法面工事では、切土、盛土、法面整形、排水施設の設置、補強工、削孔など、地盤へ直接作用する作業が数多く発生します。施工範囲や重機の進入範囲に電力線、通信線、給水管、排水管、ガス管、計測用ケーブル、既設暗渠などが埋設されている場合、位置や深さを十分に確認しないまま作業を始めると、掘削や削孔によって損傷させるおそれがあります。
特に法面は、平坦な造成地と違って平面位置だけでは埋設物との離隔を判断しにくい場所です。施工前の地表では十分な深さにあった埋設物でも、切土によって地盤を下げれば計画法面へ近づきます。また、アンカーや補強材、排水孔などを斜め方向へ施工する場合には、孔口から離れた地中で既設設備と交差する可能性もあります。
埋設物事故を防ぐためには、図面を確認するだけでは不十分です。資料調査、現地踏査、必要な探査や試掘、埋設物管理者との確認・協議、施工直前の情報共有までを一連の手順として管理し、「確認できている場所」と「まだ不確実な場所」を区別する必要があります。埋設物が施工の影響範囲に入る場合は、関係法令、発注者の仕様、道路管理者や埋設物管理者が定める手順を確認し、その条件を優先して施工方法を決めます。([厚生労働省][1])
この記事では、「法面」で検索し、施工前の安全確認や埋設物対策を検討している施工管理者、現場監督、測量担当者、安全担当者などに向けて、法面施工前に埋設物を確認し、破損事故のリスクを減らすための5つの手順を実務的な視点から解説します。
法面施工で埋設物確認を重視すべき理由
法面工事では、地表面を整えるだけでなく、施工目的に応じて地盤内部まで作業が及びます。切土法面では地山を掘削して計画断面まで切り下げ、盛土法面では基礎地盤処理や排水工を行います。さらに、法枠、補強材、アンカー、排水ボーリング、側溝、集水桝などを施工する場合には、工種によって地盤内部まで機械や施工部材が到達します。
そのため、埋設物の有無を「施工前の地表面から何メートル下にあるか」だけで判断すると危険です。例えば、施工前には地表から十分に離れていた管路でも、切土によって数メートル地盤を下げれば、施工後の法面から見て浅い位置になる可能性があります。
また、法面では水平距離と高さの両方を確認しなければなりません。平面図だけを見ると施工範囲から外れているように見える埋設物でも、斜面形状や削孔角度を考慮すると施工範囲へ近づく場合があります。特に斜め方向へ削孔する工種では、孔口位置と既設埋設物が離れていても、地中の施工軌跡が交差する可能性があります。
法面周辺には、排水設備が配置されていることがあります。法肩排水、縦排水、法尻側溝、暗渠排水、集水桝などは、法面の雨水処理や地下水処理に用いられる設備です。既設法面の改修や補修を行う場合には、過去の工事で設置された排水管や集水系統が地中に残っている可能性があります。
さらに、道路や建物、造成地に隣接する法面では、周辺施設へ供給する電力や通信、給排水などの設備が法面周辺を通過していることもあります。施工対象となる法面の図面に記載がなくても、隣接施設の設備図や埋設物台帳などに経路が示されている場合があります。
埋設設備を損傷すると、単純な補修だけでは済まないことがあります。設備の機能停止によって周辺施設へ影響が及んだり、漏水によって地盤状態が変化したりする可能性があります。設備の種類によっては、作業員や周辺利用者の安全にも影響します。
こうした事故を減らすには、「埋設物があると分かっている場所」だけを管理するのではなく、「埋設物があるかどうか十分に分かっていない場所」を重点的に管理することが重要です。資料に記載されていないことを、埋設物が存在しない根拠にはできません。
既設図面は重要な資料ですが、設計段階の計画と施工後の実際の位置が完全に一致しているとは限りません。施工時の変更、補修、増設、地形改変などによって、現在の状況が図面作成時から変化している可能性があります。
したがって、法面施工前の埋設物確認では、資料を出発点としながら、現地、必要な探査や試掘によって情報の確度を高め、埋設物管理者との確認・協議を行ったうえで、最終的に施工者が現場で理解できる形へ変換する必要があります。国土交通省の安全施工技術指針でも、埋設物が予想される場所では台帳等による確認、位置と深さの事前確認、必要な試掘、管理者との協議や工事関係者への伝達が示されています。
手順1 既設図面と関係資料から埋設物候補を洗い出す
最初の手順は、施工対象となる法面とその周辺について、入手可能な図面や記録を確認することです。この段階の目的は埋設物の位置を完全に確定することではなく、どのような設備が存在する可能性があり、どの範囲を重点的に現地確認すべきかを整理することです。
確認対象は法面の施工図だけではありません。造成図、竣工図、排水計画図、既設構造物の図面、設備図、過去の改修記録、補修記録など、施工範囲と関係する資料を横断的に確認します。道路敷や既設インフラに近接する場合は、道路管理者や埋設物管理者が保有する台帳、管理図、竣工記録などの確認方法も事前に整理します。設計図書に記載がないことだけを根拠に、埋設物がないとは判断しません。
例えば法面上部に道路がある場合には、道路付属施設へ接続する管路やケーブルが法肩周辺を通っている可能性があります。法面上部に建物があれば、給水、排水、電力、通信などの引込み経路が施工範囲へ近接していることがあります。
法尻に水路、桝、設備盤などがある場合には、そこへ接続する管路が法面側へ延びている可能性を考えます。擁壁に隣接している場合には、水抜き設備や背面排水なども確認対象です。
図面を確認するときは、設備の線だけを見るのではなく、図面の作成年月と改訂状況にも注意します。同じ現場について複数の図面が残っている場合、古い図面と新しい図面が混在している可能性があります。
施工現場へ古い図面を持ち込み、それを最新情報として扱うと、埋設位置を誤って判断する原因になります。そのため、資料ごとに作成時期や改訂履歴を確認し、現在の施工判断に使用できる情報なのかを整理します。
また、計画図と竣工時の記録は同じではありません。当初設計から経路が変更されている場合や、施工時の納まりによって位置が調整されている場合も考えられます。竣工時の記録がある場合には、当初図と比較し、変更された場所がないか確認します。
平面位置と同時に高さ関係も確認します。埋設物に高さ情報がある場合には、それが管頂、管底、管中心、ケーブル位置などのどこを示す数値なのかを整理します。基準が異なる数値を混在させると、施工時の離隔を正確に把握できません。
法面施工では、施工前の現況地盤と施工後の計画法面を区別して考える必要があります。現在の地表面から十分な深さがある管路でも、切土後には地表へ接近する可能性があるためです。
図面上で施工範囲と埋設物を重ねる場合は、切土線や法尻線だけを見るのではなく、重機が掘削する範囲、仮設道路、資材置場、排水工の掘削範囲なども確認します。施工対象の外側であっても、重機が進入する場所や地盤を掘り返す場所は埋設物確認の対象になります。
さらに、座標情報がある場合には座標系や現場基準との整合を確認します。異なる基準の座標を同じ図面上で扱うと、数値は精密でも現地では位置がずれることがあります。高さについても同様で、基準高が異なっていないか確認することが必要です。
この段階では、情報の確度も整理しておくと後工程が進めやすくなります。竣工記録で位置が明確な設備、古い図面にしか記載がない設備、経路が推定されるだけの設備などでは、確認方法を変える必要があります。
資料調査によって「ここには何も記載がない」という結果になった場合も、それで確認終了とはしません。古い法面や何度も補修された場所では、すべての既設設備が現在の資料へ反映されていない可能性があります。資料は現地確認の優先順位を決めるための基礎情報として扱うことが重要です。
手順2 現地踏査で地上設備と地形の変化を照合する
資料確認の次に行うのが現地踏査です。図面上で整理した埋設物候補と、現在の法面や周辺設備を実際に照合します。
現地で最初に確認したいのは、地下設備へつながる可能性がある地上の設備です。マンホール、ハンドホール、集水桝、弁、排水口、設備盤、引込み部、擁壁の貫通部、水抜き部などを確認します。
地上設備が見つかった場合は、単体として記録するだけでなく、周囲の設備との関係を見ます。例えば法肩と法尻の両方に桝がある場合、その間に管路が設けられている可能性を考えられます。
ただし、二つの設備を直線で結べば実際の埋設経路になるとは限りません。地中では既設構造物を避けたり、途中で曲がったり、分岐したりしている場合があります。踏査で想定した経路はあくまで仮説として扱い、後続の確認につなげます。
現地踏査で特に重要なのが、図面作成後の地形変化です。法面では、過去の崩壊、補修、切土、盛土、造成などによって地形が変わっている場合があります。
過去に盛土されていれば埋設物は当初より深く見える可能性があります。反対に、地表が削られていれば埋設物の土被りが減少している可能性があります。
法面表面に補修跡がある場合にも注意が必要です。コンクリートの打継ぎ、部分的な植生の違い、舗装の復旧跡、掘り返したような地盤の変化などは、過去の工事を推測する材料になります。
ただし、こうした外観だけで埋設物の位置を確定することはできません。目的は、追加の確認が必要な場所を抽出することです。
現地踏査では、施工機械の動線も同時に確認します。法面本体から離れている埋設物でも、重機の進入路や旋回範囲、仮設道路の施工範囲に入れば影響を受ける可能性があります。
例えば施工機械を法肩から進入させる場合、法肩付近の埋設物は直接掘削しなくても車両荷重を受けます。仮設道路を施工するために表土を掘削する場合には、その工事自体が埋設物への接触リスクになります。
法尻に作業ヤードを設ける場合にも、地盤の整形や排水処理によって掘削が発生することがあります。そのため、完成形の施工範囲だけではなく、施工期間中に地盤へ作用する範囲全体を確認する必要があります。
現地踏査では施工予定の法面を上から見るだけ、または下から見るだけにせず、可能な範囲で複数の方向から確認すると状況を理解しやすくなります。
法肩側からは上部施設との関係、法尻側からは排水設備や下部施設との関係を把握できます。側方から見ることで、地形の変化や既設構造物との高低差が分かる場合もあります。
確認した場所は写真だけでなく、図面上の位置や測点などと関連付けて記録します。写真だけ残しても、後になって撮影場所が分からなければ施工管理には使いにくくなります。
「法尻付近に桝があった」「法肩近くに引込み設備があった」といった情報を、施工範囲との位置関係が分かる形で整理することが重要です。
手順3 探査によって埋設物の位置を絞り込む
資料と現地踏査から埋設物の存在が想定される場合は、現場条件に応じて探査を行い、位置をさらに絞り込みます。
地中探査には複数の考え方があり、対象物の材質、深さ、周辺地盤、地表条件などによって適した方法が異なります。すべての埋設物を一つの方法で確実に検出できるわけではありません。
金属系の管路やケーブルなど、対象物の条件によっては電磁的な反応を利用して位置を確認できる場合があります。一方、非金属管や材質が不明な埋設物では、別の探査方法や資料照合、試掘などを組み合わせる必要が生じることがあります。
探査結果を扱うときに重要なのは、「反応がある」と「実物の位置が確定した」を区別することです。探査によって示された線が、そのまま埋設物の中心位置や外形を正確に表しているとは限りません。
法面施工では、埋設物の外径や保護材を含めた幅も施工判断に影響します。そのため、一本の細い線として捉えるのではなく、一定の注意範囲を持つ対象として扱うことが重要です。
また、探査で反応が得られない場合にも注意が必要です。資料上は埋設物の存在が想定されるのに探査結果が得られなければ、「何もない」のではなく「現時点では確認できていない」と考えるべきです。
対象物の材質や深さ、周辺地盤などの条件によっては、検出しにくいことがあります。したがって、探査結果だけを根拠として重機掘削へ移行するのではなく、資料情報や現地状況、埋設物管理者から得た情報と照合します。
法面上で探査する場合には、斜面そのものが測定条件へ影響する場合もあります。平坦地と同じように結果を解釈できるとは限らないため、使用する探査方法の適用条件を確認し、必要に応じて複数方向や周辺の確認結果を組み合わせて経路を絞り込みます。
探査によって位置を表示する場合は、現場マーキングの意味を関係者で統一します。試掘によって確認済みなのか、探査による推定位置なのか、図面から転記した位置なのかが分からない状態では、施工者が情報の確度を判断できません。
特に注意したいのが、法面工で行われる削孔との関係です。アンカーや補強材、排水孔などは、地表面から斜めに地中へ伸びます。
例えば孔口が既設管路から数メートル離れていても、削孔角度によって地中では管路へ近づく可能性があります。平面図だけで離隔を確認すると、こうした交差を見落とします。
削孔を伴う施工では、孔口位置、削孔方向、削孔長、既設埋設物の平面位置と深さを組み合わせて確認することが大切です。必要に応じて断面上で位置関係を整理し、施工軌跡と埋設物が近接する場所を特定します。
また、ボーリングマシン等を使用する作業で、地下工作物の損壊により労働者へ危険を及ぼすおそれがある場合には、事前に地下工作物の有無や状態を管理者に確かめるなどして調査し、その結果に応じた措置を講じる必要があります。探査機器による反応確認だけで、この管理者確認を代替できるとは考えないことが重要です。([厚生労働省][1])
探査は試掘を不要にするためだけの工程ではありません。どこを重点的に確認すべきかを絞り込み、無計画な掘削を避けるための工程として考えると、法面施工の安全管理に活用しやすくなります。
手順4 試掘で実際の位置と深さを確認する
施工範囲と埋設物が近接する場所や、資料と探査結果が一致しない場所では、現場条件、発注者の仕様、管理者との協議内容などに応じて試掘を行い、実際の埋設状況を確認します。国土交通省の安全施工技術指針では、埋設物が予想される場所について台帳と照合して位置を確認したうえで慎重に試掘し、種類、位置、規格、構造等を原則として目視確認する考え方が示されています。
試掘の大きな目的は、図面や探査による推定情報を、現物確認によって具体化することです。
確認する内容は平面位置だけではありません。施工内容に応じて、埋設物の深さ、方向、大きさ、材質、保護状態などを確認します。周囲に他の設備がないかを見ることも重要です。
図面上では一本の管路しか記載されていなくても、試掘すると別の配管やケーブルが近接している場合があります。そのため、想定していた設備を一本発見しただけで、周囲の安全がすべて確認できたと判断しないことが大切です。
また、発見した設備が、探していた対象そのものかを確認する必要があります。複数の管路が存在する場所で、最初に見つかった一本を目的の管路だと誤認すると、本来確認すべき設備を見落としたまま施工することになります。
法面で試掘する場合は、深さの記録方法にも工夫が必要です。単に「施工前の地表から何メートル」と記録すると、その地表面を切土した後には位置を再現しにくくなります。
可能な範囲で、現場基準点や周辺の残存構造物、座標、高さなどと関連付けて記録し、施工後にも位置関係を確認できるようにします。
試掘位置についても、一地点だけの確認で経路全体を直線と決めつけないことが重要です。管路が曲がる可能性がある場所、分岐部、既設構造物の周辺、施工範囲と接近する区間などでは、必要に応じて複数箇所で確認します。
例えば法面に沿って長い距離を管路が通っている場合、一地点だけで深さを確認しても、全区間で同じ深さに埋設されているとは限りません。過去の地形、勾配、構造物との取り合いによって、管路高さが変化している可能性があります。
試掘に際しては、対象設備や現場条件に応じた施工手順を確認します。埋設位置が十分に分かっていない段階で、機械による掘削を一気に進めれば、確認のための作業そのものが損傷事故につながります。
特に道路敷や電力、通信、ガス、上下水道などの管理設備に近接する場合は、施工者だけで試掘方法を決めず、埋設物管理者、道路管理者、発注者など必要な関係者と、試掘位置、方法、防護、立会の要否、緊急時の連絡方法を確認します。埋設物が掘削影響範囲にある場合、管理者等との協議や必要な保安措置を決めることが安全施工上の重要な前提です。
既設設備へ近づくにつれて慎重な方法へ切り替え、関係者が定めた手順や安全条件に従って確認することが必要です。
試掘によって実際の位置が図面と異なることが分かった場合は、その場所だけの問題と考えず、関連区間にも同様の差がある可能性を検討します。
例えば図面より一定方向へずれていた場合でも、全区間が同じ量だけ平行移動しているとは限りません。施工時の経路変更が一部分だけで行われている可能性もあります。
そのため、試掘結果は既存資料へ単純に一点だけ追加するのではなく、どこまでを確認できた情報として扱えるかを明確にします。
試掘後に埋設物を一時的に露出した状態で管理する場合は、周辺作業による損傷や転落など、新たな危険が発生しないよう現場条件に応じた保護が必要です。
埋設物確認は、設備を見つけることだけが目的ではありません。その設備を損傷させず、安全に施工できる状態へつなげることが目的です。
手順5 埋設物情報を施工範囲へ反映して共有する
埋設物の位置を確認したら、その情報を実際の施工へ反映します。調査担当者だけが正確な位置を把握していても、重機オペレーターや作業員に伝わっていなければ事故防止にはなりません。
まず、確認した埋設物を施工図や現場管理図などへ反映します。このとき重要なのは、確認の確度も分かるようにすることです。
試掘で実物を確認した位置と、探査で推定した位置、既設図面だけに記載されている位置では信頼度が異なります。それらを同じ種類の線で表示すると、見る人がすべて確定情報だと誤解する可能性があります。
施工関係者が「どこまで確認済みで、どこから先が推定なのか」を判断できる管理方法にすることが重要です。
現地ではマーキングも有効ですが、法面施工の場合は施工によって地表そのものがなくなる点に注意が必要です。
施工前の法面に印を付けても、切土や表土除去を行えばマーキングは消えます。雨や土砂、重機走行によって見えなくなることもあります。
そのため、地表マーキングだけに依存せず、座標、周辺の基準物、位置付き写真など、再表示に利用できる情報を併せて残します。
特に法面施工では、工程の進行に合わせて埋設物の見え方が変化します。施工前には深い位置だった埋設物が、切土途中では掘削面へ接近するためです。
施工開始時に一度説明しただけではなく、危険範囲へ近づく工程の前に再度確認する運用が有効です。
施工担当者への共有では、単に「この場所に管路がある」と説明するだけでなく、施工内容との関係を示します。
例えば、掘削機械のバケットが近接する場所なのか、削孔方向と交差する可能性があるのか、仮設排水の掘削範囲に含まれるのかによって注意点が変わります。
工種ごとにどの埋設物がリスクになるかを整理して伝えることで、現場での注意が具体的になります。
埋設物が施工の影響範囲にあることが確認された場合は、位置だけでなく、防護方法、立会の要否、緊急時の連絡先や連絡方法など、管理者との協議で決めた事項も工事関係者へ共有します。国土交通省の安全施工技術指針でも、これらの事項を決定し、工事関係者へ確実に伝達することが示されています。
また、工種や施工班が変わるタイミングにも注意が必要です。一次掘削を行った班が埋設位置を理解していても、後から入る法面工や排水工、削孔担当者へ情報が引き継がれなければ、同じ危険が再び生じます。
施工前打合せや作業前確認では、埋設位置だけではなく、想定外の物体が見つかった場合の対応方法も共有しておきます。
現場で用途不明の管、ケーブル、構造物などが現れた場合、作業員が独自判断で撤去したり掘削を続けたりすると危険です。
どのような状況で作業を止め、誰へ確認し、どのように再開判断を行うのかをあらかじめ明確にします。管理者が不明な埋設物を発見した場合は、必要な調査を行って管理者を確認し、安全確認後に処置する考え方が公的な安全施工指針でも示されています。
施工計画が変更された場合には、埋設物確認も見直します。現場条件によって法面勾配、掘削範囲、排水位置、削孔位置などが変われば、当初は影響しなかった埋設物が新たに施工範囲へ入る可能性があります。
埋設物調査を施工開始前の一度限りの作業として扱わず、施工範囲の変更と連動して更新することが重要です。
法面特有の埋設物リスクを施工計画へ反映する
法面の埋設物確認では、平坦地の掘削とは異なる条件を施工計画へ反映させる必要があります。
第一に考えたいのが、施工による地表面の変化です。切土では施工が進むほど地盤面が下がるため、埋設物までの離隔は小さくなります。
施工開始時の地表から見れば十分に深い設備でも、最終的な法面断面では接触する可能性があります。したがって、埋設深さを施工前地表との関係だけで管理するのではなく、計画断面との離隔として確認することが重要です。
盛土法面の場合には、直接掘削による接触だけでなく、上載荷重にも目を向けます。埋設物の上を大型車両や施工機械が繰り返し通行する場合には、設備の条件や施工計画に応じて影響を確認する必要があります。
法面補強工では、地中への施工軌跡を確認することが特に重要です。アンカーや補強材は、地表の一点から地盤内へ一定の方向で施工されます。
そのため、孔口の近くに埋設物がないという理由だけでは安全とは判断できません。施工角度と長さを含めて、地中のどの範囲を通過するかを確認します。
排水ボーリングなども同様です。施工方向の先に既設設備が存在すれば、地表から見えない場所で接触する可能性があります。
法面に隣接する道路や建物がある場合には、施工範囲を法面内部だけに限定しないことも重要です。
法肩付近には上部施設へ接続する埋設物が通っている可能性があります。法尻には道路排水、施設排水、電気や通信などの設備が集まっている場合があります。
また、法面改修では既設の排水施設にも注意が必要です。法面の安定を目的として設置された暗渠や集水管を誤って切断すると、施工中や施工後の排水機能へ影響する可能性があります。
用途が分からない管を発見した場合も、不要なものと即断せず、既設施設との関係や管理者を確認する必要があります。
さらに、施工中の仮設計画も埋設物と関係します。仮設排水路、重機進入路、足場基礎、資材置場などは完成形には残らなくても、施工中には地盤へ作用します。
本体工事の範囲だけを埋設物調査していると、こうした仮設工事で事故が発生する可能性があります。
法面の安全管理では、最終的な完成断面と施工途中の状態を分けて考えることが大切です。どの段階でどの埋設物へ近づくのかを把握し、必要な確認をその前に終えておくことで、施工途中で突然作業を止める事態を減らせます。
位置と高さを記録して施工中の再確認に備える
埋設物事故を防ぐには、調査結果を記録し、施工中にも利用できる状態にしておくことが重要です。
記録で特に重要なのが、位置と高さです。写真だけでは現地のどこなのか再現できない場合があります。反対に座標だけでは、どのような設備を確認した地点なのかが伝わりにくいことがあります。
位置情報、写真、設備の種類、確認方法などを対応付けておくことで、施工担当者が後から確認しやすくなります。
法面では施工によって現況地盤が変わるため、高さの記録にも注意します。地表からの深さだけではなく、現場内で共通して利用できる高さ基準と関連付けておけば、施工途中でも埋設物の位置を把握しやすくなります。
例えば切土によって地表がなくなった後でも、既知の座標や高さから埋設物位置を再確認できれば、次の施工段階で活用できます。
また、位置を数値で扱う場合は、現場全体で基準を統一することが必要です。異なる座標系や高さ基準のデータを混在させると、数値自体は精密でも施工位置が一致しないことがあります。
外部資料の座標を利用するときは、現在の現場管理で使用している座標との整合を確認します。
記録には確認方法も残します。同じ位置情報でも、試掘によって実物を確認した地点と、探査による推定地点では意味が異なります。
後から別の担当者が見ても、その情報の信頼度を理解できるようにしておくことで、過信による事故を防ぎやすくなります。
現場で取得する写真についても、埋設物だけを大きく撮影するのではなく、周囲との位置関係が分かる写真を残すことが有効です。
法肩、法尻、既設構造物、桝などの基準となる対象が写っていれば、施工後に現況が変わった場合でも当時の位置関係を理解しやすくなります。
埋設物確認の記録は、担当者個人の端末や紙だけで管理するのではなく、施工に関係する必要な人が確認できる状態にしておくことが重要です。
長期間の工事では担当者の交代もあります。工種が切り替われば、新しい作業員が現場へ入ることもあります。誰かの記憶だけに依存した埋設物管理では、時間が経つほど情報が失われます。
位置付きの現場記録を活用すれば、埋設物確認を施工中の位置管理へつなげやすくなります。
LRTK Phoneでは、測位写真機能により写真と座標、撮影方位をセットで保存できるため、確認地点を後から振り返るための現場記録に活用できます。公式の製品情報でも、写真と座標、撮影方位をセットで保存する機能が案内されています。([Lefixea Irtk][2])
ただし、位置情報を利用する場合も、それだけで埋設物の安全性を判断するものではありません。既設図面、埋設物管理者からの情報、探査結果、試掘結果、現地マーキング、施工図などを組み合わせて判断することが基本です。
特に埋設物は地表から直接確認できないため、一つの情報だけを過信しないことが重要です。高精度な測位記録も、地中探査や試掘、管理者確認そのものを代替するものではありません。
記録を整理しておくと、施工範囲が変更された場合にも役立ちます。当初の確認範囲と変更後の施工範囲を比較し、どこを追加調査すべきか判断しやすくなります。
施工途中で想定外の埋設物が見つかった場合にも、それまでの確認位置や調査範囲を振り返ることで、周辺に同様の設備が存在する可能性を検討できます。
埋設物確認の記録は、施工前に提出して終わる資料ではなく、施工中の判断を支える情報として更新し続けることが大切です。
まとめ 法面施工は埋設物を見える情報に変えてから始める
法面施工前の埋設物確認では、既設図面を見るだけで安全を判断することはできません。
最初に既設図面や関係資料、埋設物管理者が保有する情報などから埋設物の候補を洗い出し、その情報を基に現地踏査を行います。次に、必要な場所について探査を実施し、施工範囲と近接する重要箇所や位置が不明確な箇所では、関係者が定める手順に従って試掘などで実際の位置と深さを確認します。そして、得られた情報を施工図や現地へ反映し、実際に作業する人へ共有するところまでが埋設物確認の一連の流れです。
法面工事では、平面位置だけでなく高さ方向を含めた確認が欠かせません。施工前の地表から深い位置にあった埋設物でも、切土後には計画法面へ接近することがあります。
また、アンカーや補強材、排水孔などの削孔では、孔口から離れた地中で埋設物と施工軌跡が近づく可能性があります。施工内容に応じて三次元的な位置関係を考えることが必要です。
さらに、埋設物事故を防ぐうえでは「確認した情報」と「まだ確認できていない情報」を区別することも重要です。
既設図面に記載されている位置、探査で推定した位置、試掘で現物を確認した位置では、それぞれ情報の確度が異なります。それらを同じものとして扱うと、現場で過信が生まれる可能性があります。
埋設物情報を現場で利用できる形に整理し、工種や施工班が変わっても確実に引き継ぐことが、施工中の事故防止につながります。
施工範囲が変われば埋設物確認も更新する必要があります。当初計画になかった掘削や排水工が追加される場合、既に確認済みの範囲だけを前提に作業を進めるのではなく、新しい施工範囲に対して再確認することが大切です。
法面施工で重要なのは、地表から見えない危険を施工開始前にできるだけ「見える情報」へ変えることです。
資料調査、現地踏査、探査、試掘、位置記録を組み合わせ、施工範囲との関係を段階的に確認すれば、埋設物に関する不確実性を減らせます。ただし、埋設物が施工の影響範囲にある場合や削孔で地下工作物を損傷するおそれがある場合は、施工者だけの判断で進めず、埋設物管理者との確認・協議、関係法令、発注者仕様、道路管理者等のルールに従って必要な保安措置を決めることが前提です。([厚生労働省][1])
確認した埋設物や注意箇所を位置付きの現場記録として残し、施工中にも再確認できる環境を整えたい場合は、測位と現場記録を組み合わせて活用できるLRTK Phoneの製品ページも確認し、法面施工における埋設物管理や位置情報共有の効率化を検討してみてください。