土木工事では、複数の工種が並行して進み、施工範囲や作業順序、資材の搬入、重機の配置などが日々変化します。工程表だけでは作業の進み具合を把握できても、現場のどの場所で何が施工され、計画と実績にどのような差が生じているのかを直感的に理解することは容易ではありません。
こうした課題を解決する手段として注目されているのが、土木BIM/CIMに4Dの時間軸を組み合わせた施工管理です。3次元モデルに工程情報を関連付けることで、施工対象の形状や位置だけでなく、施工する時期や順序、作業の進捗状況まで立体的に把握できるようになります。完成形だけでなく、工事が進んでいく過程を時系列で確認できることが大きな特徴です。
一方で、4Dモデルを作成しただけでは施工進捗の管理が効率化するとは限りません。3次元モデルと工程表の対応関係が不明確だったり、実績情報の更新が遅れたりすると、表示される施工状況と実際の現場に食い違いが生じます。また、モデルの詳細度を過剰に高めると、作成や更新に多くの手間がかかり、現場で継続的に活用できなくなる可能性もあります。
重要なのは、4Dモデルを単なる施工アニメーションとして扱うのではなく、工程管理や関係者間の情報共有に役立つ管理基盤として運用することです。そのためには、モデル化する範囲、工程情報の紐付け方、実績の更新方法、進捗差異の確認方法などをあらかじめ決めておく必要があります。
この記事では、土木BIM/CIM 4Dで施工進捗を見える化するために押さえておきたい6つの管理ルールを解説します。現場の工程管理を改善したい施工管理者や、3次元モデルを活用した施工計画を担当する技術者、発注者との情報共有を効率化したい担当者は、実務に取り入れる際の参考にしてください。
土木BIM/CIM 4Dで管理する情報と目的を明確にする
土木BIM/CIM 4Dを施工管理に導入する際は、最初に何を可視化し、どのような判断に役立てるのかを明確にする必要があります。4Dは、3次元モデルに時間軸を加え、施工の順序や時期を表現する考え方です。3次元モデルが構造物や地形、施工対象の位置と形状を表すのに対し、4Dモデルでは各要素に工程情報を関連付け、時間の経過に伴う施工状況を確認できるようにします。
例えば、道路工事では、既存地形、掘削範囲、盛土範囲、路体、路盤、舗装などの施工対象を3次元で表現できます。これらに施工開始日や完了予定日、作業順序などを紐付けると、どの時期にどの範囲を施工する予定なのかを立体的に把握できます。橋梁工事であれば、下部工、上部工、床版、付属物などを工程に合わせて表示することで、構造物が完成していく過程を時間軸に沿って確認できます。
ただし、4Dモデルで扱う情報は、3次元形状と工程情報だけではありません。施工進捗を適切に管理するには、施工場所、工種、作業区分、施工数量、予定期間、実績期間なども必要になります。さらに、必要に応じて重機の配置、仮設道路、資材置場、作業ヤード、交通規制範囲などを加えると、施工対象だけでなく施工環境の変化も把握しやすくなります。
ここで重要なのは、最初からあらゆる情報をモデルに盛り込もうとしないことです。4Dモデルの情報量が増えるほど、モデル作成や工程との紐付け、更新作業の負担も大きくなります。施工管理上の課題に直接関係しない情報まで詳細に表現すると、管理担当者が確認すべき内容が分散し、かえって判断しにくくなる可能性があります。
まずは、工事全体のどの課題を解決するために4Dを利用するのかを整理します。例えば、工程の遅れを早期に発見したい場合は、計画と実績の施工時期を比較できることが重要です。複数工種の作業干渉を防ぎたい場合は、施工場所と作業期間を重ねて確認できることが求められます。仮設計画の妥当性を検証したい場合は、重機や資材置場、搬入経路などの位置関係も管理対象になります。
また、4Dモデルの利用者も明確にしておく必要があります。現場代理人や監理技術者が工程全体を把握するために使うのか、職長や協力会社の担当者が日々の作業範囲を確認するために使うのか、発注者との協議で施工状況を説明するために使うのかによって、必要な情報の粒度は異なります。
例えば、発注者への説明では工事全体の進捗や主要な施工段階が分かるモデルが有効です。一方、現場の作業調整では、施工区画や作業日、使用する設備など、より細かな情報が必要になることがあります。同じモデルですべての用途を満たそうとするのではなく、基本となるモデル情報を共有しながら、目的に応じて表示範囲や情報量を調整する考え方が実務的です。
さらに、導入時には4Dモデルで管理する範囲と、従来の工程表や施工計画書などで管理する範囲を区別しておきます。4Dモデルは施工状況を視覚的に把握するうえで有効ですが、契約上の工程管理資料や正式な施工記録を自動的に置き換えるものではありません。正式な管理資料との整合を保ちながら、4Dモデルを補助的な判断材料として利用することが重要です。
最初に管理目的を明確にすれば、モデルに必要な情報と不要な情報を区別でき、導入後の更新負担も抑えやすくなります。4Dを導入すること自体を目的にせず、工程の遅れの把握、施工順序の検証、作業干渉の防止など、具体的な管理上の成果につなげることが第一のルールです。
施工範囲と工程単位を対応させてモデルを分割する
4Dモデルで施工進捗を適切に管理するには、3次元モデルをどの単位で分割するかが重要です。施工対象を一つの大きなモデルとして扱うと、工事全体の完成形は把握できますが、部分的な施工状況や工程の遅れを確認しにくくなります。そのため、施工範囲と工程の管理単位を意識してモデルを分割する必要があります。
土木工事では、施工対象が広範囲に及ぶことが多く、同じ工種でも場所によって施工時期が異なります。例えば、道路工事では、起点から終点までを一度に施工するのではなく、複数の区間に分けて掘削や盛土、路盤整備、舗装などを進めることがあります。この場合、道路全体を一つのモデル要素として扱うと、ある区間だけが完了している状態を正確に表現できません。
そこで、施工範囲を測点や区間、構造物の単位などに分割し、それぞれに工程情報を設定します。例えば、道路の施工区間を複数のブロックに分け、各ブロックに掘削、路体盛土、路盤、舗装といった作業を割り当てます。こうすることで、同じ工種であっても区間ごとの施工開始時期や完了時期を区別できます。
河川工事の場合は、上下流方向の区間や施工ブロック、構造物の位置などを基準に分割する方法が考えられます。護岸工事であれば、基礎工、法覆工、天端工などの施工段階を分け、各段階の施工範囲をモデル上で識別できるようにします。橋梁工事では、橋脚ごと、径間ごと、部材ごとなど、施工順序や管理方法に適した単位を選ぶことが重要です。
モデルの分割単位を決める際には、実際の施工計画との整合を優先します。施工管理上は一つの作業として扱っているのに、モデルだけが細かく分割されていると、実績入力の手間が増えます。反対に、現場では複数の作業区分に分かれているのにモデルが大きくまとまっていると、進捗状況を正しく反映できなくなります。
このため、工程表の作業項目、施工数量の管理単位、現場の施工区画を照らし合わせ、無理なく対応できる分割方法を設定します。特に、日々の施工実績を更新する担当者が、どのモデル要素にどの作業実績を入力すればよいのか判断できることが大切です。
また、モデルの分割は、施工段階の変化も考慮して決める必要があります。例えば、掘削工事では掘削前の地形と掘削後の形状を区別しなければ、施工による変化を適切に表現できません。盛土工事では、盛土が完了した範囲と未施工の範囲を区別できるようにします。構造物の施工では、基礎、躯体、仕上げなど、工程上の節目に応じて要素を分けることで、施工段階を追跡しやすくなります。
一方、細分化しすぎることにも注意が必要です。例えば、施工管理上は一体として扱う小さな部材まで個別に分割すると、工程情報を登録する作業が増え、モデルの更新が複雑になります。部材単位での進捗管理が必要なのか、施工区画単位で十分なのかを判断し、管理目的に応じた粒度に調整します。
さらに、モデルの分割ルールは工事期間中に変更しないことが基本です。施工途中で区画の名称や分割方法を変更すると、以前の工程情報や実績データとの対応が崩れる可能性があります。やむを得ず分割方法を変更する場合は、変更前後の対応関係を記録し、過去の実績を追跡できる状態にしておきます。
分割単位を統一すると、施工範囲ごとの進捗比較が容易になります。現場担当者が実際の作業区画とモデル上の要素を対応付けられるため、進捗情報の入力ミスも防ぎやすくなります。4Dモデルを継続的に運用するためには、見た目の細かさよりも、施工管理の単位と一致した分割方法を選ぶことが重要です。
3次元モデルと工程表の紐付けルールを統一する
4Dモデルの精度を左右する重要な作業が、3次元モデルと工程表の紐付けです。3次元モデルに時間軸を加えるには、それぞれのモデル要素がどの作業に該当するのかを明確にする必要があります。紐付けが適切でなければ、施工順序が実際と異なる表示になったり、予定されている作業がモデル上に反映されなかったりする可能性があります。
まず、工程表の作業項目とモデル要素の名称を対応させます。例えば、工程表に「第1施工区間掘削」「第1施工区間盛土」「第1施工区間路盤施工」という作業がある場合、モデル側にも同じ区間と工種を識別できる情報を持たせます。名称だけに頼ると表記の揺れが生じやすいため、工区番号や作業番号などの管理用識別情報を設定しておくと、紐付けを安定させやすくなります。
特に、工事規模が大きくなると、似た名称の作業が複数の施工区間に存在します。「掘削工」という名称だけでは、どの場所の掘削なのか判断できません。施工区間、工種、作業段階などを組み合わせて識別できるようにすることが重要です。
次に、工程表の時間情報を統一します。4Dモデルでは、作業の開始日と終了日を設定し、その期間に対応するモデル要素を表示します。このとき、予定日と実績日を混同しないように管理する必要があります。予定の開始日や完了予定日は計画情報として保持し、実際に作業を開始した日や完了した日は実績情報として別に記録します。
例えば、ある施工区間の掘削を4月1日から4月5日までに実施する計画であっても、実際の開始日が4月3日になり、完了日が4月8日になった場合、当初の計画と実績を区別して表示できなければ、工程の遅れを正確に把握できません。計画情報を実績情報で上書きするのではなく、両方を比較できる状態にしておくことが基本です。
また、工程表の作業順序とモデルの表示順序が一致しているかを確認します。例えば、掘削後に基礎工を実施し、その後に躯体を構築する工程であれば、モデル上でもその順序が正しく表現されなければなりません。実際には施工できない順序でモデルが表示されると、施工計画の検証に使えなくなります。
工程間の依存関係も重要です。先行する作業が完了しなければ開始できない作業や、複数の作業が並行して進む工程などを整理します。施工順序の制約を無視して各モデル要素に日付だけを設定すると、時間軸上では整って見えても、実際の施工条件に合わない計画になることがあります。
例えば、構造物の基礎工が完了する前に上部の施工を開始する表示になっていないか、埋設物の設置前に埋戻しが完了する表示になっていないかなどを確認します。また、コンクリートの養生期間、資材の調達期間、施工ヤードの確保、仮設物の撤去時期など、工程に影響する条件も必要に応じて反映させます。
さらに、休日や作業可能時間、天候による施工制約など、工程計画に使用しているカレンダーの条件も統一します。工程表と4Dモデルで日付の扱いが異なると、作業期間や完了予定日の表示にずれが生じる可能性があります。日付の基準や期間の数え方を関係者間で共有しておくことが大切です。
紐付け作業が完了したら、工程表と4Dモデルを照合します。工程表に存在する作業がモデルに反映されているか、モデル上の各要素に対応する工程が存在するかを確認します。特に、仮設工や撤去工、準備工などは、構造物の完成形を中心に作成したモデルでは抜け落ちやすいため注意が必要です。
モデルと工程表の対応関係を統一すると、工程変更が発生した場合も修正箇所を特定しやすくなります。4Dモデルを正確な施工計画の可視化手段として活用するためには、名称、識別番号、施工区間、開始日、終了日、作業順序などの紐付けルールを明確にすることが第三のルールです。
計画と実績の更新タイミングを標準化する
4Dモデルを施工進捗の管理に活用する場合、計画を作成した段階だけでなく、工事の進行に合わせて実績情報を更新することが欠かせません。施工現場では、天候、資材の搬入状況、重機の故障、他工種との調整などによって、当初の予定どおりに作業が進まないことがあります。そのため、計画時のモデルを固定したままにせず、現場の状況を継続的に反映する仕組みが必要です。
まず決めておきたいのが、実績情報を更新するタイミングです。日々の施工状況を細かく管理する工事では、作業終了後にその日の実績を入力する方法が考えられます。一方、施工規模が大きく、日々の更新負担を抑えたい場合は、週次の工程会議に合わせて実績を集約する方法もあります。
重要なのは、更新頻度を工事の特性に合わせて決め、関係者間で統一することです。担当者によって更新のタイミングが異なると、同じ時点の進捗を確認しているつもりでも、実際には情報の基準日が異なることになります。モデル上の表示日や実績の基準日を明確にし、いつ時点の施工状況なのかを分かるようにしておきます。
次に、実績情報の入力方法を標準化します。施工が開始された状態、作業中の状態、完了した状態など、進捗の区分をあらかじめ定義しておくと、担当者による判断のばらつきを抑えられます。例えば、単に色を変えるだけではなく、未着手、着手済み、施工中、完了、保留などの状態を明確にしておく方法があります。
ただし、施工中という状態だけでは、どの程度まで作業が進んでいるのか分かりません。施工数量を管理できる工種では、予定数量と実績数量を記録し、必要に応じて進捗率を算出します。例えば、予定施工数量が1,000立方メートルで実績数量が400立方メートルであれば、数量を基準とした進捗率は40%です。ただし、作業の難易度や重要度が施工区間によって異なる場合、数量の比率だけで工程全体の進み具合を判断できるとは限りません。
また、作業の完了判定についてもルールが必要です。施工が終了した時点を完了とするのか、出来形確認や品質確認まで終わった段階を完了とするのかによって、進捗の意味が変わります。例えば、舗装作業そのものが終了していても、必要な検査や記録の整理が残っている場合があります。工事全体の管理目的に合わせて、作業完了と確認完了を区別して記録すると、実態に近い進捗管理ができます。
さらに、実績を入力する担当者と確認する担当者を決めておきます。現場の作業担当者が実績を入力し、施工管理者が内容を確認するなど、役割分担を明確にすると、入力漏れや誤入力を発見しやすくなります。特に、複数の協力会社が同時に施工する現場では、各社から報告される情報の形式や提出時期を統一することが重要です。
工程に変更が生じた場合の更新方法も定めておきます。例えば、雨天によって掘削作業が延期された場合、実績として未着手の状態を記録したうえで、変更後の予定日を更新します。このとき、当初の計画を消してしまうと、どの段階で遅れが発生したのか後から確認できません。当初計画、変更計画、実績を区別して保存することが望まれます。
更新作業を定着させるためには、入力項目を必要最小限にすることも大切です。現場担当者に過剰な入力を求めると、実績の登録が後回しになり、モデルの情報が古くなる可能性があります。日々の作業報告や既存の施工記録から取得できる情報は活用し、4Dモデルに直接入力する内容を整理します。
また、実績情報が更新された後には、表示内容が現場の状況と一致しているかを確認します。施工が完了していない範囲が完了済みとして表示されていないか、工程変更が反映されているか、作業区間が正しく選択されているかなどをチェックします。
4Dモデルは、更新されて初めて施工進捗の把握に役立つ情報になります。実績を入力するタイミング、担当者、完了判定、変更履歴の扱いを統一し、継続的に最新の状態を維持することが第四のルールです。
進捗差異を位置・数量・時間の3方向から確認する
施工進捗を管理する際には、計画と実績の違いを早期に把握することが重要です。工程表だけでは、予定より何日遅れているのかは確認できても、その遅れが現場のどの場所で発生しているのか、どの程度の施工数量に影響しているのかを把握しにくい場合があります。4Dモデルを活用すれば、位置、数量、時間という3つの視点から進捗差異を確認できます。
最初に確認したいのが、施工位置の差異です。例えば、道路工事で複数の区間を並行して施工している場合、工事全体としては予定どおりに進んでいても、特定の区間だけが遅れていることがあります。4Dモデル上で計画時点と実績時点を切り替えたり、同じ時点の計画と実績を比較したりすると、施工が完了している範囲と未施工の範囲を視覚的に把握できます。
このとき、工区や測点、構造物の位置などを基準に比較すると、遅れが発生している場所を特定しやすくなります。例えば、道路の起点側では舗装まで完了している一方、終点側では路盤施工が残っている場合、施工の進捗に偏りがあることを確認できます。こうした位置情報は、追加の作業員や重機をどの区間に配置するかを検討する際にも役立ちます。
次に確認するのが、施工数量の差異です。施工範囲がモデル上で見えるようになっていても、どれだけの数量が完了しているのかが分からなければ、正確な進捗評価にはつながりません。土工であれば掘削土量や盛土量、舗装工であれば施工面積や施工延長など、工種に応じた管理数量を設定します。
例えば、ある区間で予定していた盛土数量に対し、実績数量がどの程度まで到達しているのかを確認すれば、施工の進み具合を数値でも把握できます。ただし、モデル上の体積と実際の出来形数量は、算出方法や測定条件によって差が生じることがあります。地形モデルの作成時点、基準面、計算対象の範囲、土量の算出条件などを統一しなければ、計画と実績を正しく比較できません。
特に、土量管理では、掘削前の地形と施工後の地形の差分を確認する場合があります。比較するデータの座標系や高さの基準が異なると、実際には施工が進んでいても、計算上の差異が生じる可能性があります。モデルを比較する前に、水平位置と標高の基準、計測範囲、データの取得時期などを確認することが必要です。
3つ目の視点が、時間の差異です。これは、予定していた施工開始日や完了予定日と、実際の開始日や完了日を比較するものです。4Dモデルでは、時間軸を操作することで、当初計画と実績の施工状態を時系列で確認できます。
例えば、ある構造物の基礎工が当初予定より数日遅れて完了した場合、その後に続く躯体工や上部工の開始時期にどのような影響が出るのかを検討できます。単に遅延日数を把握するだけでなく、後続作業との関係を確認することが重要です。
ただし、4Dモデル上で予定と実績を比較しただけで、工事全体の工期への影響が自動的に判断できるわけではありません。工程の依存関係や余裕期間、他の作業との調整状況などを踏まえる必要があります。遅れが発生していても、後続作業に影響しない場合もあれば、クリティカルな作業の遅延によって工事全体の完成時期に影響する場合もあります。
また、進捗差異を確認した後は、その原因を整理することが重要です。例えば、施工機械の能力不足、資材の納入遅延、作業ヤードの制約、天候、地盤条件の違い、他工種との干渉など、原因によって必要な対応策は異なります。4Dモデルで遅れている場所や作業を特定し、現場の施工記録や担当者からの報告と照合することで、原因を絞り込みやすくなります。
さらに、進捗差異を確認する際は、工事全体の表示だけでなく、必要に応じて特定の工区や工種に絞って確認します。全体表示では遅れている範囲が小さく見え、問題が分かりにくくなることがあるためです。表示対象を絞り込むことで、施工の遅れや作業の重複、施工順序の問題などを具体的に把握できます。
このように、位置・数量・時間の3方向から進捗を確認すれば、工程表だけでは見えにくかった問題を発見しやすくなります。4Dモデルを施工状況の説明だけでなく、問題の発見と対応策の検討に活用することが第五のルールです。
4Dモデルを施工会議と関係者間の情報共有に活用する
4Dモデルは、施工管理者が進捗を確認するだけでなく、現場の関係者が施工計画や作業状況を共有するためにも活用できます。土木工事では、発注者、施工会社、協力会社、測量担当者、資材担当者など、さまざまな立場の関係者が工事に関わります。それぞれが異なる資料や情報をもとに判断していると、施工範囲や作業時期について認識のずれが生じる可能性があります。
従来の工程表や平面図、断面図などは、施工計画を正確に伝えるうえで重要な資料です。しかし、施工場所が広範囲に及ぶ場合や、複数の工種が同じ場所で作業する場合には、図面と工程表を個別に確認しながら施工状況を理解しなければなりません。4Dモデルを使えば、施工位置と作業時期を一つの画面で確認できるため、関係者が施工の流れを共有しやすくなります。
例えば、定例の工程会議で、次週に施工する区間を4Dモデルで表示すれば、作業予定の範囲や先行工事との関係を立体的に確認できます。重機の配置や資材置場、仮設道路などもモデルに含めていれば、作業スペースが確保できるか、資材搬入と他工種の作業が重ならないかといった点も検討できます。
また、施工順序の確認にも有効です。例えば、複数の構造物を並行して施工する場合、作業場所や搬入経路が重複すると、重機の移動や資材の搬入に支障が出ることがあります。4Dモデル上で時間軸を進めながら確認することで、どの時期に作業が集中するのかを把握し、工程の調整につなげられます。
特に、仮設計画の検証では、時間の経過による現場環境の変化を確認することが重要です。仮設道路が必要になる期間、資材置場を使用する期間、重機が進入できる期間などは、工事の進行に伴って変わります。完成形のモデルだけでは把握しにくいこうした条件も、4Dモデルに時間軸を組み合わせることで確認しやすくなります。
ただし、4Dモデルの表示だけで安全性や施工可能性を判断してはいけません。実際の現場には、モデルに反映されていない障害物や地盤条件、作業員の動線、周辺交通などが存在する可能性があります。モデル上で問題がないように見えても、現地確認や施工条件の検討が必要です。4Dモデルは関係者の検討を支援する資料として位置付け、必要な現場確認や安全確認と組み合わせて使用します。
情報共有を効率化するためには、会議で使用するモデルの基準日を統一することも大切です。例えば、前日の実績を反映したモデルと、更新前のモデルが混在すると、参加者によって確認している施工状況が異なってしまいます。会議資料には、モデルの更新日、工程の基準日、計画と実績の区別などを明示しておきます。
また、モデルを表示するだけでなく、会議で確認した内容を記録に残すことも重要です。施工順序を変更した場合や、作業範囲を調整した場合には、変更の理由、対象区間、担当者、対応期限などを整理します。決定事項をモデルの更新だけで管理すると、なぜ変更したのか、誰が承認したのかが分からなくなる可能性があります。会議記録や工程変更履歴と関連付けて管理することが望まれます。
協力会社との情報共有では、4Dモデルの表示方法をできるだけ簡単にすることもポイントです。専門的な操作を必要とする環境では、現場担当者が自分で確認できず、特定の管理者に情報が集中する可能性があります。閲覧用のモデルや必要な範囲を切り出した資料などを用意し、担当者が施工対象や作業時期を理解できる環境を整えます。
さらに、関係者に共有する情報の範囲にも配慮が必要です。施工計画の検討に必要な情報と、社内管理に使用する情報を区別し、共有先や利用目的に応じて適切な情報を提供します。モデルの更新権限や閲覧権限を整理し、誰でも無制限に変更できる状態を避けることも大切です。
4Dモデルを施工会議に組み込めば、施工状況を直感的に共有し、工程調整や作業干渉の検討を進めやすくなります。モデルを表示するだけで終わらせず、課題の確認、対応策の決定、記録の保存、次回会議での確認までを一連の運用として定着させることが第六のルールです。
まとめ
土木BIM/CIM 4Dで施工進捗を見える化するには、3次元モデルに工程情報を紐付けるだけでなく、導入目的から日々の実績更新、関係者間の情報共有までを一貫して管理することが重要です。
まず、4Dモデルで何を管理するのかを明確にし、工程の遅れや施工順序、作業干渉など、解決したい課題に合わせて必要な情報を整理します。そのうえで、施工範囲と工程単位に合わせてモデルを分割し、現場の管理単位とモデル上の要素を対応させます。
次に、3次元モデルと工程表の紐付けルールを統一し、作業名称や識別番号、施工区間、予定日、実績日などを適切に管理します。導入後は、実績情報の更新タイミングや担当者、完了判定を標準化し、計画と実績を区別して継続的に更新することが欠かせません。
さらに、進捗差異を位置・数量・時間の3方向から確認することで、遅れが発生している場所や作業、後続工程への影響を把握しやすくなります。施工会議では4Dモデルを活用し、関係者が施工状況を共有しながら、工程調整や作業環境の改善につなげていきます。
こうした4Dモデルの運用を支えるためには、現場で発生した情報を正確に記録し、後から施工対象と照合できる環境も必要です。計画上の施工状況と実際の現場を比較するには、施工場所や撮影時期が分かる写真、位置情報、作業記録などを整理しておくことが役立ちます。
現場の記録管理には、LRTK Phone、LRTKアプリ、LRTKクラウドを連携させて活用する方法もあります。LRTK PhoneはGNSS測位端末であり、測位情報と関連付けた写真・位置情報の取得にはLRTKアプリとの連携が必要です。取得した記録の保存・閲覧・共有にはLRTKクラウドなどを利用します。施工箇所の位置情報と写真を関連付けて記録することで、後から現場の状況を確認したり、施工区間ごとの記録を整理したりする際に役立ちます。4Dモデルで表現した施工計画と現場で取得した記録を照合することで、計画と実績の確認に必要な情報を整えやすくなります。
土木BIM/CIM 4Dの導入効果を高めるには、3次元モデルの作成だけでなく、現場での情報取得と更新、工程管理、記録の共有までを一つの流れとして考えることが大切です。まずは管理対象となる工区や工種を絞り、実務で継続できる運用ルールを整備するところから始めましょう。