3Dレーザースキャナや写真測量、点群計測などの普及により、建設・土木・測量・製造・施設管理の現場では、大容量の3Dデータを扱う機会が増えています。現況点群や3Dモデル、メッシュデータ、写真テクスチャなどは、対象範囲や計測密度によってファイルサイズが大きくなり、一般的な文書ファイルと同じ感覚では共有や管理が難しくなることがあります。
特に複数の担当者や協力会社、発注者とデータを共有する場合、メールへの添付が難しいだけでなく、ファイルの転送に時間がかかる、受信側で開けない、最新版が分からなくなるといった問題も発生します。現場で取得したデータを社内に持ち帰ってから共有する運用では、確認や修正に時間がかかり、業務全体の進行に影響することもあります。
こうした課題を解決する方法の一つが、大容量3Dデータをクラウド上で共有する仕組みです。クラウドを活用すれば、インターネット経由でデータを保管し、複数の関係者が必要なタイミングでアクセスできるようになります。ただし、クラウドサービスならどれでも大容量3Dデータに適しているわけではありません。ファイル容量の制限、転送速度、3Dデータの表示機能、アクセス権限、セキュリティなどを総合的に確認する必要があります。
また、単にファイルをアップロードできるだけでは、実務で使いやすい共有環境にはなりません。データの整理方法や更新履歴、保存期間、バックアップ、社外への共有ルールなども含めて運用を設計することが重要です。
この記事では、大容量3Dデータをクラウド共有する際に押さえておきたい6つのポイントを解説します。サービスの選定基準から実際の運用方法まで、建設・測量・製造などの実務担当者が導入を検討する際に役立つ考え方を紹介します。
大容量3Dデータをクラウド共有する前に整理したい基本
大容量3Dデータをクラウド共有する場合、最初に理解しておきたいのが、データの保管とデータの活用は必ずしも同じ機能ではないという点です。
一般的なクラウドストレージは、ファイルをインターネット上に保存し、複数の利用者がダウンロードやアップロードを行うための仕組みです。大容量ファイルの受け渡しには役立ちますが、3Dモデルを立体的に表示したり、点群を拡大して確認したりする機能が十分に備わっているとは限りません。
一方、3Dデータの閲覧や解析を目的としたクラウド型の仕組みでは、データをアップロードした後、ブラウザなどから点群やモデルを確認できる場合があります。データを端末にすべてダウンロードしなくても閲覧できる仕組みであれば、複数の関係者が同じデータを確認する際にも便利です。
ただし、3Dデータの表示機能があっても、すべてのファイル形式や属性情報に対応しているとは限りません。点群の座標や色情報、分類情報、メッシュのテクスチャ、BIMデータの属性など、業務で必要になる情報を正しく扱えるか確認する必要があります。
また、クラウド上に保存したデータをそのまま成果品として扱えるかどうかも、業務によって異なります。測量成果や出来形管理に利用するデータでは、元データの保全、座標系、精度情報、変換履歴などを適切に管理しなければなりません。
そのため、クラウド共有を検討する際には、単純にファイルを保存できるかどうかではなく、誰が、どのデータを、どのような目的で利用するのかを整理することが出発点になります。
大容量3Dデータの共有環境は、データ保管、ファイル転送、3D表示、共同確認、アクセス管理などの機能を組み合わせて考えることが大切です。自社の業務に必要な機能を明確にすれば、不要な機能に左右されず、実務に合ったサービスを選びやすくなります。
ポイント1：共有する3Dデータの種類と利用目的を明確にする
大容量3Dデータをクラウド共有する際は、最初に共有対象となるデータの種類と利用目的を整理しましょう。3Dデータといっても、点群、メッシュ、CADデータ、BIMモデル、写真測量によるモデルなど、データの構造や用途はさまざまです。それぞれ必要な保存容量や閲覧機能、共有方法が異なります。
例えば、地形測量で取得した点群データは、多数の座標点によって地表面や構造物の形状を表現します。計測範囲が広く、点密度が高いほどデータ量が大きくなりやすいため、ファイルのアップロードやダウンロードに時間がかかることがあります。
一方、写真測量で作成したメッシュモデルは、形状情報に加えてテクスチャ画像を含む場合があります。モデルの形状だけでなく、表面の色や模様も確認する必要があるため、テクスチャの読み込み性能や表示品質が重要になります。
CADデータやBIMモデルでは、形状だけでなく、部材や設備に関する属性情報も共有対象になります。単に見た目を確認するだけなのか、部材の名称や寸法、仕様なども確認するのかによって、必要な閲覧機能が変わります。
さらに、共有目的によっても適した仕組みは異なります。社内でデータを保管することが主目的なら、大容量ファイルの保存とバックアップを重視する方法が考えられます。発注者や協力会社に現況を確認してもらうことが目的なら、ブラウザ上で3Dデータを閲覧できる機能や、閲覧者が特別なソフトウェアを用意しなくても利用できる環境が重要になります。
設計担当者と施工担当者が同じデータを確認する場合には、コメントや注釈を共有できるかどうかも検討対象です。現況点群と設計モデルを比較する場合には、両者を同じ座標系で扱えることや、位置合わせの条件を確認できることが必要になります。
このように、共有するデータの種類だけでなく、そのデータを使って何をするのかを明確にすることが重要です。閲覧、ダウンロード、編集、計測、比較、成果品の受け渡しでは、それぞれ必要な機能が異なります。
導入前には、現在扱っている代表的な3Dデータをいくつか選び、拡張子、ファイルサイズ、データの構造、属性情報、利用目的を整理しておくとよいでしょう。特に、最も容量が大きいデータや、複数のファイルで構成されるデータを把握しておくことが重要です。
また、元データと共有用データを区別することも大切です。取得したままの点群を保存するのか、ノイズ除去や間引きなどの処理を行ったデータを共有するのかによって、必要な容量や品質管理の方法が変わります。
例えば、社内で解析に使用する高密度点群と、関係者が現況を確認するための軽量化した点群を分けて管理すれば、目的に応じたデータを共有できます。ただし、軽量化したデータを正式な計測成果の代わりに扱わないよう、元データとの関係を明確にする必要があります。
共有目的を整理しておけば、必要な容量や機能、利用者数などの条件も具体化できます。これがクラウドサービスの選定を効率化する基本になります。
ポイント2：ファイル容量と転送・表示性能を確認する
大容量3Dデータを扱うクラウドサービスでは、ファイルの保存容量だけでなく、アップロードやダウンロードにかかる時間、複数人が同時に利用した場合の処理性能も確認する必要があります。
一般的なファイル共有では、保存できる容量が十分にあれば問題ないと考えがちです。しかし、3Dデータはファイルサイズが大きいため、保存できることと快適に利用できることは別の問題です。
例えば、数GBの点群データをアップロードできたとしても、転送中に通信が切断されると最初からやり直しになる仕組みでは、現場の作業効率が低下します。大容量データを扱う場合は、転送の再開機能や分割アップロードに対応しているかを確認しましょう。
分割アップロードは、ファイルを複数の単位に分けて送信する仕組みです。通信が途中で切れた場合でも、送信済みの部分を維持して未完了部分から再開できる方式であれば、転送のやり直しを減らせます。ただし、実際の対応状況や再開条件はサービスによって異なるため、導入前に確認することが重要です。
転送速度については、サービス側の性能だけでなく、利用者側の通信回線にも左右されます。社内の有線ネットワークでは問題なくても、現場のモバイル通信ではアップロードに時間がかかる場合があります。また、複数人が同時に大容量データを送信すると、通信回線の帯域が不足することもあります。
そのため、サービス選定時には、通常の通信環境だけでなく、実際に利用する現場や事務所の通信条件を想定して検証する必要があります。特に、数GBから数十GB規模のデータを扱う可能性がある場合は、代表的なファイルを使って転送時間を測定しておくと判断しやすくなります。
もう一つ重要なのが、クラウド上での3Dデータの表示性能です。ファイルをダウンロードしてから専用環境で開く方式と、ブラウザ上で必要な部分を読み込みながら表示する方式では、利用時の操作感が異なります。
大容量の点群をそのまま表示しようとすると、端末のメモリや処理能力が不足し、表示に時間がかかったり、操作が重くなったりすることがあります。そのため、データを一定の範囲に分割したり、表示する詳細度を段階的に切り替えたりする仕組みが役立ちます。
例えば、広い施工現場の点群を一度に読み込むのではなく、エリアごとに分割して必要な範囲だけ表示できれば、確認作業を進めやすくなります。また、遠景では粗いデータを表示し、拡大した場所では高密度のデータを読み込む仕組みであれば、全体像と細部の両方を効率的に確認できます。
ただし、表示用のデータを軽量化すると、元データと比べて点の密度や形状の再現性が変わる場合があります。特に寸法確認や出来形評価に利用する場合は、表示用データと解析用データの違いを把握しておく必要があります。
また、同時接続できる利用者数も確認しましょう。複数の担当者が同じ現場の点群を閲覧する場合、利用者が増えることで表示速度や転送性能に影響が出る可能性があります。社内だけで使うのか、発注者や協力会社も含めて利用するのかによって、必要な性能は変わります。
サービスの仕様書に記載された最大容量や最大転送サイズだけで判断せず、実際の業務に近い条件で動作を確認することが大切です。アップロード、ダウンロード、ブラウザ表示、拡大縮小、複数人での同時利用まで試すことで、導入後の性能不足を防ぎやすくなります。
ポイント3：3Dデータの対応形式と閲覧環境を確認する
大容量3Dデータをクラウド共有する場合、使用するデータ形式に対応しているかどうかも重要な選定基準です。ファイルをアップロードできても、内容を正しく表示できなければ、共有の目的を十分に達成できません。
点群データでは、LASやLAZ、PLYなどの形式が利用されます。これらは点群の座標や属性情報を扱うための形式ですが、保存できる情報や利用する処理環境は異なります。使用するクラウドサービスが対象形式に対応しているかだけでなく、色情報や分類情報などの必要な属性を保持できるか確認しましょう。
特に、測量や土木工事で使用する点群では、座標値が重要です。表示できることだけを確認して、座標系や単位、標高の扱いを確認しないまま共有すると、別のデータと重ね合わせた際に位置が一致しない可能性があります。
例えば、平面直角座標系で管理された点群と、緯度・経度を基準とするデータを組み合わせる場合には、適切な座標変換が必要です。また、標高と楕円体高の違いを考慮しなければ、高さ方向にずれが生じることがあります。
そのため、クラウドに登録するデータには、座標系、標高の基準、単位、取得日、計測条件などの情報を付与しておくことが望ましいでしょう。ファイル自体に必要な情報が含まれている場合でも、共有先の閲覧環境で正しく解釈されるか確認することが大切です。
メッシュデータでは、形状データとテクスチャ画像が適切に関連付けられているかが重要です。モデル本体だけをアップロードして、関連する画像ファイルが不足していると、表面の色や模様が表示されないことがあります。複数のファイルで構成されるデータについては、関連ファイルをまとめて登録できるか、フォルダ構造を維持できるかを確認しましょう。
CADデータやBIMモデルの場合は、形状だけでなく、部材情報や属性情報、階層構造が保持されるかどうかも確認します。変換処理によって一部の属性が失われたり、モデルの構成が変わったりする可能性があるためです。
また、閲覧環境の使いやすさも重要です。共有先の担当者が3Dデータを確認するために特別なソフトウェアをインストールしなければならない場合、利用者ごとに環境を準備する負担が発生します。
ブラウザ上で閲覧できる仕組みであれば、専用環境を準備できない関係者にも共有しやすくなります。ただし、ブラウザ閲覧に対応していても、すべての形式や機能が利用できるとは限りません。閲覧専用なのか、距離や面積の計測ができるのか、断面表示や注釈の追加が可能なのかを確認する必要があります。
端末の対応状況も見落とせないポイントです。事務所では高性能なパソコンを利用できても、現場では一般的なノートパソコンやタブレットから閲覧することがあります。画面サイズや処理能力、メモリ容量によって操作性が異なるため、実際に使用する端末で確認することが望まれます。
さらに、3Dデータの閲覧機能と編集機能を区別することも大切です。クラウド上でモデルを表示できても、点群の編集やCADデータの修正までできるとは限りません。編集が必要な場合には、元データをダウンロードして別の環境で処理する運用も検討する必要があります。
データ形式と閲覧環境の両方を確認することで、共有先の担当者が必要な情報を正しく確認できる環境を整えられます。
ポイント4：アクセス権限とセキュリティを適切に設定する
大容量3Dデータをクラウド共有する場合、データの容量や操作性と同じくらい重要なのがセキュリティです。3Dデータには、工事現場の詳細な形状、施設内部の構造、設備配置、施工状況など、外部に公開すべきではない情報が含まれることがあります。
そのため、クラウドサービスを選ぶ際には、誰がデータにアクセスできるのか、どの操作を許可するのかを細かく設定できるか確認しましょう。
基本となるのは、利用者ごとにアクセス権限を設定することです。例えば、管理者にはアップロードや削除、利用者の追加などを許可し、社内の担当者には閲覧やダウンロードを許可します。発注者や協力会社には、必要なデータだけを閲覧できるようにする方法が考えられます。
すべての利用者に同じ権限を付与すると、誤操作によるファイル削除や、意図しないデータの変更が発生する可能性があります。業務上必要な範囲に権限を限定することで、こうしたリスクを抑えられます。
特に注意したいのが、外部共有用のリンクです。リンクを知っている人であれば誰でも閲覧できる設定は、手軽に共有できる反面、リンクが第三者に転送された場合にもアクセスされる可能性があります。
社外の関係者と共有する場合には、利用者を指定できるか、共有期限を設定できるか、ダウンロードを制限できるかなどを確認しましょう。業務が終了した後に共有権限を解除できる仕組みも重要です。
また、アカウントの管理も必要です。担当者の異動や退職、協力会社との契約終了などが発生した際には、不要になったアカウントや共有権限を速やかに見直す必要があります。個人単位で管理するだけでなく、プロジェクト単位や部署単位で権限を整理しておけば、担当者の変更にも対応しやすくなります。
認証機能については、多要素認証に対応しているか確認するとよいでしょう。パスワードだけに依存しない認証方式を利用することで、不正アクセスのリスクを低減できます。パスワードの使い回しを避け、利用者ごとに適切な認証情報を管理することも基本です。
通信経路や保存データの暗号化についても確認しましょう。データのアップロードやダウンロード時に通信が保護されているか、クラウド上に保存されたデータが暗号化されているかは、サービスの安全性を判断する重要な要素です。
さらに、操作履歴やアクセスログを確認できるかどうかも重要です。誰がいつファイルをアップロードしたのか、誰が閲覧やダウンロードを行ったのかを把握できれば、誤操作や不審なアクセスが発生した際に原因を調査しやすくなります。
公共事業や重要施設に関係するデータを扱う場合には、組織内の情報セキュリティ規程や契約上の条件も確認する必要があります。保存先の地域、データの保管条件、委託先の管理体制などについて、組織が求める基準を満たしているか確認しましょう。
セキュリティはサービスの機能だけで完結するものではありません。共有する側がデータの機密性を判断し、適切な権限を設定し、共有終了後にアクセスを解除する運用まで整えることが大切です。
ポイント5：バージョン管理と更新履歴を統一する
大容量3Dデータを複数の関係者と共有する場合、ファイルのバージョン管理が重要になります。点群や3Dモデルは、現地の再計測や設計変更、施工の進捗などに応じて更新されるため、同じ対象のデータが複数存在することがあります。
例えば、施工前の現況点群、施工途中の計測データ、施工後の出来形点群を同じフォルダに保存していると、どのデータが最新なのか分かりにくくなります。ファイル名が似ている場合には、古いデータを誤って使用する可能性もあります。
こうした問題を防ぐためには、ファイルの命名規則を統一することが効果的です。現場名、対象範囲、データ種別、取得日、バージョンなどを組み合わせれば、ファイルの内容を識別しやすくなります。
例えば、現場名と取得日を先頭に配置し、その後に対象範囲やデータ種別、版数を記載する方法があります。担当者ごとに命名方法が異なると、検索や整理に時間がかかるため、プロジェクト開始時にルールを決めておくことが望ましいでしょう。
また、ファイル名に最新版と記載するだけでは、長期的な管理には不十分です。新しいデータが登録されるたびに、どのファイルが更新されたのか、何を変更したのかを記録する必要があります。
クラウドサービスにバージョン履歴や更新履歴を確認する機能がある場合は、積極的に活用しましょう。過去のファイルを確認できれば、誤った更新が発生した際に以前の状態を参照しやすくなります。ただし、履歴が残ることと、過去のデータを確実に復元できることは同じではありません。保存期間や復元条件を確認することが必要です。
さらに、3Dデータの取得条件や処理内容を記録しておくことも重要です。点群データであれば、計測日、計測機器、測定範囲、座標系、標高基準、点群密度、処理内容などが管理対象になります。
例えば、同じ場所を異なる時期に計測した点群を比較する場合、取得条件が分からなければ、形状の変化が実際の施工や地形変化によるものなのか、計測条件の違いによるものなのか判断しにくくなります。
ノイズ除去や点群の間引き、座標変換などを行った場合には、処理前後の関係も明確にしましょう。元データを残さずに加工後のファイルだけを保存すると、後から処理内容を検証したり、別の条件で再解析したりすることが難しくなります。
そのため、取得した元データ、処理途中のデータ、共有用データ、成果品として確定したデータを区別して管理する方法が有効です。すべてを同じフォルダに保存するのではなく、用途や工程ごとに整理することで、誤使用を防ぎやすくなります。
複数の担当者が同じデータを更新する場合には、編集担当者と確認担当者を明確にしておくことも重要です。誰でも自由に上書きできる環境では、意図しない変更や更新の競合が発生する可能性があります。
データの登録、確認、承認、共有という流れを定めておけば、どの段階のファイルを関係者に渡すべきか判断しやすくなります。特に測量成果や施工管理に関係するデータでは、正式版と作業用データを明確に区別することが大切です。
ポイント6：通信環境・バックアップ・運用ルールを整える
クラウド共有を安定して運用するためには、サービスの機能だけでなく、利用する場所の通信環境やデータのバックアップ、社内の運用ルールも整える必要があります。
大容量3Dデータは、アップロードやダウンロードに一定の通信量を必要とします。事務所では安定した回線を利用できても、山間部の工事現場や地下施設、構造物の内部などでは通信が不安定になることがあります。
そのため、現場で取得したデータをすぐにクラウドへアップロードする運用が適しているとは限りません。通信環境が悪い場所では、まず端末や現場の保存装置にデータを保管し、安定した通信環境に移動してからアップロードする方法も検討しましょう。
特に、通信が途切れた際の再送信や、アップロードの進捗確認ができるかどうかは重要です。転送の途中で失敗した場合に、どこまで処理が完了しているのか分からない仕組みでは、担当者の負担が増えてしまいます。
また、現場から事務所へデータを移動させる際には、データの破損や取り違えにも注意が必要です。複数の現場を同時に管理している場合には、現場名や取得日を明記し、別の現場のデータが混在しないように整理します。
バックアップについては、クラウドに保存しているから安全だと考えないことが重要です。クラウドサービスの保存機能と、利用者側で必要なバックアップを確保することは別の問題です。
例えば、誤ってファイルを削除した場合、アカウントが不正利用された場合、サービス側で障害が発生した場合などには、データを利用できなくなる可能性があります。重要な3Dデータについては、別の保存先にもバックアップを確保することを検討しましょう。
バックアップの対象には、元の点群データや3Dモデルだけでなく、座標系や取得条件などの関連情報も含めることが望まれます。ファイル本体だけが残っていても、そのデータの取得場所や処理条件が分からなければ、後から正しく利用できない場合があるためです。
さらに、バックアップを取得する頻度や保存期間、復元方法も決めておく必要があります。重要度の高いデータは更新のたびに保存するのか、一定期間ごとに保存するのか、業務上の要件に応じて判断しましょう。バックアップを取得していても、実際に復元できるか確認していなければ、障害発生時に役立たない可能性があります。
運用ルールでは、誰がデータを登録し、誰が確認し、誰に共有するのかを明確にします。特定の担当者だけが操作方法を把握している状態では、異動や休暇などによって作業が滞ることがあります。複数の担当者が同じ手順で操作できるよう、登録方法やフォルダ構成を標準化しましょう。
また、データの保存期間や削除条件も事前に決めておくことが重要です。不要になったデータを整理せずに蓄積すると、目的のファイルを探しにくくなり、管理負担も増加します。一方で、過去の計測データを安易に削除すると、経年変化の確認や施工履歴の検証ができなくなる可能性があります。
そのため、正式な成果品、作業用データ、一時的な共有データなどに分け、それぞれの保存期間を定めることが望まれます。削除する際には、関係者の確認を経るなど、誤削除を防止する手順も設けましょう。
さらに、社外共有の終了時には、共有リンクや利用者権限を確認します。プロジェクトが完了しても共有設定が残ったままになっていると、不要なアクセスが継続する可能性があります。
通信環境、バックアップ、運用ルールを一体的に整えることで、クラウド共有を一時的なファイル転送手段ではなく、継続的に利用できるデータ管理基盤として活用しやすくなります。
クラウド共有を導入する前に確認したい実務上の注意点
大容量3Dデータのクラウド共有を導入する際には、サービスの機能を確認するだけでなく、実際の業務を想定した検証を行うことが重要です。カタログや仕様書だけでは、現場で扱うデータの容量や通信条件に対して十分な性能があるか判断できない場合があります。
最初に実施したいのが、代表的な3Dデータを使った試験です。点群、メッシュ、CADモデルなど、実際の業務で使用するデータを準備し、アップロード、保存、閲覧、ダウンロードまで一連の操作を確認しましょう。
このとき、容量の小さいサンプルだけで判断しないことが大切です。普段扱うデータの平均的な容量だけでなく、計測範囲が広い現場や高密度の計測によって生じる大容量データも試験対象に含めます。
また、データをアップロードした後に、座標や属性情報が正しく維持されているか確認します。3Dモデルが画面に表示されるだけでは、業務上必要な情報がすべて保持されているとは判断できません。
点群であれば、座標値や色情報、分類情報などを確認し、必要に応じて元データと共有後のデータを比較します。メッシュモデルであれば、形状やテクスチャが適切に表示されるかを確認します。CADやBIMモデルであれば、属性情報や構成が維持されているかも検証しましょう。
さらに、複数の利用者による同時アクセスも試しておくと安心です。社内担当者と社外関係者が同じデータを閲覧する状況を想定し、表示速度や権限設定、コメントなどの共有機能が適切に動作するか確認します。
導入後のトラブルを防ぐには、利用者向けの簡単な操作手順書を用意することも効果的です。アップロード方法、フォルダへの保存方法、ファイル名の付け方、共有リンクの発行方法などをまとめておけば、担当者ごとの操作の違いを減らせます。
最初からすべての現場で利用するのではなく、特定のプロジェクトや部署から段階的に導入する方法もあります。小規模な運用で課題を把握し、通信条件やデータ形式、権限設定などを見直してから対象範囲を広げれば、導入時の混乱を抑えやすくなります。
また、クラウドサービスの利用条件は変更される場合があります。対応ファイル形式、容量制限、保存期間、認証方式、利用可能な機能などについて、定期的に最新の仕様を確認することも大切です。
特に、業務で扱う3Dデータが増加した場合には、当初の保存容量や転送性能では不足する可能性があります。導入時の条件だけでなく、今後のデータ量の増加や利用者数の拡大も想定しておきましょう。
最終的には、クラウド共有によってどの業務が改善されたのかを確認することが重要です。ファイルの受け渡しにかかる時間が短縮されたか、関係者間の確認がスムーズになったか、古いデータの誤使用が減少したかなど、実際の効果を把握します。
こうした検証と改善を継続することで、自社の業務に適したクラウド共有環境を構築できます。
まとめ
大容量3Dデータをクラウド共有する際には、単純にファイルを保存できるかどうかだけでなく、データの種類や利用目的、転送性能、表示機能、セキュリティ、バージョン管理、バックアップなどを総合的に確認する必要があります。
特に、点群やメッシュ、CAD、BIMなどは、それぞれデータ構造や必要な閲覧機能が異なります。業務で使用するファイル形式に対応しているか、座標系や属性情報を適切に扱えるかを確認することが重要です。
また、クラウド上にデータを保存するだけでは、継続的な運用は実現できません。ファイル名やフォルダ構成、アクセス権限、更新履歴、保存期間などのルールを統一し、複数の担当者が同じ方法でデータを管理できる環境を整える必要があります。
導入前には実際の大容量データを使って転送や表示を検証し、現場の通信環境や利用端末でも問題なく扱えるか確認しましょう。元データと共有用データを区別し、重要なファイルのバックアップを確保することも欠かせません。
さらに、3Dデータそのものだけでなく、現場で取得した位置情報や写真、メモなどを関連付けて管理することも、業務の効率化につながります。現地の測位や記録を効率化する手段としてLRTK Phoneも活用候補になります。3Dデータを扱うクラウド環境と現場情報を記録・共有する仕組みを組み合わせることで、計測からデータ確認、関係者間の情報共有までの流れを整えやすくなります。
大容量3Dデータのクラウド共有を成功させるには、自社の業務に必要な機能を明確にし、サービスの性能と運用ルールの両面から環境を整えることが大切です。データの受け渡しだけでなく、現場と事務所、社内と社外をつなぐ情報共有基盤として活用することを目指しましょう。