。断面の厚さを大きくすると、前後にある点が重なって表示され、部材が実際より太く見えることがあります。反対に断面を薄くしすぎると、点密度が低い部分で形状が途切れます。断面位置と抽出幅を記録し、重要な寸法は複数方向の表示で確認します。 変形や劣化の評価についても、点群だけで断定しない姿勢が必要です。点群から傾斜、反り、凹凸、欠損の位置を把握できる場合がありますが、その原因や構造的な安全性まで自動的に判断できるわけではありません。保存修理や安全性に関わる判断では、専門家による現地調査や他の調査結果と組み合わせます。
文化財TLS点群の受け渡しで起こりやすい手戻り
文化財TLS点群の受け渡しで多い問題の一つは、座標の説明不足です。BIM担当者がファイルを読み込めても、建物がどの方向を向いているか、既存図面のどこに配置すべきか分からなければ作業を始められません。基準点の座標表だけでなく、基準点の位置が分かる図や写真を添えると確認しやすくなります。 単位の不一致も起こりやすい問題です。読み込み時に倍率を調整すれば見た目を合わせられる場合がありますが、その倍率が正しい根拠を確認せずに進めると、寸法誤差を残す可能性があります。受け渡し前後で同じ二点間距離を確認し、単位と尺度を確定させます。 点群が一つの巨大なファイルに統合されている場合も、作業負荷が増えます。必要な部屋だけを確認したくても建物全体を読み込む必要があり、表示や切り替えに時間がかかります。反対に細分化しすぎると、必要なファイルを探す作業が増えます。BIMの作業区分を確認し、階、区画、部位などの実用的な単位で分割することが重要です。 処理済み点群だけが渡され、原点群や処理履歴が残っていないケースにも注意が必要です。モデル作成中に不自然な欠測や変形が見つかっても、計測時から存在したのか、処理によって生じたのかを確認できません。処理段階ごとのデータと履歴を残し、どのファイルをBIM参照用としたかを明確にします。 点群の密度を一律に下げすぎることも手戻りの原因です。全体表示では問題がないように見えても、断面を作ると柱の角や薄い部材が読み取れない場合があります。軽量化前に必要な成果を確認し、重要部位だけは詳細点群を分けて残します。 欠測部分が説明されていないと、BIM担当者が周辺形状から推定してモデルを閉じてしまうことがあります。推定そのものが必要な場合もありますが、計測に基づく形状と推定形状を区別しなければ、後の利用者がすべて実測されたものと誤解する可能性があります。欠測図や注意事項を添え、推定部分にはモデル側で識別できる情報を持たせます。 また、同じファイル名のまま点群を更新すると、どの版を参照してモデルを作成したのか分からなくなります。点群の更新とBIMモデルの更新時期がずれると、古い点群に基づく部材と新しい点群に基づく部材が混在する可能性もあります。版番号、作成日、変更内容を管理し、BIMモデルが参照した点群版を記録します。
まとめ
文化財TLS点群をBIMへ渡す際には、点群を単に書き出して送るのではなく、利用目的に沿って情報を整理する必要があります。最初にモデル化の目的と範囲を決め、座標系、基準点、方向、単位を統一します。その後、複数スキャンの登録状態と計測品質を確認し、不要点を除去して扱いやすい単位に分割します。さらに、重要な細部を失わない範囲で軽量化し、利用環境に合ったファイル形式と管理情報を整えて受け渡します。 特に重要なのは、原点群、処理済み点群、BIM参照用点群を区別し、処理履歴を残すことです。BIMモデルは文化財の現況を目的に応じて整理した情報であり、原点群の完全な代替ではありません。点群とモデルの両方を関連付けて管理することで、保存修理、維持管理、経年比較など、将来の用途にもつなげやすくなります。 現場では、TLSによる広範囲かつ高密度な計測に加えて、狭い場所や確認が必要な部位を機動的に記録したい場面もあります。現地で位置情報を伴う計測や記録を補完し、必要なデータを関係者間で扱いやすくしたい場合は、計測目的と要求精度を確認したうえで、LRTK Phoneの活用も検討してみてください。