盛土工事の数量を算出するには、施工前の現況地盤面と計画地盤面を比較し、その間の空間を断面または面として積み上げます。しかし、現地測量では障害物、急斜面、植生、立入制限、測量点の抜けなどにより、現況GLを連続して取得できないことがあります。
現況GLの欠測区間を未処理のままにすると、盛土厚や盛土範囲を確定できません。一方、欠測値を根拠なく埋めると、盛土量の過大計上または過小計上につながります。欠測区間が長い場合や、谷、尾根、段差、法肩、法尻などの地形変化点を含む場合は、両端値の単純平均だけでは実態を表せないことがあります。
欠測値の補間は、実測の代替ではなく、利用可能な資料に基づく推定です。実測値、補間値、外挿値を区別し、採用した方法、参照点、適用範囲、不確かさを記録する必要があります。契約数量や精算数量に使用する場合は、契約図書、発注者の数量算出要領、測量仕様、協議結果を優先し、影響が大きい欠測区間では追加測量を検討します。国土交通省の基準体系では、従来の断面計算に加え、条件に応じて3次元モデルによる数量算出も扱われています。国土交通省+1
本記事では、「盛土 体積 計算 方法」で検索している実務担当者に向けて、現況GLの欠測区間を補間しながら盛土量を算出する5手順を解説します。直線補間、平均断面法、メッシュ法、3次元地盤面を用いる方法の考え方に加え、計算例、誤差確認、数量根拠の残し方まで整理します。
盛土の体積計算で現況GLの補間が必要になる理由
盛土の幾何学的な体積は、対象範囲における計画地盤面と現況地盤面の間の空間です。そのため、計画地盤高が明確でも、比較対象となる現況地盤高が不明であれば、盛土厚を直接求められません。
GLは図面上で地盤の高さや地盤線を示す略記として使われますが、図面や組織によって意味や基準が異なる場合があります。本記事では、現況GLを施工前の現況地盤高、計画GLを数量計算の対象となる計画地盤高として扱います。実務では、図面凡例、基準高、完成面、路床面、表土除去後の面など、どの面を指すかを必ず確認してください。
同じ位置、同じ標高基準で比較し、計画GLが現況GLより高い場合の盛土厚は、次式で求められます。
盛土厚＝計画GL－現況GL
例えば、計画GLが100.50メートル、現況GLが98.80メートルであれば、盛土厚は1.70メートルです。計画GLが現況GLより低い部分は、負の盛土として相殺せず、原則として切土範囲として分けて扱います。
地形がほぼ一定勾配で、欠測区間の両側に信頼できる測点がある場合は、距離比による直線補間が候補になります。しかし、谷地形、尾根地形、既設水路、法肩、法尻、旧道路、造成跡地などを含む場合、地盤面は単純な直線にならないことがあります。周辺資料を確認せずに補間すると、実際には存在しない地盤形状を作るおそれがあります。
高さの誤差は対象面積全体に影響します。例えば、現況地盤を実際より0.10メートル低く設定し、その差が1,000平方メートルの範囲に一様に及ぶと仮定すれば、体積差は0.10×1,000＝100立方メートルです。実際の影響量は、補間誤差が及ぶ範囲、盛土と切土の境界、法面形状によって変わります。
したがって、欠測区間の処理では、数値を埋めることよりも、地形をどの仮定で復元したかを説明できる状態にすることが重要です。補間方法、参照した測点、採用理由、確認結果を残し、第三者が同じ条件で再計算できるようにします。
盛土体積を計算する前に整理する基礎情報
現況GLを補間する前に、盛土体積の計算に使用する資料と基準を整理します。入力条件が混在していると、補間式が正しくても最終数量は一致しません。
最初に確認するのは、位置と高さの基準です。基準点は各種測量の位置や高さの基礎になります。現況測量と計画図で異なる基準点、標高体系、座標系、仮基準高を使用している場合は、そのまま比較できません。基準点名、標高、座標系、測量日、成果の版、換算値を確認します。基準点成果や標高体系は改定されることがあるため、新旧成果の混在にも注意が必要です。国土地理院+1
次に、測点の位置を整理します。縦断方向の追加距離と累加距離、横断測線の位置、中心線からの離れ、造成範囲の境界などを照合します。同じ測点番号でも、現況測量と計画断面で位置がずれていれば、正しい高低差になりません。
測量データは、少なくとも次の区分が分かるように管理します。
- 実測値
- 既存成果から転記した値
- 内挿による補間値
- 既知範囲外へ延長した外挿値
- 設計条件や構造物寸法から設定した推定値
補間値や推定値を実測値と同じ扱いにすると、後から根拠を追跡できません。元データは上書きせず、計算用データに区分や注記を付けます。
計画地盤については、完成地盤面だけでなく、表土、路床、路盤、舗装、構造物基礎、置換層、地盤改良層などの扱いを確認します。盛土量の下端が現況地盤面なのか、表土除去後の面なのか、置換後の面なのかによって数量は変わります。
また、現況面と計画面の差から求める値は、まず幾何学的な設計体積です。地山状態、掘削後のほぐした状態、締固め後の状態では土量が異なるため、運搬計画や材料手配へ換算する場合は、契約図書や適用基準に定められた土量変化率、材料条件、締固め条件を使用します。一般的な一律係数を無条件に適用してはいけません。
欠測区間の検討資料には、前後の測点、隣接横断面、平面図の等高線、過去の測量成果、点群や3次元地形データ、現場写真、航空写真、既設構造物の高さ、排水方向などがあります。ただし、作成時期や精度が異なる資料を使う場合は、造成、掘削、堆積、沈下、災害、植生による見え方の変化を確認します。写真や航空写真は地形変化点の有無を判断する補助資料にはなりますが、単独で正確な標高を確定する資料ではありません。
これらを整理したうえで、どの範囲が実測済みで、どの範囲を補間し、どの範囲は追加測量が必要かを決めます。
手順1 欠測区間と利用可能な測量データを特定する
最初の手順は、現況GLが欠けている位置と範囲を明確にすることです。数値が空欄の測点だけでなく、地形を再現するための点密度が不足している範囲も欠測区間として捉えます。
縦断測量であれば、測点番号、追加距離、累加距離、現況GL、計画GLを並べます。横断測量であれば、中心線からの離れと現況GLを対応させます。メッシュ測量や点群データでは、各点の座標と標高を確認し、欠測セル、遮蔽範囲、異常に点密度が低い範囲、外れ値を特定します。
内挿を行うには、通常、補間対象を挟む位置に信頼できる既知点が必要です。例えば、累加距離20メートル地点と40メートル地点の現況GLが実測され、その間の30メートル地点だけが欠測している場合は、両端値から内挿できます。
区間端部まで欠測している場合は、既知点の外側へ地形を延長する外挿になります。外挿は内挿より不確かさが大きいため、数量への影響が無視できない場合は追加測量を優先します。やむを得ず外挿する場合は、適用範囲を限定し、採用勾配と根拠を明記します。
欠測位置を特定したら、周辺に地形の変化点がないか確認します。法肩、法尻、谷底、尾根、段差、擁壁際、水路底、道路端部、盛土跡や掘削跡などは、勾配が変わる代表的な位置です。変化点をまたいで一つの直線を設定すると、地形を過度に平滑化する可能性があります。
例えば、欠測区間の前後で現況GLが同じ高さでも、その間に谷があれば、一定高で補うと盛土量を過小評価します。反対に、小さな尾根があれば、盛土量を過大評価する可能性があります。
平面図の等高線は、地盤勾配の方向や地形変化点を判断する資料になります。等高線の間隔が広い範囲は相対的に緩勾配、狭い範囲は相対的に急勾配です。ただし、等高線の作成縮尺、間隔、測量時期、内挿方法を確認し、図面の精度を超えて読み取らないようにします。
隣接する横断面がある場合は、欠測断面だけを独立して作らず、前後断面との連続性を確認します。道路や堤防のように線状に連続する地形では、中心線、道路端、法肩、法尻などの対応関係が重要です。
現場写真を使う場合は、撮影位置、方向、撮影日を確認します。写真から段差、法面、構造物、植生境界の有無を確認できますが、標高値は測量成果や寸法資料で裏付けます。
手順1の成果として、実測点、既存成果点、欠測点、地形変化点、補間対象範囲、外挿範囲、参照資料、追加測量候補を一覧化します。この整理が不十分なまま計算すると、数量確認の段階で根拠を再構築することになります。
手順2 欠測区間に適した現況GLの補間方法を選ぶ
欠測区間が明確になったら、地形条件と資料の密度に適した補間方法を選びます。直線補間は代表的な方法ですが、すべての地形に適用できるわけではありません。
直線補間は、欠測区間の両端にある現況GLを直線で結び、距離の比率に応じて中間標高を求める方法です。地盤がほぼ一定勾配で連続し、欠測距離が短く、途中に明確な変化点がない場合に適用を検討できます。
始点の現況GLをH1、終点の現況GLをH2、始点から終点までの水平距離をL、始点から補間点までの距離をxとすると、補間点の現況GLであるHxは次式です。
Hx＝H1＋（H2－H1）×x÷L
例えば、始点の現況GLが98.20メートル、終点が98.80メートル、区間長が20メートルで、始点から8メートルの位置を補間する場合は、次のようになります。
98.20＋（98.80－98.20）×8÷20＝98.44メートル
両端から等距離にある中間点であれば、両端標高の単純平均と一致します。補間点が中間でない場合は、単純平均ではなく距離比を使います。
欠測区間に勾配変化点が含まれる場合は、一つの区間として補間せず、変化点ごとに区分します。例えば、水路の両肩と底部、法肩と法尻、段差の上端と下端を折れ点として設定し、区分ごとに補間します。変化点の高さが実測されていない場合は、隣接断面、既設構造物の出来形、設計寸法などを参照し、推定値であることを明記します。
周辺に複数の実測点がある場合は、平面的な補間を検討できます。代表例には、三角網による地表面、メッシュ補間、距離に応じて重みを変える補間などがあります。ただし、使用点、検索範囲、重み、三角網、地形の折れ線などの設定によって結果が変わります。法肩や水路をまたいで自動的に面を張ると不自然な地形になるため、ブレークラインを設定するか、地形区分ごとに面を分けます。
横断面が連続する道路工事や造成工事では、前後断面の同じ特徴点を対応させて中間断面を作る方法があります。測点Aと測点Cが実測され、その間の測点Bが欠測している場合、中心線、道路端、法肩、法尻などの位置と標高を距離比で補間します。標高だけを平均し、特徴点の位置変化を無視すると、不自然な断面になることがあります。
補間方法を選ぶ際は、計算の細かさだけでなく、再現性と不確かさを確認します。誰が計算しても同じ値になる条件を明記し、補間方法を変えた場合の数量差が大きいときは、追加測量や発注者・設計者との協議を優先します。
手順3 補間後の現況GLから盛土断面積を算出する
現況GLを補間した後は、同じ位置の計画地盤高との差から盛土厚を求め、横断面上の盛土面積を計算します。
縦断方向に一定幅で盛土する単純なモデルであれば、各測点の盛土厚に幅を掛けて断面積を求められます。ただし、実際の盛土では横断方向に現況地盤高が変化し、法面や取付部があるため、横断面上で現況地盤線と計画地盤線に囲まれた面積を求める方法が一般的です。
横断面では、計画地盤線が現況地盤線より上にある部分を盛土、下にある部分を切土として分けます。一つの断面内に盛土と切土が混在する場合は、交点を求め、それぞれの面積を別に計算します。
隣り合う2点の間で盛土厚が直線的に変化すると仮定できる場合、盛土厚をh1、h2、水平距離をbとすると、その区間の断面積Aは次式で求められます。
A＝（h1＋h2）÷2×b
これは台形の面積式です。一方の盛土厚がゼロなら三角形となり、同じ式で計算できます。国土交通省の数量計算資料でも、三角形、台形、平均法による体積式が基本式として示されています。国土交通省CBRデータベース+1
例えば、隣り合う2点の盛土厚が1.20メートルと1.80メートル、水平距離が5.00メートルで、点間を直線とみなす場合は、次のようになります。
A＝（1.20＋1.80）÷2×5.00＝7.50平方メートル
横断面が複雑な場合は、現況地形の変化点と計画形状の折れ点で区切り、三角形や台形に分割します。分割を細かくすれば常に正確になるわけではありません。測量精度、点密度、地形の複雑さに見合う分割にします。
法面部分では、計画法面と現況地盤の交点を設定します。法勾配の表記方法を確認し、水平距離と鉛直距離の比を取り違えないようにします。交点付近の現況GLを補間している場合は、補間値のわずかな差で法尻位置と断面積が大きく変わることがあります。
表土除去、段切り、地盤改良、置換がある場合は、盛土の下端面と工種区分を確認します。表土除去量、置換量、改良量、盛土量を別々に計算し、二重計上や計上漏れを防ぎます。
補間点を含む断面は、数値一覧だけでなく、現況地盤線と計画地盤線を重ねた図で確認します。不自然な折れ、隣接断面との不連続、交点の飛び、盛土厚の符号逆転があれば、補間条件または入力位置を見直します。
手順4 平均断面法などで区間ごとの盛土体積を計算する
各測点の盛土断面積を求めたら、測点間の距離を使って区間体積を計算します。線状の道路、堤防、造成帯などでは、平均断面法が代表的な方法です。
始点の断面積をA1、終点の断面積をA2、区間長をLとすると、平均断面法による体積Vは次式です。
V＝（A1＋A2）÷2×L
例えば、測点Aの盛土断面積が24.0平方メートル、測点Bが30.0平方メートル、測点間距離が20.0メートルであれば、次のようになります。
V＝（24.0＋30.0）÷2×20.0＝540.0立方メートル
平均断面法は、区間内で断面積が概ね連続的に変化するとみなす近似です。測点間に急激な地形変化、構造物、幅員変化、法面変化、盛土と切土の切替えがある場合は、中間断面を追加するか、変化点で区間を分割します。
現況GLの欠測区間を補間して中間断面を作成した場合は、その断面を含めて区間を分けます。ただし、両端断面の間で断面積が完全に直線変化する条件では、中間断面を追加しても合計体積は変わりません。中間断面を追加する意味は、非線形な地形変化や幅員変化を表現する点にあります。
メッシュ法では、造成範囲を格子に分割し、各格子の面積と平均盛土厚から体積を求めます。格子面積をS、格子内の平均盛土厚をhとすると、V＝S×hです。四隅の盛土厚の単純平均を使う方法は、格子全体が盛土で、格子内の地盤面と計画面を所定の方法で近似できる場合の計算です。格子内に盛土と切土の境界、法肩、水路、段差がある場合は、境界で分割するか、適切な地表面モデルを使用します。
3次元モデルを用いる場合は、現況地盤面と計画地盤面のサーフェス間体積を計算します。点群の欠測、外れ値、三角網、ブレークライン、境界ポリゴン、座標系、標高基準が結果に影響するため、モデル作成条件と照査方法を残します。現行の基準体系にも3次元モデルによる数量算出が含まれていますが、採用可否と成果形式は契約図書や適用要領に従います。国土交通省+1
等高線を利用する方法では、標高ごとの水平面積を求め、標高間の体積を近似します。広い造成地や不規則な地形で使われることがありますが、等高線間隔が粗い場合や欠測部の等高線形状が不明な場合は、結果の不確かさが大きくなります。
どの方法を採用しても、計算範囲の重複と漏れを平面図で確認します。道路部と法面部、造成面と取付部、構造物周辺、別工種の置換部などは重複しやすい箇所です。
切土材を盛土へ転用する場合は、切土体積と盛土体積を単純に相殺しません。土質、転用可否、表土や軟弱土の除外、含水状態、運搬条件、土量変化率、締固め条件を確認し、区分ごとに収支を整理します。
手順5 補間値と体積計算結果の妥当性を確認する
盛土体積を算出したら、計算式だけでなく、補間した地盤形状と数量の妥当性を確認します。
最初に、補間前後の地盤勾配を確認します。隣り合う測点の標高差を距離で割り、補間区間だけ極端な勾配になっていないかを見ます。異常があれば、測点位置、入力値、単位、符号、補間式を確認します。
次に、縦断面と横断面の整合を確認します。同じ座標、同じ測量成果、同じ標高基準を使っている場合、縦断図の現況GLと横断図の対応位置の現況GLは、丸め差を除いて整合するはずです。大きな差がある場合は、測量時期、基準、測線位置、データ版の混在を疑います。
隣接断面との連続性も確認します。前後断面で地盤形状が緩やかに変化しているのに、補間断面だけ突出または陥没している場合は、特徴点の対応、補間比、測点距離を見直します。
数量の感度確認も有効です。補間した現況GLを例えばプラス0.10メートル、マイナス0.10メートルとして再計算し、盛土体積がどの程度変わるかを確認します。補間GLを高くすると盛土厚は小さくなり、低くすると盛土厚は大きくなります。ただし、盛土と切土の境界や法尻位置が動く場合は、単純な面積×高さでは評価できません。
概算値との比較も行います。対象面積に代表的な平均盛土厚を掛けた概算値と、詳細計算を比較します。大きく異なる場合は、法面、交点、計算範囲、単位、重複、欠測補間を確認します。過去工区や近接工区の数量は、条件が異なるため正解として合わせるのではなく、桁と規模感の確認に使います。
丸め処理は、計算途中で過度に行わないようにします。補間GL、盛土厚、断面積、区間体積を段階ごとに粗く丸めると、区間数が多い場合に差が累積します。内部計算では必要な桁を保持し、提出値は契約図書や数量算出要領に定められた桁へ丸めます。
最後に、第三者が計算を追跡できるかを確認します。元の実測値、補間式、参照資料、断面積、区間長、体積の関係が明確であれば、数量確認が円滑です。補間後のGLだけが残り、元の欠測状態や判断理由が分からない資料は、計算値が合っていても根拠資料として不十分です。
現況GLの欠測区間を補間する計算例
ここでは、縦断方向の現況GLが一部欠測している単純な盛土区間を想定します。
測点0メートルの現況GLは98.00メートル、測点20メートルは欠測、測点40メートルの現況GLは98.80メートルとします。計画GLは全区間で100.50メートル、施工幅は10.00メートルです。横断方向の盛土厚は一定で、法面部分は別途計算済みと仮定します。
まず、測点20メートルの現況GLを直線補間します。
補間GL＝98.00＋（98.80－98.00）×20÷40＝98.40メートル
次に、各測点の盛土厚を求めます。
- 測点0メートル：100.50－98.00＝2.50メートル
- 測点20メートル：100.50－98.40＝2.10メートル
- 測点40メートル：100.50－98.80＝1.70メートル
施工幅が10.00メートルで一定であるため、各測点の盛土断面積は次のとおりです。
- 測点0メートル：2.50×10.00＝25.00平方メートル
- 測点20メートル：2.10×10.00＝21.00平方メートル
- 測点40メートル：1.70×10.00＝17.00平方メートル
平均断面法で区間体積を計算します。
測点0メートルから20メートルまで：
（25.00＋21.00）÷2×20＝460.00立方メートル
測点20メートルから40メートルまで：
（21.00＋17.00）÷2×20＝380.00立方メートル
合計盛土体積は、460.00＋380.00＝840.00立方メートルです。
この例では、現況GLと計画GLが縦断方向に直線的に変化し、施工幅も一定です。そのため、補間点を入れず、0メートルと40メートルの断面積だけで平均断面法を適用しても、同じ840.00立方メートルになります。
次に、中間地盤が直線補間値より0.20メートル低く、測点20メートルの現況GLが98.20メートルだったと仮定します。この場合、測点20メートルの盛土厚は2.30メートル、断面積は23.00平方メートルです。
測点0メートルから20メートルまで：
（25.00＋23.00）÷2×20＝480.00立方メートル
測点20メートルから40メートルまで：
（23.00＋17.00）÷2×20＝400.00立方メートル
合計は880.00立方メートルとなり、直線補間による840.00立方メートルとの差は40.00立方メートルです。
この差は、中間断面を境に断面積が直線的に変化するという近似で算出したものです。実地形が局所的な谷や段差であれば、影響範囲と形状によって数量差は変わります。補間方法の違いが数量へ大きく影響する場合は、追加測量や別資料による確認が必要です。
盛土の体積計算で起こりやすい誤差と対策
盛土の体積計算では、数式そのものより、入力条件、基準、計算範囲、補間条件の誤りが大きな数量差につながります。
代表的な誤差は、測点距離の取り違えです。測点番号が一定間隔に見えても、実際の追加距離や累加距離が同じとは限りません。曲線部、追加測点、構造物位置、測線変更を確認し、採用する数量算出方法で定められた区間長を使用します。斜面上の斜距離と、平面上の距離または測点間距離を混同しないようにします。
次に、標高基準の不一致があります。現況GLと計画GLが異なる基準点、異なる標高成果、異なる仮基準高で作成されていると、全区間の盛土厚が一定量ずれます。局所的な補間誤差より影響が大きいことがあるため、計算前に照合します。
計画地盤の対象面を誤るケースもあります。完成地盤、路床、表土除去後の面、置換後の面を混同すると、工種別数量が合いません。盛土天端だけを計算して法面を含めないと過小計上になり、造成面と法面を重複計上すると過大計上になります。
現況地盤と計画地盤の交点設定にも注意が必要です。盛土から切土へ切り替わる点を測点位置だけで判断すると、実際の交点とずれることがあります。点間をどのような線または面で近似するかを明記し、交点で盛土範囲と切土範囲を分けます。
欠測区間で単純平均を使う誤りもあります。補間点が両端の中間でない場合、両端GLの単純平均は距離比を反映しません。一定勾配を仮定するなら、距離比による直線補間を使用します。
欠測区間を一つの直線で結び、谷、尾根、段差、法肩、法尻を消してしまう誤差もあります。平面図、隣接断面、点群、構造物寸法を確認し、変化点で区分します。それでも判断できず、数量影響が大きい場合は追加測量を検討します。
メッシュや3次元モデルでは、欠測部をまたぐ三角網、外れ値、不要物、植生、境界外の面、誤ったブレークラインが体積へ影響します。自動処理の結果をそのまま採用せず、断面表示、等高線表示、差分図、代表点の手計算で照査します。
計算単位の混在にも注意します。メートルとミリメートル、平方メートルと平方ミリメートル、立方メートルと立方ミリメートルを混在させると、桁が大きく変わります。入力欄、図面、計算書に単位を明記します。
転記ミスを防ぐには、元データと計算データの対応を保ち、手入力を減らします。入力後は、標高の最大値・最小値、隣接差、盛土厚の符号、断面積の急変、欠測フラグを確認します。自動計算を使う場合も、参照範囲、空欄の扱い、非表示行、符号、丸め設定を確認し、代表区間を手計算して一致を確かめます。
盛土数量の計算根拠を実務で残す方法
盛土体積の計算資料は、最終数量だけでなく、入力データから数量へ至る過程を追跡できるように作成します。現況GLの欠測補間を行った場合は、実測値と推定値の区別が特に重要です。
計算資料には、測点位置、座標、累加距離、現況GL、計画GL、盛土厚、断面積、区間長、区間体積を記載します。現況GLには、実測、転記、内挿、外挿、推定の区分を付けます。
直線補間を採用した場合は、参照した始点と終点、両点の標高、区間長、補間点までの距離、計算式を記録します。隣接断面、等高線、構造物寸法、3次元データから推定した場合は、参照資料名、版、測量日、採用理由、設定条件を残します。
断面図には、現況地盤線、計画地盤線、補間点、地形変化点、盛土範囲、切土範囲、法面交点を示します。補間点が断面形状へどのように反映されたかを図上で確認できる状態にします。
平面図には、計算範囲、区間番号、メッシュ番号、境界線、対象外範囲、別工種範囲を示します。平均断面法、メッシュ法、3次元モデルなど複数の方法を併用する場合は、適用範囲の境界と採用理由を明確にします。
元の測量データは上書きせずに保存します。欠測欄へ補間値を直接入力する場合も、別列に補間フラグ、式、参照点を残します。元データ、補間条件、計算用データ、照査結果、確定数量を段階ごとに管理します。
修正履歴も必要です。追加測量で補間値を実測値へ置き換えた場合、設計変更で計画GLが変わった場合、計算範囲が変わった場合は、変更日、変更内容、変更理由、承認または協議記録、数量差を記録します。
数量確認時には、補間区間が全体数量へ与える影響を説明できるようにします。補間区間の体積、全体に占める割合、補間GLを上下させた感度、別の補間方法との差が分かれば、追加確認の優先度を判断しやすくなります。
施工段階で追加測量や起工測量を行った場合は、設計時の補間面と実測面を比較し、必要に応じて数量を更新します。差が生じたときは、現況地盤、施工範囲、出来形、沈下、土量変化率、材料区分を分けて検証します。
計算根拠を整理しておけば、数量変更や精算が必要になった場合でも、どの条件が変わり、どの範囲の体積が増減したかを説明できます。盛土体積の計算書は、単なる結果表ではなく、測量成果、地形仮定、設計条件を数量へ変換した記録として作成します。
まとめ
盛土の体積計算で現況GLに欠測区間がある場合は、空欄を機械的に平均値で埋めず、測点距離、地形変化点、周辺資料、測量精度に基づいて補間方法を選びます。
まず、実測点、欠測点、地形変化点、参照資料、標高基準、計算対象面を整理します。一定勾配を仮定できる短い区間では距離比による直線補間を検討し、谷、尾根、段差、法肩、法尻などがある場合は、変化点で区分するか、平面的な地表面モデルを使います。
補間後の現況GLと計画GLから盛土厚を求め、横断面を三角形や台形に分けて断面積を計算します。断面積から体積を求める方法には、平均断面法、メッシュ法、等高線を用いる方法、3次元地盤面間の体積計算があります。採用方法と成果形式は、契約図書や適用する数量算出要領に従います。
計算後は、地盤勾配、隣接断面との連続性、縦断図と横断図の整合、概算値、補間値を変えた感度を確認します。補間方法による数量差が大きい場合や、地形が複雑で根拠が不足する場合は、補間だけで確定せず追加測量を検討します。
実測値、内挿値、外挿値、推定値を区別し、補間式、参照点、計算範囲、断面積、区間体積、修正履歴を追跡できる形で残すことが、公開・提出前の安全な数量確認につながります。