測位機器のファームウェア更新は、不具合の修正、測位性能の改善、新しい機能への対応、通信の安定化などを目的として行われます。しかし、更新処理が正常に完了したように見えても、現場で必要な機能が更新前と同じ状態で使えるとは限りません。設定の一部が初期値に戻ったり、補正情報の受信条件が変わったり、周辺機器との接続設定が解除されたりする可能性があるためです。
特にセンチメートル級の測位を扱う業務では、単に現在位置が表示されたことだけを確認しても十分ではありません。座標系、高さの扱い、補正情報、アンテナ高、通信、記録データなどが正しく組み合わされて、初めて業務で利用できる測位結果になります。更新後の確認を省略すると、現場では正常に測れているように見えても、後から座標のずれや記録漏れが判明することがあります。
この記事では、測位機器のファーム更新後に確認したい6つの動作項目を、実務担当者向けに整理します。更新直後の短時間確認だけでなく、既知点を使った検証や記録の残し方まで含めて解説します。
ファーム更新後の動作確認が必要な理由
ファームウェアは、測位機器の内部で受信処理、演算、通信、記録、センサー制御などを動かすための基本的なプログラムです。そのため、ファームウェアの変更は、画面上の操作だけでなく、衛星信号の利用方法や補正情報の処理、外部機器との通信にも影響する可能性があります。
更新によって必ず設定が変わるわけではありませんが、更新方法や変更内容によっては、保存されていた設定が初期値に戻る場合があります。たとえば、利用する衛星測位システム、受信する信号、補正情報の入力方法、通信速度、座標出力形式、記録間隔などが更新前と異なる状態になることがあります。
更新処理が完了した直後に位置が表示されたとしても、それだけでは実務上の正常動作を確認したことにはなりません。単独測位で位置が表示されているだけで、補正情報が反映されていない可能性があります。また、水平位置は妥当でも、高さの基準やアンテナ高が変わっていることがあります。
測位機器では、複数の設定が相互に関係しています。衛星信号を正常に受信できても、通信設定が合っていなければ補正情報を受け取れません。補正情報を受け取れても、座標系が誤っていれば、図面や既存成果と一致しません。測位結果が正しくても、保存形式や時刻設定が変わっていれば、後工程でデータを利用できないことがあります。
このため、更新後は機器単体の起動確認だけでなく、現場で実際に使用する一連の流れを再現することが重要です。電源投入、衛星受信、補正情報の受信、測位解の安定、座標の確認、データ保存、出力までを通して確認することで、更新に伴う変化を早い段階で発見できます。
また、更新作業と動作確認は、実際の現場へ持ち出す直前ではなく、時間に余裕がある日に行うことが望ましいです。通信環境や上空視界を確保できる場所で確認し、異常があれば設定の見直しや問い合わせができる時間を確保します。現場到着後に問題が判明すると、作業員の待機、再訪問、測り直しなどの損失につながるため、事前確認の価値は小さくありません。
更新内容と機器状態を確認する
6つの動作項目を確認する前に、更新そのものが想定どおり完了しているかを確認します。最初に見るべきなのは、現在のファームウェアの版、更新日時、対象機器の識別情報です。同じ型式の測位機器を複数台管理している場合は、別の機器を更新済みと誤認しないように注意します。
更新後に表示されている版が、導入予定だった版と一致しているかを確認します。更新ファイルを手動で選択する方式では、古いファイルや別仕様のファイルを誤って使用する可能性があります。自動更新の場合でも、通信中断などによって更新が保留されていないかを確認しておくと安心です。
次に、更新履歴や変更内容を確認します。変更内容には、新機能の追加だけでなく、既存機能の設定変更、通信仕様の変更、非対応となる機能、初期化される項目などが記載されていることがあります。更新後の動作が以前と異なっていても、それが不具合ではなく仕様変更である可能性もあります。
電源を入れたときの起動時間や表示内容にも注意します。更新直後の最初の起動では、内部データの再構成などによって通常より時間がかかる場合があります。しかし、毎回起動に長い時間がかかる、再起動を繰り返す、特定の画面から進まないといった状態は、更新が正常に完了していない可能性を示します。
電源、内蔵電池、外部給電の状態も確認します。更新作業中に電池残量が大きく減っていることがあるため、そのまま現場へ持ち出すと稼働時間が不足する場合があります。充電表示だけで判断せず、給電を外した状態でも安定して動作するかを確認します。
更新後に設定が初期化される可能性に備え、更新前の設定画面を記録しておく方法も有効です。更新前後の画面を比較できれば、変更された項目を見つけやすくなります。特に、日常的には変更しない通信条件、座標出力条件、アンテナ設定などは、担当者の記憶だけに頼らず記録しておくことが重要です。
1. 衛星信号の受信と測位開始を確認する
最初の動作項目は、衛星信号の受信と測位開始です。測位機器の基本機能ですが、位置が表示されたかどうかだけではなく、受信状態の推移まで確認します。
確認は、建物の直近、屋根の下、樹木の下を避け、できるだけ上空が開けた場所で行います。更新後の不具合と周辺環境による受信不良を区別するためです。上空が狭い場所では、衛星数の不足、信号の遮断、反射波の影響が発生しやすく、正常な機器でも測位開始に時間がかかります。
電源を入れた後、衛星信号の捕捉が始まり、時刻や概略位置が表示されるまでの流れを確認します。更新前に通常どの程度で測位を開始していたかが分かっている場合は、同じ場所や似た環境で比較します。ただし、測位開始までの時間は、機器内に保存された衛星情報、前回の使用場所、停止期間、衛星配置などによっても変わるため、わずかな時間差だけで異常と判断しないことが大切です。
確認画面で衛星数、信号強度、利用中の衛星測位システムなどを表示できる場合は、それらも確認します。更新後に利用設定が変わり、一部の衛星測位システムが無効になっていると、以前より利用衛星数が減ることがあります。機器が対応している信号であっても、設定上の利用対象から外れていれば測位計算には使われません。
衛星数だけでなく、衛星の配置も重要です。多数の衛星を受信していても、特定の方向や低い仰角に偏っていると、位置計算の条件が良いとは限りません。衛星配置の指標を表示できる場合は、数値が不自然に悪化していないかを確認します。
また、測位開始後に位置が大きく動き続けないかも観察します。アンテナを固定しているにもかかわらず、地図上の位置が継続的に大きく移動する場合は、上空環境、反射波、アンテナ接続、受信設定などを確認する必要があります。単独測位では一定の変動が生じるため、表示位置が完全に静止しないこと自体は異常とは限りません。
外付けアンテナを使用する機器では、アンテナの接続状態も確認します。コネクターが緩んでいたり、更新後にアンテナ給電の設定が変わったりすると、衛星信号を正常に受信できないことがあります。受信衛星数が極端に少ない場合は、屋外環境だけでなく、ケーブル、コネクター、アンテナ選択設定も点検します。
一度測位できたら確認終了とせず、電源を切って再起動した後にも同じ動作を行います。更新直後だけ正常に動作し、再起動後に設定が保存されていないケースを見逃さないためです。再起動後も衛星設定が維持され、通常どおり測位を開始できれば、基本的な受信動作が安定していると判断しやすくなります。
2. 補正情報の受信と測位解の状態を確認する
2つ目の動作項目は、補正情報の受信と測位解の状態です。高精度な測位を行う場合、衛星信号の受信だけでなく、基準局や補正配信側からの情報を正しく受け取る必要があります。
更新後は、補正情報の受信方法が以前と同じ設定になっているかを確認します。携帯回線や無線通信を利用する方式、外部端末から情報を入力する方式、機器内部の通信機能を使う方式など、構成によって確認箇所が異なります。
通信接続が成立していても、必要な補正情報を受信できているとは限りません。接続先、入力形式、通信速度、利用する配信点、認証情報などの一部が更新によって変わると、通信表示は正常でも補正処理が始まらない場合があります。
補正情報の受信状態を確認できる画面では、最終受信時刻、データの経過時間、受信量、接続状態などを確認します。補正情報が一度だけ届いた後に途切れている場合、画面上では接続済みに見えても、測位解が安定しないことがあります。
次に、測位解の状態がどのように変化するかを確認します。高精度測位では、起動直後から直ちに最も安定した状態になるとは限りません。衛星信号と補正情報を受け取り、整数値の不定性を解く処理が進むまで、一定の時間がかかることがあります。
重要なのは、期待する測位解へ移行するか、その状態を維持できるかです。いったん高精度な状態になっても、短時間で別の状態へ戻る場合は、通信の断続、衛星信号の遮断、反射波、基準局との距離、補正情報の遅延などが影響している可能性があります。
確認時は、測位解の表示だけでなく、推定精度、補正情報の経過時間、利用衛星数なども併せて見ます。一つの表示だけを合格条件にすると、実際には不安定な状態を見逃すことがあります。高精度を示す状態表示が出ていても、数値が急に変動する場合は、しばらく静止させて推移を確認します。
補正情報の受信経路を切り替えて使用する現場では、すべての経路を確認することが大切です。事務所の通信環境では正常でも、現場で使う無線接続では設定が合っていない場合があります。予備の通信方法がある場合も、更新後に利用できるかを確認しておくと、現場での復旧が容易になります。
更新によって補正処理の挙動が改善されることもありますが、以前と状態表示の名称や判定条件が変わる可能性があります。表示名だけで更新前と単純比較せず、現在の仕様における各状態の意味を確認します。
最後に、補正情報を一度切断し、再接続できるかを試します。通信圏外から復帰した場合や、一時的に補正配信が途切れた場合を想定した確認です。再接続後に補正情報の受信が再開し、測位解が回復することまで確認すれば、現場に近い条件で通信機能を検証できます。
3. 座標系と高さ設定を確認する
3つ目の動作項目は、座標系と高さ設定です。測位結果が数値として表示されていても、使用する座標系や高さの基準が異なれば、既存図面や測量成果と一致しません。更新後の確認では、位置が出るかどうかよりも、どの基準で位置が出ているかを確認する必要があります。
まず、緯度経度で記録するのか、平面上の直交座標で記録するのかを確認します。平面座標を使用する場合は、対象地域に対応した系や変換設定が選ばれているかを確認します。別の系が選ばれていると、数値自体は自然に見えても、地図上では離れた位置に表示されることがあります。
測地基準の設定にも注意が必要です。既存成果と新しい測位結果を重ねる場合、双方が同じ基準であるかを確認します。異なる時期や異なる基準で作成された成果を扱う業務では、変換の有無を明確にしなければなりません。
高さについては、楕円体を基準とした高さと、一般的な標高として扱われる高さを区別します。測位機器が直接計算する高さと、業務で必要な高さが同じとは限りません。ジオイドに関する補正を機器側で行うのか、アプリケーション側で行うのか、後処理で行うのかを確認します。
更新によって高さ補正に使用するデータや設定項目が変更された場合、同じ地点を測っても以前と異なる高さが表示される可能性があります。更新内容に高さ処理や座標変換に関する記載がある場合は、既知点で更新前後を比較します。
アンテナ高も重要な確認項目です。ポールや三脚を使用する場合、入力するアンテナ高が初期値に戻っていないかを確認します。また、アンテナ高をどの位置まで測る設定なのかも確認します。アンテナの基準位置までの高さと、機器の外形上の特定位置までの高さを混同すると、その差が測位結果の高さに反映されます。
傾斜補正機能を備えた構成では、更新後に機能が有効になっているか、初期化や校正が必要でないかを確認します。傾斜補正が無効になっている状態でポールを傾けて測ると、アンテナ直下の位置とは異なる座標が記録されます。一方、校正が不十分なまま補正機能を使うと、意図しない方向へ補正されることがあります。
ローカル座標や現場独自の座標を使用している場合は、変換に使用する基準点、回転、縮尺、高さ補正などが維持されているかを確認します。更新後に現場設定だけが解除され、標準の座標表示へ戻ることも考えられます。
座標系の確認は、設定画面を見るだけでは不十分です。可能であれば、座標が分かっている地点を測り、期待値と比較します。水平位置と高さの両方を確認することで、座標系の選択ミス、アンテナ高の入力ミス、高さ基準の違いを発見しやすくなります。
4. 通信機能と周辺機器との接続を確認する
4つ目の動作項目は、通信機能と周辺機器との接続です。測位機器は単体で使用するだけでなく、操作端末、外部アンテナ、無線装置、データ収集端末、電源装置などと組み合わせて使用されることがあります。ファーム更新後は、これらの接続が更新前と同じように利用できるかを確認します。
最初に、測位機器と操作端末が接続できるかを確認します。以前の接続情報が残っていても、自動接続されない場合があります。登録情報を一度削除し、再登録が必要になることもあります。
接続が成立した後は、単に接続済みと表示されるだけでなく、測位情報が継続的に更新されるかを確認します。接続表示は維持されていても、位置情報の更新が止まる場合があります。座標、時刻、測位解、衛星数などが一定間隔で更新されていることを確認します。
有線接続を使用する場合は、通信速度、データ形式、端子の設定などを確認します。更新によって出力設定が初期値に戻ると、外部端末が必要とするデータを受信できなくなることがあります。特定の情報だけが欠ける場合は、出力対象となるデータ項目の設定も見直します。
無線通信を使用する場合は、実際の運用距離に近い条件でも確認します。机上では接続できても、機器を数メートル離すと途切れる場合や、遮蔽物を挟むと不安定になる場合があります。更新による通信制御の変化だけでなく、電池残量や周辺電波の混雑も影響するため、複数の条件で確認します。
複数の操作端末から接続する運用では、同時接続数や接続先の切り替えも確認します。更新前に利用していた端末が接続できなくなった場合、機器側の登録上限や接続許可設定が初期化されている可能性があります。
外部センサーを利用する場合は、センサー値が正しく取得できているかを確認します。傾斜、方位、姿勢、温度などの情報を利用している構成では、接続の有無だけでなく、値が不自然に固定されていないか、急激に変化していないかを確認します。
外部電源や予備電池を使用する場合も、更新後の消費電力や充電動作を確認します。更新内容によって通信や演算の処理が変わると、稼働時間に影響する可能性があります。一度の確認だけで正確な稼働時間を判断することは難しいため、更新後の数回は電池残量の減り方を記録するとよいでしょう。
通信確認では、切断後の復帰も重要です。操作端末を一度離す、無線機能を一度停止する、通信圏外を想定して接続を切るなどの操作を行い、再接続後に測位情報が正常に更新されるかを確認します。現場では一時的な通信切断が起こるため、復帰動作まで確認しておくことで実用上の安心につながります。
5. 記録データの保存と出力を確認する
5つ目の動作項目は、記録データの保存と出力です。測位中に正しい座標が表示されていても、その結果が必要な形式で保存されなければ業務は完了しません。ファーム更新後は、記録開始から保存、読み出し、出力、後工程での利用までを一連の流れとして確認します。
まず、測位点を新規に記録できるかを確認します。点名、時刻、座標、測位解、推定精度、アンテナ高、備考など、通常の業務で必要とする情報が保存されているかを見ます。画面上では表示されていても、保存データには含まれていない項目があるため、実際のファイルを開いて確認することが重要です。
連続測位や軌跡記録を利用する場合は、記録間隔を確認します。更新によって時間間隔や距離間隔が初期値に戻ると、必要以上にデータ量が増えたり、反対に必要な地点が記録されなかったりします。
静止観測を行う場合は、観測時間、記録周期、保存条件を確認します。一定時間の観測を開始した後、途中で停止しないか、終了時にファイルが正しく確定されるかを確認します。記録中に電源を切った場合の扱いも、必要に応じて試験しておくとよいでしょう。
保存先の空き容量も確認します。更新時に一時ファイルが残ることや、記録形式の変更によって一件あたりの容量が増えることがあります。保存容量が不足すると、測位動作は続いていても新しいデータが記録されない可能性があります。
ファイル名や時刻の扱いにも注意します。更新後に機器の日時や時間帯設定が変わると、記録日時が実際の作業時刻と一致しなくなることがあります。複数機器のデータを時系列で整理する業務や、写真と測位結果を照合する業務では、時刻のずれが大きな問題になります。
データを外部へ出力した後は、ファイルが開けるか、文字化けがないか、座標の桁数や単位が正しいかを確認します。区切り文字、小数点、文字コード、座標の並び順などが変わると、後工程のシステムで読み込めないことがあります。
緯度経度を出力する場合は、度を小数で表す形式なのか、度分秒で表す形式なのかを確認します。平面座標の場合は、座標軸の順番にも注意します。表示上の東西方向と南北方向の値を、出力先がどの順番で解釈するかを確認します。
高さについても、どの高さがファイルへ保存されているかを確認します。画面には標高が表示されていても、出力ファイルには楕円体を基準とした高さが保存される設定になっている場合があります。
更新後の試験では、テスト用の点を数点記録し、実際に使用する手順で出力することが大切です。出力後のファイルを別の端末で開き、座標、点名、日時、高さ、測位状態などが揃っていることを確認します。測位機器の画面内だけで完結させず、後工程まで確認することで、現場作業後のデータ利用不能を防げます。
6. 既知点で測位精度と再現性を確認する
6つ目の動作項目は、既知点を使った測位精度と再現性の確認です。これまでの5項目が正常でも、最終的な測位結果が業務上妥当であるかは、座標が分かっている地点で確認する必要があります。
確認に使用する地点は、過去に安定した条件で測位した点や、管理された基準点などが適しています。ただし、利用目的や必要精度に応じて、点の信頼性を確認する必要があります。現場内に設置した仮の確認点を使う場合は、点そのものが移動していないことも確認します。
既知点では、アンテナを正確に点上へ設置します。ポールを使用する場合は鉛直を確認し、三脚を使用する場合は求心と整準を行います。設置誤差が大きいと、機器の動作ではなく設置方法の違いを評価してしまいます。
高精度な測位解へ移行した直後に一度だけ記録するのではなく、一定時間安定していることを確認してから複数回記録します。各観測値と既知座標との差を確認するとともに、観測値同士のばらつきも確認します。
水平位置だけでなく、高さも別に評価します。高さは衛星配置や反射波の影響を受けやすく、水平位置より変動が大きくなることがあります。また、アンテナ高や高さ基準の設定ミスがあると、一定量の差が継続して発生します。
測位結果にほぼ同じ方向、同じ大きさの差が出る場合は、座標系、高さ基準、アンテナ高、ローカル変換などの設定を疑います。一方、観測するたびに方向も大きさも変わる場合は、衛星環境、反射波、補正情報の安定性、設置状態などを確認します。
可能であれば、時間を空けて再度観測します。衛星配置が変わった後でも同程度の結果が得られるかを確認することで、特定の時間帯だけ偶然一致した状態を避けられます。電源を一度切り、再起動後に同じ点を観測する方法も有効です。
複数台の測位機器を運用している場合は、同じ既知点を各機器で測り、機器間の差を確認します。すべての機器を同時に同じ位置へ設置することはできないため、設置条件を揃え、順番に測定します。
更新前の観測記録がある場合は、同じ条件で更新後の値と比較します。ただし、衛星配置や周辺環境は毎回同じではないため、一回の差だけで更新による性能変化と断定しないことが重要です。複数回の観測傾向を見て判断します。
確認結果が業務上の許容範囲に入っているかは、作業目的に応じて決めます。すべての業務に共通する一つの基準を設けるのではなく、測設、出来形確認、現況記録、設備管理など、利用目的ごとに必要な精度を整理します。
既知点での確認は、更新後の動作確認における最終試験です。衛星受信、補正情報、座標系、通信、記録が一体として正しく機能しているかを、実際の座標で確かめる工程と考えるとよいでしょう。
更新後に異常が見つかったときの切り分け方
更新後の確認で異常が見つかった場合は、すぐにファームウェアそのものの不具合と判断せず、原因を段階的に切り分けます。測位機器の動作は、衛星環境、通信環境、設定、周辺機器、操作方法などの影響を受けるためです。
最初に、異常が再現する条件を整理します。常に発生するのか、特定の場所だけで発生するのか、特定の通信方法だけで発生するのか、起動直後だけなのかを確認します。条件を整理することで、機器内部の問題と外部環境の問題を分けやすくなります。
衛星受信に問題がある場合は、上空の開けた別の場所へ移動して確認します。場所を変えると正常になる場合は、建物、樹木、車両、金属構造物などの影響が考えられます。場所を変えても受信衛星数が極端に少ない場合は、衛星利用設定やアンテナ接続を確認します。
補正情報を受信できない場合は、通信そのものが成立しているかと、補正データが届いているかを分けて確認します。通信可能でも、認証、接続先、入力形式などが一致していなければ補正情報は利用できません。
座標が合わない場合は、座標系、高さ基準、アンテナ高、変換設定の順に確認します。一定の差が出ている場合は設定の可能性が高く、不規則に変動する場合は受信環境や測位解の安定性を疑います。
データを保存できない場合は、保存容量、保存先、記録権限、ファイル名、記録条件を確認します。保存されたファイルを後工程で開けない場合は、出力形式、区切り、文字コード、単位などを確認します。
設定を変更した後は、一度に複数項目を変えないことが大切です。複数の設定を同時に変えると、どの変更によって正常化したのか分からなくなります。一項目ずつ変更し、その都度同じ試験を繰り返します。
再起動や設定の再登録で改善する場合もありますが、初期化を行う前には現在の設定を記録します。初期化によって現場固有の座標変換や通信条件が失われる可能性があるためです。
更新を元に戻す操作が可能な機器でも、独自の判断で実施せず、定められた手順を確認します。途中で電源が切れたり、対応していない版を適用したりすると、起動できなくなるおそれがあります。
問い合わせが必要になった場合に備え、機器の識別情報、更新前後の版、更新日時、発生した現象、再現手順、使用した設定、表示されたメッセージを記録します。画面を撮影できる場合は、状態表示や設定画面も残します。具体的な情報が揃っているほど、原因の特定が進みやすくなります。
動作確認の結果を記録して現場へ引き継ぐ
ファーム更新後の動作確認は、実施しただけで終わらせず、結果を記録することが重要です。更新担当者と現場担当者が異なる場合、口頭連絡だけでは確認内容が正確に伝わらないことがあります。
記録には、対象機器、更新日時、更新前後のファームウェアの版、確認場所、確認者、確認した機能を残します。複数台ある場合は、機器ごとに記録を分け、どの機器が更新済みなのかを識別できるようにします。
衛星受信については、測位開始の可否、利用衛星数の概況、測位開始までの状況を残します。補正情報については、接続方法、受信の可否、期待する測位解へ移行したかを記録します。
座標確認では、使用した座標系、高さ基準、アンテナ高、既知点との差を残します。単に正常と記載するのではなく、確認に使用した点や差の数値を残すことで、次回更新時の比較資料になります。
通信確認では、接続した操作端末や外部機器、接続方法、切断後の再接続結果を記録します。保存確認では、作成したファイルの名称、形式、保存先、後工程で読み込めたかを残します。
更新によって操作方法や画面表示が変わった場合は、現場担当者へ事前に共有します。動作自体は正常でも、従来の場所に設定項目がない、表示名称が変わった、操作手順が増えたといった変化は、現場での混乱につながります。
更新済みの機器には、必要に応じて更新日や確認済みであることを識別できる情報を付けます。ただし、機器本体へ直接記載する場合は、通気口、端子、識別番号などを塞がないように注意します。
確認結果に条件付きの事項がある場合は、その内容も明確にします。たとえば、特定の通信方法では再設定が必要、既存の現場設定を再登録する必要がある、更新後に最初の測位開始だけ時間がかかるといった情報です。
記録を蓄積すると、更新ごとの変化を比較できるようになります。過去の更新でも同様の設定初期化が発生していることが分かれば、次回から事前に確認箇所を絞れます。また、特定の機器だけ異常が繰り返されている場合は、機器固有の問題を疑う材料になります。
ファーム更新後の確認を標準作業にする
測位機器のファーム更新は、更新処理が完了した時点では終わりません。衛星信号の受信、補正情報、座標系と高さ、通信、データ保存、既知点での精度確認まで実施して、現場で使用できる状態になったと判断できます。
更新後に確認したい6つの動作項目は、それぞれ独立しているように見えますが、実際には密接に関係しています。衛星信号を受信できても、補正情報がなければ期待する精度に達しません。補正情報が正常でも、座標系やアンテナ高が誤っていれば正しい成果になりません。画面上の測位が正常でも、データを保存できなければ後工程へ引き渡せません。
動作確認を担当者の経験だけに任せると、確認範囲に差が生じます。更新前の設定記録、更新後の確認項目、既知点での検証、結果の記録を標準手順として定めることで、見落としを減らせます。
特に重要なのは、実際の現場と近い構成で確認することです。事務所で電源が入ることだけを確認するのではなく、現場で使用するアンテナ、操作端末、通信方法、座標系、保存形式を組み合わせて試験します。
また、更新作業を現場直前に行わない運用も有効です。更新後の試験日を設け、異常があった場合に設定の見直しや再確認を行えるようにします。緊急性のない更新であれば、進行中の重要作業が完了した後に実施するなど、業務への影響も考慮します。
測位では、画面に表示された一つの状態だけで正常と判断しないことが大切です。受信、補正、設定、通信、保存、精度という一連の流れを確認し、記録として残すことで、更新後も安定した測位業務を継続できます。
ファーム更新後の確認作業をより分かりやすくし、測位から記録、現場でのデータ活用までを一体的に進めたい場合は、LRTK Phoneの活用も検討してみてください。