配電設備の雷害調査で侵入経路の特定が重要な理由
配電設備で雷害が発生したとき、焼損した機器だけを交換して復旧を完了すると、同じ侵入経路から再びサージが入り、被害が繰り返されるおそれがあります。雷によって発生する過渡的な異常電圧や異常電流は、目に見える損傷箇所と実際の侵入箇所が一致するとは限りません。電源側から侵入したサージが制御回路へ回り込む場合もあれば、通信線や計装線から入ったサージが接地線を通じて複数の機器へ広がる場合もあります。
そのため、配電設備の雷害調査では、故障した機器を特定するだけでなく、サージがどこから入り、どの導体を通り、どの地点で電位差を生じさせたのかを整理する必要があります。侵入経路を十分に確認しないまま対策機器を追加すると、保護する場所がずれてしまったり、異なる接地系統間の電位差を拡大させたりする可能性があります。
雷害調査で重要なのは、単一の痕跡だけで結論を出さないことです。雷発生時刻、故障警報、被害分布、配線経路、接地構成、保護機器の状態、絶縁破壊の痕跡など、複数の情報を重ね合わせて判断します。特に、配電盤、分電盤、制御盤、通信設備、屋外センサー、照明設備、監視設備などが相互接続されている施設では、電源線以外の経路も含めて調査しなければなりません。
また、雷害の調査中には、損傷した絶縁部や短絡した回路が残っていることがあります。復電や試験を行う際は、設備管理者と有資格者が安全手順を定め、停電確認、残留電荷の確認、検電、必要な保護具の使用などを徹底することが前提です。外観上の損傷が少なくても、内部の絶縁性能が低下している場合があるため、安易な再投入は避けなければなりません。
サージが配電設備へ侵入する主な経路
雷サージの侵入経路を調べるには、まずサージが電源線だけから入るとは限らないことを理解する必要があります。配電設備につながる導体は、すべて侵入経路または流出経路になり得ます。高圧側や低圧側の電源線、接地線、通信線、信号線、計装線、同軸線、屋外照明の配線、警報線、金属配管、建築物の金属部などが対象です。
電源系統では、架空線や屋外配線の近傍に落雷した際に生じる電磁誘導や、系統内の電位変動によってサージが伝わる場合があります。雷が設備へ直接落ちていなくても、周辺への落雷によって配線に過渡電圧が誘起されることがあります。変圧器や遮断器があるからといって、雷サージが完全に遮断されるわけではありません。サージは機器の巻線間容量や配線間の結合などを通じて、低圧側や制御側へ現れる可能性があります。
信号系統では、屋外センサー、監視カメラ、遠隔監視装置、計測器、通信中継設備などにつながる長い配線が侵入経路になりやすくなります。建物内の配電設備が正常でも、屋外機器側から信号線を通じてサージが入り、制御盤内の通信回路や電源回路を損傷させることがあります。この場合、電源入力部よりも通信端子付近の損傷が大きくなることがあります。
接地系統も重要です。雷電流が大地へ流れたとき、接地極周辺の電位が一時的に上昇し、離れた場所にある別の接地極との間に大きな電位差が生じる場合があります。複数の設備が異なる接地系統につながれ、さらに信号線や金属配管で相互接続されていると、その接続導体を通じて電流が流れる可能性があります。これは大地側から設備内部へ電流が入り込んだように見える経路を形成します。
金属配管、ケーブルラック、盤の筐体、構造物の鉄骨なども調査対象です。これらが適切に接続されていない場合、雷発生時に部分的な電位差が生じ、近接する導体との間で放電することがあります。外観上は小さな放電痕でも、その瞬間に接続されていた電子機器へ大きな影響を与えていることがあります。
侵入経路は一つとは限りません。電源線から入ったサージの一部が接地線へ流れ、別の接地系統から信号線へ回り込むなど、複数の経路が組み合わさることもあります。雷害調査では入口だけでなく、電流が抜けた経路まで考えることが大切です。サージ電流は必ず閉じた経路を形成するため、侵入点、通過点、流出点を一連の回路として整理します。
ステップ1 雷発生時刻と設備異常の初動情報を保全する
最初のステップは、雷が発生した可能性のある時刻と、配電設備で異常が確認された時刻をできるだけ正確に整理することです。雷害発生直後は復旧作業が優先されるため、警報履歴や機器の状態が失われやすくなります。電源を再投入したり、故障機器を交換したりする前に、初動情報を保存する必要があります。
確認する時刻は、停電が発生した時刻だけではありません。瞬時停電、電圧低下、保護装置の動作、通信断、監視値の急変、制御機器の再起動、警報の連続発生なども記録します。同じ施設内で複数の設備が異常になった場合は、それぞれの発生時刻と復旧時刻を分けて整理します。数秒から数分の差が、侵入経路を判断する手掛かりになる場合があります。
配電設備の監視記録が残っている場合は、イベント履歴、故障履歴、電圧や電流の変化、遮断器の動作、通信状態などを保存します。ただし、記録された時刻が正確とは限りません。設備ごとに時計がずれている可能性があるため、複数機器の履歴を比較する際は時刻同期の状態も確認します。監視画面に表示された順番だけで、故障の発生順序を断定しないことが重要です。
現場では、復旧前の状態を写真で残します。盤の正面だけでなく、盤内の端子部、保護機器、接地線、ケーブル引込部、通信端子、変色箇所、すす、溶融痕、放電痕、脱落した部品などを記録します。損傷部を清掃すると痕跡が消えるため、清掃や部品撤去の前に撮影します。撮影位置と方向が分かるように、盤番号や回路名称を同じ画面に含めると、後の照合が容易になります。
異臭、異音、煙、発光などを目撃した人がいる場合は、記憶が新しいうちに聞き取ります。どの場所から煙が出たか、雷鳴と設備停止のどちらが先に感じられたか、照明が消えた範囲はどこか、屋外設備に異常があったかなどを確認します。ただし、人の感覚には時間差や位置の誤認が含まれるため、証言だけで侵入経路を決定してはいけません。他の記録と照らし合わせるための情報として扱います。
交換した機器や溶断した部品は、可能な限り識別して保管します。故障品を廃棄してしまうと、電源入力側と信号入力側のどちらに損傷が集中していたのか確認できなくなります。保管時は設備名、回路名、取り外した位置、取り外し時刻を記載し、別の故障品と混ざらないようにします。
初動情報の保全では、原因を早く決めることより、事実を失わないことが優先されます。「雷が鳴った直後に壊れたため電源線から侵入した」といった早期の決め付けは避けます。ステップ1では、後の検証に使える時刻、状態、痕跡、証言、故障品をそろえることが目的です。
ステップ2 被害機器と無被害機器の分布を整理する
次のステップでは、故障した機器だけでなく、故障しなかった機器も含めて被害分布を整理します。サージの侵入経路を特定するには、どの設備が壊れたかと同じくらい、どの設備が壊れなかったかが重要です。
まず、対象施設の単線結線図、盤配置図、系統図、通信構成図などに、被害機器の位置を記入します。図面が更新されていない場合は、現場の実配線を優先して確認します。増設や改修によって、図面にない分岐回路や通信配線が追加されていることがあるためです。
同じ分電盤から給電されている機器のうち、一部だけが故障している場合は、その機器に接続された別系統の配線を確認します。例えば、同じ電源回路につながる二つの制御機器のうち、屋外信号線を持つ機器だけが故障しているなら、電源線ではなく信号線側から侵入した可能性を検討できます。反対に、信号線のない単純な電源機器も同時に損傷しているなら、電源系統または接地系統の影響が疑われます。
被害の程度も区分します。完全に動作しない機器、通信だけができない機器、電源部だけが故障した機器、入力端子だけが損傷した機器、外観上は正常だが動作が不安定な機器などに分けます。電子機器は一部の回路だけが損傷することがあり、単純な故障、正常という二分類では経路を読み違える可能性があります。
盤ごとの被害範囲も確認します。受電設備に近い盤から順番に被害が広がっているのか、建物の外周に近い盤へ集中しているのか、特定の接地系統につながる盤だけで発生しているのかを整理します。地理的な位置と電気的な接続関係は必ずしも一致しないため、平面図と系統図の両方で確認することが大切です。
屋外設備では、雷が落ちたと推定される方向との位置関係だけでなく、配線長や配線経路も確認します。落雷地点に近い機器が無傷で、離れた機器が故障している場合でも不自然とは限りません。長い配線や異なる接地系統との接続がある機器の方が、大きな電位差を受けることがあります。
無被害機器については、保護機器の有無、接地方法、配線方法、設置場所、電源の分岐位置を確認します。被害機器と比較することで、有効に働いた可能性のある対策を見つけられます。ただし、無被害だったことだけを理由に、その保護方法が常に十分であると判断してはいけません。今回のサージ経路から外れていただけという可能性もあります。
被害分布を整理すると、侵入経路の候補を絞り込めます。電源回路単位で被害がまとまっているのか、通信ネットワーク単位でまとまっているのか、接地系統をまたいで発生しているのかを見ます。この段階で複数の仮説を残し、次の配線調査で検証します。
ステップ3 電源線と信号線の接続関係を追跡する
ステップ3では、配電設備につながるすべての導体を対象に、実際の接続関係を追跡します。単線結線図だけでは、雷サージが通過した可能性のある細かな経路を把握できません。電源線、制御線、通信線、計装線、接地線、シールド、金属配管などを一つずつ確認します。
電源系統は、受電点から変圧器、主遮断器、分岐遮断器、末端機器まで順に追います。各区間の配線方法、屋外への引き出し、架空部分の有無、別棟への渡り配線、地中配線の経路などを確認します。別棟へ延びる配線は、建物間の接地電位差を設備内部へ持ち込む経路になることがあります。
中性線や接地側導体の扱いも重要です。相線側に明確な焼損がなくても、中性線側や接地側にサージ電流が流れた可能性があります。複数の電源系統が機器内部で接続されている場合や、制御電源と主回路電源が異なる盤から供給されている場合は、系統間の電位差が故障原因になることがあります。
信号線については、故障機器から接続先をたどり、屋内外の経路、分岐点、中継端子、接続機器を確認します。通信線が複数の盤を数珠状につないでいる場合、どの区間から侵入したかによって被害の並び方が変わります。端末側から順番に故障しているのか、中継点の両側で故障しているのかを見ます。
シールド線は、シールドの接続位置と接地方法を確認します。シールドが両端で接続されている場合、通常時には問題がなくても、雷発生時に両端の接地電位差によって大きな電流が流れることがあります。一方、片端のみの接続が適切かどうかは、信号方式、周波数、設備構成、保護設計によって異なります。現場の一部だけを見て、一律に正誤を決めないことが重要です。
盤内では、電源線と信号線の配線距離、交差方法、並行区間、端子配置を確認します。長い区間で近接して並行していると、一方の回路に流れた急峻な電流変化が、別の回路へ影響する場合があります。雷サージが直接信号線へ入っていなくても、盤内やケーブルラック内で誘導された可能性があります。
屋外機器に接続された金属配管や支持構造物も追跡します。金属配管が盤の筐体へ接続されている場合、その接続状態によってはサージ電流の一部が盤内へ流れ込むことがあります。接続部に変色、溶融、小さな穴、すすなどがあれば、放電経路の手掛かりになります。
配線追跡では、図面上の接続だけでなく、現場で実際につながっているかを確認します。撤去済みと思われていた配線が残っていたり、予備線が別の端子へ接続されていたりすることがあります。未使用線でも屋外まで延びていれば、サージを盤内へ導く可能性があります。
調査結果は、侵入候補となる経路と流出候補となる経路を区別して図面へ記録します。例えば、屋外信号線から入り、機器内部を通り、電源線または接地線へ抜けたという経路を仮定します。サージ電流の入口だけを探すのではなく、どこへ流れたかまで一続きの回路として描くことが、侵入経路の特定につながります。
ステップ4 接地と等電位ボンディングの状態を確認する
ステップ4では、配電設備の接地構成と、設備間の等電位化がどのように行われているかを確認します。雷害では、接地抵抗の値だけを見て良否を判断すると、重要な問題を見落とす可能性があります。雷サージは非常に短い時間に変化するため、接地線の長さ、引き回し、曲がり、接続状態、設備間の電位差などが影響します。
最初に、各盤、変圧器、避雷設備、通信設備、屋外機器、建築物の金属部が、どの接地系統につながっているかを整理します。接地極が複数ある場合は、それらがどこで接続されているかを確認します。図面上では共通接地になっていても、途中の接続不良や改修時の分離によって、実際には異なる電位になっていることがあります。
接地線の外観では、端子の緩み、腐食、断線、素線切れ、変色、溶融、異常な曲がり、過度に長い引き回しなどを確認します。接地線が接続されていても、細い渡り線を経由していたり、複数の盤を順番につないでいたりすると、雷サージによる電位上昇が盤ごとに異なる可能性があります。
盤の筐体、扉、取付板、ケーブルラック、金属配管、構造体などの接続状態も確認します。塗装面や腐食した接触面を介していると、電気的に十分な接続が得られていない場合があります。扉の接続線や可動部の接続部に放電痕がある場合は、瞬間的な電位差が生じた可能性を検討します。
接地抵抗を測定する場合は、測定条件と測定方法を記録します。既設設備では、他の接地極や金属配管と並列につながっているため、測定値が対象の接地極単体を表していないことがあります。また、事故後に測定した値が正常でも、雷発生時の過渡的な電位差が小さかったとは限りません。測定値は重要な資料ですが、それだけで侵入経路を否定しないことが大切です。
異なる建物や屋外設備をつなぐ信号線がある場合は、両端の接地構成を比較します。設備ごとに個別の接地極を持ち、それらが信号線のシールドや機器内部の回路を介して接続されていると、雷発生時に信号回路へ電流が集中する場合があります。このような構成では、信号線側の保護だけでなく、設備間の等電位化や絶縁方法も含めて検討します。
等電位ボンディングは、雷発生時に設備間の電位差を抑えるための考え方です。ただし、単に接続線を追加すればよいわけではありません。接続する対象、導体の経路、既存の接地方式、通常時の漏れ電流、信号回路への影響などを確認し、設備全体として設計する必要があります。現場判断で無計画に接地系統を変更すると、別の経路へ電流を流してしまう可能性があります。
このステップでは、接地極の性能だけでなく、サージ電流が設備間を移動したときにどの経路へ集中するかを考えます。被害機器が異なる接地系統の境界に配置されている場合、その機器が電位差を受ける橋渡し点になっていないかを確認します。
ステップ5 サージ防護機器と絶縁部の痕跡を調査する
ステップ5では、サージ防護機器の状態と、配電設備内に残された絶縁破壊や放電の痕跡を調べます。保護機器が設置されているから安全だった、または故障しているから機能しなかったと単純に判断することはできません。保護機器がサージ電流を処理した結果として劣化している場合もあれば、保護対象との配線が長く、十分に電圧を抑えられなかった場合もあります。
サージ防護機器では、表示状態、変色、膨れ、割れ、すす、端子の緩み、接続線の変色、切離し機構の動作などを確認します。外観に異常がなくても、内部性能が低下している可能性があるため、製造者が定める点検方法や交換基準に従って確認します。
設置位置も重要です。電源引込部に保護機器があっても、屋外信号線に保護がなければ、信号側から侵入する可能性があります。また、建物入口と末端機器の距離が長い場合は、入口側で抑えた後の配線に再び電圧が誘起されることも考えられます。保護機器の有無だけでなく、配電設備の境界、配線長、保護対象との位置関係を確認します。
保護機器から接地または等電位接続点までの配線は、できるだけ短く、不要な迂回がないことが望まれます。接続線が長く、大きく回り込んでいる場合、サージ電流が流れた瞬間に接続線上で電圧差が生じ、保護対象へ残る電圧が大きくなる可能性があります。盤内の見た目が整っていても、保護経路として不利な引き回しになっていないかを確認します。
絶縁部では、端子間、導体と筐体の間、配線と金属部の近接箇所、基板上の回路間などを調べます。小さな黒点、炭化、白化、すす、銅の飛散、溶融した樹脂、絶縁物の穴などが放電痕として残ることがあります。放電痕の始点と終点を観察すると、どの導体間に電位差が生じたかを推定できる場合があります。
一方で、焼損痕が最も大きい場所が侵入点とは限りません。サージが侵入した端子には小さな損傷しかなく、電流が集中した内部回路で大きな焼損が起きることがあります。焼損の大きさだけで経路を決めず、端子配置や回路構成と照合します。
絶縁抵抗や耐電圧に関する確認を行う場合は、接続された電子機器や保護機器への影響を考慮し、対象を適切に切り離して実施します。試験電圧を印加してよい回路かどうかを確認せずに測定すると、正常な電子回路を損傷させるおそれがあります。試験は設備仕様と安全手順に従って行います。
故障機器を分解して調べる場合は、電源入力部、信号入力部、接地接続部、内部電源回路、通信回路などの損傷位置を比較します。電源入力部に損傷が集中しているなら電源系統が疑われますが、内部で回路同士が接続されているため、断定には他の調査結果が必要です。信号端子付近の損傷と屋外配線の存在が一致するなど、複数の情報が重なったときに仮説の確度が高まります。
ステップ6 侵入経路の仮説を検証して再発防止策を決める
最後のステップでは、これまでに集めた情報から複数の侵入経路を仮定し、それぞれが被害状況を説明できるか検証します。最初から一つの原因に絞るのではなく、電源線からの侵入、信号線からの侵入、接地電位上昇、盤内誘導、金属配管経由などの候補を比較します。
仮説を作る際は、侵入点、通過経路、被害点、流出点を一続きにします。例えば、屋外センサー付近で生じたサージが信号線から制御盤へ入り、通信回路を損傷した後、機器の接地端子から盤の接地線へ流れたという形です。この経路が正しいなら、信号端子付近の損傷、屋外配線の存在、同じ通信系統にある機器の被害、電源回路だけの機器が無傷だったことなどが整合する必要があります。
電源線から侵入したという仮説では、同じ分岐回路や同じ盤に接続された機器の被害状況を確認します。特定機器だけが故障している場合は、その機器の耐性差や別の配線経路も考えます。電源系統に保護機器が設置されていても、接続方法、劣化、保護段階、接地との関係によっては十分に抑制できなかった可能性があります。
接地電位差による仮説では、異なる接地系統をまたぐ配線や機器が被害を受けているかを確認します。離れた建物間をつなぐ信号線の両端で故障している場合や、接地系統の境界にある機器へ被害が集中している場合は、設備間の電位差を検討します。
現場で安全に実施できる場合は、導通確認、配線経路の確認、接地接続の確認、故障品の解析などによって仮説を絞ります。ただし、雷サージそのものを現場で再現することは通常困難であり、危険も伴います。強い過電圧を安易に印加して再現試験を行うのではなく、記録、痕跡、回路構成、測定結果の整合性から判断します。
再発防止策は、特定した侵入経路に対応させます。電源系統が主経路なら、配電設備の境界における保護構成、保護機器の協調、接続線の引き回し、接地との接続を見直します。信号線が主経路なら、建物入口や屋外機器との境界での保護、配線経路の変更、金属配線を介さない伝送方式、機器間の絶縁などを検討します。
接地電位差が主因と考えられる場合は、接地系統の構成、等電位ボンディング、建物間接続、金属配管やシールドの接続を総合的に見直します。保護機器を追加するだけでは、根本的な電位差が残ることがあります。
対策後は、図面と現場表示を更新します。保護機器の設置位置、接地接続、配線経路、交換日、点検方法を記録し、次回の点検で確認できる状態にします。また、今回故障しなかった機器についても、劣化が潜在している可能性を考慮し、一定期間は動作状態や警報履歴を重点的に確認します。
最終的な調査報告では、断定できた事実と推定した経路を区別します。「電源線から侵入した」と断定するのではなく、「被害分布、端子部の損傷、配線構成から電源系統を主な侵入経路と推定した」など、判断根拠を明確にします。未確認の配線や回収できなかった故障品がある場合は、その制約も記録します。
雷害調査で起こりやすい誤判定
雷害調査で多い誤判定は、雷鳴の直後に停止したという理由だけで、すべての故障を雷サージによるものと判断することです。雷発生時には停電、瞬時電圧低下、復電時の突入、制御電源の不安定化なども起こり得ます。機器の経年劣化や端子の緩みが、電源変動をきっかけに顕在化した可能性もあります。
次に多いのが、最も大きく焼損した箇所を侵入点と決めることです。大きな焼損は、侵入点ではなく電流が集中した地点で生じる場合があります。侵入端子の痕跡が小さくても、内部の細い導体や電子回路で大きな損傷になることがあります。
接地抵抗が基準内だったため、接地には問題がないと判断することも注意が必要です。雷害では、接地極の抵抗値だけでなく、接地線の経路、設備間の接続、過渡的な電位差が影響します。事故後の測定値が良好でも、雷発生時の状態を完全に再現しているわけではありません。
サージ防護機器が無傷だったため、サージが通らなかったと判断するのも早計です。サージが別の経路から侵入した可能性や、保護機器が動作する条件に達しない電圧差が信号回路へ加わった可能性があります。反対に、保護機器が故障している場合も、保護に失敗したとは限りません。大きなサージを処理した結果として寿命に達した可能性があります。
図面だけで配線経路を判断することも誤りにつながります。配電設備は増設、改修、仮設配線の恒久化などによって、図面と現場が一致していないことがあります。雷害調査では、図面を出発点としながら、端子やケーブルを現場で確認することが必要です。
さらに、対策機器を多く設置すれば安全性が高まるとは限りません。異なる箇所へ個別に保護機器を追加した結果、接地経路が複雑になり、雷発生時の電流経路が予測しにくくなることがあります。配電設備全体の境界と電流経路を整理し、段階的かつ整合した保護を設計することが重要です。
調査記録を次回の保守に生かす方法
雷害調査の記録は、今回の原因説明だけでなく、次回の保守や設備更新に生かせる形で残す必要があります。報告書には、故障機器の名称だけでなく、盤番号、回路番号、端子番号、設置位置、配線先、接地系統、発見時の状態を記録します。
写真は撮影日時と撮影方向が分かるように管理します。全景、盤内全体、損傷部の近景という順に撮影すると、後から位置関係を確認しやすくなります。損傷部だけを拡大した写真では、どの盤のどの端子か分からなくなることがあります。
系統図には、確認済みの配線と未確認の配線を区別して記載します。侵入経路として推定した線には、その判断根拠を添えます。被害機器と無被害機器を同じ図面に表示すると、対策範囲を検討しやすくなります。
交換した保護機器については、交換日、設置位置、点検方法、表示確認の周期を保守計画へ反映します。保護機器は設置して終わりではなく、劣化や切離し状態を定期的に確認する必要があります。盤の外から状態を確認できない場合は、停電点検時の確認項目に組み込みます。
屋外設備、別棟、長距離配線がある施設では、平面位置情報も重要です。配電設備、屋外機器、接地極、ケーブル経路、建物間の接続位置を現地で記録しておくと、次回の雷害調査を迅速に進められます。設備改修によって配線位置が変わった場合は、その都度記録を更新します。
現場の位置情報や写真記録を効率的に残す方法として、LRTK Phoneを活用し、配電設備や屋外機器の位置、点検写真、損傷箇所、ケーブル経路の確認点を座標情報と関連付けて管理する方法もあります。紙図面への手書きだけに頼らず、現地で取得した情報を共有できる状態にしておくことで、調査担当者、保守担当者、設計担当者の認識を合わせやすくなります。
ただし、位置情報を記録する際も、電気的な接続関係は別途確認する必要があります。地理的に近い設備が同じ回路につながっているとは限りません。位置情報、単線結線図、通信構成図、接地系統図を組み合わせることで、雷害調査に使える実用的な設備台帳になります。
まとめ
配電設備の雷害調査では、故障機器の交換だけでなく、サージが侵入した経路と流出した経路を特定することが重要です。雷発生時刻と初動情報を保全し、被害機器と無被害機器の分布を整理したうえで、電源線、信号線、接地線、シールド、金属配管などの接続関係を追跡します。
接地調査では、接地抵抗の値だけでなく、接地系統の構成、接続線の状態、設備間の等電位化を確認します。サージ防護機器についても、設置の有無だけで判断せず、設置位置、接続方法、保護対象との距離、劣化状態を調べる必要があります。
調査結果から侵入点、通過経路、被害点、流出点を一続きの回路として仮定し、被害分布や損傷痕と整合するかを確認します。確証が得られない部分は推定として扱い、判断根拠と調査上の制約を報告書へ残すことが大切です。
再発防止策は、推定した侵入経路に合わせて決定します。電源線、信号線、接地系統のどこに問題があるかによって、有効な対策は異なります。保護機器を追加するだけでなく、配線経路、設備間接続、等電位化、保守方法まで含めて配電設備全体を見直します。
さらに、雷害調査で取得した写真、設備位置、接地極、屋外機器、ケーブル経路などの情報を継続的に管理すると、次回の点検や事故対応を効率化できます。現場情報を座標と関連付けて残す仕組みを整える際は、LRTK Phoneを活用した記録方法も検討するとよいでしょう。