橋梁と護岸が接続する箇所では、橋台ウイングの形状と護岸法線を別々の図面で設計することがあります。橋梁一般図では問題なく見えていても、護岸平面図や河川横断図と重ねたときに、接続点がずれていたり、天端線が不自然に折れたりするケースは珍しくありません。 こうした食い違いは、単純な作図ミスだけで発生するわけではありません。座標系の取り違え、異なる基準点の使用、法線の定義の違い、測点方向の誤認、設計変更の反映漏れなど、複数の原因が重なって生じます。平面上では接続していても、高さや勾配まで確認すると納まっていないこともあります。 土木CADを使って橋台ウイングと護岸法線を正しく照合するには、線を重ねるだけでは不十分です。座標、高さ、断面、構造境界、施工条件を段階的に確認し、図面間の整合性を立体的に捉える必要があります。本記事では、食い違いを防ぐために実務で押さえておきたい6つの照合方法と、確認作業を効率化する進め方を解説します。
橋台ウイングと護岸法線に食い違いが生じる理由
橋台ウイングは、橋台背面の盛土を保持し、橋梁取付部の地形や道路構造を安定させるために設けられる構造です。一方、護岸法線は河岸の計画的な位置や護岸の配置方向を示す基準となります。両者は橋梁と河川施設の境界付近で接続するため、平面位置だけでなく、高さ、勾配、構造厚、基礎形状まで整合させる必要があります。 食い違いが生じやすい大きな理由は、橋梁と護岸で設計の出発点が異なることです。橋梁側では道路中心線、橋軸、橋台中心線などを基準に作図することがあります。護岸側では河川中心線、距離標、測点、堤防法線などが基準になります。各図面がそれぞれの基準に対して正確に作られていても、両者を同じ座標空間に配置する段階で変換や解釈を誤ると、接続部分にずれが現れます。 護岸法線という言葉が何を示しているかも確認が必要です。護岸天端の線を指す場合もあれば、法肩、表法面、基礎前面、施工上の基準線を示す場合もあります。図面上に「護岸法線」とだけ記載され、線の定義が明確でないと、橋台ウイングのどの面を合わせるべきか判断を誤りやすくなります。 平面図だけを見ていると、接続点が数値上は一致しているように見えることがあります。しかし、ウイングの前面線と護岸の仕上がり面を比較しているのか、構造中心線同士を比較しているのかによって意味は変わります。護岸の構造厚を考慮せずに基準線を合わせると、完成面が前後にずれる可能性があります。 設計変更の伝達時期も食い違いの原因になります。橋台位置の変更、橋長の調整、河道法線の見直し、護岸形式の変更などが別々の図面に反映されると、一部の図面だけが古い状態で残ることがあります。ファイル名や保存日時だけでは最新性を判断できない場合もあるため、図面番号、改訂記号、変更内容、承認状況を確認することが重要です。 また、現況測量後に地形が変化している場合や、施工段階で仮設物、既設構造物、埋設物などへの対応が必要になった場合には、設計図面どおりの接続が難しくなることがあります。そのため、土木CAD上の照合は図面間の確認だけで完結させず、必要に応じて現地条件と結び付けて行う必要があります。
照合1 座標系と基準点を統一する
最初に確認するべきなのは、橋梁図面と護岸図面が同じ座標系と基準点を使用しているかという点です。ここが一致していなければ、その後にどれほど細かく形状を確認しても正しい結果にはつながりません。 まず、各図面に記載されている座標系、座標軸の方向、基準点名、基準点座標を確認します。公共座標を使用している図面と、工事独自のローカル座標を使用している図面が混在していないかを調べます。ローカル座標の場合は、原点の位置だけでなく、回転角、縮尺、座標値の正負、軸の入れ替わりも確認しなければなりません。 土木CADでは、複数の図面を同じファイルへ読み込んだだけで正しく重なるとは限りません。挿入時に基準位置を画面上で指定したり、縮尺を自動調整したりすると、見た目だけが合った状態になることがあります。座標を利用して照合する場合は、挿入点、回転角、倍率を管理し、意図しない変換が入っていないことを確かめます。 座標値の桁数にも注意が必要です。大きな座標値を扱う図面では、表示範囲や丸めの設定によって末尾の差が見えにくくなることがあります。また、図面上の注記が小数点以下を省略していても、作図された点自体は異なる座標を持っている場合があります。注記だけで判断せず、土木CADの座標取得機能を使って、接続候補点の実座標を確認することが大切です。 橋台側では、橋軸と橋台中心線の交点、ウイング端部、フーチング端部など、位置を特定しやすい点を選びます。護岸側では、測点、折れ点、法線交点、既知の座標点などを選びます。少なくとも離れた複数点を比較すると、平行移動だけでなく回転や縮尺の違いも見つけやすくなります。 一点だけが一致している状態では、図面全体が正しく配置されているとは判断できません。基準点の一つが一致していても、もう一つの点がずれている場合は、方位や回転角が異なる可能性があります。二点間距離が一致し、方向角も整合しているかを確認すると、座標変換の妥当性を判断しやすくなります。 高さについても、平面座標とは別に基準を確認します。標高の基準、仮ベンチマークの使用状況、設計基準面などが異なると、平面では合っていても縦断方向にずれます。高さの数値に同じ記号が使われていても、仕上がり面、構造天端、基礎底面など、示している位置が異なることがあるため、注記の定義まで確認します。 座標系を変換する必要がある場合は、元データを直接書き換えるより、変換前の図面を保存したうえで照合用データを作成する方法が安全です。変換条件を記録し、誰が確認しても同じ位置関係を再現できる状態にしておくと、その後の設計変更にも対応しやすくなります。
照合2 平面上の接続点と法線方向を確認する
座標系を統一したら、橋台ウイングと護岸法線を平面上で重ねます。このときは端点同士が接しているかだけでなく、それぞれの線がどの面や方向を表しているかを確認します。 橋台ウイングには、躯体前面、背面、天端外縁、基礎外縁など複数の線があります。護岸にも、天端、法肩、法尻、基礎、仕上がり面など複数の線が存在します。名称が似ている線を機械的に接続すると、構造厚や仕上がり面の位置を取り違える可能性があります。まず、接続対象とする線の定義を図面注記や標準断面で確認します。 次に、ウイング端部と護岸法線の接続点を座標で比較します。線が画面上で接しているように見えても、拡大すると微小な隙間や重複が残っていることがあります。端点座標を取得し、差を数値で確認すると、表示縮尺に左右されずに判断できます。 法線方向の確認では、接続点の前後で線の方向角を比較します。護岸法線が直線であっても、ウイングとの接続部では擦り付け区間を設けることがあります。方向角が異なること自体が誤りとは限りませんが、設計上の折れ点なのか、作図上のずれなのかを明確にする必要があります。 接続部に急な折れがあると、構造物の納まりだけでなく、周辺の盛土、排水、管理用通路などに影響する場合があります。平面図では小さな角度差に見えても、一定距離先では離隔が大きくなるため、接続点だけでなく前後の区間を含めて確認します。法線を延長し、ウイング前面線との交差位置や離隔の変化を測ると、方向の食い違いを把握しやすくなります。 橋台が河川中心線や道路中心線に対して斜めに配置される斜橋の場合は、見かけ上の角度差が大きくなります。橋軸直角方向で作図したウイングを、河川法線上の護岸へ接続すると、平面形状と断面形状の関係が複雑になります。この場合は、単純な直角距離だけでなく、橋軸方向、河川方向、護岸法線直角方向のどの距離を示しているかを区別して確認します。 左右岸や起終点の取り違えにも注意が必要です。図面の上方向が必ずしも上流や北を示すとは限りません。橋台名、岸の区分、測点増加方向、河川の流下方向、道路の起終点方向を図面ごとに確認します。反転したデータを正しい位置に重ねても、一部の形状が似ているため誤りに気付きにくいことがあります。 土木CAD上では、照合対象の線を一時的に異なる色や線種で表示すると確認しやすくなります。ただし、色だけに頼ると印刷や共有時に判別しにくくなるため、照合用レイヤ名や注記も併用します。元図を保持したまま比較用の複写を作り、接続点、折れ点、方向角、離隔を明示すると、関係者との協議にも利用できます。
照合3 天端高と基礎高を縦断方向に照合する
平面位置が一致していても、高さが合っているとは限りません。橋台ウイングと護岸の接続では、ウイング天端、護岸天端、法肩、基礎天端、基礎底面など、複数の高さを縦断方向に照合する必要があります。 最初に、平面図上の接続点が縦断図や側面図のどの位置に対応するかを特定します。測点や追加距離が記載されている場合は、その位置を基準にします。記載がない場合は、既知の座標から法線上の距離を求め、縦断図の位置と対応させます。平面上の距離と縦断上の距離で基準が異なる場合があるため、斜距離、水平距離、測点距離を混同しないことが重要です。 護岸天端が一定の勾配を持つ場合、接続点の高さは単純な固定値ではありません。基準測点の高さ、縦断勾配、接続点までの水平距離から求めた値と、橋台ウイング端部の設計高を比較します。数値が一致しない場合は、どちらかを直ちに修正するのではなく、計算基準と高さの定義を確認します。 ウイング天端は、一定高さで作られる場合もあれば、道路や盛土の縦断に合わせて変化する場合もあります。護岸天端も、堤防や管理用通路の縦断、周辺地形との接続によって勾配を持つことがあります。両者の端部高さだけが一致していても、途中区間で段差や逆勾配が生じる可能性があるため、接続前後の高さを連続的に確認します。 基礎高の照合では、ウイング基礎と護岸基礎の構造形式の違いを考慮します。橋台側はフーチングや杭基礎を持ち、護岸側は直接基礎、基礎ブロック、根固めなど別の構成になることがあります。基礎底面を無理に同じ高さへそろえるのではなく、支持条件、洗掘への対応、施工順序などを踏まえた設計上の境界を確認します。 護岸基礎が橋台フーチングに近接する場合は、平面上の離隔だけでなく、深さ方向の干渉も確認します。基礎外形を側面図や断面図へ投影し、掘削範囲、均し面、埋戻し範囲なども含めて重ねます。躯体同士が接触していなくても、施工時の掘削線や型枠設置範囲が重なることがあります。 高さの照合では、数値の丸め方にも注意が必要です。図面注記の表示桁が少ない場合、複数点で小さな差が累積し、端部で無視できない段差になることがあります。土木CAD内の実座標や元の計算値を確認し、表示された寸法値だけで判断しないようにします。 縦断方向の整合を確認するには、橋台ウイングと護岸を同じ基準線上に投影した照合用縦断図を作る方法が有効です。既存図面が異なる方向で作図されている場合でも、接続部に関係する線を共通の追加距離と高さで整理すると、段差、勾配変化、基礎の干渉を把握しやすくなります。
照合4 横断形状と法面勾配を重ねて確認する
四つ目の照合は、橋台付近の横断形状と護岸断面の整合確認です。平面と縦断が一致していても、横断方向の法面勾配や構造厚が合っていなければ、完成形状に段差や隙間が生じます。 橋台周辺では、道路盛土の法面、橋台背面の盛土、河岸の法面、護岸表面が近接します。それぞれ異なる設計条件で決められているため、横断図を別々に確認するだけでは、境界部分の食い違いを見落としやすくなります。接続点付近の同一測点または近接測点で、橋梁側と護岸側の断面を同じ縮尺で重ねることが重要です。 横断照合では、まず基準位置をそろえます。河川中心、護岸法線、道路中心、橋軸など、各断面で使用されている基準が異なる場合は、座標から共通の位置へ変換します。中心線を見た目で合わせるのではなく、実際の平面座標に基づいて断面上の離隔を求めます。 次に、法面勾配の方向と表現を確認します。勾配が縦横比で示されている場合、どちらが鉛直成分でどちらが水平成分かを確認します。図面によって表記方法が異なる可能性があるため、数値だけを転記するのは危険です。また、護岸の仕上がり面と背面の掘削勾配を取り違えないようにします。 ウイング前面から護岸表面へ連続させる場合は、構造厚を含めた完成面の位置を確認します。護岸法線が躯体背面や基礎中心を示していると、図面上では線が接続していても、表面に段差が生じます。標準断面から構造厚を読み取り、平面図や横断図へ反映して完成面同士を比較します。 橋台背面の盛土と護岸背面の埋戻しについても照合が必要です。材料区分や締固め範囲が異なる場合は、境界位置を明確にします。排水材、裏込め材、フィルター層などが計画されているときは、ウイング端部で途切れたり、互いに干渉したりしないかを確認します。詳細な仕様は個別の設計図書に従う必要がありますが、土木CAD上で空間的な連続性を確認することには大きな意味があります。 横断図の測点間隔が広い場合、接続点そのものの断面が作成されていないことがあります。その場合は、前後の横断図を単純に補間するだけでなく、平面法線の折れ、縦断勾配、構造形式の切替位置を考慮して照合用断面を作成します。特にウイング端部や護岸形式の変更点は形状が急変しやすいため、必要に応じて追加断面を設けます。 完成面だけでなく施工中の断面も考えることが重要です。型枠、支保、掘削余裕、重機の作業空間などは完成図には詳しく表れない場合があります。施工計画の段階では、設計形状を基礎として必要な作業空間を重ね、物理的に施工できる納まりかを関係者間で確認します。
照合5 構造境界と施工目地の位置を確認する
五つ目は、橋台ウイングと護岸の構造境界を明確にする照合です。線形や高さが一致していても、どこまでを橋梁構造として施工し、どこからを護岸として施工するかが曖昧だと、現場で判断が分かれる可能性があります。 構造境界では、ウイング端部、護岸端部、基礎端部、施工目地、伸縮を考慮する境界などの位置を確認します。図面ごとに境界線が少しずれている場合、数量、施工範囲、鉄筋や型枠の納まりにも影響します。平面図、側面図、構造詳細図、数量算出に使用した図面を突き合わせ、同じ位置を示しているかを確認します。 橋台と護岸の接続方法は、構造形式や現場条件によって異なります。一体的に納める場合もあれば、両者の間に目地や緩衝部を設ける場合もあります。そのため、土木CAD上で線を完全に連結することだけを正解とせず、設計で意図された境界形式を読み取る必要があります。 目地がある場合は、その幅や位置を平面、側面、断面のすべてで確認します。平面図では一本の線として簡略化されていても、詳細図では一定の幅を持つことがあります。簡略表現をそのまま完成寸法として扱うと、護岸端部やウイング端部の位置を誤る可能性があります。 止水、排水、裏込めなどの連続性も確認対象です。接続部に雨水や浸透水が集まりやすい形状ができると、背面の排水条件に影響する可能性があります。排水経路が構造境界で途切れていないか、排水先が確保されているかを図面上で追います。詳細な処理方法は設計条件によって変わるため、判断が難しい場合は設計担当者へ確認します。 配筋が必要な構造では、鉄筋端部や定着範囲と護岸構造の干渉にも注意します。一般図上では外形が納まっていても、配筋詳細を重ねると必要なかぶりや施工空間を確保できない場合があります。構造境界付近の鉄筋、アンカー、差し筋などがどちらの図面で定義されているかを確認し、重複や欠落を防ぎます。 施工区分と発注区分が分かれている場合は、境界の認識を特に明確にしておく必要があります。設計図面上の接続点が一致していても、施工時期や施工者が異なれば、出来形の引継ぎ方法が重要になります。引継ぎ点の座標、高さ、許容する調整範囲、確認方法を整理し、後工程が現地で再現できる情報として残します。 土木CAD上では、構造境界を専用レイヤで表示し、境界点に座標と高さを記載すると確認しやすくなります。単に「接続」と記載するのではなく、どの線とどの線を、どの位置で合わせるのかが分かるように整理することが大切です。
照合6 現地条件と最新図面を照合する
最後の照合は、土木CAD上の設計データを現地条件および最新の設計情報と照らし合わせることです。図面間の整合が取れていても、参照している現況地形や既設構造物の位置が古ければ、施工段階で食い違いが表面化します。 まず、使用している現況測量データの取得時期と範囲を確認します。出水、掘削、盛土、仮設工事、既設護岸の変状などによって地形が変わっている可能性があります。橋台周辺は複数工種が集中しやすいため、過去の測量成果だけで判断せず、必要な箇所を現地で再確認します。 既設護岸へ接続する場合は、図面上の法線と実際の完成面が一致しているかを確認します。既設図面があっても、施工時の調整や経年変化によって現況が異なることがあります。特に護岸端部、天端、基礎付近は、現地で確認できる点を測定し、土木CADへ取り込んで設計線との差を把握します。 確認点は、形状を再現できるように選ぶことが大切です。接続端の一点だけでは、護岸の方向や勾配を判断できません。法線上の複数点、天端、法肩、法尻、既設構造物の角などを取得し、点の意味が分かる名称を付けます。測定時の写真や現地メモと対応させておくと、CAD上で点を確認するときに取り違えを防げます。 同時に、図面の改訂履歴を確認します。橋台位置、ウイング長、護岸法線、護岸形式、高さなどに変更がないかを調べ、関連図面へ反映されているかを確認します。変更通知だけが先行し、平面図や詳細図の一部が未更新になっていることも考えられます。 最新図面を判断するときは、保存日時だけに依存しないことが重要です。図面番号、改訂記号、改訂日、変更理由、承認状況などを確認します。複数の関係者が別々に図面を保管している場合は、照合に使用する基準ファイルを明確にし、古いデータを誤って参照しない運用を整えます。 現地で設計との差を発見した場合は、その場で設計線を変更せず、測定結果と差異の内容を記録します。現況に合わせた変更が構造、安全性、河川断面、用地境界などへ影響する可能性があるため、所定の確認を経て修正方針を決める必要があります。 現地条件との照合結果は、点群、座標点、断面、写真位置などを用いて土木CAD上に整理できます。ただし、取得したデータには測定方法や現場条件に応じた誤差が含まれます。測定値を絶対的な正解として扱うのではなく、使用した基準点、測定状態、点の取得方法を記録し、要求される精度に適しているかを確認します。
土木CADで照合作業を効率化する方法
6つの照合を確実に進めるには、確認する順序とデータ管理の方法を統一することが効果的です。作業者ごとに異なる方法で図面を重ねると、同じデータを使用していても結果が変わることがあります。 照合は、座標、高さ、平面形状、縦断形状、横断形状、構造境界、現地条件という順序で進めると整理しやすくなります。基準となる座標が誤っている状態で詳細形状を確認しても手戻りになるため、最初に図面全体の位置関係を確定させます。 レイヤ管理では、橋台、ウイング、護岸法線、護岸完成面、現況地形、基礎、排水、照合結果などを分けます。元図のレイヤ名を変更すると他の図面との連携に影響する可能性があるため、照合用ファイルの中で参照状態を保ちながら表示を整理する方法が適しています。 照合結果は、色分けだけでなく文字情報として残します。確認済みの点、未確認の点、差異がある点を区別し、差異量、確認日、参照図面、対応状況を記載します。画面上の色は表示環境によって見え方が変わるため、注記や記号を併用したほうが引継ぎに適しています。 接続点の座標や高さを一覧化すると、設計変更後の再確認が容易になります。土木CAD上で寸法を測るだけでは、図形を更新した際に確認記録が残らない場合があります。照合の基準となる点を定義し、それぞれの設計値、現況値、差異を管理すると、変更前後を比較しやすくなります。 外部参照やリンク機能を使用する場合は、参照元の更新が意図せず反映される可能性を考慮します。照合時点の状態を保存し、どの版の図面を使用したかを追跡できるようにします。逆に、複製ファイルが増えすぎると最新データが分からなくなるため、保存場所と命名規則を統一することも重要です。 平面図、縦断図、横断図を別々に確認した後は、相互の対応を再確認します。平面図で指定した接続点が縦断図や横断図で同じ位置を示しているか、座標と測点を使って確認します。一つの図面だけを修正すると別の図面との矛盾が生じるため、関連図面を一組として管理します。 照合用のチェック範囲を接続点だけに限定しないことも大切です。橋台ウイングと護岸法線のずれは、少し離れた位置にある中心線の変更や測点設定の違いから発生することがあります。接続部を中心に、前後の法線、隣接する横断、盛土法面、基礎範囲まで含めて確認します。
食い違いを発見したときの修正手順
土木CAD上で食い違いを発見しても、すぐに線を移動して合わせるのは適切ではありません。どの図面を基準とするべきか、差異がどの範囲へ影響するかを確認してから修正します。 最初に、食い違いの種類を整理します。座標系の違いなのか、単純な作図ミスなのか、設計変更の反映漏れなのか、構造上の検討が必要な不整合なのかを分けます。原因が異なれば、修正対象となる図面や確認すべき担当者も変わります。 次に、差異量を数値化します。平面方向のずれ、高さの差、方向角の差、法面位置の差などを測り、どの点からどの点まで影響しているかを明確にします。「少しずれている」という表現では、修正の必要性や影響範囲を共有しにくいためです。 修正案を検討するときは、橋台ウイングと護岸だけでなく、周辺の道路、盛土、排水、既設構造物、用地境界などへの影響も確認します。ウイング端部を移動して護岸へ合わせると、橋台背面や道路法面の納まりが変わることがあります。護岸法線を変更すると、河川断面や隣接区間との連続性に影響する可能性があります。 修正対象が決まったら、平面図だけでなく、縦断図、横断図、構造詳細図、数量に関係する図面も更新します。変更した線の周辺にある寸法や注記が自動的に追従するとは限りません。座標値、寸法値、高さ、測点、材料区分、施工境界などを個別に再確認します。 変更後は、6つの照合を必要な範囲でやり直します。特に平面位置の変更は、高さ算定位置や横断形状にも影響します。元の食い違いが解消されたことだけでなく、新たな不整合が発生していないことを確認します。 修正前後の図面は比較できる状態で残します。変更箇所、変更理由、確認者、確認日を記録すると、後工程で図面の意図を把握しやすくなります。設計変更に所定の手続きが必要な場合は、その確認が完了した版を施工用データとして明確にします。
現地計測データを設計照合に生かすポイント
橋台ウイングと護岸法線の食い違いを早期に把握するには、現地計測データを土木CADへ取り込んで比較する方法が役立ちます。施工前に既設護岸や地形を確認するだけでなく、施工途中の出来形を設計線と比較すれば、後工程へ進む前に差異を把握できます。 現地計測では、まず設計データと同じ座標系および高さ基準を使用できる状態を整えます。基準が異なるデータをそのまま重ねると、構造物のずれと座標変換のずれを区別できません。使用する基準点の座標、標高、設置状態を確認し、現場内で共通の基準として管理します。 測定点には意味を持たせます。ウイング端部、ウイング前面、護岸天端、法肩、法尻、基礎端部など、設計図面上のどの線と比較する点なのかを明確にします。取得した座標だけを並べても、後から点の位置を判断できなければ正確な照合はできません。 施工途中では、完成後に見えなくなる箇所を優先して確認します。基礎位置、埋戻し前の構造端部、接続部の目地、排水部材などは、次の工程へ進むと直接確認しにくくなります。工程に合わせて確認時期を設定し、必要な測定結果を記録します。 現地で取得した点や点群を土木CADへ取り込む場合は、不要な点を整理しながらも、元データを保持します。処理後のデータだけを残すと、除外条件や補正内容を後から確認できなくなることがあります。取得日時、測定方法、基準点、処理内容を合わせて管理すると、比較結果の信頼性を判断しやすくなります。 LRTK Phoneを活用すれば、現地で取得した位置情報を設計図面と関連付け、橋台ウイング端部や護岸法線付近の確認に利用できます。ただし、測位状態や周辺環境によって結果は変化するため、表示された状態、基準点との整合、同一点の再測定などを確認しながら使用することが大切です。 現地計測の目的は、土木CAD上の設計を現場でそのまま正しいとみなすことではありません。設計値と現況値の差を可視化し、差が生じた原因や対応の必要性を判断できる材料を整えることにあります。設計担当者、施工担当者、測量担当者が同じ座標と図面を参照できる環境をつくることで、接続部の認識違いを減らせます。
まとめ
橋台ウイングと護岸法線の食い違いは、平面上の端点だけを合わせても防げません。座標系と基準点を統一し、平面位置と法線方向、天端高と基礎高、横断形状と法面勾配、構造境界と施工目地、現地条件と最新図面を順番に照合することが重要です。 橋梁側と護岸側では、設計基準となる中心線や測点、図面の作成目的が異なる場合があります。そのため、線の名称や見た目だけで判断せず、各線がどの面や構造位置を示しているかを確認しなければなりません。平面図、縦断図、横断図、詳細図を相互に関連付け、接続部分を立体的に捉える必要があります。 土木CADを活用すれば、複数図面の重ね合わせ、座標差の計測、方向角の比較、断面の作成、変更前後の確認を効率化できます。ただし、データを重ねた結果だけに頼るのではなく、座標変換条件、図面の改訂状況、現地測量の基準を明確にすることが欠かせません。 施工前や施工途中に現地計測を行い、設計データと比較することで、図面だけでは把握しにくい既設護岸の位置や地形の変化も確認できます。現場で橋台ウイング端部や護岸法線の位置を確認し、その結果を土木CADへ反映する運用を整えれば、後工程での大きな手戻りを防ぎやすくなります。 設計図面と現地を同じ座標基準で結び付けたい場合は、LRTK Phoneによる位置計測と土木CADデータの連携を検討することで、接続点の確認、現況との差の把握、施工記録の整理を現場で進めやすくなります。