造林地の活着調査は、植栽した苗木が順調に生育しているかを確認し、その後の森林管理や保育作業につなげるために欠かせない業務です。植栽直後の苗木は、乾燥や食害、雑草との競合、土壌条件などによって枯死することがあり、植栽した本数だけを管理していても、造林地全体の状態を正確に把握することは困難です。
特に、広い森林区域や傾斜の大きい造林地では、調査した苗木の位置や活着状況を現地で記録し、後から集計する作業に多くの時間がかかります。調査結果を紙の野帳や表計算ファイルだけで管理していると、どの区域で枯死が多いのか、どの斜面で活着状況が悪いのかといった空間的な傾向も把握しにくくなります。
こうした課題を解決する方法として有効なのが、GISを活用した活着調査の地図化です。苗木の位置、調査区の境界、樹種、植栽時期、活着の判定結果などを位置情報と組み合わせることで、造林地の状態を地図上で視覚的に把握できるようになります。
また、調査結果を時系列で蓄積すれば、植栽後の生育状況や枯死の発生傾向を比較でき、補植の必要性や保育作業の優先順位を検討する際にも役立ちます。
本記事では、造林地の活着調査を地図で見える化する5つの方法を中心に、GIS活用の基本、位置情報の記録方法、現地調査の進め方、調査精度を確保するための注意点まで詳しく解説します。森林管理や造林事業に携わる実務担当者が、現場で継続的に活用できる位置記録の仕組みを構築するための参考にしてください。
造林地の活着調査にGISを活用するメリット
造林地の活着調査とは、植栽した苗木の生存状態や生育状況を確認し、植栽後の森林造成が計画どおりに進んでいるかを把握するための調査です。一般的には、苗木が生存しているか、枯死していないか、成長に問題がないかなどを現地で確認します。
ただし、活着調査で確認する内容は、造林事業の目的や調査時期によって異なります。植栽直後の初期活着を確認する調査と、植栽から一定期間が経過した後の生存率や成長状況を確認する調査では、記録すべき情報も変わります。そのため、調査を始める前に、何を評価するのかを明確にしておくことが重要です。
従来の活着調査では、調査区ごとに苗木の本数を数え、紙の調査票に記録する方法が多く用いられてきました。この方法は小規模な造林地であれば実施しやすい一方、複数の小班や広範囲の造林地を管理する場合には、調査地点と集計結果の対応関係が分かりにくくなることがあります。
GISを導入すると、苗木や調査区の位置を地図上に登録できるため、数値だけでは分からなかった空間的な特徴を把握できます。
例えば、同じ造林地であっても、尾根付近と谷部では水分条件や日照条件が異なります。南向き斜面と北向き斜面でも、日射や乾燥の程度に差が生じる場合があります。GIS上に活着状況を表示すれば、こうした地形条件と枯死の発生状況を比較しやすくなります。
また、調査結果を地図データとして保存することで、次回調査の際に前回の調査位置を確認できます。過去に枯死が多かった場所を重点的に確認したり、補植した区域の状態を再確認したりすることも容易になります。
さらに、位置情報を伴う調査記録は、現場担当者と事務所側の情報共有にも有効です。調査結果を文章や数値だけで伝える場合、対象区域の認識に違いが生じることがありますが、地図を共有すれば、どの場所について話しているのかを視覚的に確認できます。
このようにGISは、単に調査結果を地図に表示するための仕組みではありません。現地調査、集計、原因分析、補植計画、次回調査までを位置情報によってつなぐための管理基盤として活用できます。
GISによる活着調査を始める前に決めるべき基本事項
GISで活着調査を管理する場合、最初に決めておきたいのが調査対象の範囲と管理単位です。造林地全体を一つの区域として扱うのか、小班や施業区域ごとに分割するのかによって、地図データの構成や集計方法が変わります。
森林管理では、小班、林班、施業区域、植栽区画など、複数の管理単位が使用されます。これらの区分をGISに登録しておけば、調査結果を森林管理上の単位に合わせて集計できます。
例えば、一つの小班の中に複数の樹種や植栽時期が混在している場合、小班全体の活着率だけでは区域ごとの違いが分かりません。そのため、植栽年度や樹種、植栽作業のまとまりに応じて、さらに細かい調査単位を設定することが有効です。
次に決めるべきなのが、苗木の状態をどのように判定するかです。生存、枯死、消失、判定不能などの区分をあらかじめ設定し、担当者によって判定基準が変わらないようにします。
例えば、葉が少ない苗木であっても、枝や幹に生存の兆候が確認できる場合があります。反対に、地上部が残っていても、枯死している場合があります。季節によっては落葉している苗木もあるため、葉の有無だけで判断することは適切ではありません。
判定に迷う場合は、無理に生存または枯死に分類せず、判定保留として記録する運用も必要です。後日再確認できるようにしておけば、集計時の誤判定を減らせます。
また、調査結果に付与する属性情報も整理しておきます。基本的な項目としては、調査ID、調査日、林班・小班、調査区番号、樹種、植栽年度、植栽本数、確認本数、生存本数、枯死本数、判定区分などが考えられます。
必要に応じて、苗木の高さ、枝葉の状態、食害の有無、周辺植生、土壌の状態、斜面方位、傾斜なども記録します。ただし、記録項目を増やしすぎると現地作業の負担が大きくなるため、調査目的に必要な情報に絞ることが重要です。
さらに、GISに登録する位置情報の座標系を統一する必要があります。既存の森林計画図や施業図面と組み合わせる場合は、それぞれのデータがどの座標系で作成されているかを確認してください。異なる座標系のデータを適切に変換せずに重ねると、造林地の境界や調査地点が実際の位置からずれて表示される可能性があります。
調査を始める前に、管理単位、判定基準、属性項目、座標系を統一しておけば、その後のデータ整理や分析を効率的に進められます。
方法1：植栽位置を点データとして地図に登録する
造林地の活着状況を細かく把握したい場合に有効なのが、植栽した苗木の位置を点データとして登録する方法です。
点データとは、地図上の特定の位置を座標で表現したデータです。苗木ごとに位置情報を取得して登録すれば、どの場所に植栽された苗木が生存しているのか、どの場所で枯死が発生しているのかを個別に確認できます。
例えば、苗木を植栽した際に位置情報を取得し、苗木ごとに固有の管理番号を付与しておきます。活着調査の際には、その番号を使って対象苗木を確認し、生存や枯死の判定結果を更新します。
この方法の大きな利点は、植栽位置と調査結果を一対一で対応させられることです。従来の調査票では、苗木の本数や調査区全体の状態しか分からない場合がありますが、点データを使えば個々の苗木の状態を記録できます。
地図上では、生存している苗木を緑色、枯死した苗木を赤色、判定保留の苗木を黄色などに設定すると、状態を直感的に把握できます。枯死した苗木が特定の斜面や区域に集中している場合も、位置の分布から確認しやすくなります。
また、植栽位置を登録しておけば、次回調査で苗木を探す際にも役立ちます。特に、植栽間隔が一定でない場所や、下草が繁茂して苗木の位置が分かりにくくなった場所では、前回の位置情報が重要な手掛かりになります。
一方で、苗木ごとの位置を取得する方法には注意点もあります。広大な造林地で全ての苗木を個別に測位する場合、位置取得と属性入力に多くの時間が必要になります。植栽本数が多い現場では、位置記録にかかる作業負担が調査全体の効率を左右します。
そのため、全ての苗木を個別管理する必要があるのか、代表地点だけを記録すればよいのかを事前に検討することが大切です。
個体ごとの経過を追跡する必要がある場合や、枯死位置を正確に把握して補植計画に反映したい場合には、点データによる管理が適しています。反対に、広い区域の平均的な活着状況を把握することが主な目的であれば、調査区単位で管理する方法も検討できます。
点データを運用する際は、苗木の管理番号を一度付与したら、原則として同じ苗木に同じ番号を使い続けることが重要です。調査のたびに番号が変わると、過去の記録との対応関係が失われます。
また、補植した苗木については、元の植栽木と区別できるように記録します。補植した苗木を元の植栽木と同じ扱いにすると、植栽年度や成長期間が異なる苗木の状態が混在し、正確な比較が難しくなるためです。
方法2：調査区やメッシュ単位で活着率を面管理する
広範囲の造林地を効率的に調査する場合には、調査区やメッシュを設定して、区域単位で活着状況を管理する方法が有効です。
苗木を一つずつ測位する方法は詳細な管理に向いていますが、調査対象が広い場合には現場作業の負担が大きくなります。そこで、造林地を複数の調査区に分割し、それぞれの区域内で確認した生存本数や枯死本数を集計します。
例えば、斜面の上部、中部、下部に調査区を設定する方法があります。あるいは、植栽年度や樹種、土壌条件が異なる区域ごとに調査区を設ける方法も考えられます。
調査区を設定する際には、単純に等間隔で区切るだけでなく、造林地の地形や植栽条件を考慮することが重要です。尾根と谷、急傾斜地と緩傾斜地、乾燥しやすい場所と水分が多い場所などでは、苗木の生育環境が異なります。
調査区の配置が偏ると、造林地全体の状態を正しく評価できない可能性があります。そのため、調査目的に応じて代表性を確保しながら配置を決めます。
GISでは、調査区をポリゴンと呼ばれる面データとして登録します。それぞれのポリゴンに調査区番号、面積、樹種、植栽年度、調査日、植栽本数、生存本数、枯死本数などの情報を付与します。
このように管理すれば、調査区ごとの活着率を計算し、地図上に表示できます。
調査区ごとの活着率は、判定対象とした植栽苗木のうち、生存が確認できた苗木の割合を示す指標です。基本的には、生存本数を判定対象の植栽本数で割り、100を掛けて算出します。ただし、消失した苗木や判定不能の苗木を分母に含めるかどうかは、調査の目的と集計ルールに従って統一する必要があります。
また、規則的なメッシュを使って区域を分割する方法もあります。メッシュは、造林地全体を一定の大きさの格子に分ける方法です。格子ごとに活着率を集計すれば、造林地のどの場所で生存状況が悪いのかを面的に把握できます。
メッシュの大きさは、造林地の広さ、植栽密度、地形の変化、調査の目的に応じて決めます。細かすぎると集計対象となる苗木が少なくなり、数値のばらつきが大きくなることがあります。反対に、大きすぎると局所的な枯死の集中を把握しにくくなります。
例えば、同じメッシュ内に乾燥しやすい尾根部と湿潤な谷部が含まれていると、それぞれの環境で生じている活着状況の違いが平均化されてしまいます。
そのため、地形や植栽条件に応じてメッシュの大きさや調査区の形状を調整することが重要です。
面データによる管理は、造林地全体の傾向を把握したい場合や、調査結果を森林管理計画に反映したい場合に適しています。苗木単位の詳細な追跡と調査区単位の集計を組み合わせれば、個別の状態と区域全体の傾向を両方確認できます。
方法3：活着状況を色分けして枯死の分布を把握する
GISで活着調査の結果を見える化する際には、状態に応じて地図上の色や記号を変更する方法が有効です。
調査結果を数値の一覧だけで管理していると、活着率の高い区域と低い区域を比較するために、複数の表を確認しなければなりません。地図上で色分けすれば、造林地全体の状況を一目で把握できます。
例えば、調査区ごとの活着率に応じて、良好な区域を濃い緑色、比較的良好な区域を薄い緑色、注意が必要な区域を黄色、活着率が低い区域を赤色で表示する方法があります。
ただし、色分けの基準は調査目的に応じて設定する必要があります。特定の活着率を全国共通の合否基準として扱うことは適切ではありません。造林事業の契約条件、地域の施業方針、樹種、植栽時期、調査時期などによって評価の考え方は異なるためです。
例えば、事業の実施状況を確認するための地図であれば、契約や事業計画で定められた判定基準を反映させます。一方、森林管理の内部資料として利用する場合は、前年と比べて活着率が低下した区域を重点的に表示する方法も考えられます。
また、活着率だけでなく、枯死した苗木の分布を地図化することも重要です。
同じ活着率であっても、枯死の発生状況は異なる場合があります。造林地全体に枯死が散在している場合と、一つの斜面に集中している場合では、原因の調査や対応方法が変わる可能性があります。
GIS上で枯死位置を点データとして表示すれば、発生場所の偏りを把握できます。さらに、斜面の向きや傾斜、標高、地形区分などの情報を重ねることで、特定の地形条件と枯死の関係を検討できます。
例えば、南向きの急斜面に枯死が集中している場合には、乾燥や日射の影響が考えられます。谷部に集中している場合には、過湿や排水条件などを確認する必要があるかもしれません。
ただし、地図上の分布だけで枯死の原因を断定することはできません。地形条件と枯死位置に関連が見られても、苗木の品質、植栽作業、獣害、病虫害、下草との競合など、複数の要因が関係している可能性があります。
そのため、GISによる分析結果をもとに、必要な場所を現地で再確認することが重要です。
色分けする際には、凡例も必ず設定してください。地図を見る担当者によって色の意味が異なると、誤った判断につながります。調査日、集計単位、活着率の計算方法、判定基準も併記すると、地図の解釈が容易になります。
また、色だけで状態を表現するのではなく、記号やラベルも併用すると、印刷した地図や画面の表示条件が異なる場合でも情報を読み取りやすくなります。
方法4：調査時期ごとの地図を重ねて生育状況を比較する
造林地の活着状況を継続的に管理するためには、一度の調査結果だけでなく、複数の時期の調査結果を比較することが重要です。
植栽直後の調査で生存が確認された苗木であっても、その後の乾燥や食害、雑草との競合などによって枯死することがあります。反対に、初期の生育が遅れていた苗木が、その後の環境変化や保育作業によって回復する場合もあります。
こうした変化を把握するには、調査時期ごとにGISデータを保存し、同じ位置の情報を比較できるようにします。
例えば、植栽直後、植栽後の初期確認、翌年の調査、その後の定期調査というように、調査時期を区別して記録します。実際の調査時期は樹種や植栽時期、事業の調査要件などに合わせて決めます。
重要なのは、過去のデータを上書きして消さないことです。前回の調査結果を残したまま、新しい調査結果を別の時点のデータとして追加すれば、同じ区域の状態がどのように変化したかを追跡できます。
苗木単位で管理している場合は、同じ管理番号を使って調査結果を時系列で紐付けます。これにより、植栽時には生存していた苗木が次回調査で枯死しているといった変化を確認できます。
調査区単位で管理している場合は、各調査区の活着率を時系列で比較します。前回の調査では良好だった区域で今回の活着率が低下している場合、現地で状況を確認する優先順位を高められます。
また、補植した区域については、元の植栽木と補植木を分けて記録する必要があります。補植後の苗木を含めて単純に生存本数を集計すると、元の植栽木の状態が分かりにくくなります。
GISでは、植栽年度や植栽ロット、補植日などを属性情報として管理し、異なる植栽履歴を区別します。こうすることで、同じ造林地の中でも植栽時期の異なる区域を比較できます。
さらに、過去の地図と現在の地図を重ねることで、枯死が継続して発生している場所や、改善傾向が見られる場所を確認できます。
例えば、前回調査で枯死が多かった斜面に対して、排水対策や獣害対策、下刈りなどの保育作業を実施した場合、その後の調査で状況がどのように変化したかを確認できます。
このように、調査結果と実施した対策を時系列で管理すれば、単なる記録にとどまらず、森林管理の効果を検証するための資料になります。
ただし、時系列比較では調査方法をできるだけ統一することが重要です。調査区の位置や面積、判定基準、対象とする苗木の範囲が毎回異なると、活着率の変化が実際の生育状況によるものなのか、調査条件の違いによるものなのか判断できなくなります。
継続調査を計画する段階で、調査区の位置、調査時期、記録項目、判定基準を標準化しておきましょう。
方法5：GNSS位置情報と写真・調査記録を連携させる
造林地の活着調査では、苗木の状態を記録するだけでなく、その苗木がどこに存在しているのかを正確に把握することが重要です。
森林内では、樹木や下草によって視界が遮られ、調査地点を後から特定することが難しい場合があります。特に、傾斜地や広い植栽区域では、紙の地図に記載した概略位置だけでは、次回調査の際に同じ場所を探すのに時間がかかることがあります。
そこで活用できるのが、GNSSによる位置情報の取得です。GNSSは、複数の衛星からの信号を利用して現在位置を求める測位技術です。スマートフォンや測位機器で位置情報を取得し、調査結果と組み合わせることで、現地の記録を地図上に反映できます。
例えば、調査員が苗木の位置で測位し、調査ID、生存状況、樹種、調査日などを登録すれば、位置情報を伴う活着調査データを作成できます。
さらに、苗木や周辺環境の写真を記録に紐付ける方法も有効です。
写真には、苗木の葉や枝の状態、幹の損傷、食害の痕跡、周辺の植生、土壌の状態など、数値だけでは表現しにくい情報が含まれています。位置情報と写真を対応させておけば、事務所に戻ってからも調査対象の状況を確認できます。
特に、枯死や生育不良が確認された苗木については、写真を残すことで、後日の原因分析に役立ちます。例えば、苗木の幹に食害の痕跡がある場合と、乾燥によって葉が枯れている場合では、必要な対応が異なる可能性があります。
また、写真を撮影する際には、苗木だけでなく周辺環境も記録すると効果的です。苗木の状態を接写した写真と、斜面全体や周囲の植生が分かる写真を組み合わせれば、現場の状況をより把握しやすくなります。
ただし、GNSSによる測位には環境条件による誤差があります。森林内では樹冠によって衛星からの信号が弱くなったり、周囲の地形や樹木によって信号が遮られたりすることがあります。
また、衛星信号が樹木や地面などに反射して受信されるマルチパスも、測位誤差の原因になります。そのため、森林内で取得した位置情報が常に高精度であるとは限りません。
スマートフォンの一般的な測位機能で取得した位置は、苗木の個別位置を特定するには十分でない場合があります。必要な位置精度に応じて、RTKなどの補正情報を利用する測位方法や、既知点を使った位置確認などを検討する必要があります。
一方、樹冠が密集した場所では、RTKを利用していても衛星信号の受信状況によって測位が不安定になる場合があります。測位方式だけでなく、実際の森林環境で位置精度を検証することが大切です。
位置情報と写真を連携させる際には、データの管理方法も統一します。写真ファイル名に調査IDを付ける、写真の撮影日時を保存する、位置情報と写真の対応関係を一覧化するなどの方法があります。
位置情報を取得できない場所では、近くの測位可能地点からの距離や方位、調査区内の相対位置などを補足情報として残す方法も考えられます。
GNSSと写真、調査属性を一体的に管理すれば、現地調査の記録をGISで活用しやすくなり、次回調査や関係者との情報共有も効率化できます。
造林地の活着調査を効率化する現地作業の進め方
GISを活用した活着調査を実際に運用する際には、事前準備から現地調査、データ整理までの作業手順を統一することが重要です。
最初に行うのは、調査対象区域と既存資料の確認です。森林計画図、林班図、小班図、植栽履歴、施業区域図などを確認し、調査対象となる造林地の境界を明確にします。
既存資料をGISに取り込む場合には、座標系や縮尺、境界の位置関係を確認します。古い図面や紙地図からデータを作成する場合は、図面自体に位置のずれが含まれている可能性もあります。現地の林道や境界標、既知点などと照合し、必要に応じて位置を補正します。
次に、調査区の設定と調査ルートの作成を行います。造林地の地形やアクセス条件を考慮し、無理のない移動経路を設定します。急傾斜地や崩壊のおそれがある場所、作業道から離れた区域などでは、安全性を優先した調査計画が必要です。
現地では、まず調査区の位置を確認し、調査対象となる苗木や区域を特定します。苗木単位の調査では、管理番号と位置情報を照合しながら状態を記録します。調査区単位の調査では、区域内の植栽本数と生存本数を確認し、あらかじめ定めた判定基準に従って集計します。
このとき、調査員による判定のばらつきを抑えることが重要です。生存と枯死の判断が難しい苗木については、判定例を共有し、必要に応じて写真を残す運用にします。
また、調査中に植栽位置が既存地図と大きく異なる場合や、図面に記載されていない植栽区域が見つかった場合には、その場で記録します。現地の状況と既存資料の不一致を放置すると、次回以降の調査にも影響します。
調査終了後は、取得したデータをGISに取り込みます。位置情報と調査結果を結合し、調査区ごとの活着率や枯死の分布を確認します。
このとき、調査結果を地図に反映するだけでなく、入力漏れや重複登録がないかを確認してください。特に、苗木の管理番号、調査日、調査区番号、判定結果などは、集計に直接影響するため重点的に確認します。
さらに、調査結果を地図として出力し、現地担当者や森林管理者が確認できる状態にします。地図には、調査対象区域、調査区番号、判定結果、調査日、凡例などを表示すると、情報を共有しやすくなります。
現地調査とGISでの整理を別々の作業として考えるのではなく、一連の業務として設計することが、継続的な効率化につながります。
活着率の集計とGISによる分析で注意したいポイント
GISで活着調査を地図化する場合、位置情報の表示だけでなく、集計方法の正確性も重要です。地図が正しく表示されていても、分母や分子の設定が統一されていなければ、活着率を正しく評価できません。
基本的な活着率は、生存が確認できた苗木数を判定対象となる植栽苗木数で割り、100を掛けて求めます。
例えば、ある調査区に100本の苗木を植栽し、そのうち85本の生存が確認できた場合、単純な計算では活着率は85％となります。
ただし、実際の調査では、植栽した苗木が見つからない場合や、枯死したかどうか判断できない場合があります。こうした苗木をどのように扱うかによって、集計結果は変わります。
例えば、消失した苗木をすべて枯死として扱うと、実際には生存しているものの発見できなかった苗木まで枯死に含まれる可能性があります。反対に、消失した苗木を分母から除外すると、活着率が実際より高く算出される可能性があります。
そのため、生存、枯死、消失、判定不能などの状態を分けて記録し、集計ルールを明確にすることが重要です。
また、調査区ごとの活着率を単純平均する場合にも注意が必要です。
例えば、植栽本数が20本の調査区と200本の調査区がある場合、それぞれの活着率を単純平均すると、植栽本数の違いが反映されません。造林地全体の活着率を求める場合は、原則として対象となる生存本数の合計を、判定対象となる植栽本数の合計で割る方法を検討します。
一方、区域ごとの管理状況を比較したい場合には、調査区ごとの活着率をそれぞれ評価することにも意味があります。どの集計方法を採用するかは、分析の目的によって決めます。
さらに、調査区の面積や植栽密度にも注意が必要です。植栽密度が異なる区域を単純に本数だけで比較すると、区域ごとの条件の違いが結果に影響する場合があります。
GISでは、調査区の面積と植栽本数を組み合わせて管理できるため、必要に応じて単位面積当たりの生存本数なども算出できます。
また、活着率が低い区域を確認した場合には、地形条件や周辺環境との関係を分析します。標高、傾斜、斜面方位、土壌条件、周辺植生、作業道からの距離などをGISに重ねることで、枯死が発生しやすい場所の特徴を検討できます。
ただし、相関関係が見られたからといって、その地形条件が直接の原因であるとは限りません。苗木の品質、植栽時の取り扱い、植栽深さ、植栽時期、降雨状況、獣害なども考慮する必要があります。
GISによる分析は、原因を確定するためのものではなく、現地確認や追加調査を行うべき場所を絞り込むための手段として活用すると効果的です。
位置記録の精度とデータ品質を確保する方法
造林地の活着調査を地図で管理する場合、位置情報の精度と属性情報の品質を両方確保する必要があります。
特に森林内では、GNSSの測位条件が場所によって大きく異なります。開けた林道沿いでは安定して位置を取得できても、樹冠が密集した林内や谷部では衛星信号が遮られ、位置誤差が大きくなることがあります。
そのため、取得した座標をそのまま正確な植栽位置として扱うのではなく、測位環境や使用した機器、測位方式、測位結果の状態なども記録しておくことが重要です。
RTKによる測位を利用する場合も、固定解が得られたか、衛星数や測位状態に問題がなかったかなどを確認します。測位状態が不安定なまま記録を続けると、地図上の苗木位置が実際の位置からずれる可能性があります。
また、森林内で位置精度が確保できない場合には、開けた場所で基準となる位置を確認し、そこからの距離や方位を用いて調査地点を補助的に記録する方法もあります。必要に応じて、既知点や測量機器を用いた位置確認を組み合わせます。
さらに、GISに取り込むデータの座標系も重要です。平面直角座標系などの平面座標を使用する場合には、対象地域に対応する系番号や座標の単位を確認してください。緯度経度のデータと平面座標のデータを混在させる場合には、正しい座標変換が必要です。
属性情報についても、入力規則を設けると品質を維持しやすくなります。例えば、判定区分を自由入力にすると、「生存」「活着」「生」「良好」など異なる表記が混在する可能性があります。こうした状態では、GISで条件検索や集計を行う際に不整合が発生します。
判定区分や樹種名、調査区番号などは、あらかじめ定義した選択肢やコードを使用する方法が有効です。
また、調査IDの重複や位置情報の欠落にも注意します。同じ苗木を複数回登録してしまった場合や、調査結果だけが登録されて位置情報が欠けている場合には、集計や地図表示に問題が生じます。
データを取り込んだ後は、調査対象区域の外側に位置する点がないか、同じ管理番号が重複していないか、調査日と植栽年度の関係に不自然な点がないかなどを確認します。
さらに、写真と位置情報の対応関係も検証します。写真の撮影日時と調査日時が大きく異なっていないか、別の苗木の写真が誤って紐付けられていないかを確認してください。
データのバックアップも欠かせません。現地調査の記録、位置情報、写真、GISのプロジェクトデータを別々に管理している場合には、それぞれの保存場所と更新履歴を整理します。
一度の調査結果だけでなく、過去のデータも含めて保管することで、長期的な森林管理に利用できる情報資産になります。
GISによる活着調査を森林管理に継続活用する方法
活着調査の地図化は、調査結果を確認して終わりにするのではなく、その後の森林管理に活用することが重要です。
例えば、枯死が集中している区域が見つかった場合には、その区域を重点確認地点として登録し、追加調査や補植の検討につなげられます。生育状況が良好な区域についても、植栽条件や保育作業の内容を記録しておけば、今後の造林計画を立てる際の参考になります。
特に、複数年度にわたって造林を実施している場合は、植栽年度ごとのデータを分けて管理することが有効です。植栽年度が異なる区域では、苗木の生育期間や調査時期が異なるため、同じ条件で単純比較することはできません。
GISで植栽年度、樹種、植栽密度、調査履歴などを管理すれば、条件をそろえた区域間の比較が行いやすくなります。
また、活着調査の結果を下刈りや獣害対策などの保育作業と関連付ける方法もあります。例えば、下刈りを実施した区域と実施していない区域の状態を継続的に記録すれば、作業内容と苗木の生育状況を比較するための資料になります。
ただし、作業の実施状況だけで生育への影響を断定することはできません。気象条件や地形、苗木の品質などの違いも考慮する必要があります。
さらに、森林管理者、現場担当者、調査会社など複数の関係者が調査データを扱う場合には、データ共有のルールを決めておくことが重要です。
例えば、誰が調査結果を入力するのか、誰が判定内容を確認するのか、どの時点でGISデータを更新するのかを明確にします。担当者が変わっても同じ方法で調査を継続できるように、記録様式や判定基準を文書化しておくことも有効です。
また、GISのデータは、現場で使いやすい形式で出力できるようにしておきます。事務所での詳細分析にはGISデータを使用し、現地ではスマートフォンやタブレットで閲覧できる地図を使うなど、用途に応じてデータの形式を使い分けると効率的です。
通信環境が不安定な山林では、事前に地図や調査対象データを端末に保存し、オフラインでも参照できる運用を検討します。現地で取得したデータをいつ、どのように事務所側へ同期するのかも決めておくと、記録の欠落や重複を防ぎやすくなります。
このように、活着調査の位置情報を継続的に蓄積すれば、造林地の状態を長期的に把握するための基礎データとして活用できます。
まとめ
造林地の活着調査をGISで地図化することは、苗木の生存状況を把握するだけでなく、枯死の発生場所や生育環境の違いを分析し、その後の森林管理に役立てるための有効な方法です。
地図で見える化する方法としては、植栽位置を点データとして登録する方法、調査区やメッシュ単位で面管理する方法、活着状況を色分けする方法、調査時期ごとのデータを比較する方法、GNSS位置情報と写真・調査記録を連携させる方法があります。
どの方法を採用するかは、造林地の規模や植栽本数、調査目的、必要な位置精度、現場の作業環境によって異なります。苗木単位の追跡が必要な場合には点データ、広い区域の傾向を把握したい場合には調査区やメッシュによる面管理が適しています。
また、GISを効果的に運用するには、位置情報の精度だけでなく、調査区の設定、判定基準、属性情報、座標系、データの保存方法などを統一することが欠かせません。
特に森林内では、樹冠や地形によってGNSS測位が不安定になる場合があります。現地環境に適した測位方法を選び、必要な精度を確保できているか検証することが重要です。
位置情報を伴う現場記録を効率化したい場合には、スマートフォンを活用した測位方法も検討できます。LRTK Phoneは、造林地の位置記録や現地調査の効率化を検討する際の選択肢の一つです。実際の導入にあたっては、森林内の測位環境、必要な位置精度、調査データの管理方法、GISとの連携方法を確認することが大切です。
造林地の活着調査を一度きりの確認作業で終わらせず、位置情報とともに継続的に記録することで、補植や保育作業の判断、植栽区域の比較、将来の森林管理計画に活用できるデータを蓄積できます。GISを活用した位置記録の仕組みを整え、造林地の状態を継続的に把握できる管理体制を構築していきましょう。