杭打ちで掘削土が想定より多くなる主な背景
杭打ち工事のうち、場所打ち杭、プレボーリングを伴う既製杭、中掘り杭など、地盤を掘削して施工する工法では、施工前に掘削径、掘削深度、杭本数、地盤条件、排土方法などをもとに発生量を見込みます。一方、地盤を掘削しない打込み杭工法では、同じ考え方をそのまま適用できません。本記事で扱うのは、掘削や排土を伴う杭施工で、計画より排出物が多くなった場合の確認方法です。
実際の施工を始めると、計画していた数量より多くの掘削土や泥状物が発生することがあります。発生量が増えると、仮置き場所だけでなく、場内の作業動線、搬出車両の配車、受入先との調整、周辺道路の使用、安全管理、工程管理にも影響が広がります。
このとき、搬出車両を増やすだけでは原因を解消できません。数量が増えた理由を確認せずに後続杭を施工すると、同じ傾向が続き、仮置き容量や搬出能力が限界に達するおそれがあります。また、当初数量と実績数量で基準が異なると、施工異常がなくても差が大きく見えることがあります。
主な確認対象は、当初の数量算定条件、実際の掘削径と深度、地盤や孔壁の状態、仮置きと搬出を含む処理計画です。これらに加えて、排出物が建設発生土に当たるのか、建設汚泥として扱う必要があるのかを早い段階で確認しなければなりません。建設発生土は廃棄物処理法上の廃棄物ではありませんが、建設汚泥は産業廃棄物に該当します。泥状物を現場の判断だけで残土と同じように扱うことは避け、発生時の性状、施工システム、関係法令、発注条件、受入条件に沿って区分します。([国土交通省][1])
数量が多く見える理由は、地山とほぐした土の体積差だけとは限りません。安定液や地下水を含んだ泥状物は重量や見掛けの体積が増え、荷台へ積める量も変わります。搬出実績を車両台数だけで見ている場合は、発生量の増加と、一台当たりの積載量低下を分けて考える必要があります。
したがって、最初に数量の基準をそろえ、次に施工実績と地盤状況を照合し、その結果を処理計画へ反映する順序が重要です。原因と影響を分けて整理すれば、施工条件を見直すべきなのか、数量計画を更新すべきなのか、搬出能力を調整すべきなのかを判断しやすくなります。
見直し1 設計数量と実績数量の算定条件
最初に確認するのは、施工前に作成した数量の算定条件です。掘削を伴う杭工事の発生量は、一般に掘削断面と掘削長を基礎に見込みますが、杭の外径と実際の掘削径が一致するとは限りません。工法によっては、杭外径より大きい径で先行掘削したり、先端部を拡大したり、施工管理上必要な範囲を掘削したりします。数量計算では、採用工法の施工計画に示された径と形状を使う必要があります。
設計数量を見直す際は、杭製品の寸法だけで計算していないかを確認します。掘削工具の呼び径、ケーシングの範囲、拡底部の有無、先端処理区間、施工基面から掘削底までの長さなど、実際に排土へ影響する条件が含まれているかを照合します。工法や杭径が複数ある現場で代表値だけを使っていると、全体数量に差が生じやすくなります。
深度については、設計杭長だけでなく、数量計算の上端と下端を確認します。施工基面、杭頭位置、掘削底、先端処理区間などの高さ関係が不明確だと、同じ杭でも計算する掘削長が変わります。支持層への根入れは本来、設計条件や施工管理条件として確認するものであり、現場判断で自由に延長するものではありません。設計時に想定した支持層深度と実施工で確認した深度が異なる場合は、施工計画や監理手順に従って関係者と協議します。
数量比較では、地山量、ほぐし量、仮置き量、搬出量を区別します。地中で締まった状態の体積と、掘削後にほぐれた状態の体積は同じではありません。さらに、水や安定液を含む泥状物を体積で管理すると、土粒子の量とは別に液体分が含まれます。当初計画が地山体積、実績が荷台の見掛け体積という状態では、単純比較はできません。
重量管理の場合も条件をそろえます。土質と含水状態によって単位体積重量は変化するため、計画で使用した換算値をそのまま実績へ当てはめると誤差が大きくなることがあります。計量票がある場合は実重量を確認し、体積へ換算する場合は、採用した換算条件と適用範囲を記録します。
搬出台数から数量を推定している現場では、一台当たりの積載量が一定であるかを確認します。泥状物、粘性の高い土、礫や塊を含む土では、荷台への積み方や積載可能量が変わります。車種が混在している場合や、受入先の条件により積載を抑えている場合も、台数だけでは数量を正確に比較できません。
既施工杭の実績は、杭一本当たりに分けて整理します。施工日、杭番号、工法、計画径、使用工具径、計画深度、実績深度、排出物の性状、搬出台数、計量値などを対応させると、どの条件で差が拡大したかを確認しやすくなります。
最初の数本で計画値を上回っていても、残りの杭すべてに同じ増加率を掛けるのは適切とは限りません。杭径、深度、工法、地盤構成、施工位置が近い杭をまとめ、条件別に予測します。支持層が深い範囲、崩れやすい層が厚い範囲、地下水の影響を受けやすい範囲では、別の係数や管理値が必要になる場合があります。
見直しの結果、当初の数量算定に不足が見つかった場合は、計算条件、実績との差、残数量への反映方法を記録します。契約数量や設計変更の扱いは工事ごとに異なるため、現場内だけで確定せず、契約図書、特記仕様書、施工計画、発注者の手続に従って協議することが大切です。
見直し2 掘削径と掘削深度の施工実績
算定条件をそろえた後は、実際の掘削径と掘削深度を確認します。円形断面では、直径の変化が断面積へ二乗で影響します。そのため、径の増加が小さく見えても、掘削長が長い杭や本数の多い現場では、総量に無視できない差が生じます。
最初に使用工具の寸法と仕様を確認します。施工計画書に記載された呼び径だけでなく、実際に装着した刃先、拡翼部、ケーシング、先端処理用工具などが計画どおりかを照合します。土質対応や障害物対応のために工具を変更した場合は、変更した杭番号、日時、寸法、理由を記録し、変更前後で発生量を比較します。
工具の摩耗や変形も確認対象です。摩耗は掘削性能や排土効率へ影響し、補修や刃先交換によって外径が変わることもあります。工具寸法だけでなく、掘削負荷、排土状況、引上げ回数、回転状態などを合わせて見ることが重要です。
施工機械の据付状態が不安定な場合は、孔が計画形状から外れる可能性があります。作業地盤の沈下、敷鉄板のずれ、リーダーや掘削軸の鉛直性、機械位置の修正履歴を確認します。傾きを修正しながら掘削を繰り返した杭で排出量が増えているなら、孔壁を余分に乱した可能性を検討します。
深度については、表示値だけでなく測定基準を確認します。施工基面や作業床が変化しているのに、機械の深度表示や管理表の基準を更新していないと、記録値と実際の掘削長に差が生じます。敷鉄板の追加、作業床の盛替え、地盤沈下などがあった場合は、基準高さの再確認が必要です。
設計で想定した深度で支持層が確認できない場合、現場判断で掘り進め続けるのではなく、工法ごとの支持層確認方法と協議手順に従います。掘削抵抗、排出土、施工管理装置の値、地盤調査資料など、採用工法で定められた情報を整理し、必要に応じて設計者、監理者、発注者、施工管理責任者へ報告します。追加掘削を行った場合は、理由、承認経緯、追加深度、対象杭を記録します。
障害物対応も通常掘削と分けて管理します。既存基礎、転石、埋設物、硬質層などへの対応で掘削範囲を広げた場合や、別の工具で破砕・除去した場合は、障害物と周辺地盤の排出量が混在します。通常施工分と追加作業分を区分しておくと、設計数量との差を説明しやすくなります。
施工中断後の再掘削にも注意が必要です。孔内へ土砂が流入し、再開時に孔底処理や再掘削を行えば、同じ孔から追加の排出物が生じます。中断時刻、中断理由、再開前後の深度、孔内状態、排出量を残しておけば、単純な深掘りと孔内流入を区別できます。
掘削時間との関係も確認します。通常より施工時間が長い杭、工具の引上げや再挿入が多い杭、掘削負荷が大きく変動した杭で発生量が増えている場合は、工具、地盤、孔壁、排土方法のいずれかに原因がある可能性があります。搬出台数だけでなく、施工ログや日報を合わせて確認します。
異常が見つかった場合は、後続杭の施工前に、工具径、基準高さ、機械の鉛直性、作業地盤、支持層確認方法、追加掘削の承認手順を再確認します。発生量だけを抑える目的で必要な掘削や孔底処理を省略してはならず、品質確保を前提に原因となる余分な掘削を減らすことが基本です。
見直し3 地盤条件と孔壁の安定状況
掘削径と深度が計画範囲内でも、孔壁から土砂が流入すれば排出量は増えます。孔壁の安定性は、土質、地下水、掘削速度、孔内水位や安定液の管理、ケーシングの範囲、施工中断時間などの影響を受けます。ただし、排出量が増えた事実だけで孔壁崩壊と断定することはできません。
孔壁の変化は、排出土の急増、深度確認後の孔底上昇、排出土の土質変化、安定液や孔内水位の変動、掘削負荷の変化などから疑います。これらはあくまで兆候であるため、施工記録、地盤資料、孔内管理値、使用工具、施工時間を組み合わせて判断します。
地盤調査地点と杭位置が離れている場合、地層境界や支持層深度が想定と異なることがあります。地盤調査資料に示された土質と実際の排出土を対比し、砂質土、粘性土、礫質土などの出現深度に差がないかを確認します。排出土の見た目だけで土質を確定せず、施工記録上の所見として整理し、必要な判断は関係者と協議します。
地下水位が想定より高い場合や、降雨、周辺掘削、揚水などで水の状態が変化した場合は、孔内へ水や土砂が流入しやすくなることがあります。掘削土の含水状態が変われば、見掛け体積、重量、流動性、積込み効率も変わります。雨天前後や施工区画ごとの差を記録すると、土量増加と水の影響を分けて考えやすくなります。
安定液や泥水を使用する工法では、排出物を一律に「残土」として扱わないことが重要です。含水率が高く泥状を呈する掘削物は、建設汚泥として扱う必要がある場合があります。土砂か汚泥かの判断は、後から任意に乾かした状態だけで決めるのではなく、施工システムから排出される時点の性状や分離工程を踏まえて行います。環境省の通知では、アースドリル工法なども代表的な確認対象として示されています。([環境省][2])
建設汚泥に該当する場合は、現場内での保管、収集運搬、処分、再生利用について、廃棄物処理法、委託契約、許可範囲、マニフェスト、施工計画などに従う必要があります。静置、脱水、固化、他の土との混合を行えば自動的に建設発生土へ変わるわけではありません。現場独自の判断で処理せず、元請業者の廃棄物管理責任者、発注者、処理業者、必要に応じて行政窓口へ確認します。環境省の指針は、建設廃棄物について処理計画、委託契約、マニフェスト管理、処理状況の確認を求めています。([環境省][2])
孔内管理では、採用工法で定める孔内水位、安定液の性状、供給量、回収状態などを確認します。管理値が大きく変動した杭で排出量が増えている場合は、孔壁の安定が損なわれた可能性を検討します。測定値だけでなく、測定時刻と掘削工程を対応させることが重要です。
施工中断時間も影響します。機械故障、資材待ち、コンクリート待ち、確認待ち、搬出待ちなどで孔を長時間保持すると、地盤条件によっては孔底への堆積や孔壁からの流入が増える場合があります。中断前後の深度、孔内水位、安定液の状態、再開後の排出量を記録します。
掘削速度が地盤や工法に合っていない場合は、排土不足や孔壁の乱れにつながる可能性があります。一方、必要以上に工具の上下や再掘削を繰り返すと、孔壁を余分に削ることがあります。施工速度だけを単独で評価せず、掘削負荷、排土状況、孔内管理値、地層変化を見ながら調整します。
孔壁の不安定が疑われる場合は、発生した杭だけでなく、同じ地盤条件にある未施工杭への影響を検討します。施工順序、中断時間、ケーシング範囲、孔内管理、確認頻度など、採用工法で認められた対策を施工計画へ反映します。工法の認定・評定条件や設計条件から外れる変更は、所定の承認なしに実施しないことが重要です。
見直し4 仮置きと搬出を含む処理計画
発生量の増加が判明したら、原因調査と並行して仮置きと搬出の計画を更新します。原因が確定するまで従来のペースで施工を続けると、置場が先に限界へ達し、杭施工を中断せざるを得なくなる場合があります。残りの杭条件と直近の実績から、今後の発生量を暫定的に予測します。
最初に確認するのは、現在の保管量と安全に使用できる残容量です。平面的な空きだけでなく、土質、含水状態、積上げ高さ、作業地盤の支持力、重機の作業半径、車両動線、周辺施設との離隔、排水経路を含めて評価します。空き場所があっても、安全計画や法令上の保管基準に適合しなければ使用できません。
仮置き高さを増やす方法には限界があります。土砂が崩れると、作業員や車両への危険、排水設備の閉塞、周辺道路や敷地外への流出につながります。泥状物では流動や液体分の流出も考慮し、区画、囲い、床面、排水、飛散・流出防止などを施工計画に沿って確認します。
建設発生土と建設汚泥は、同じ置場や同じ搬出手続で扱えるとは限りません。性状が異なるものや他工種の廃棄物が混ざると、受入条件や処理区分が変わる可能性があります。発生源、杭番号、施工日、性状、区分を明確にし、必要に応じて保管場所を分けます。
搬出計画では、一日当たりの発生量と搬出可能量の差を把握します。発生量が搬出量を上回る日が続けば、保管量は増え続けます。現在の安全な余裕容量を日々の増加量で見れば、何日程度で限界に達するかを予測できます。この結果をもとに、車両台数、運行回数、積込み時間、受入先の処理能力、施工ペースを見直します。
車両台数だけを増やしても、積込み箇所が一つ、出入口が狭い、周辺道路の制約が大きいと、処理能力は十分に上がらないことがあります。待機列の発生、誘導員の配置、歩行者との分離、重機との接触防止、洗車設備の能力まで含めて運行計画を確認します。
受入先には、実際の性状と区分を事前に共有します。土質、含水状態、異物、セメント系材料や安定液の混入、泥状の程度などによって受入可否が変わる場合があります。建設汚泥に該当するものは、許可を有する収集運搬業者や処分業者との適正な委託、マニフェスト管理などが必要です。建設発生土についても、搬出先の適正性、契約条件、地域の条例や発注者の運用を確認します。
搬出台数から数量を把握する場合は、車両ごとの積載状態と車種を確認します。すべてを同一体積として扱うと、実績数量の精度が下がります。計量票が得られる場合は重量を基礎にし、体積換算する際は条件を記録します。計量票がない場合は、荷台寸法と積載状態の確認方法を統一します。
現場の排出記録と受入先の記録は、日付、車両、運行回数、数量、区分で照合します。複数工種の土砂や廃棄物が同時に発生する現場では、杭工事分が混在しないように管理します。記録の漏れや二重計上を防ぐことは、数量差の原因を正しく説明するためにも重要です。
搬出能力をすぐに増やせない場合は、品質と安全を損なわない範囲で施工順序や施工速度を調整し、発生量を平準化します。単純に杭打ち機を止めるのではなく、確認作業、工具整備、次工程準備、他工種との調整を組み合わせ、工程全体への影響を抑えます。
計画変更は、杭施工担当だけでなく、元請業者、発注者または監理者、安全担当、廃棄物管理担当、運搬業者、受入先へ共有します。変更後の数量見込み、保管区画、搬出時間、車両経路、責任分担、緊急時の連絡方法を明確にします。
掘削土の増加が判明した直後に行う確認
増加が判明した直後は、詳細な原因分析より先に、施工を続けても安全、品質、法令順守を確保できるかを確認します。仮置き場所が限界に近い状態で施工を続けると、動線の閉塞、不安定な積上げ、流出、誤混合などが起こる可能性があります。当日の発生見込みと安全な残容量を確認し、必要なら施工ペースを調整します。
次に、増加しているのが発生量そのものか、搬出能力の低下による滞留かを分けます。直近の杭一本当たりの排出量、搬出台数、計量値、積載状態、受入先の待ち時間を確認します。車両の遅延や受入停止で場内在庫が増えた場合は、掘削条件に異常がないこともあります。
直近で施工した杭の記録を確認し、どの杭から傾向が変わったかを整理します。掘削深度、施工時間、工具変更、機械据付、排出土の性状、孔内管理値、中断時間などに変化がないかを見ます。一時的な変動か、今後も継続する可能性が高いかを判断する材料になります。
排出物の区分も早急に確認します。通常の土砂と思っていたものが泥状化している場合、予定していた残土置場や搬出先へ持ち込めない可能性があります。性状を写真と記録で残し、廃棄物管理担当と受入先へ確認します。
深度異常や支持層確認の不一致がある場合は、後続杭へ進む前に所定の協議を行います。追加掘削を既成事実として続けるのではなく、確認方法、設計条件、承認経緯を整理します。孔壁不安定が疑われる場合も、工法ごとの管理条件を再確認します。
当面の対応を決めたら、誰が何を確認し、どの時点で施工条件や搬出計画を更新するかを明確にします。施工継続、施工速度の調整、工具点検、追加計測、受入先変更などの判断根拠を記録しておくと、後の協議で経緯を説明できます。
関係者との協議に必要な記録の整え方
協議では、単に「土が多い」と伝えるのではなく、当初条件、実績、差が生じた時期、確認できた事実、推定原因、残工事への影響を整理します。事実と推定を分けることで、根拠のない孔壁崩壊や地盤異常の断定を避けられます。
当初数量については、掘削径、掘削形状、掘削長、杭本数、地山量とほぐし量の区分、重量換算条件、建設発生土と建設汚泥の想定を示します。使用した図面、施工計画、数量計算書の版も記録します。
施工実績は杭番号ごとに整理します。施工日、工法、杭径、計画深度、実績深度、使用工具、施工時間、排出物の性状、搬出台数、計量値、追加作業を対応させます。記録が不足している場合は、施工日報、機械ログ、写真、配車表、計量票、マニフェストなどを組み合わせて復元します。
写真は、仮置き量だけでなく、排出物の性状、積込み状況、工具、施工位置、孔内管理の確認状況が分かるように残します。撮影日時と杭番号が分からない写真は、後から施工記録へ結び付けにくいため、命名規則を統一します。
搬出記録では、車両番号、車種、運行回数、重量または推定体積、受入先、区分を確認します。建設汚泥の場合は、委託契約、許可範囲、マニフェスト、処理完了確認など、法令上必要な記録との整合も確認します。
地盤条件の差が疑われる場合は、地盤調査位置と杭位置の関係、想定地層、実際の排出土、掘削負荷、支持層確認結果を並べます。「孔壁が崩壊した」「支持層が深い」と断定する前に、確認できた値と現場所見を分けて記載します。
残数量の予測は、条件の近い杭ごとに行います。杭径や深度、工法、地盤が異なる区域へ一律の増加率を適用すると、予測が大きく外れる可能性があります。予測値には、使用した実績範囲と前提条件を付けます。
工程と安全への影響も示します。安全な仮置き容量が限界に達する見込み日、必要な搬出能力、車両増加による動線への影響、受入先の確認状況、施工速度を調整した場合の工程影響を整理します。
記録の目的は責任追及だけではありません。後続杭を安全かつ適正に施工するための判断材料を整えることが中心です。未確認事項が残る場合は、確認担当者、確認方法、期限、結果を反映する資料を決めておきます。
次の杭施工で掘削土の増加を抑える方法
対策は、原因の種類に合わせて選びます。当初数量の算定不足が原因なら、残数量と搬出計画を更新します。工具径や深度管理に問題があるなら、施工機械と管理方法を修正します。孔壁の不安定が疑われるなら、採用工法の範囲内で孔内管理、中断時間、ケーシング、施工順序などを見直します。
後続杭の最初の数本は重点管理します。深度ごとの土質変化、掘削時間、工具状態、孔内管理値、排出量、搬出量を詳しく記録し、対策前後で比較します。改善が見られない場合は、原因の想定を見直します。
杭一本当たりの発生量を継続して把握します。総量だけでは変化を早く見つけにくいため、杭径、深度、工法が近い杭同士で比較します。平均から大きく外れた杭は、施工ログと写真を確認します。
施工基面や深度基準は、作業床の変更や地盤沈下があった時点で再確認します。基準位置を現場で共有し、機械表示と管理表の設定をそろえます。支持層確認の方法や追加掘削の承認手順も担当者間で統一します。
工具交換時は、寸法、交換日時、対象杭、交換理由を記録します。工具の変更後に発生量が変化した場合、原因を追跡しやすくなります。機械の鉛直性、敷鉄板、作業地盤も日常点検に含めます。
施工中断を減らすため、杭材、コンクリート、確認担当者、搬出車両、受入先の手配を施工開始前に整えます。必要な品質確認を省略するのではなく、待ち時間が発生しにくい工程にします。
搬出計画は固定せず、前日までの実績と翌日の杭条件から更新します。長い杭、拡底部を伴う杭、地下水や崩れやすい層の影響が見込まれる杭では、通常より余裕を持った計画にします。
仮置き場所は、満杯になる前に対策を開始します。安全な残容量の管理値を設定し、それを下回る前に搬出増強や施工調整を行います。建設発生土と建設汚泥の区分が変わる可能性がある場合は、代替受入先や確認手順も事前に整理します。
対策後も記録を続けます。発生量が減った場合は、どの条件変更が有効だったかを確認します。改善要因を残しておけば、別区域や次の現場の数量計画へ反映できます。
杭打ちの掘削土管理を効率化する考え方
掘削土管理では、施工終了後に総量を集計するだけでなく、施工中に変化を検知する仕組みが必要です。杭一本ごとの施工情報と搬出情報を日々照合すれば、置場が不足する前に傾向を把握できます。
管理項目を増やしすぎると記録が続かないため、最初は杭番号、工法、計画深度、実績深度、施工時間、工具、排出物の区分と性状、搬出台数、計量値などに絞ります。異常があった杭では、中断時間、孔内管理値、工具交換、追加掘削の承認記録を追加します。
単位と状態を統一することも重要です。設計数量は地山体積、仮置きは見掛け体積、搬出は重量というように基準が異なる場合は、変換条件を明示します。実測値、計量値、推定値を区別し、同じ表の中で混同しないようにします。
杭位置を施工図や位置情報と結び付けると、数量増加と地盤条件の関係を把握しやすくなります。特定区域に増加が集中していれば、同じ地盤条件にある未施工杭へ重点管理を設定できます。
写真も位置と時間を対応させます。撮影した土砂や泥状物がどの杭から発生したか分からなければ、数量差や区分の説明に使いにくくなります。杭番号、施工段階、撮影時刻を施工日報と同じ基準で管理します。
確定数量を待つのではなく、途中予測を更新します。施工済み杭が増えるほど予測精度は高まります。条件別の一本当たり実績を残りの杭へ反映し、仮置き容量、搬出能力、受入先の余力と比較します。
現場で取得した位置、深度、写真、施工記録、搬出記録を関連付けられれば、原因確認と協議資料作成の時間を短縮できます。ただし、デジタル化しても、建設発生土と建設汚泥の法的区分、数量基準、承認履歴が曖昧なままでは正しい管理になりません。記録方法と判断ルールをセットで整えることが重要です。
まとめ
掘削を伴う杭打ちで排出量が想定より多い時は、搬出車両を増やす前に、増加の原因と数量基準を整理します。見直す中心項目は、設計数量と実績数量の算定条件、実際の掘削径と掘削深度、地盤条件と孔壁の安定状況、仮置きと搬出を含む処理計画の四つです。
設計数量では、杭外径ではなく採用工法の実掘削径や掘削形状、施工基面から掘削底までの長さ、地山量とほぐし量、重量換算条件を確認します。施工実績では、工具寸法、機械据付、鉛直性、基準高さ、追加掘削、障害物対応、再掘削の有無を確認します。
地盤条件では、排出量だけで孔壁崩壊を断定せず、地盤資料、孔内管理値、地下水、施工中断、排出土の変化を組み合わせて判断します。安定液や水を含む泥状物は、建設発生土ではなく建設汚泥に該当する場合があるため、発生時の性状と施工システムに基づいて区分し、適正な保管、運搬、処理を行います。
処理計画では、安全な仮置き容量、一日当たりの発生量と搬出量、車両動線、受入条件、廃棄物処理手続を確認します。全体数量だけでなく、杭一本ごとの施工記録と搬出実績を対応させることが、原因の特定と残数量の予測につながります。
確認できた事実と推定原因を分け、変更や追加掘削の承認経緯を残すことも重要です。数量差だけでなく、残工事の工程、安全、品質、法令順守への影響と対策を関係者へ共有します。
杭位置、施工深度、写真、搬出記録などを現場で取得し、位置情報と結び付けて管理する方法を検討する際は、Phoneの仕様と現場運用への適合性を確認してください。