道路や公共施設、工場、都市部の地下には、水道管、下水道管、ガス管、通信管路など、多くのインフラ設備が埋設されています。これらの埋設管は日常生活や産業活動を支える重要な設備ですが、地上から直接確認できないため、点検や維持管理には特有の難しさがあります。
従来の埋設管管理では、紙の図面や電子図面、設備台帳を確認しながら現場の位置を特定する方法が一般的です。しかし、図面に記載された位置と実際の埋設位置が一致していない場合や、過去の工事による変更が反映されていない場合には、現場確認に時間がかかります。また、設備の老朽化に伴って点検対象が増える一方、技術者の不足や熟練者からの技能継承も課題となっています。
こうした課題への対応策として注目されているのが、AR（拡張現実）を活用したインフラ点検です。ARは、現実の風景にデジタル情報を重ねて表示する技術です。埋設管の位置や深さ、管路の方向などを現場の映像に重ねることで、地下設備の配置を直感的に把握しやすくなります。
ただし、ARは地下の埋設管そのものを検知する技術ではありません。表示される情報の信頼性は、元となる測量データや設備台帳の精度、現場での位置合わせの状態に左右されます。そのため、ARを安全に活用するには、従来の確認手順と組み合わせた運用が重要です。
本記事では、インフラ点検にARを導入する5つのメリットを中心に、埋設管の維持管理で役立つ活用場面、導入前に必要な準備、位置精度の考え方、現場での運用方法まで詳しく解説します。
インフラの埋設管点検でARが注目される背景
地下に設置されたインフラ設備は、道路や建物などの地上施設と異なり、外観を直接確認することが困難です。地表から確認できるマンホールや弁室などの設備は限られており、管路の大部分は地下に隠れています。そのため、維持管理では図面、設備台帳、過去の工事記録、現地調査の結果を組み合わせて位置や状態を把握する必要があります。
特に都市部では、限られた地下空間に複数の管路が近接して配置されています。同じ道路の地下でも、管の種類によって埋設深さや管理者が異なり、上下方向に交差している場合もあります。平面図だけではこうした立体的な位置関係を理解しにくく、断面図などとの照合が必要になります。
また、設備の設置から長い年月が経過している場合、当時の測量方法や図面の作成基準が現在とは異なることがあります。道路の改良や地盤の高さの変更、管路の移設などが行われていても、その情報が設備台帳に十分反映されていないケースも考えられます。
このような状況では、点検担当者が図面上の位置を現場で確認するだけでも、多くの時間を必要とします。点検箇所を間違えないように周辺の構造物を調べ、道路の形状や既設設備と照合しながら位置を特定する作業が発生するためです。
さらに、インフラの維持管理では、点検結果を次回の点検や補修計画に引き継ぐことが重要です。ところが、現場写真と設備台帳が別々に保存されていたり、記録の位置情報が曖昧だったりすると、過去の状況を正確に再現することが難しくなります。
ARは、こうした課題に対して、現場の位置とデジタル情報を結び付ける手段として期待されています。埋設管の位置や属性を現実の風景に重ねて表示することで、図面を読み解く負担を減らし、点検対象の把握を支援できます。
重要なのは、ARによって地下設備の状態を直接確認できるようになるわけではないという点です。ARの役割は、既存の情報を現場で理解しやすい形に変換することです。データの整備や現地確認と組み合わせることで、点検業務の効率化につながります。
ARによる埋設管の可視化とは
ARによる埋設管の可視化とは、現場のカメラ映像などに地下設備の位置や形状を重ねて表示する仕組みです。例えば、道路上から端末をかざした際に、地中を通る水道管の中心線や管路の方向、分岐位置などを仮想的な線や立体モデルとして表示する方法があります。
表示に利用する情報は、設備台帳、竣工図、測量成果、地理情報データなどから作成します。埋設管の中心線や深さ、管径、設備の接続関係が分かっていれば、それらを基に三次元的な表現を用意できます。
現場でARを利用するには、表示する設備データと端末が認識している現実空間の位置を対応させる必要があります。この位置合わせには、衛星測位、現地の基準点、画像による特徴点認識など、利用環境に応じた方法が用いられます。
衛星測位を利用する場合、RTK方式などによる高精度な位置情報を活用できることがあります。ただし、測位精度は周辺環境や機器の構成によって変化します。建物の近くや高架下などでは衛星信号が遮られたり、反射したりするため、安定した位置合わせが難しくなる場合があります。
ARで表示する内容は、すべてを複雑な立体モデルにする必要はありません。地表面に管路の通過位置を線で示すだけでも、現場確認の助けになります。複数の管路が交差する場所では、深さ方向の情報を追加することで位置関係を理解しやすくなります。
一方、表示した管路が実際の埋設位置と完全に一致しているとは限りません。元データに誤差があれば、ARでもその誤差が反映されます。深さ情報が不明な場合に推定値を使用すると、実際の上下関係と異なる表示になる可能性もあります。
そのため、AR表示は設備位置を確認するための補助情報として扱い、掘削や補修などの重要な作業では、設備管理者との協議や必要な現地調査によって位置を確認することが基本です。
メリット1：地下の埋設管の位置関係を直感的に把握できる
インフラ点検にARを導入する大きなメリットは、地上から見えない埋設管の配置を直感的に理解しやすくなることです。
従来の図面確認では、平面図上の線や記号を実際の道路や建物の位置に置き換えて考える必要があります。現場経験が豊富な担当者であれば比較的短時間で位置を把握できる場合もありますが、初めて訪れる場所では、周辺の構造物や距離を何度も照合する作業が発生します。
ARを利用すると、現場の映像に管路の位置を重ねて表示できるため、図面上の情報と現実空間の対応関係を把握しやすくなります。例えば、道路のどの方向に管路が延びているのか、マンホールからどの位置に接続しているのか、設備がどの付近で分岐しているのかを視覚的に確認できます。
複数の埋設管が存在する場所では、管路の種類ごとに表示を切り替えたり、表示方法を区別したりする運用も考えられます。これにより、確認したい設備だけを表示して作業対象を絞り込めます。
また、地下設備の位置関係は平面的な配置だけでは十分に表現できないことがあります。異なる管路が交差している場所では、それぞれの深さが重要です。信頼できる高さ情報が整備されていれば、立体的な表示によって上下関係を把握する助けになります。
ただし、管の中心線と外周では位置が異なることに注意が必要です。管径や防護構造を考慮せず、中心線だけを表示した場合、周辺設備との離隔を正確に判断できないことがあります。
さらに、表示する深さが地表からの土被りなのか、管の中心や管底の高さなのかによって意味が変わります。深さの基準が一致していなければ、立体表示を行っても正しい位置関係は再現できません。
ARを有効に活用するには、位置データと設備属性を整理し、表示内容が何を表しているのかを明確にすることが重要です。この条件が整えば、図面確認に必要な認知的な負担を減らし、現場での理解を支援できます。
メリット2：点検前の現場確認と作業計画を効率化できる
埋設管の維持管理では、実際の点検作業に入る前の準備が重要です。点検対象の位置、周辺設備、作業場所へのアクセス、必要な安全対策などを確認し、現場条件に合った作業計画を立てる必要があります。
ARを導入すると、現場で設備位置を確認する作業を効率化できる可能性があります。
例えば、道路上に複数の点検対象が存在する場合、事前に整理した設備データをARで表示することで、どの場所に対象設備があるのかを把握しやすくなります。現場の状況と図面を交互に確認する回数を減らせれば、調査の進行が円滑になります。
また、道路の改修工事や設備更新に伴って埋設管の位置を確認する場合にも役立ちます。既設管の配置を現場映像に重ねることで、予定している作業範囲と管路の位置関係を事前に検討できます。
維持管理では、点検対象の周辺に作業車両や機材を配置できるかも重要です。ARで設備の位置を確認しながら、道路幅員、周辺構造物、通行条件などを現地で調べることで、作業計画の検討を進めやすくなります。
さらに、過去の点検記録と位置情報が連携していれば、以前に問題が確認された箇所を現場で探す作業も効率化できます。設備番号だけでは場所を特定しにくい場合でも、位置情報や周辺写真を参照することで対象を絞り込めます。
ただし、ARの表示内容だけで作業計画を確定することは適切ではありません。実際の作業では、交通規制の条件、道路占用に関する手続き、設備管理者との調整、現場の安全確認などが必要です。
ARはこれらの手続きを代替するものではなく、現地調査や計画検討を支援する手段です。従来の確認工程を維持しながら、情報照合や対象位置の特定にかかる時間を減らすことが、現実的な活用方法となります。
メリット3：埋設管の損傷リスクを意識した安全確認を支援できる
地下埋設管を扱う工事では、既設設備の損傷防止が重要です。掘削作業によって水道管やガス管、通信設備などを損傷すると、供給停止や設備復旧、周辺施設への影響につながるおそれがあります。
こうしたリスクを抑えるには、作業前に埋設物の種類や位置を確認し、施工範囲との関係を正しく把握する必要があります。
ARを利用すると、既存の設備情報を現場で視覚化できるため、作業予定位置の周辺に埋設管が存在する可能性を認識しやすくなります。
例えば、道路の一部を掘削する計画がある場合、AR上に既設管路を表示しておくことで、作業範囲と設備の位置関係を検討する際の補助情報になります。複数の管路が近接している場所では、注意が必要な設備を関係者間で共有しやすくなります。
また、設備の種類によって表示を区別することで、作業対象となる管路と保護すべき既設管路を見分ける支援にもなります。作業員への事前説明や現地での確認に利用すれば、図面だけでは伝わりにくい位置関係を理解してもらいやすくなります。
一方で、ARによる可視化を安全確認の最終判断に使用することは避ける必要があります。ARは登録された情報を表示する仕組みであり、台帳に記録されていない埋設物を自動的に発見できるわけではありません。
また、測量誤差や座標変換の不整合、端末の位置合わせのずれによって、管路が実際とは異なる場所に表示される可能性があります。
埋設物が想定される場所での掘削では、適用される施工基準や管理者の指示に従い、台帳確認、関係者との調整、必要な探査や試掘、埋設物の現物確認などを実施することが重要です。
ARは、危険箇所への注意を促し、事前確認の質を高めるための補助技術として位置付けるべきです。表示精度と情報の限界を理解したうえで活用することで、安全管理に役立つ情報共有手段となります。
メリット4：点検記録と位置情報を結び付けて管理できる
インフラの維持管理では、点検を実施するだけでなく、その結果を継続的に蓄積し、次回の作業に活用することが重要です。
埋設管の点検記録には、設備番号、点検日時、確認した状態、異常の内容、撮影した写真、補修履歴など、さまざまな情報が含まれます。しかし、これらの情報が別々の資料に保存されている場合、必要な記録を探し出すまでに時間がかかります。
特に、設備の位置が曖昧な状態で写真を保存すると、後から同じ場所を確認する際に支障が生じます。写真だけでは撮影方向や対象設備を特定できず、点検担当者に確認しなければならないこともあります。
ARを活用した維持管理では、位置情報を基準として設備情報と点検記録を関連付ける運用が考えられます。
例えば、特定の弁室やマンホールを点検した際に、位置情報付きの現場写真と点検結果を保存しておけば、次回の点検時に過去の情報を参照しやすくなります。設備の位置と記録が関連付けられていれば、同じ対象の状態変化を追跡する作業も進めやすくなります。
また、補修や更新工事によって管路の配置が変更された場合には、変更後の測量結果や施工記録を設備データに反映することが重要です。ARでの表示に利用する情報を更新することで、次回の現場確認に新しい情報を活用できます。
ただし、ARを導入するだけで点検記録の管理が自動的に整うわけではありません。設備を識別する番号、位置情報の記録方法、写真の保存ルール、更新担当者などをあらかじめ決める必要があります。
記録の品質を維持するには、点検時に入力すべき情報を標準化することも有効です。設備の種類や点検目的に応じて必要な項目を整理し、記録漏れや表記のばらつきを抑える仕組みが求められます。
ARを位置情報に基づく記録管理と組み合わせることで、現場確認から記録の保存、次回点検への引き継ぎまでを連続した業務として整理しやすくなります。
メリット5：関係者間の情報共有と技術継承を進めやすくなる
インフラの維持管理には、設備管理者、点検担当者、設計担当者、施工担当者など、複数の関係者が参加します。それぞれの担当者が同じ設備情報を理解していなければ、確認事項の行き違いや作業の手戻りが発生する可能性があります。
特に地下埋設管は、現場で設備そのものを確認できる場所が限られるため、位置関係を言葉だけで説明することが難しい場合があります。
例えば、道路のどちら側に管路が通っているのか、どの地点で分岐しているのか、別の管路とどのような位置関係にあるのかを説明するには、複数の図面を参照しながら確認する必要が生じます。
ARを利用すれば、同じ現場風景に共通の設備情報を重ねて表示できるため、関係者間で位置関係を共有しやすくなります。
現地での打ち合わせでは、AR表示を見ながら対象設備の位置や作業範囲を確認できます。設備の名称や図面番号だけでは伝わりにくい内容も、実際の道路や構造物と関連付けることで理解を支援できます。
また、経験の浅い担当者への教育にも活用が期待できます。埋設管の配置を平面図から読み取るには一定の経験が必要ですが、ARによって現場との対応関係を確認できれば、図面の理解を深める教材として利用できます。
ただし、AR表示を見るだけで必要な専門知識が身に付くわけではありません。設備の構造、維持管理上の注意点、安全確認の手順、図面の読み方などについては、従来どおりの教育が必要です。
ARは、熟練者が持つ現場知識を説明しやすくする補助手段として有効です。例えば、過去に補修した場所や点検で注意すべき設備を位置情報とともに記録すれば、その知識を後任担当者に引き継ぎやすくなります。
さらに、現場写真や位置情報を共有できる環境が整っていれば、事務所にいる管理担当者が現地の状況を把握する際にも役立ちます。現地への移動が必要な場面は残りますが、事前確認や関係者間の調整を円滑に進められる可能性があります。
埋設管の維持管理でARが役立つ具体的な場面
ARの活用効果は、埋設管の種類や点検目的、データの整備状況によって異なります。導入を検討する際には、どの業務で使うのかを具体的に整理することが重要です。
まず考えられるのが、日常点検や定期点検での活用です。マンホールや弁室、地上に設置された関連設備を確認する際に、地下管路の方向や接続関係を表示できれば、点検対象の把握を支援できます。
特に、同じ道路上に似た設備が複数存在する場所では、位置情報と設備番号を組み合わせることで、対象設備の取り違えを防ぐための確認材料になります。ただし、最終的な設備の識別では、現物表示や管理台帳との照合が必要です。
次に、補修工事や更新工事の事前調査があります。既設管路の配置を現場で確認し、計画している作業範囲との関係を把握することで、工事前の検討を進めやすくなります。
複数の管路が交差する地点では、深さ情報を含む三次元表示が役立つ場合があります。ただし、深さ情報の信頼性が低いと誤った判断につながるため、表示内容の確認が欠かせません。
また、管路の新設や更新工事では、施工中に確認できる設備位置を記録する用途も考えられます。埋戻し前に管路や接続部の位置を測量し、現場写真と関連付けて保存すれば、将来の維持管理に利用できる情報を残せます。
埋戻し後は直接確認できなくなる設備ほど、施工時の記録が重要です。管の位置だけでなく、曲がり部、分岐部、継手、周辺構造物との関係など、将来の点検や補修で必要になる情報を整理しておくことが望まれます。
さらに、道路改良や周辺開発に伴う設備調査でも活用が期待できます。既存のインフラ配置を現場で確認できれば、計画段階で注意すべき場所を把握しやすくなります。
このように、ARは点検作業そのものに加えて、事前調査、施工記録、補修計画、教育など、複数の業務に応用できる可能性があります。
AR導入前に整備しておきたい埋設管データ
ARを導入する際に重要なのは、表示する設備データの品質です。どれほど見やすいAR表示を実現しても、元となる埋設位置が不正確であれば、維持管理に十分な効果を発揮できません。
まず、既存の設備台帳や竣工図にどのような位置情報が含まれているかを確認します。平面位置だけが記録されているのか、深さや高さまで管理されているのかによって、ARで表示できる内容が変わります。
古い図面では、周辺構造物からの距離や道路中心線を基準として位置が示されている場合があります。このような情報を現在の座標データに変換する際には、基準となる位置や測量条件を確認する必要があります。
また、複数の資料から設備情報を集める場合には、座標系の統一が重要です。異なる座標系のデータをそのまま重ねると、現場での位置が一致しない可能性があります。
高さ方向の情報にも注意が必要です。埋設管の深さが地表からの土被りとして記録されている場合、地表面の高さが変わると、現在の地表から見た深さも変化します。
さらに、管頂、管中心、管底のどの位置を基準に高さを記録しているのかを確認する必要があります。これらを区別せずに三次元モデルを作成すると、埋設管の上下方向の位置関係に誤差が生じます。
既存データの中には、実際に測量された位置と、図面から推定した位置が混在していることもあります。こうした情報を同じ精度のデータとして扱うと、AR表示に対する過信につながります。
そのため、実測値、図面からの推定値、位置が未確認の情報を区別して管理することが重要です。必要に応じてデータの取得方法や確認日、想定される不確実性も記録します。
設備の種類や管径、材質、設置時期、管理者、更新履歴などの属性情報も、維持管理では重要です。位置データと設備属性を関連付けておくことで、AR表示を単なる位置確認にとどめず、点検対象の情報を調べる手段として活用しやすくなります。
すべての埋設管データを一度に三次元化する必要はありません。まずは位置情報の信頼性が比較的高く、点検頻度の高い設備から整備を進める方法が現実的です。
データ整備の段階で重要なのは、情報を無理に補完して正確なものとして扱わないことです。不明な部分を明示し、追加調査によって確認できた情報を更新していく仕組みが、長期的な維持管理の基盤になります。
AR表示の位置精度を確保するための注意点
埋設管のAR表示を現場で活用するには、位置精度と表示の安定性を確認する必要があります。
ARの表示位置は、元となる設備データの精度に加え、端末の測位精度や姿勢推定、座標変換、現場での位置合わせなど、複数の要素の影響を受けます。
例えば、埋設管の位置が高精度に測量されていても、現場で利用する端末の位置合わせがずれていれば、ARの表示も実際の位置からずれることがあります。
反対に、端末の測位状態が良好でも、設備台帳に記録された位置が不正確であれば、正しい埋設位置を表示することはできません。
このため、測位精度と埋設管データの精度は分けて考える必要があります。
衛星測位を利用する場合、周囲に高い建物や樹木がある環境では、信号の遮蔽や反射によって精度が低下する可能性があります。橋梁の下や建物に囲まれた場所では、測位結果が不安定になる場合もあります。
RTK方式によって測位解が得られている場合でも、それだけでAR表示の正確性が保証されるわけではありません。測位状態だけでなく、既知点との照合や表示位置の確認が必要です。
また、ARでは端末の向きや傾きが表示位置に影響する場合があります。端末の姿勢推定に誤差があると、画面上で管路の表示がずれて見えることがあります。特に、表示対象が遠方にある場合には、角度の誤差による影響が大きくなることがあります。
現場でARを使用する際には、位置が分かっている地上の基準点や設備を利用し、表示位置が適切に一致しているかを確認する方法が考えられます。
ただし、地上設備との表示が一致していても、地下の埋設位置まで正しいと証明されたわけではありません。地下設備の実際の位置は、信頼できる測量成果や必要な現物確認によって確かめる必要があります。
表示精度に問題がある場合には、そのまま使用を続けず、座標設定、位置合わせ、元データ、測位環境などを確認することが重要です。
さらに、現場でARを利用する目的に応じて、必要な精度を整理することも欠かせません。概略位置の把握と、掘削作業に関係する位置確認では、求められる情報の確実性が異なります。
AR表示は便利な補助情報ですが、その見た目の精密さと実際の位置精度は同じではありません。現場での確認手順を定め、表示の信頼性を適切に判断できる運用が必要です。
インフラ点検にARを定着させる運用方法
ARを導入しても、現場で継続的に利用されなければ、期待した効果は得られません。維持管理業務に定着させるには、導入目的と運用ルールを明確にすることが重要です。
まず、どの作業を効率化したいのかを整理します。埋設管の位置確認、点検対象の特定、工事前の情報共有、施工記録の更新など、目的によって必要な機能やデータが異なります。
例えば、点検対象の位置確認を主な目的とする場合は、設備の識別情報と平面位置が重要になります。一方、管路の交差状況を確認する場合には、信頼できる深さ情報や三次元データが必要です。
導入初期には、対象範囲を限定して試行する方法が考えられます。設備情報が比較的整備されている区域を選び、実際の点検作業でAR表示の使いやすさや位置合わせの安定性を確認します。
その際には、従来の図面確認とARを組み合わせ、どの作業で効果が得られるかを記録します。表示が分かりにくかった場所や、測位が不安定だった場所についても情報を残しておくと、運用改善につながります。
また、現場担当者がAR表示の限界を理解できるよう、教育を行うことが重要です。特に、表示されていない設備が存在する可能性や、元データの誤差によって位置がずれる可能性を共有しておく必要があります。
点検時の記録方法も統一します。写真の撮影位置、設備番号、点検日、確認結果、異常の内容などを一定の形式で保存すれば、後から情報を検索しやすくなります。
さらに、設備の新設や移設、撤去が行われた場合には、AR表示に利用する元データを更新する仕組みが必要です。データの更新担当者、確認者、更新時期を決め、古い情報が継続して使用されないよう管理します。
関係者が同じデータを利用する場合には、閲覧権限や編集権限の設定も重要です。地下インフラの位置情報には適切な取り扱いが求められるため、組織の情報管理方針に従って共有範囲を定めます。
運用を定着させるには、ARを特別な作業として追加するのではなく、既存の点検手順の中で利用する場面を明確にすることが大切です。
位置確認、現場写真の記録、点検結果の保存、設備情報の更新を一連の流れとして整理すれば、担当者が変わっても継続しやすい維持管理体制につながります。
AR導入の効果を確認するための評価ポイント
AR導入の効果を判断する際には、単に表示できる設備の数や機能の多さだけで評価しないことが重要です。実際の点検業務がどの程度改善されたかを確認する必要があります。
分かりやすい評価対象の一つは、点検対象の位置を特定するまでに必要な時間です。従来の図面確認とARを利用した確認で、作業時間にどのような違いがあるかを調べます。
また、事前調査での確認漏れや、現場で追加確認が必要になった件数も参考になります。ARによって必要な情報を把握しやすくなれば、作業計画の検討や関係者間の確認が円滑になる可能性があります。
点検記録の管理については、写真と設備の対応関係が明確になっているか、過去の記録を探す時間が短縮されているかなどを評価できます。
ただし、効果を比較する際には、作業条件をそろえることが重要です。点検対象の数や設備の複雑さ、担当者の経験、現場環境が異なれば、作業時間にも差が生じます。
ARを使った結果として作業が短縮されたのか、対象設備が分かりやすかったためなのかを区別するには、条件の近い現場で比較することが望まれます。
さらに、位置合わせの失敗や表示の不安定さがどの程度発生したかも確認します。ARの利用に追加の準備時間が必要になる場合には、その負担も含めて評価する必要があります。
安全面では、ARの使用によって安全確認の手順が省略されていないかを確認することが重要です。表示の便利さだけでなく、データの不確実性が適切に伝わり、必要な現物確認が確実に行われているかを評価します。
導入効果は現場条件や運用方法によって異なるため、最初から一定の時間短縮や省人化を前提とするのではなく、実際の作業結果に基づいて判断することが大切です。
まとめ
インフラ点検へのAR導入は、地下に埋設された管路の情報を現場で理解しやすくし、維持管理業務を効率化するための有力な選択肢です。
特に、埋設管の位置関係を直感的に把握できること、点検前の確認作業を効率化できること、安全確認に必要な情報を共有しやすくなること、点検記録と位置情報を結び付けられること、関係者間の情報共有や技術継承を支援できることが主なメリットです。
一方で、ARは地下設備を直接検知する技術ではありません。表示の信頼性は、設備台帳や測量成果の品質、座標管理、現場での位置合わせなどに左右されます。埋設位置が不明確な場合には、AR表示だけで判断せず、必要な調査や現物確認を行うことが重要です。
導入を成功させるには、まず既存の埋設管データを確認し、利用目的に応じて必要な情報を整備することが求められます。そのうえで、対象区域を限定して運用を試し、現場での使いやすさや記録管理の改善効果を検証するとよいでしょう。
また、埋設管の維持管理を効率化するには、ARによる可視化だけでなく、現場で取得した位置情報や写真、施工記録を継続的に管理する仕組みも重要です。特に、管路の新設や補修、更新工事の際には、施工時の状況を適切に記録しておくことが、将来の点検や維持管理に役立ちます。
こうした現場情報の記録と共有を進める方法として、LRTK Phoneの活用も考えられます。LRTK Phoneは、現場写真や位置情報、施工記録を管理し、現場で取得した情報を後から確認・共有するために活用できる自社プロダクトです。
埋設管の位置を確認した際の写真や、点検・施工で得られた情報を位置情報とともに整理することで、設備台帳や現場記録との照合を進めやすくなります。ARによる位置の可視化と、現場情報の継続的な記録・管理を組み合わせることは、地下インフラの維持管理を効率化するうえで重要な取り組みです。
インフラの老朽化や人手不足に対応するには、現場で得られた情報を一度きりの記録で終わらせず、次の点検や補修計画に活用できる形で蓄積していくことが欠かせません。ARの導入をきっかけに、埋設管データの整備、位置情報の管理、施工記録の共有を段階的に進めることで、より効率的で継続性のあるインフラ維持管理体制の構築につなげられます。