山間部の道路工事、森林内の現況調査、携帯電話の基地局から離れた造成現場などでは、通信圏外になることでRTK測量ができなくなると考えられがちです。実際、インターネット経由で補正情報を取得するネットワーク型RTKでは、通信が途切れると高精度な測位を継続できなくなる場合があります。
しかし、通信圏外だからといって、すべてのRTK測量が不可能になるわけではありません。LRTK Phoneと対応する圏外用機材を組み合わせ、準天頂衛星から配信されるセンチメータ級測位補強サービスの補正情報を利用すれば、携帯通信に依存せず高精度な測位を行える場合があります。
重要なのは、通信圏外でも利用できる補正方式を選び、衛星信号の受信条件を確保し、取得した座標の精度を現場で検証することです。特に山間部や森林では、携帯通信の有無だけでなく、地形による衛星信号の遮蔽や反射、測位結果の安定性にも注意する必要があります。
この記事では、通信圏外でLRTKを使ったRTK測量を行うための5つの手順を解説します。補正情報の取得方法から機材の準備、精度確認、測量データの保存と共有まで、現場担当者が実践できる具体的な方法を紹介します。
通信圏外でもLRTKでRTK測量ができる仕組み
RTK測量は、衛星から受信した測位信号に補正情報を適用することで、一般的な単独測位よりも高精度な位置を求める技術です。良好な条件ではセンチメートル級の測位精度が期待できるため、土木工事の位置出し、施工管理、地形測量、インフラ設備の位置記録などに利用されています。
通常のネットワーク型RTKでは、地上の電子基準点などを利用して生成された補正情報を、インターネット経由で測位端末に送信します。この方式では、衛星信号が良好でも、携帯通信が途切れると新しい補正情報を取得できなくなる可能性があります。
一方、準天頂衛星システムが提供するセンチメータ級測位補強サービスであるCLASは、衛星から補強情報を配信する仕組みです。CLASに対応したGNSS受信機が補強信号を直接受信するため、携帯電話の通信回線を使用せずに高精度測位を行えます。
CLASは、一般的なネットワーク型RTKとは補正情報の生成方法や測位計算の仕組みが異なる高精度測位方式です。厳密には衛星配信型のPPP-RTK技術を利用しており、通信圏外で高精度な座標を取得する手段として活用できます。
LRTK Phoneでは、対応する圏外用アンテナなどを組み合わせることで、CLASを利用した測位に対応できます。そのため、ネットワーク型RTKで補正情報を受信できない場所でも、条件が整えば測量作業を継続できます。
ただし、CLASの利用には対応機材と補強衛星の信号を受信できる環境が必要です。また、センチメートル級という名称は、あらゆる現場で常に数センチ以内の誤差が保証されることを意味しません。実際の測位精度は衛星配置、周辺環境、観測時間、測位状態などによって変化します。
もう一つ重要なのは、通信圏外でも測位できることと、インターネットを利用する機能がすべて使用できることは別だという点です。現場で座標を取得できても、クラウドへの送信や遠隔地との即時共有には通信環境が必要です。
通信圏外の現場では、測位に必要な補正情報の取得方法と、測量成果を保存・共有する方法を分けて考えることが基本になります。
手順1：測量目的と現場の衛星受信条件を確認する
通信圏外でLRTKを使う場合、最初に行うべき作業は、測量に求められる精度と現場の受信環境を整理することです。
同じRTK測量でも、道路沿いの設備位置を記録する作業と、構造物の施工位置を厳密に管理する作業では、必要な精度や確認方法が異なります。測量目的が曖昧なまま作業を開始すると、座標を取得できても成果として使用できない可能性があります。
まず、測量対象と許容誤差を明確にします。たとえば、現況地物の位置記録、境界付近の参考調査、施工位置の確認、出来形管理では、それぞれ要求される精度や適用すべき測量方法が異なります。
工事の管理基準や発注者の仕様に従う必要がある場合は、CLASによる測位成果を利用できるか、事前に確認しておくことが重要です。高精度な測位機器を使用していても、その測位方式が対象業務の規程に適合するとは限りません。
次に、現場の通信環境を確認します。携帯通信が完全に利用できない場所なのか、特定の地点だけ通信が不安定なのかによって、適切な運用方法が変わります。
通信圏内と圏外が混在する現場では、ネットワーク型RTKとCLASを作業場所に応じて使い分ける方法が考えられます。一方、作業区域全体が圏外になる場合は、最初からCLASによる測位を前提にした機材構成と作業計画を準備する必要があります。
さらに、携帯通信の状況とは別に、衛星信号を受信できるか確認します。
RTK測量で重要なのは、上空の衛星を十分に観測できることです。空が広く見える造成地では衛星信号を取得しやすい一方、急斜面に囲まれた谷間や密集した森林では、衛星信号が遮られたり反射したりする場合があります。
特にCLASでは、通常の測位衛星に加えて補強信号を配信する衛星を受信できることが必要です。携帯電話が圏外でも、上空が開けていれば測位できる可能性がありますが、空が大きく遮られる場所では通信方式を変更しても測位が安定しないことがあります。
現場の下見では、測量対象の周辺に開けた場所があるか、樹木や建物が受信を妨げないか、アンテナを安全に設置できるかを確認します。
また、既知点の位置と作業区域までの移動経路も把握しておくと、測位開始時の精度確認が容易になります。既知点が存在しない場合は、要求精度に応じて別の検証手段を検討する必要があります。
通信圏外での測量を成功させるためには、現場へ到着してから受信状態を確認するのではなく、測量目的、受信環境、精度確認方法を事前に整理しておくことが重要です。
手順2：LRTK Phoneと圏外対応機材を準備する
測量条件を確認したら、次にLRTK Phoneと通信圏外で使用する機材を準備します。
ここで注意したいのは、通常のネットワーク型RTKで使用している機材構成が、そのままCLAS測位に対応するとは限らないことです。
通信圏外でCLASを利用するには、CLASの補強信号を受信できる機器構成が必要です。LRTK Phoneでは、対応する圏外用アンテナを含む機材構成を用意し、使用する機器とアプリケーションがCLAS測位に対応していることを確認します。
現場へ持ち込む前には、LRTK Phone本体、対応端末、アンテナ、接続部品、ポール、固定具などの組み合わせを点検します。外部アンテナを使用する場合は、端子の緩みや接続不良がないことも確認しておきます。
アンテナやポールの取り付け状態が不安定だと、観測中に位置が変化し、測量結果に誤差が生じる可能性があります。特に高さを計測する作業では、機器の固定方法が成果に影響します。
次に、必要なアプリケーションや設定情報を、通信が利用できる場所で準備します。現場で初めて設定しようとしても、圏外では必要な情報を取得できない場合があります。
測量に使用する座標系、現場の基準点情報、測点番号、作業範囲、設計座標などは、事前に利用できる状態にしておくと安心です。
地図を表示しながら作業する場合は、地図データをオフラインで参照できるか確認します。通信を必要とする背景地図や外部データは、圏外に入ると表示できなくなることがあります。利用予定の機能がオフライン環境に対応しているか、事前試験が必要です。
また、測位機器のバッテリー残量だけでなく、対応端末の電源とデータ保存容量も確認します。山間部などでは作業途中に充電できない場合があるため、作業時間に応じた電源確保が重要です。
長時間の観測を予定している場合は、予備電源や充電手段を用意しておくと、電池切れによる測量中断を防ぎやすくなります。
さらに、アンテナ高とアンテナ位相中心に関する補正設定も重要です。GNSS受信機が求める位置は、原則として測位アンテナの基準位置に関係するため、地上の測点位置へ換算する際には適切な補正が必要になります。
ポールを使用する場合は、ポール長、アンテナの取り付け位置、機器固有のオフセット設定を確認します。設定が誤っていると、測位状態が良好でも高さに一定のずれが生じる場合があります。
機材準備の最後には、通信圏内の開けた場所で実際にCLAS測位を試します。補強情報を受信できるか、測位状態が安定するか、座標を保存できるかまで確認しておくことで、現地でのトラブルを減らせます。
手順3：CLAS補正情報を受信して測位を安定させる
機材の準備ができたら、現場でCLAS補正情報を受信し、高精度測位を開始します。
通信圏外の現場では、まず衛星を見通しやすい場所に移動します。建物の壁際、樹木の直下、岩壁の近くなどを避け、可能な範囲で上空が開けた場所を選びます。
次に、LRTK Phoneと対応する受信機材を接続し、アプリケーションの測位設定を確認します。ネットワーク型RTKではなく、CLASを利用する測位モードが選択されていることが重要です。
CLASでは、補強衛星から送られる信号を受信し、その情報を測位計算に利用します。そのため、インターネットへの接続がなくても、対応する受信機材が衛星信号を受け取れれば高精度測位を開始できます。
ただし、電源を入れた直後から高精度な座標が得られるとは限りません。
GNSS受信機では、衛星の捕捉、測位に必要な情報の収集、補正情報の適用などを行う必要があります。CLASによる測位でも、測位結果が安定するまで一定の時間を要する場合があります。
受信状態が十分に安定する前に観測を確定すると、要求精度を満たさない座標を保存してしまう可能性があります。
このため、測位開始後は衛星の受信状態、補強情報の取得状況、測位解の状態、端末に表示される精度指標などを確認します。
測位状態の表示方法は機器や測位方式によって異なります。ネットワーク型RTKの固定解表示とCLASの測位状態表示が必ずしも同じ意味になるわけではないため、利用する機器の表示仕様を理解しておく必要があります。
高精度な測位状態が成立していない場合は、観測を急がず、衛星信号の受信環境を改善します。
アンテナの設置位置を少し変更するだけで、周囲の障害物による遮蔽が減り、測位状態が改善する場合があります。ただし、測点から離れて測位した座標を、そのまま測点の座標として扱ってはいけません。
障害物を避けて観測する必要がある場合は、測点との位置関係を別途計測し、必要な座標計算を行うことになります。
測位が安定したら、まず確認用の地点で観測を行います。既知点が使用できる場合は、その座標との差を確認してから本格的な測量へ移行すると、系統的なずれを早期に発見できます。
測位中も、衛星信号が遮られると測位状態が変化する場合があります。特に移動観測では、測点ごとに測位状態を確認し、単に位置情報が表示されていることだけを根拠に観測を確定しないことが重要です。
通信圏外では補正情報の受信状況を遠隔から確認してもらうことが難しいため、現場担当者自身が測位状態を判断できる運用にしておく必要があります。
手順4：既知点と再観測で測量精度を確認する
通信圏外で高精度測位を行う際、特に重要なのが取得座標の精度確認です。
CLASを利用している場合でも、衛星信号の反射や遮蔽、アンテナ設置状態、測位計算の収束状況などによって誤差が生じる可能性があります。
測位画面に高精度を示す状態が表示されていても、それだけで成果の正確さが保証されるわけではありません。
まず実施したいのが、既知点を利用した確認です。
既知点とは、信頼できる方法で座標が定められた地点を指します。既知点上にアンテナを設置して観測し、取得した座標と既知点成果との差を比較することで、測位結果に大きなずれがないか確認できます。
このとき、水平方向だけでなく、高さ方向の差も確認することが重要です。GNSSによる高さは、使用する座標系や標高換算方法の影響を受けるため、水平位置が一致していても標高が一致するとは限りません。
また、既知点との比較では、座標の基準となる測地系や成果の基準時点を統一する必要があります。
測位によって得られる現在の位置と、過去に定められた測量成果の座標には、地殻変動や座標系の違いなどによる差が含まれる場合があります。必要に応じて適切な座標補正を行い、比較条件をそろえることが重要です。
次に、同じ測点を複数回観測して再現性を確認します。
一度測位した座標をそのまま確定するのではなく、時間を空けて再観測し、測位結果の差を比較します。可能であれば、受信機の初期化や再収束を伴う独立した観測を行うことで、単一の測位状態に依存した判断を避けやすくなります。
複数回の観測結果が近い値になれば、測位の再現性を確認する材料になります。ただし、同じ方向に生じる系統誤差は再観測だけでは検出できない場合があるため、既知点照合と組み合わせることが重要です。
特に高さ方向では、アンテナ高の設定やポールの傾きに注意します。
ポールが傾いた状態では、アンテナの位置が測点の真上からずれます。ポールが長いほど傾きの影響が大きくなるため、水平保持を確認できる方法で観測する必要があります。
また、受信機を手持ちで使用する場合とポールに取り付ける場合では、適用すべきオフセットが異なる可能性があります。機器の取り付け方法を変更した際には、測定位置の補正設定も確認します。
測量精度の合否判定では、現場ごとに設定した許容誤差を使用します。単にセンチメートル級の測位ができたという理由だけで、すべての施工管理業務に使用できるとは判断しないことが大切です。
精度が要求水準を満たさない場合は、観測時間や設置環境を見直し、必要であれば別の測量方法を併用します。
手順5：測量データを保存して通信復旧後に共有する
通信圏外でのRTK測量では、座標を取得するだけでなく、測量成果を安全に保存することも重要です。
通常のオンライン運用では、測位データを取得後すぐにクラウドへ送信し、事務所や他の担当者と共有する方法が考えられます。
しかし、通信圏外ではインターネット接続が必要なデータ送信機能を利用できません。そのため、現場で取得したデータを端末内に保存し、通信が復旧してから共有する運用が基本になります。
LRTK Phoneを利用する場合も、事前にオフラインで使用できる記録機能と保存方法を確認しておくことが重要です。
測量時には、座標だけでなく、測点番号、測定日時、観測条件、作業内容などを合わせて管理すると、後から成果を確認しやすくなります。
たとえば、同じ現場で複数の担当者が測量を行う場合、測点番号の付け方が統一されていないと、同じ地点を重複登録したり、異なる測点を同一地点と誤認したりする可能性があります。
このような問題を防ぐため、現場に入る前に測点番号の体系や記録ルールを決めておくことが重要です。
また、通信圏外では測量結果を事務所側でリアルタイムに確認できない場合があります。現場担当者が観測値を保存する前に、測位状態と座標の妥当性を確認する必要があります。
取得した座標については、周辺の既知点や既存図面との位置関係を確認し、明らかな異常値がないか点検します。
高さ方向に不自然な変化がある場合や、近接する測点の位置関係が想定と異なる場合は、その場で再観測を行います。通信が回復してから異常を発見すると、現地へ戻って測量し直す必要が生じるためです。
現場写真を取得する場合は、測点番号と撮影対象の対応関係も整理しておくと便利です。位置情報付きの写真と測量記録を関連付けることで、どの地点で何を確認したのかを後から把握しやすくなります。
測量作業の終了時には、必要なデータが端末に保存されているか確認します。画面上に座標が表示されていたとしても、保存操作が完了していなければ成果として残らない可能性があります。
通信圏内に戻った後は、保存した測量データをクラウドなどの共有環境へ送信します。その際、送信件数、測点番号、保存日時を確認し、データの欠落や重複がないか点検します。
特に複数日にわたる現場作業では、どの測量データが共有済みで、どのデータが未送信なのかを管理することが重要です。
通信圏外での測量を円滑に進めるためには、現場での記録、端末内での保存、通信復旧後の共有までを一連の作業として標準化することが効果的です。
通信圏外でRTK測量の精度を左右する5つの条件
通信圏外でCLASを利用する場合、携帯通信の状態よりも衛星信号の受信環境が測位精度に大きく関係します。
特に注意したい条件は、上空の見通し、衛星配置、反射波、アンテナ設置状態、観測時間の5つです。
一つ目は、上空の見通しです。
山間部では周囲の尾根や斜面が衛星信号を遮ることがあります。空が狭く見える谷底や崖の近くでは、測位に利用できる衛星が限られる可能性があります。
CLASでは補強信号を配信する衛星を受信できることも必要です。作業地点の上空が大きく遮られている場合、対応機材を使用していても補強情報を取得できないことがあります。
二つ目は、衛星の配置です。
測位精度は、受信できる衛星の数だけでは決まりません。衛星が空の一方向に偏っている場合、位置を計算するための幾何学的な条件が悪くなり、誤差が大きくなることがあります。
同じ測点でも観測する時刻によって衛星配置が変化するため、重要な測量では観測時間帯を検討することが効果的です。
三つ目は、反射波の影響です。
GNSSの電波は、建物の外壁、金属構造物、岩壁などで反射することがあります。受信機が直接届いた信号と反射した信号を同時に受信すると、測位結果に誤差が生じる場合があります。
この現象はマルチパスと呼ばれ、特に構造物の近くや狭い場所で問題になりやすいものです。
反射波の影響が疑われる場合は、周囲の障害物から距離を確保できる場所で観測条件を比較します。
四つ目は、アンテナの設置状態です。
高精度測位では、アンテナを適切な位置に設置することが欠かせません。ポールが傾いていたり、アンテナの取り付けが緩んでいたりすると、測位計算が正常でも実際の測点位置との間にずれが発生します。
観測するたびにアンテナ高や取り付け方法が変わる場合は、その条件を正しく記録する必要があります。
五つ目は、観測時間です。
GNSS測位では、測位計算が安定するまで待つことが重要です。CLASを使用する場合も、補強情報の受信開始から十分な測位状態に達するまで時間が必要になる場合があります。
また、短時間の観測では一時的な誤差の影響を受ける可能性があります。測量目的に応じて適切な観測時間を確保し、必要に応じて平均化や独立した再観測を行うことが効果的です。
ただし、観測時間を長くすれば、すべての誤差が解消されるわけではありません。アンテナ高の設定ミスや座標系の不一致などは、長時間観測しても残る可能性があります。
精度を確保するためには、受信環境の改善と観測方法の適正化を組み合わせることが必要です。
CLAS補正情報を受信できない場合の対処方法
通信圏外の現場でCLAS測位を開始しても、補強情報を受信できない場合があります。
このような場合は、機器の不具合と判断する前に、受信環境と設定内容を順番に確認することが重要です。
最初に確認したいのは、CLASに対応した機材構成になっているかどうかです。
ネットワーク型RTKに対応するGNSS受信機であっても、必ずしもCLASの補強信号を受信できるわけではありません。使用しているアンテナ、受信機、測位設定がCLASに対応しているか確認します。
次に、測位モードを確認します。
アプリケーションがネットワーク型RTKの補正情報を取得する設定になっていると、通信圏外では必要な補正情報を受信できません。CLASを利用するモードが正しく設定されているか確認します。
設定に問題がない場合は、衛星信号の受信状態を調べます。
特に山間部では、測位対象の周囲にある斜面や樹木が原因で、補強衛星の信号を十分に受信できない場合があります。安全に移動できる範囲で空が開けた場所を選び、受信状態が改善するか確認します。
ここで注意したいのは、通常のGNSS測位ができることと、CLASの補強情報を受信できることは同じではないという点です。
一般的な位置情報が表示されていても、CLASの補強信号を受信できていなければ、期待する高精度測位が成立していない可能性があります。
そのため、画面に座標が表示されているという理由だけで測量を続行せず、補強情報の受信状態と測位解の状態を確認します。
また、電源投入直後や受信環境を変更した直後には、測位結果が安定するまで時間がかかることがあります。受信機材を適切に設置したうえで、必要な測位状態に達するまで待つことも重要です。
それでも高精度測位が成立しない場合は、アンテナの接続状態や機器設定を確認します。接続部の緩みやケーブルの損傷などが原因となる可能性もあります。
さらに、CLASのサービス対象地域や運用状況も確認が必要です。日本国内であっても、地域や運用条件によって利用上の制約が生じる場合があります。
現場で復旧できない場合は、精度が不明な測位結果を正式な成果として扱わないことが重要です。測量目的に応じて、別の観測方法を使用するか、受信条件が改善する時間帯に再測量する判断が必要になります。
事前に代替手段を決めておけば、通信圏外で測位が安定しない場合でも、作業全体の中断を最小限に抑えやすくなります。
ネットワーク型RTKとCLASを切り替える際の注意点
通信圏内と圏外が混在する現場では、ネットワーク型RTKとCLASを使い分けることで、測量できる範囲を広げられる可能性があります。
ただし、補正方式を変更するときには、測位精度だけでなく、座標の基準にも注意する必要があります。
ネットワーク型RTKとCLASでは、補正情報の生成方法や基準となる座標系が異なる場合があります。
そのため、同じ地点を異なる測位方式で観測したとき、得られた座標に差が生じる可能性があります。この差には、受信環境による誤差だけでなく、測地基準系や基準時点の違いなども関係します。
特に、過去の公共測量成果や設計図面と照合する場合は、測位結果の座標系と既存成果の座標系が一致しているか確認する必要があります。
日本では測量成果の基準や標高に関する改定も行われているため、使用する基準点成果の適用時期と座標変換条件を確認することが重要です。
また、CLASを利用した測位結果について、地殻変動に伴う座標補正が必要となる場合があります。測位機器がどのような座標を出力し、どの補正処理を適用しているかを把握しておく必要があります。
実務では、方式を切り替える前後で同じ確認点を観測し、座標の差を調べる方法が有効です。
たとえば、通信圏内でネットワーク型RTKによる観測を行い、その後CLASに切り替えて同じ地点を観測します。両者の座標差を確認することで、測位方式の変更に伴う不整合を把握しやすくなります。
ただし、測位方式間の差が小さいことだけで、双方の測量成果が正確であるとは限りません。既知点との照合や座標基準の確認も必要です。
また、現場によっては、通信が復旧したからといって測位方式を頻繁に切り替えない方が管理しやすい場合があります。
測量成果を一貫した条件で取得することを優先するなら、作業区域ごとに使用する補正方式を決め、切り替え時には確認観測を行う運用が効果的です。
測量記録には、使用した補正方式、測位日時、測位状態、座標補正の適用状況などを残しておくと、後から座標差が発生した場合の原因調査に役立ちます。
通信圏外への対応では、単に補正情報を取得できる方式へ変更するだけでなく、方式を切り替えた後も同じ座標基準で測量できているか確認することが重要です。
通信圏外のLRTK測量でよくある質問
通信圏外でLRTKを利用する際には、補正情報の取得方法や精度、現場で利用できる機能について、さまざまな疑問が生じます。
ここでは、導入前や現場作業中に確認しておきたい代表的な事項を解説します。
まず、携帯電話が完全に圏外でもRTK測量を行えるのかという疑問があります。
CLASに対応した機器構成であれば、携帯通信を利用せずに衛星から補強情報を取得できるため、通信圏外でも高精度測位を行える場合があります。
ただし、CLASの補強信号とGNSS測位信号を受信できる環境が必要です。地下空間やトンネル内部など、衛星信号が届かない場所では、基本的にGNSSによる高精度測位は成立しません。
次に、山間部でもセンチメートル級の精度が得られるのかという疑問があります。
上空の見通しが良く、補強情報を正常に受信でき、測位状態が安定している場合には、センチメートル級の測位精度が期待できます。
しかし、森林内や谷間では衛星信号が遮られるため、平坦で開けた場所と同じ精度を得られるとは限りません。
また、CLASの精度は測位条件や評価方法によって異なり、常に水平・高さとも数センチ以内に収まることが保証されるものではありません。施工管理に使用する場合は、要求精度を満たすか現場で確認する必要があります。
三つ目は、圏外で測量したデータを後から共有できるのかという疑問です。
端末内への保存に対応した機能を利用すれば、通信圏外で取得した測量記録を一時保存し、通信が復旧した後に共有する運用が考えられます。
ただし、オフラインで保存できる情報の種類や操作方法は、使用する機能と設定によって異なります。事前に実際の保存操作と通信復旧後の同期操作を試しておくことが重要です。
四つ目は、ネットワーク型RTK用の補正情報をあらかじめ保存しておけば、通信圏外でも測量できるのかという疑問です。
一般的なネットワーク型RTKは、観測時刻に対応した新しい補正情報を継続して使用する仕組みです。そのため、過去に取得した補正情報を単純に保存しておくだけでは、任意の時刻にリアルタイムの高精度測位を継続できるわけではありません。
通信圏外でリアルタイム測位を行いたい場合は、CLASのような衛星配信型の補強方式や、通信圏外で使用できるローカルな補正情報伝送方式を検討する必要があります。
五つ目は、通信圏外の測量成果をそのまま公共測量や出来形管理に使用できるのかという疑問です。
利用できるかどうかは、適用する作業規程、発注者の要求事項、測量方法、必要精度、成果の検証方法などによって決まります。
センチメートル級の測位が可能であっても、すべての公共測量や施工管理に無条件で利用できるわけではありません。適用対象の規程や仕様を確認し、必要な観測方法と精度管理を実施する必要があります。
最後に、通信圏外で作業する場合は特別な測量技術が必要なのかという疑問があります。
基本的な操作は測位機器の機能によって支援されますが、精度を必要とする業務では、GNSSの受信条件、補正方式、座標系、アンテナ高、測位状態などを理解しておくことが重要です。
現場担当者が操作方法だけでなく、測位結果を採用してよい条件まで理解しておけば、通信圏外でも測量品質を維持しやすくなります。
まとめ｜通信圏外でも補正情報と精度管理を徹底する
通信圏外でRTK測量を行う場合、最も重要なのは、携帯通信に依存しない補正情報の取得方法を確保することです。
LRTK Phoneと対応する圏外用機材を組み合わせ、CLASを利用することで、インターネットに接続できない場所でも高精度な測位を行える可能性があります。
実際の現場では、最初に測量目的と要求精度を確認し、衛星信号を受信しやすい場所を選定します。そのうえで、対応機材を準備し、CLASの補強情報を受信して測位状態を安定させます。
測位が成立した後は、既知点との照合や再観測によって精度を確認し、取得した測量データを確実に保存します。通信が復旧した段階で成果を共有する運用を整えれば、通信圏外でも現場作業を進めやすくなります。
ただし、通信圏外でも高精度測位が可能であることと、すべての環境で必要な精度を確保できることは同じではありません。
山間部の地形、樹木、建物などによる衛星信号の遮蔽や反射、アンテナ設置状態、座標系の違いなどによって、測位結果には誤差が生じる可能性があります。
そのため、通信圏外でのRTK測量では、補正情報の取得方法だけでなく、現場での精度確認と測量成果の管理までを一体的に考えることが重要です。
また、測量作業を効率化するためには、座標の取得だけでなく、現場写真や施工状況の記録を関連付けて管理することも効果的です。測点の位置情報と現場写真が整理されていれば、事務所に戻った後の確認作業や、関係者との情報共有を進めやすくなります。
LRTK Phoneは、高精度な位置情報の取得に加え、現場写真と位置情報の関連付け、施工記録の管理などに活用できる製品です。通信圏外に対応した機材構成を利用し、現場で必要な情報を取得・保存する運用を整えることで、遠隔地での測量から記録整理までの作業効率向上が期待できます。
山間部の工事、通信環境が不安定な造成地、災害対応の現地調査などで測量と記録管理を効率化したい場合は、LRTK Phoneの圏外対応機能と現場記録機能を組み合わせた運用を検討するとよいでしょう。