補強材巻込み端部の余盛りを分けて計算する理由
盛土の体積計算では、施工前の基準面と完成計画面の間に形成される盛土材の体積を求めることが基本です。ただし、補強材を用いる盛土では、完成後に残る盛土だけでなく、補強材端部の施工、締固め、法面整形などのために、完成断面の外側へ一時的に土を盛る場合があります。
本記事でいう補強材巻込み端部とは、補強材を法面側で立ち上げ、盛土材を包むように折り返す形式を採用する場合の端部を指します。補強土壁や補強盛土には、巻込み式以外にも、壁面材や鋼製枠、型枠などを用いる形式があります。したがって、実際の数量計算では、設計図、特記仕様書、施工計画書、使用する工法の施工要領を確認し、対象工事がどの形式に該当するかを確かめる必要があります。
完成断面の外側に設けた土を完成盛土と同じ数量として扱うと、設計数量、施工数量、搬入数量、出来高数量の意味が混在します。反対に、完成断面だけで施工時の必要土量を見積もると、端部の締固めや整形に必要な土が不足するおそれがあります。
完成法面付近では、使用する締固め機械の大きさ、端部保持方法、施工層厚、盛土材の性状などによって、完成断面より外側まで施工幅を確保する場合があります。締固め後に余分な部分を削って法面を仕上げる施工であれば、この完成断面外の土を施工用余盛りとして分けて管理します。
ただし、補強材に包まれた土がすべて余盛りになるわけではありません。完成法面の内側にあり、完成後も残る盛土材は、補強材に包まれていても完成盛土の一部です。完成断面外にあり、法面整形などで撤去される範囲を余盛りとして扱うのが基本です。
また、撤去した余盛り土を別の層や別区間へ再利用する場合があります。このとき、端部へ一度投入した数量を施工投入量として数え、再利用先で新規搬入土として再び数えると、同じ土を二重計上することになります。
盛土の体積計算方法を実務で安全に使うには、完成後に残る数量、施工中だけ必要な数量、整形で発生する数量、現場内で再利用する数量、場外へ搬出する数量を区分する必要があります。補強材巻込み端部の余盛りは、根拠のない一律の割増率ではなく、設計断面と施工断面の差として整理することが重要です。
1点目は完成盛土と施工用余盛りの境界を確定する
最初に確認するのは、完成盛土の外形と施工時の外形です。数量計算を始める前に、完成法面、法肩、法尻、盛土天端、段部、構造物との取合い位置を確認し、完成後に残る盛土の境界を確定します。
完成盛土の断面は、設計図に示された計画高、天端幅、法面勾配、段部形状などを基に作成します。現況地盤線をそのまま下側境界にするとは限りません。表土除去、段切り、地盤改良、置換、掘削などがある場合は、実際に盛土を開始する面を確認して使用します。
施工時の外形は、完成断面に端部の施工幅や削り代を加えた形状です。補強材を巻き込むために完成法面の外側へ土を張り出す場合、その張出し部分を施工断面へ追加します。ただし、張出し寸法は設計図だけで決まらないこともあるため、施工計画や端部保持方法と整合させます。
完成断面積をA、余盛りを含む施工断面積をBとすると、余盛り断面積Cは、同じ基準面と同じ断面位置を用いたうえでBからAを差し引いて求めます。AとBで地盤面、法肩位置、法尻位置、座標系、縮尺などが異なると、差分が正しい余盛り範囲を示しません。
完成法面の表面に被覆土、植生基盤材、砕石、排水層、法面保護材などを設ける場合、それらが盛土本体と別の材料区分になっていることがあります。施工断面には存在していても、盛土材の数量には含めない場合があるため、材料ごとの境界を確認します。
余盛り幅の測り方にも注意が必要です。完成法面から水平方向へ一定幅を加えるのか、法面に直角な方向へ一定厚さを加えるのか、各施工層の端部から一定幅を加えるのかで、余盛り断面積は変わります。「余幅」や「削り代」と記載されていても、寸法の方向と基準位置が不明確なら、計算条件として確定できません。
法面勾配が変わる場合も、同じ水平幅を追加したときの余盛り断面積は変化します。急な法面と緩い法面では、同じ盛土高でも法面長や張出し形状が異なるためです。
さらに、施工時に完成断面外へ張り出した土のすべてが撤去されるとは限りません。整形方法によっては、その一部が完成形状に残る場合があります。したがって、施工断面と完成断面の差を余盛りとする際は、完成後に残る材料の範囲を設計図と施工詳細で確認します。
数量計算図では、完成盛土、補強材巻込み部、施工用余盛り、別材料の層を識別できるようにします。色分けに限らず、境界線の名称、座標、寸法、材料区分を明記しておけば、後から計算条件を追跡できます。
完成数量を求める図と施工数量を求める図を分けて保存する方法も有効です。完成数量図には完成後に残る範囲だけを表示し、施工数量図には余盛りを含む最大施工範囲を表示します。両者の差分を余盛り数量として独立管理すれば、設計数量と施工計画数量を混同しにくくなります。
2点目は補強材の巻込み形状と各層の施工範囲を確認する
二つ目の確認点は、補強材の巻込み長と盛土材の余盛り幅を混同しないことです。補強材の図面には、敷設長、立上がり長、折返し長、重ね長などが示されることがあります。しかし、これらは補強材自体の寸法であり、完成断面外に張り出す盛土材の幅を直接示すとは限りません。
巻込み式を採用する場合、補強材は所定の配置高さに合わせて敷設され、端部を立ち上げた後、所定の施工厚で盛土材を敷き均して締め固め、補強材を盛土内部へ折り返す施工が行われます。具体的な手順や寸法は工法や設計条件によって異なるため、施工要領を確認します。
補強材の折返し位置が完成法面より内側にある場合、補強材で包まれた盛土材は完成盛土に含まれます。折返し作業や締固めのために完成法面より外側へ追加した土があり、その部分を後で削る場合に、施工用余盛りとして分けます。
例えば、折返し長が1メートルと示されていても、完成法面外へ1メートルの余盛りが必要という意味ではありません。折返し部分の大半または全部が完成断面内に位置することもあります。
各層で同じ余盛り幅になるとも限りません。盛土下部では大型の締固め機械を使用し、上部では小型機械や別の締固め方法を用いる場合があります。端部保持材の有無や作業動線によっても必要幅は変わります。
盛土高が延長方向に変化する区間では、補強材の配置層数も変わることがあります。標準断面に8層示されていても、全延長で8層存在するとは限りません。縦断図、横断図、補強材配置図を照合し、各断面で実際に存在する層を確認します。
設計上の補強材配置間隔と、一回ごとの盛土施工厚も同じとは限りません。補強材間で複数回の敷き均しと締固めを行う場合は、補強材の配置層と盛土の施工層を分けて整理します。
端部余盛りを層ごとに計算する場合は、各層の高さ、上端幅、下端幅、延長を確認します。層の断面が長方形に近ければ、層厚と張出し幅から面積を求められます。法面に沿って幅が変わる場合は、台形や三角形として分割します。
巻込み端部の外形は、仮設の保持方法によっても変わります。型枠や保持材を用いる場合と、盛土材だけで作業面を確保する場合とでは、完成断面外に必要な土量が異なる可能性があります。
したがって、過去の工事で使用した余盛り幅を別現場へそのまま適用することは避けます。法面勾配、盛土材の性状、施工機械、補強材配置、端部保持方法、施工層厚、施工手順を確認し、対象工事の施工断面を設定します。
構造物との接続部にも注意が必要です。擁壁、橋台、排水施設、階段、管理通路などが接する場所では、補強材の巻込みが途中で終わる、端部保持方法が変わる、余盛りが不要になるといった可能性があります。標準断面だけで判断せず、平面図と詳細図を確認します。
左右の端部条件が異なる場合は、左側と右側を別々に計算します。片側が通常法面、反対側が構造物に接している場合に、両側へ同じ余盛りを加えると過大計上になります。
3点目は余盛りの断面積を形状ごとに分けて求める
三つ目の確認点は、余盛りの断面積を実際の形状に近い単純図形へ分割して求めることです。補強材巻込み端部の余盛りは、常に長方形になるわけではありません。
最も単純な形状は、一定の高さに対して一定の水平幅を持つ長方形です。余盛り高さをh、幅をwとすると、断面積はh×wで求めます。ただし、この式は上下の幅が同じとみなせる場合に限って使用します。
法面に沿って余盛りを設け、上下で張出し幅が異なる場合は、台形として扱えます。上側の張出し幅をw1、下側をw2、高さをhとすると、断面積は（w1＋w2）÷2×hです。
法面整形で三角形状に削り取る範囲は、底辺×高さ÷2で求められます。複雑な形状も、長方形、台形、三角形へ分割すれば、計算過程を確認しやすくなります。
曲線に近い形状や不規則な地盤面がある場合は、細かい区間へ分割して近似します。ただし、元図面や測量データの精度を超える細分化を行っても、必ずしも実質的な精度向上にはつながりません。
余盛り断面積を求める際は、完成断面との重複を除くことが重要です。施工断面全体から完成断面を差し引く方法は、両断面の基準が一致していれば重複を避けやすい方法です。
一方、完成法面の外側へ複数の図形を追加する方法では、追加図形同士の重なりに注意します。法面全体の削り代と各層の巻込み余幅を別々に加算すると、同じ空間を二重に数える可能性があります。
計算図には、各図形がどの数量項目に対応するかを記録します。端部締固め用、法面整形用、作業用など目的を分ける場合でも、実際の土の領域が同じなら体積は一度だけ計上します。
地盤が傾斜している場合は、下部の余盛り形状も変わります。完成法尻より外側へ張り出した土が施工開始面と交わる位置を確認し、地盤より下側の架空部分を計上しないようにします。
段切りを行う場合は、原則として段切り後の施工開始面を使用します。施工前の元地盤線だけを使うと、掘削範囲と盛土範囲の関係を正しく表せないことがあります。
補強材巻込み端部の余盛りを全高一括で求める方法と、施工層ごとに求める方法があります。形状が一定で単純な場合は一括計算が可能ですが、層ごとに余幅が異なる場合や補強材配置が途中で変わる場合は、層別計算が適しています。
層別計算では、各層の余盛り断面積を求め、同じ条件が続く延長を掛けて合算します。施工手順に対応した数量を把握できるため、投入量や再利用量の管理にもつなげやすくなります。
計算結果には、余盛り体積だけでなく平均余盛り断面積も記録すると検算しやすくなります。総余盛り体積を対象延長で割り、想定している高さや幅と照合すれば、桁や単位の誤りを見つけやすくなります。
4点目は延長方向の変化点を設定して体積を積み上げる
四つ目の確認点は、横断面の形状だけでなく、延長方向に余盛り条件が変わる位置を設定することです。盛土体積は、断面積と区間延長から求めるため、どの断面をどの区間へ適用するかが結果に影響します。
一般的な計算方法の一つに平均断面法があります。始点断面積をA1、終点断面積をA2、区間延長をLとすると、区間体積Vは（A1＋A2）÷2×Lで求めます。
平均断面法は、断面積が区間内でおおむね連続的に変化するとみなせる場合に使いやすい方法です。ただし、形状が急変する区間や、途中で余盛りが始まる、終わる、段階的に変化するといった区間では、変化位置に追加断面を設定する必要があります。
補強材の開始位置と終了位置、法面勾配が切り替わる位置、構造物との接続位置、盛土高が急変する位置、余盛り幅が変わる位置には、追加断面を設定します。
例えば、測点間距離が20メートルあり、そのうち前半10メートルだけ余盛りが必要な場合、20メートル全体へ余盛り断面を適用してはいけません。余盛りが終わる位置に断面を追加し、前半と後半を分けて計算します。
盛土高が低くなり、途中から補強材が不要になる区間もあります。標準断面に複数層が示されていても、実際の横断面がその高さに達していなければ、存在しない層の余盛りは計上しません。
左右で開始位置や終了位置が異なる場合も、別々に区間を設定します。左側の余盛りが先に終わり、右側だけが続く場合は、左右を分離して体積を求める方が条件を追跡しやすくなります。
平面線形が曲がる区間では、中心線延長と左右端部の延長が異なります。必要精度や線形条件に応じて、中心線延長を用いるか、余盛り領域に近い位置の延長を用いるかを決め、計算書に根拠を残します。
曲線外側の端部は中心線より長く、内側は短くなります。左右の余盛り断面積が同じでも、実際の体積が同じとは限りません。曲率が大きい区間や延長が長い区間では、左右端部線の延長を別に求める方法が適しています。
縦断勾配がある場合は、補強材の配置条件と施工層境界が延長方向にどう続くかを確認します。補強材の配置高さが段階的に変わる場合には、各層の開始位置と終了位置を分けます。
各区間の計算記録には、始点、終点、区間延長、始点断面積、終点断面積、区間体積、左右区分、施工層、使用図面の版などを残します。
追加断面を増やしすぎると計算が複雑になりますが、形状が急変する位置を省略すると誤差が増えます。一定間隔だけで断面を設定するのではなく、形状や施工条件の変化点を優先します。
三次元地形データや施工面モデルを用いて面間体積を求める場合でも、余盛りの開始位置、終了位置、幅、高さ、完成面との境界が正しく設定されているかを確認します。計算機能が自動でも、入力面の条件が誤っていれば結果も誤ります。
5点目は完成数量と搬入数量と再利用数量を分けて管理する
五つ目の確認点は、計算した余盛り体積をそのまま追加搬入量として扱わないことです。余盛りは施工中に必要な締固め後の幾何学的体積として整理されることが多い一方、現場へ搬入する土は、ほぐれた状態や運搬時の状態で管理される場合があります。
数量管理では、完成盛土量、施工用余盛り量、整形による発生土量、現場内再利用量、場外搬出量、新規搬入量を分けて考えます。
完成盛土量は、完成後に設計断面内へ残る土の体積です。施工用余盛り量は、施工中に完成断面外へ追加する土の体積です。整形による発生土量は、余盛り部分を削り取ったときに発生する土の量です。
余盛り量と整形発生量は、理論上近い値になる場合がありますが、必ず一致するとは限りません。施工中の沈下、締固め、こぼれ、法面仕上げ形状、混入物、含水状態などの影響を受けるためです。
発生土を別の施工層や区間へ使用する場合は、再利用量として管理します。再利用した土を新規搬入土として計上すると、搬入量の集計と合わなくなります。
場外搬出する土は、余盛りとして使用した履歴と、撤去後の搬出履歴を対応させます。品質低下や異物混入などにより、再利用できない場合もあります。
完成体積、掘削後のほぐれた体積、運搬時の体積、締固め後の体積は同じではありません。換算が必要な場合は、土質試験、試験施工、現場実績、契約条件など、対象工事に適用できる根拠を用います。
根拠のない一律の割増率を使うと、補強材巻込み端部の実際の形状や再利用条件を反映できません。余盛りの幾何学的体積と、土量変化を考慮した搬入計画は、分けて計算する方が安全です。
搬入計画では施工工程も考慮します。下層の余盛りを削った土を上層へ使用できる場合でも、発生時期と使用時期が合わなければ仮置きが必要です。仮置き場所、含水調整、品質管理が確保できない場合は、計算上再利用可能でも施工上は利用できないことがあります。
現場全体の新規搬入量は、完成盛土と施工用余盛りに必要な投入量から、利用可能な現場発生土や再利用土を差し引いて検討します。ただし、体積状態と施工時期をそろえたうえで計算します。
出来高数量については、契約図書や数量算出条件を確認します。完成断面を基準に算定する契約では、施工者が余盛りに用いた土がすべて出来高対象になるとは限りません。施工用余盛りが別項目として定められている場合は、その条件に従います。
設計数量と施工数量を同じ計算書で扱う場合でも、項目を分けます。完成断面、余盛り、再利用、搬出、新規搬入の内訳を残せば、設計変更や実績比較に対応しやすくなります。
補強材巻込み端部の余盛りを計算する実務手順
実務では、最初に計算目的を明確にします。設計数量、施工計画用の必要土量、搬入計画、出来高確認では、対象とする数量や体積状態が異なります。
次に、使用する図面の版を統一します。平面図、縦断図、横断図、補強材配置図、端部詳細図、施工計画図が異なる改訂状態だと、盛土高や補強材配置が一致しないことがあります。
図面の改訂番号や作成日を確認し、数量計算に使用した版を記録します。設計変更が生じた場合は、変更前後の計算結果を分けて保存します。
その後、盛土を開始する基準面を確定します。元の現況地盤、表土除去後、段切り後、地盤改良後、置換後など、どの面を使うかを確認します。
完成断面を作成し、法肩、法尻、天端、段部、構造物境界を確定します。左右で法面勾配や地盤条件が異なる場合は、左右を別々に確認します。
次に、補強材配置を完成断面へ重ねます。各層の高さ、敷設範囲、立上がり、折返し位置を確認し、巻込み端部の施工形状を整理します。
施工担当者が想定する余盛り幅、端部保持方法、施工機械の作業範囲も確認します。設計図に施工用余盛りが示されていない場合は、施工計画に基づいて施工断面を作成します。
完成断面と施工断面の差から余盛り断面を抽出します。複雑な形状は、長方形、台形、三角形などへ分割して面積を求めます。
延長方向では、補強材の開始位置と終了位置、法面勾配、盛土高、余盛り幅、構造物との取合いが変わる位置に計算断面を設定します。左右条件が異なる場合は、それぞれの変化点を設定します。
各区間について平均断面法などで体積を求め、全区間を合算します。一定断面が続く区間では、断面積に延長を掛ける方法も使えます。
計算後は、完成盛土量と余盛り量を区分したまま、最大施工土量を確認します。さらに、余盛り整形後の再利用量や搬出量を整理し、新規搬入計画へ反映します。
最後に、施工前の計算条件を現場で照合します。地盤高、法肩位置、法尻位置、補強材の敷設高さ、余盛り端の位置などが図面と異なる場合は、承認された変更内容に基づいて数量を更新します。
施工途中にも、各層の施工日、施工高さ、補強材位置、余盛り幅、整形範囲を記録します。完成後に見えなくなる部分ほど、施工時の記録が重要です。
計算例で確認する余盛り体積の求め方
ここでは、補強材巻込み端部の余盛り体積を単純化した条件で計算します。数値は計算方法を示すための仮定であり、実際の工事では設計図と施工条件に合わせて設定します。
盛土高が4メートル、対象区間の延長が30メートル、左右両側に余盛りを設ける条件を考えます。左側の平均水平張出し幅を0.4メートル、右側を0.3メートルとします。
余盛り断面を長方形として概算すると、左側の断面積は4×0.4で1.6平方メートル、右側は4×0.3で1.2平方メートルです。左右合計は2.8平方メートルとなります。
断面が30メートルにわたって一定なら、余盛り体積は2.8×30で84立方メートルです。
ただし、実際の法面端部が上下で異なる幅を持つ場合、長方形では形状を十分に表せません。
左側の余盛りについて、下端幅0.6メートル、上端幅0.2メートル、高さ4メートルの台形とします。断面積は（0.6＋0.2）÷2×4で1.6平方メートルです。
右側について、下端幅0.4メートル、上端幅0.1メートル、高さ4メートルとすると、断面積は（0.4＋0.1）÷2×4で1.0平方メートルです。
左右合計断面積は2.6平方メートルとなり、30メートルの一定区間なら体積は78立方メートルです。長方形で概算した84立方メートルとの差は6立方メートルです。
次に、延長方向に盛土高が変化する場合を考えます。始点の左右合計余盛り断面積が2.6平方メートル、終点が1.4平方メートル、区間延長が30メートルで、断面積が区間内でおおむね連続的に変化するとみなせるなら、平均断面法による体積は（2.6＋1.4）÷2×30で60立方メートルです。
始点断面2.6平方メートルを全区間へ一定適用した78立方メートルと比べると、18立方メートルの差が生じます。
途中15メートルの位置で断面積が2.2平方メートルになることが分かっている場合は、始点から中間、中間から終点に分けて計算します。前半は（2.6＋2.2）÷2×15で36立方メートル、後半は（2.2＋1.4）÷2×15で27立方メートルとなり、合計は63立方メートルです。
この値が60立方メートルと異なるのは、中間断面を追加したことで区間内の変化をより細かく表現したためです。どちらが適切かは、実際の形状と使用できる断面データによって判断します。
補強材の層ごとに余盛り幅が異なる場合も、層別に計算します。例えば、片側について下部2メートルの平均幅が0.5メートル、上部2メートルが0.2メートルなら、下部断面積は1.0平方メートル、上部は0.4平方メートル、片側合計は1.4平方メートルです。
計算した施工用余盛りが60立方メートルあり、整形後に45立方メートルを別区間へ再利用できると見込む場合でも、新規搬入量から機械的に45立方メートルを差し引くことは避けます。再利用土が発生する時期、使用先の施工時期、体積状態、含水状態、品質、仮置き可否をそろえて検討します。
盛土体積の計算で起こりやすい誤り
補強材巻込み端部の計算で起こりやすい誤りの一つは、補強材の折返し長を余盛り幅として使用することです。補強材の長さと、完成断面外に存在する盛土材の幅は別のものです。
二つ目は、完成断面内の巻込み土を余盛りとして控除することです。補強材に包まれていても、完成法面の内側に残る盛土材は完成数量に含めます。
三つ目は、完成法面全体の余盛りと各層の巻込み余幅を重ねて加算することです。同じ空間を二つの名称で計上すると、余盛り体積が過大になります。
四つ目は、標準断面を全延長へ適用することです。盛土高、補強材層数、法面勾配、構造物との取合いが変わる区間では、断面条件も変わります。
五つ目は、左右を同じ条件として扱うことです。片側だけ補強盛土となる場合や、片側が構造物に接する場合は、左右別々に計算します。
六つ目は、盛土開始面を誤ることです。表土除去や段切り前の地盤面を用いると、完成盛土数量と施工数量の両方に差が生じることがあります。
七つ目は、余盛り体積をすべて新規搬入量として加算することです。整形土を現場内で再利用できる場合、現場全体の搬入量とは一致しません。
八つ目は、締固め後体積、ほぐれ体積、運搬時体積を同じものとして扱うことです。体積状態を明確にし、必要な換算は現場条件に合った根拠で行います。
九つ目は、単位の混在です。図面寸法をミリメートルのまま面積計算へ使用したり、延長だけ別単位で入力したりすると、結果が大きく変わります。
十個目は、法面勾配の読み違いです。水平距離と鉛直高さの比を逆にすると、法尻位置や余盛り外形が変わります。
十一個目は、計算結果の合計だけを保存することです。断面積、延長、左右区分、施工層、使用図面、再利用量などの内訳がなければ、変更時の再計算や検証が困難になります。
十二個目は、施工方法が決まる前に余盛り幅を固定することです。端部保持方法や締固め機械によって必要な施工幅が変わるため、施工計画との整合が必要です。
十三個目は、巻込み式ではない補強盛土にも同じ考え方をそのまま適用することです。壁面材、鋼製枠、型枠などを用いる工法では、完成断面外の施工形状や余盛りの必要性が異なるため、工法別に確認します。
計算結果を施工記録と照合する方法
計算した余盛り数量は、施工前後の記録と照合することで信頼性を高められます。施工前には、盛土開始面の高さ、法肩予定位置、法尻予定位置、補強材配置範囲を確認します。
施工中は、各層の高さと余盛り端の位置を記録します。補強材を巻き込む前後の状態を記録しておけば、完成後に見えなくなる端部形状を確認できます。
法面整形前には、余盛りを含む施工外形を確認します。整形後には、完成法面の位置と高さを確認し、施工断面との差を整理します。
記録する位置は、図面上の測点や基準点と対応させます。写真だけを保存しても、撮影位置や高さが分からなければ数量計算との照合が困難です。
測定結果には、施工日、測点、施工層、左右区分、使用図面の版を関連付けます。設計変更があった場合は、変更前後の記録を混在させないようにします。
搬入記録と比較する場合は、完成体積と搬入時体積の状態が異なることを前提にします。搬入車両の記録だけで完成盛土体積を判断せず、余盛り、再利用、仮置き、締固めなどの影響を整理します。
余盛り整形で発生した土を再利用した場合は、発生場所と使用場所の両方を記録します。現場全体の集計では、同じ土を重複して数えないようにします。
計算値と実績値に差が生じた場合は、まず境界条件を確認します。完成面、施工面、盛土開始面、余盛り端のいずれかが計画と異なっていないかを調べます。
次に、延長や断面の適用範囲を確認します。補強材の開始位置や終了位置が計画から変わった場合は、承認された変更内容に基づいて計算区間を修正します。
施工層厚や余盛り幅が計画と異なる場合は、実測値に基づく実施工数量を別に算出します。設計数量を上書きするのではなく、計画値と実績値を並べて差の理由を残します。
補強材巻込み端部は、完成後に法面保護工などで見えなくなる場合があります。そのため、施工途中の測定記録、写真、出来形記録を対応付けて保存することが重要です。
位置、高さ、撮影方向、測点番号、施工層を一体的に残せば、数量計算との照合がしやすくなります。特定の製品やアプリの使用を前提にせず、現場の管理基準と契約条件に適合する記録方法を選びます。
まとめ
補強材巻込み端部の余盛りを分ける盛土の体積計算方法では、完成後に残る盛土と、施工中だけ必要な土を明確に区分することが重要です。
一つ目のポイントは、完成盛土と施工用余盛りの境界を確定することです。完成法面の内側に残る巻込み土は完成数量に含め、完成断面の外側で整形時に取り除かれる土を余盛りとして扱います。
二つ目は、補強材の巻込み長と盛土材の張出し幅を混同しないことです。補強材の寸法だけで余盛りを決めず、施工層ごとの盛土材の外形を確認します。また、巻込み式以外の補強盛土では、対象工法に応じて端部形状を確認します。
三つ目は、余盛り断面を長方形、台形、三角形などへ分け、完成断面との重複を避けて面積を求めることです。複数の目的で設ける余盛りであっても、同じ空間は一度だけ計上します。
四つ目は、延長方向の変化点を設定することです。補強材の開始位置と終了位置、盛土高、法面勾配、余盛り幅、構造物との取合いが変わる位置で区間を分け、適切な断面法で体積を積み上げます。
五つ目は、完成数量、施工用余盛り、整形発生土、再利用土、新規搬入土を別々に管理することです。余盛り体積をそのまま追加搬入量とせず、体積状態、施工工程、再利用条件まで確認します。
盛土体積の計算では、計算式だけでなく、どの面とどの範囲を対象にするかが結果を左右します。完成面、施工面、盛土開始面、補強材位置、余盛り端を同じ基準で整理することが、数量差を防ぐ基本です。
また、計算時の想定と実際の施工形状が一致しているかを確認するため、各層の高さ、余盛り幅、法肩、法尻、補強材位置を施工途中から記録します。完成後に見えなくなる範囲ほど、測定位置と写真、測点、施工層を対応させて保存することが大切です。
最終的な数量の採用にあたっては、設計図、特記仕様書、施工計画書、使用工法の施工要領、契約上の数量算出条件を優先し、現場固有の条件に基づいて確認します。