仮設沈砂池撤去後の埋戻しを分けて考える理由
盛土の体積計算方法を検討するとき、仮設沈砂池撤去後の埋戻しは、通常の造成盛土よりも基準面と数量区分を整理しにくい対象です。仮設沈砂池は、工事中に発生する濁水を一時的に受け、土砂を沈降させる目的で設けられます。工事完了時には撤去して埋め戻す計画が多い一方、最終的な取扱いは設計図書、許認可条件、施工計画および現場指示によって異なります。
通常の盛土計算では、現況地盤面と計画地盤面を比較し、その間にある立体の体積を求めます。しかし、仮設沈砂池の場所には、工事着手前の現況面、沈砂池の掘削後面、使用中の堆積土表面、堆積土や仮設材を処理した後の面、埋戻し途中の施工面、最終計画面という複数の状態が存在します。どの二つの面を比較するかによって、得られる数量の意味は変わります。
工事着手前の現況面と最終計画面を比較すれば、造成全体としての計画盛土量を把握できます。一方、沈砂池撤去後の実測面と埋戻し完了面を比較すれば、その時点から必要になる埋戻しの完成体積を把握できます。同じ場所を対象にしていても、基準時点が異なるため、両者は一致するとは限りません。
仮設沈砂池は、当初図面どおりの形状で最後まで使用されるとも限りません。降雨や濁水量への対応で拡幅されたり、堆積土の除去時に池底が局部的に掘り下げられたり、流入口や排水口の位置が変更されたりする場合があります。周辺の工事用道路や仮設ヤードとの取り合いで、法肩や法尻が変わることもあります。そのため、当初の仮設図だけを用いて埋戻し体積を確定すると、実施工数量との差が生じる可能性があります。
また、沈砂池跡の埋戻しを仮設工の復旧数量として扱うのか、本設盛土の一部として扱うのかは、契約上の数量区分によって異なります。体積計算が正しくても、工種区分を誤れば二重計上や計上漏れが生じます。計算前に、求める数量が設計数量、変更数量、施工計画用数量、材料手配用数量、出来高確認用数量のどれに当たるのかを明確にする必要があります。
盛土の体積計算方法には、平均断面法、メッシュ法、格子点の標高差を用いる方法、三次元地形面の差分を用いる方法などがあります。ただし、どの方法を選ぶ場合でも、計算式より先に上面、下面、平面境界、除外範囲、材料区分および土の状態を整理しなければなりません。仮設沈砂池撤去後の埋戻しでは、計算方法の選択以上に、何を数量化するのかを定義する作業が重要です。
項目1 埋戻し前の下面と完成後の上面を確定する
一つ目の確認項目は、埋戻し体積を挟む下面と上面を確定することです。体積計算は、二つの面の間にある空間を数量化する作業です。基準面が曖昧なままでは、測量精度を高めても目的に合った数量にはなりません。
実際に必要となる埋戻し量を求める場合、下面は、堆積土、撤去対象の仮設配管、仮設シート、土のう、集水設備などを処理した後に残る面とするのが基本です。ただし、池底の砕石層や地盤改良層を残置する計画であれば、その残置層の上面が埋戻し体積の下面になります。何を撤去し、何を残すかは、設計図書、施工計画、現場指示および協議記録で確認します。
堆積土を撤去する計画なのに、撤去前の堆積土表面を下面として計算すると、撤去後に生じる空間を含められません。反対に、残置する材料まで撤去したものとして低い面を設定すると、実際には土を入れない部分まで数量に含めることになります。下面は、計算目的と施工後の状態を対応させて設定する必要があります。
沈砂池の底面は必ずしも水平ではありません。排水口側へ導水する底勾配がある場合や、集水部だけが深くなっている場合があります。清掃時の重機作業で局部的に掘り下げられていることもあります。代表標高を一つだけ採用して全体を水平面とみなすと、局部的な深さを反映できないため、必要な変化点を測ることが重要です。
上面は、埋戻しをどこまで行うかを示す面です。最終的な造成計画面までを一連の埋戻しとして扱う場合は、その計画面が上面になります。ただし、仮設復旧と本設盛土を分ける場合は、中間施工面を境界として設定することがあります。池底から中間面までを仮設復旧、その中間面から最終計画面までを本設盛土として整理すれば、数量区分を明確にできます。
道路となる場所では、完成した舗装表面を盛土の上面とするとは限りません。路床面までを土工として扱い、その上の路盤や舗装を別工種とする場合があります。造成地でも、表土、植生基盤材、砕石層などを別に施工することがあります。上面は、最終仕上げ面ではなく、対象とする材料や工種の上端面として設定します。
上面に道路横断勾配、排水勾配または法面勾配がある場合、一定標高の水平面として扱うことはできません。位置ごとの計画高を反映した面を作成し、撤去後地形との交線を確認します。法面へ接続する部分では、上面と下面の交差位置がずれると、体積の対象範囲そのものが変わります。
上面と下面を決めた後は、使用した資料と時点を記録します。下面が実測面であれば計測日と現場状態を、上面が設計面であれば図面番号、版、変更履歴を残します。設計変更後の計画面と変更前の実測面を無意識に組み合わせないようにすることも重要です。
埋戻し前後の面を測量で取得する場合は、同じ座標系、標高基準および単位を使用します。標高基準がずれていれば、対象範囲全体に誤った厚さが加わります。既知点や施工中に変化していない周辺地物を用いて整合を確認し、比較面が同じ基準上にあることを確かめます。
項目2 沈砂池の平面形状と断面変化を正しく拾う
二つ目の確認項目は、仮設沈砂池の平面形状と断面変化を正しく把握することです。沈砂池は図面上で長方形や台形として示されていても、実際には地形や施工条件に応じて不整形になる場合があります。長さ、幅、平均深さを単純に掛けるだけでは、法面、底勾配、段差および集水部を十分に表現できません。
沈砂池には法面があるため、池底面積と法肩で囲まれた面積は異なります。上部へ向かって広がる形状を直方体として計算すると、法面勾配や深さの設定によって過大または過小な結果になります。断面形状が一定で平面も規則的であれば単純化できますが、幅や深さが途中で変わる場合は区間を分ける必要があります。
平均断面法を使う場合は、池の長手方向に計算基準線を設定し、その基準線に対応する断面を作成します。断面は一定間隔だけでなく、形状が変化する位置にも追加します。始点、終点、幅の変化点、池底標高の変化点、法面勾配の変化点、流入口、越流部、排水口および集水部などが追加位置の候補です。
断面間隔を細かくすれば自動的に精度が上がるわけではありません。元の測量点が不足している場合、断面を増やしても同じ補間面を細分するだけです。重要なのは、法肩、法尻、池底端部、段差の上端と下端など、形状を決める点を適切に取得することです。
平面形状が曲線的で、一部に張り出しや進入部がある場合は、複数の計算区画へ分ける方法が有効です。沈砂池本体、流入水路、排水部、集水くぼみ、作業用進入部などを別の立体として計算し、最後に合計します。ただし、区画境界が重なると二重計上となり、区画間に隙間があると計上漏れになります。平面上で対象範囲を過不足なく覆っているかを確認します。
メッシュ法では、対象範囲を格子に分け、格子ごとに上面と下面の標高差を求めます。不整形な平面に対応しやすい一方、格子寸法と元データの密度によって結果が変わります。小さな集水部に対して格子が大きすぎれば深さが平均化され、測量密度が低い状態で格子だけを細かくしても、実際の情報量は増えません。
平面境界の設定にも注意が必要です。仮設沈砂池の法肩線をそのまま埋戻し範囲とするのか、実際の掘削影響範囲まで含めるのか、最終計画面と撤去後地形の交線までを対象とするのかを決めます。沈砂池の一部が最終法面として残る場合は、その部分を埋め戻す必要がないため、当初の掘削範囲全体を埋戻し範囲にしてはいけません。
沈砂池跡に本設構造物が入る場合は、その外周を内部の除外境界として扱います。外周境界だけを設定すると、構造物が占有する部分まで盛土体積として計算されることがあります。必要に応じて、構造物本体、基礎材、保護材および別材料の範囲を分けます。
形状を単純化する場合は、その内容と根拠を記録します。細かな凹凸を平均化したのか、複数の台形へ分割したのか、測れない部分を設計寸法で補ったのかを明確にします。計算結果だけでなく、採用した形状と判断根拠を残すことで、後から数量を再現しやすくなります。
項目3 堆積土や仮設材を埋戻し土量から分離する
三つ目の確認項目は、沈砂池内の堆積土や仮設材の体積を、埋戻し土量から分けて整理することです。沈砂池には使用中に土砂が堆積するため、撤去時には堆積土を除去してから埋め戻す計画が多く見られます。ただし、処理方法は土質、含水状態、品質要求および施工計画によって異なります。
堆積土撤去前の表面と計画上面を比較すると、堆積土が占めている空間は埋まっているものとして扱われます。堆積土を撤去すれば、その下に空間が生じるため、必要な埋戻し量は増えます。実施工に必要な埋戻し量を求める場合は、堆積土を撤去するのか、改良または選別して残すのかを確認し、処理後に確定した面を下面として用います。
堆積土の撤去数量を求める場合は、堆積前の池底面または清掃後の確認面と、堆積土表面との差分を計算します。埋戻し数量は、処理後の下面と埋戻し上面との差分です。撤去数量と埋戻し数量は比較する面の組合せが異なるため、一つの体積として混ぜないようにします。
堆積土を場内で再利用する場合でも、池内で測った堆積体積がそのまま締固め後の盛土体積になるわけではありません。排水、乾燥、土質調整、運搬、敷均しおよび締固めによって密度と体積が変化します。また、再利用の可否は、土質試験、施工基準、環境上の条件および発注者との協議内容を確認して判断します。
沈砂池内には、底面保護材、砕石、仮設シート、吸出し防止材、仮設排水管、集水設備、土のう、仮設壁などが設けられている場合があります。これらを撤去すると、その占有部分が新たな空間となり、埋戻し量に影響します。厚い砕石層や大きな仮設構造物がある場合は、無視できない数量差になることがあります。
反対に、池底の砕石層や地盤改良層を残置する場合は、その部分を一般の埋戻し土量に含めません。仮設図だけでは撤去対象に見えても、本設工の支持層や排水層として残すことがあります。仮設撤去図、最終断面図、施工計画および現場指示を照合して判断します。
仮設排水管を撤去する場合は、管本体の占有体積だけでなく、管周辺の基礎材や保護材をどう扱うかも確認します。すべて撤去して土で埋め戻すのか、基礎材を残して上部だけを埋め戻すのかによって対象体積は異なります。仮設ますや水槽がある場合も同じ考え方です。
清掃時に池底が当初設計より深く掘られている場合、実際に必要な施工量を求めるなら、掘り下げを含む処理後の実測面を下面にします。ただし、その増加分が設計変更や契約数量として認められるかどうかは別途確認が必要です。当初設計との差を整理し、施工上必要な追加量なのか、施工方法による増加なのかを区別します。
堆積土や仮設材の分離は、数量だけでなく品質管理にも関係します。泥状土、有機物、軟弱部または残置物がある状態で埋め戻すと、所定の品質を確保しにくくなることがあります。埋戻し前の確認では、測量とあわせて池底の状態、湧水、軟弱部および残置物を記録します。
項目4 完成体積と搬入土量を混同しない
四つ目の確認項目は、締固め後の完成体積と、現場へ搬入する土の量を区別することです。上面と下面の差から求める体積は、通常、設計または出来形上の完成形として必要な空間を表します。一方、材料手配や運搬計画では、地山状態、掘削後のほぐした状態、荷台上の状態または敷均し前の状態を扱うことがあります。
土は、地山、ほぐした状態、運搬中、敷均し後、締固め後で密度と体積が変わります。そのため、完成形で千立方メートルの空間があるからといって、運搬時にも同じ千立方メートルを用意すれば足りるとは限りません。土質、含水状態、締固め条件および施工方法に応じて換算が必要です。
完成体積から搬入量へ換算するときは、採用する土量変化率や換算条件の根拠を明確にします。一般値を無条件に適用するのではなく、設計図書、積算条件、土質試験、試験施工、過去の施工実績および関係者間の合意を確認します。異なる土質を使用する場合は、材料区分ごとに整理します。
仮設沈砂池跡の下部に排水性材料を施工し、その上に一般盛土材を施工する場合があります。軟弱部を良質材で置き換える場合や、本設排水管周辺だけ別材料を使用する場合もあります。このような場所で全体体積を一つの材料量として扱うと、材料手配と出来高管理が不正確になります。
材料ごとの境界面を設定し、下部材料と上部材料の体積を分けて計算します。池底から一定の高さまでを排水性材料、その上を一般盛土材とする場合は、中間面を作成します。下部材料の上面と上部材料の下面を一致させ、重複や隙間がないことを確認します。
埋戻しは、設計図書や施工計画に基づき、所定の層厚で敷均しと締固めを行います。数量計算では全体体積を求めるだけでも、施工計画では層ごとの面積と材料量を把握すると管理しやすくなります。法面を持つ沈砂池では、下層の施工面積が小さく、上層へ進むほど面積が広くなる場合があります。
すべての層を同じ面積として扱うと、層別の材料量に差が生じます。必要に応じて、高さごとの水平断面または施工面を作り、隣り合う面の間の体積を求めます。層厚管理や日施工量の計画にも利用できます。
搬入量を車両台数で確認する場合は、一台当たりの名目容量だけで判断しません。積み方、土質、含水状態および重量制限によって実際の積載量は変わります。車両記録は、埋戻し前後の測量差分、施工層厚、受入記録および材料試験と組み合わせて確認します。
設計土量、実施土量、締固め後の出来形体積、搬入土量は、それぞれ目的と状態が異なります。数値が完全に一致しないことだけで計算ミスと判断することはできません。差が大きい場合は、計算境界、測量時点、控除構造物、材料区分、土量変化率、掘り過ぎおよび沈下の影響を確認します。
項目5 本設盛土や排水構造物との重複を防ぐ
五つ目の確認項目は、仮設沈砂池撤去後の埋戻しを、本設盛土や構造物周辺の埋戻しと重複して計上しないことです。沈砂池跡は最終的に本設地形の一部となるため、複数の数量計算に同じ立体が含まれやすくなります。
代表的な重複は、沈砂池の処理後面から最終計画面までを仮設復旧として計上し、同じ場所を工事着手前の現況面から最終計画面までの本設盛土にも含めるケースです。計算書が別々に作成されていると、同じ立体が含まれていることに気づきにくくなります。
仮設復旧と本設盛土を別数量にする場合は、両者の境界面を設定します。処理後の池底から中間面までを仮設沈砂池の埋戻し、中間面から最終計画面までを本設盛土とする方法です。二つの工種が同じ中間面を共有すれば、上下方向の重複や隙間を防ぎやすくなります。
一方、沈砂池跡の埋戻しを本設盛土の内数として扱う場合もあります。この場合、全体盛土量に沈砂池部分が含まれているため、抽出した沈砂池跡の数量を全体盛土量へ追加してはいけません。数量表や計算書には、内数なのか別途加算する数量なのかを明記します。
沈砂池跡に本設排水管、側溝、集水ます、擁壁、基礎または地下構造物が設置される場合、それらが占める部分には一般盛土材が入りません。上面と下面の差分をそのまま求めると、構造物体積まで盛土として計上されるため、数量区分に応じて控除または別材料として分離します。
構造物周辺の埋戻しが別工種として計上されている場合は、一般盛土から控除した空間をどの数量へ含めるかも整理します。控除だけを行うと、その部分がどこにも計上されない可能性があります。構造物本体、基礎材、保護材、周辺埋戻し材および一般盛土の境界を断面上で連続させます。
排水管周辺に基礎材や保護材を施工する場合は、管の外形体積だけでなく、別材料で施工する範囲を一般盛土から分けます。小さな断面でも延長が長ければ、全体の数量差は大きくなることがあります。
仮設沈砂池の法面を最終地形の法面として利用する場合、その部分を埋め戻す必要はありません。最終計画面と撤去後地形を比較し、土を追加する区域、切土する区域、整形だけを行う区域を分けます。同じ平面範囲に盛土部と切土部が混在する場合は、標高差の正負を確認します。
全体造成土量と照合するときは、比較している基準時点をそろえます。着手前現況面と最終計画面の差分は造成全体の計画土量であり、沈砂池処理後の実測面と埋戻し上面の差分は、その時点から必要な施工量です。目的の異なる二つの数量を単純に合計しません。
工事中に沈砂池が拡幅または掘り下げられた場合、当初の本設盛土数量に増加分が反映されていないことがあります。当初計画、変更後の仮設形状、処理後実測面および最終計画面を比較し、どの工程で土量が増減したのかを整理します。
重複確認は平面図だけでなく、縦断図と横断図でも行います。平面上で同じ位置に見えても、上下方向には複数の材料や工種が積み重なっています。各工種の上面、下面および側面を立体的に連続させることが重要です。
平均断面法で仮設沈砂池跡の体積を計算する方法
仮設沈砂池が長手方向を持ち、断面形状を設定しやすい場合は、平均断面法を利用できます。断面図を数量根拠として示しやすく、設計変更時にも修正箇所を確認しやすい方法です。ただし、断面間の形状変化が大きい場所では、断面の追加や別計算が必要です。
最初に、池の長手方向へ計算基準線を設定します。基準線は断面位置と断面間距離を一貫して管理でき、池全体の形状変化を追える位置に置きます。池が曲がっている場合は、平面上の直線距離を使うのか、基準線に沿った距離を使うのかを統一します。
次に、基準線上へ断面位置を設定します。池の始点、終点、幅が変わる位置、池底標高が変わる位置、法面勾配が変わる位置、流入口、排水口および集水部には断面を設けます。形状がほぼ一定の区間と複雑な区間で、同じ間隔にこだわる必要はありません。
各断面では、埋戻し上面線と処理後の下面線を重ねます。二つの線に挟まれた部分が、その断面における埋戻し断面積です。本設構造物、残置材または別材料が断面内にある場合は、数量区分に応じて控除または分離します。
隣り合う断面積をA1とA2、断面間距離をLとすると、区間体積は「V＝（A1＋A2）÷2×L」で求めます。各区間の体積を合計すれば、対象範囲全体の体積になります。計算書では、断面積の単位を平方メートル、距離をメートル、体積を立方メートルに統一します。
平均断面法は、隣接断面の間で断面積が連続的に変化するとみなす計算です。断面間に急な段差、深い集水くぼみ、張り出しまたは構造物がある場合は、両端断面だけでは形状を十分に表せません。変化位置に断面を追加するか、その部分を別立体として計算します。
断面積を求めるときは、上面線と下面線で対象範囲が正しく閉じているかを確認します。法肩や法尻の交点がずれると、意図しない三角形が含まれたり、必要な範囲が欠けたりします。断面上では小さな差でも、区間長が長ければ体積差が大きくなります。
計算結果は概算値と比較します。法肩で囲まれた面積に代表的な深さを掛けた値や、代表断面積に延長を掛けた値と比べることで、桁、単位、断面積または距離の入力ミスを見つけやすくなります。概算と精算が大きく異なる場合は、形状変化による差なのか、条件設定の誤りなのかを確認します。
平均断面法は説明しやすい一方、複雑な不整形地形を表現するには多くの断面が必要です。断面作成の負担が大きい場合は、三次元地形面の差分計算を主計算とし、平均断面法を代表区間の確認や概算照査に用いる方法もあります。採用方法は、設計図書、数量算出基準および発注者の取扱いを優先します。
三次元計測で不整形な沈砂池跡を確認する方法
仮設沈砂池の池底や法面が不整形な場合は、三次元計測によって地形を面的に捉える方法が役立ちます。多数の三次元座標から地表面を作成し、処理後の下面と計画面または埋戻し後面を比較することで、複雑な空間の体積を求められます。
計測前に対象範囲を整理します。沈砂池周辺を広く計測しておくことは有効ですが、体積計算では埋戻し対象範囲を閉じた境界として設定します。周辺の本設盛土や別の掘削範囲まで含めると、沈砂池跡以外の地形変化が数量に入ります。
計測時点は、堆積土と撤去対象物の処理が完了し、埋戻しを始める前が分かりやすい状態です。ただし、安全上または工程上の理由でその時点に計測できない場合は、何が残っている状態を測ったのかを記録し、必要な補正や別計算を行います。
一般的な写真測量や地上レーザー計測では、水面下の池底をそのまま正確に取得できないことがあります。水、泥、草、重機、資材または仮設柵が残っている場合も地形面の作成に影響します。計測方法ごとの特性を確認し、対象面を直接捉えられているかを判断します。
計測データには地形以外の点が含まれることがあります。重機、作業員、配管または資材を地形として採用すると、下面が実際より高くなり、埋戻し量が小さく算出されます。反対に、異常な低点や計測ノイズが残ると、体積が過大になる可能性があります。
法面の陰、水際、構造物の裏側などには欠測が生じることがあります。欠測範囲を自動補間すると、実際には存在しない滑らかな面が作られることがあります。欠測範囲が数量に与える影響を確認し、必要に応じて追加計測、現地寸法または設計断面で補います。
設計地形を上面に使用する場合は、設計データと実測データの座標系、標高基準、単位および位置合わせを一致させます。平面位置のずれは法面部分の差分を大きくし、標高基準のずれは対象範囲全体に一定の厚さを加えます。
埋戻し前後の両方を計測できれば、実際の地形変化を確認できます。ただし、計測の間に本設排水工や周辺盛土も施工されている場合は、それらの変化が差分に含まれます。計測範囲と施工履歴を対応させ、対象工種だけを分離します。
三次元差分では、合計体積だけでなく位置ごとの厚さも確認します。局部的に極端な厚さが出る場所は、実際の掘り下げ、欠測補間、不要点、位置ずれまたは境界設定の誤りが考えられます。断面表示や標高差分布を確認することで、異常を見つけやすくなります。
三次元計測は、点数が多ければ自動的に正しい結果になるものではありません。計測精度、点密度、基準点、不要点処理、欠測処理、境界設定および比較面の品質が結果に影響します。公共工事の出来形や契約数量に使用する場合は、適用する要領、要求精度、検査方法および発注者との協議内容を確認します。
使用した原データ、処理後データ、境界、比較面および処理条件を保存し、同じ条件で再計算できるようにします。仮設沈砂池は埋戻し後に見えなくなるため、施工前の三次元記録は数量根拠と施工履歴を残すうえで有効です。
数量計算書に残しておきたい記録
仮設沈砂池撤去後の埋戻しは、一時的な地形を基準に数量を求めるため、完成後には池底や法面を直接確認できません。そのため、数量計算書には結果だけでなく、使用した条件と判断根拠を残す必要があります。
最初に数量の目的を記載します。設計数量、施工計画用数量、材料手配用数量、出来高数量または設計変更用数量など、何のために計算した値なのかを明確にします。同じ埋戻し量という名称でも、目的によって基準面と土の状態が異なります。
上面と下面の名称も具体的に記載します。上面は最終計画面、路床面、中間施工面、埋戻し後実測面などと区別します。下面は当初沈砂池底面、堆積土処理後面、仮設材撤去後面、埋戻し直前実測面など、状態が分かる名称にします。
実測面を使用した場合は、計測日と現場状態を残します。水が残っていたのか、堆積土の処理が完了していたのか、仮設材が残っていたのかによって、面の意味が変わります。写真、施工日報、立会記録および測量野帳と対応させます。
計算範囲の境界も保存します。外周境界だけでなく、本設構造物、残置材および別材料の除外範囲を示します。平面図だけで上下関係が分かりにくい場合は、代表断面を添えて工種と材料の境界を説明します。
平均断面法を使った場合は、断面位置、断面番号、断面間距離、各断面積、区間体積および合計体積を記録します。三次元差分を使った場合は、上面、下面、境界、座標系、標高基準、点群処理、欠測処理および不要点処理を記録します。再計算に必要な条件を残すことが重要です。
材料を分けた場合は、材料ごとの上面と下面を示します。一般盛土材、排水性材料、基礎材および構造物周辺埋戻し材を分離し、全体数量との関係を確認します。全体体積と材料別体積の合計が整合するかを確認すれば、重複や漏れを見つけやすくなります。
完成体積から搬入量へ換算した場合は、使用した土量状態と換算根拠を記載します。土質、含水状態、締固め条件、土量変化率および採用理由を明確にし、締固め後体積と運搬時体積を同じ欄で混同しないようにします。
当初設計数量と実施数量に差がある場合は、理由を整理します。沈砂池の拡幅、掘り下げ、堆積土処理範囲の変更、計画高の変更、本設構造物の追加、材料区分の変更など、数量に影響した要因を記録します。増減量だけでなく、どの面または境界が変わったのかを示します。
数量計算後は、全体造成土量、施工層厚、材料受入記録および車両記録との整合を確認します。ただし、異なる状態の数量を直接一致させようとしてはいけません。締固め後体積、実測差分、地山土量および搬入土量のうち、比較できる条件をそろえます。
仮設工の数量は完成図面だけでは追跡しにくいため、別の担当者が後から見ても、どの時点のどの面を使い、どの範囲を計算したかが分かる資料にします。計算結果だけでなく、判断過程を残すことが数量の信頼性を高めます。
まとめ
盛土の体積計算方法で仮設沈砂池撤去後の埋戻しを読むときは、池の長さ、幅、深さを単純に掛けるだけでは不十分です。工事中に形状と状態が変わる仮設施設であるため、どの時点の地形を基準にし、どの工種の数量として扱うかを先に決める必要があります。
一つ目は、埋戻し前の下面と完成後の上面を確定することです。堆積土や仮設材を処理した後の面を使うのか、砕石や改良層を残置した上面を使うのかを整理します。上面についても、最終計画面までを対象にするのか、中間面で本設盛土と分けるのかを明確にします。
二つ目は、沈砂池の平面形状と断面変化を拾うことです。法面、底勾配、集水部、流入口、排水口および局部的な掘り下げを反映し、形状が変わる位置に断面または測点を追加します。不整形な池では、複数区画への分割や三次元地形面の利用を検討します。
三つ目は、堆積土や仮設材を埋戻し土量から分離することです。堆積土撤去量と埋戻し量は、異なる面の組合せから求めます。撤去する材料、残置する材料、再利用する材料および別材料で置き換える範囲を整理します。
四つ目は、締固め後の完成体積と搬入土量を混同しないことです。地山、ほぐした状態、運搬時および締固め後では体積が異なります。土量変化率や換算条件の根拠を明確にし、設計土量、出来形体積および搬入土量を分けて管理します。
五つ目は、本設盛土や排水構造物との重複を防ぐことです。仮設復旧と本設盛土の境界面を共通化し、構造物、基礎材、保護材および周辺埋戻し材の範囲を連続させます。沈砂池跡の数量が全体盛土量の内数なのか、別途加算する数量なのかも明示します。
形状が比較的単純であれば、平均断面法によって計算根拠を整理できます。形状が複雑な場合は、三次元計測で池底や法面を面的に記録し、計画面または埋戻し後面との差分を求める方法が有効です。ただし、計測精度、欠測、不要点、座標基準および適用要領を確認する必要があります。
仮設沈砂池は埋戻しが完了すると、池底の深さや法面形状を現地で確認できなくなります。埋戻し前に必要な範囲を測り、写真、断面、測量データ、施工日報および協議記録とともに保存することが重要です。
不整形な沈砂池跡を効率よく記録する方法として、スマートフォン対応の三次元計測機器を利用する選択肢もあります。ただし、端末を使うだけで契約数量や出来形管理に必要な精度が保証されるわけではありません。使用目的に応じて計測性能、基準点、現場条件、処理方法および発注者の取扱いを確認し、盛土数量の根拠を再現できる形で残すことが大切です。