切土法面の土量を算出するとき、小段を単なる水平面として扱うと、小段排水の掘り込みや排水構造物の占有部分が計算から抜けることがあります。反対に、地山の掘削量、排水溝を設置するための掘削量、コンクリートなどの構造物体積を同じ数量に含めると、切土量の二重計上につながります。 特に、法面が複数段に分かれる現場では、小段幅、法面勾配、排水溝の位置、縦断勾配、集水ますとの接続条件によって完成形状が変わります。設計横断図だけでなく、法面排水工の詳細図、平面図、縦断図も照合しなければ、正確な体積計算はできません。 この記事では、「切土 盛土 体積 計算」と検索している実務担当者に向けて、切土法面の小段排水を数量へ反映するための5つの確認を解説します。計画段階の概算から施工中の出来形確認まで、計算条件を整理して再計算しやすい形で残すことを重視します。
小段排水を含めた体積計算で区別すべき数量
切土法面に設ける小段は、高い法面を途中で区切る帯状の空間です。維持管理時の点検経路として利用されることがあるほか、法面を流下した雨水を受ける場所にもなります。小段排水は、その水を集めて縦排水や集水ますなどへ導くために設けられます。 体積計算で最初に確認したいのは、「小段排水を含める」という表現が何を指しているかです。切土量に排水溝の掘削分を含めるのか、排水構造物の体積を数量として別に算出するのか、埋戻しや基礎材まで含めた施工数量を求めるのかによって、計算対象が異なります。 一般に、地山を完成形状まで取り除く量は切土量として整理します。完成した排水溝が小段面より深く掘り込まれる場合、その掘り込みは追加の掘削量になる可能性があります。一方、設置される側溝や現場施工のコンクリートは土ではないため、切土体積と同じ項目へ加えるのではなく、構造物の数量として分けて扱うことが基本です。 排水構造物の周囲に埋戻しが必要な場合は、その体積も切土量とは別に整理します。掘削した空間の全体が排水構造物で埋まるとは限らず、基礎材、均し材、裏込め材、埋戻し土などが配置されることがあります。施工数量を求める場合には、掘削体積から構造物や基礎材の体積を差し引き、残った空間を埋戻し量として扱う考え方が用いられます。ただし、実際の区分は設計図書や数量算出条件に従って決める必要があります。 また、設計上の切土量と、現場から搬出する土量は同じとは限りません。地山の状態で算出した体積と、掘削後にほぐれた土の運搬体積、締固め後の盛土体積では状態が異なります。小段排水の掘削分を運搬計画へ反映する場合も、どの状態の体積を扱っているかを明記しなければなりません。 したがって、小段排水を含めた体積計算では、切土本体、小段の造成、排水溝の追加掘削、構造物、基礎材、埋戻し、搬出土という数量を区別することが重要です。この区分を先に決めておけば、計算途中で異なる種類の数量を足してしまうミスを防げます。
確認1 現況地形と完成形状の基準をそろえる
切土体積は、原則として施工前の地形と施工後の完成形状との差から求めます。小段排水を正しく反映するためには、比較する二つの面が同じ座標系、高さの基準、対象範囲で作成されていることを確認しなければなりません。 現況地形には、地表面だけでなく、草木、伐採物、仮置き材、重機、既設構造物などが測定結果へ入り込むことがあります。これらを地山として扱うと、実際には存在しない切土体積が生じます。特に法肩付近や小段予定位置は植生に覆われやすいため、地表面を適切に抽出できているかを確認します。 設計側では、完成形状がどこまでモデル化されているかを確認します。法面と小段だけが表現され、小段排水の溝形状が含まれていない場合、その設計面との差分から得られる数量には排水溝の追加掘削が入りません。反対に、完成形状の中に排水溝の掘り込みまで表現されている場合、別途計算した排水溝掘削量を加えると二重計上になります。 現況測量と設計図面の高さ基準が一致していることも重要です。同じ場所を示していても、標高の基準、工事基準点、任意座標の原点などが異なると、面全体が上下にずれます。わずかな高さのずれでも、広い法面では体積差が大きくなる可能性があります。既知点や基準点を使い、平面位置と高さの両方を照合してから差分を計算します。 対象範囲の境界も統一します。法肩、法尻、起点側、終点側のどこで計算範囲を閉じるかが異なると、同じ地形と設計面を使っても結果は一致しません。小段排水が隣接工区へ続く場合は、工区境界で切るのか、排水系統全体で計算するのかをあらかじめ決めます。 施工前測量の時点ですでに仮掘削や伐根が行われている場合には、その測量面を未施工の現況地形として扱えないことがあります。施工前の原地形データ、着工後の測量データ、設計変更後の完成形状を混在させないよう、各データの取得日と用途を記録しておく必要があります。 体積計算を始める前には、現況面、設計面、排水溝を含む完成面の三つを分けて確認すると整理しやすくなります。どの面同士を比較した結果なのかを明確にすることで、「法面本体だけの切土量」と「小段排水まで含めた総掘削量」を説明できるようになります。
確認2 小段の幅・高さ・法面勾配を確認する
小段を含む切土法面では、小段幅、各段の高さ、法面勾配が断面積を左右します。どれか一つでも誤ると、その影響が法面の延長方向へ連続し、体積の差として拡大します。 まず確認するのは、小段幅をどの位置で測るかです。水平距離として示されているのか、仕上がり面に沿った距離なのかを図面から読み取ります。小段面には排水のための横断勾配が設けられることがあるため、完全な水平面とは限りません。幅を平面上の水平距離で扱うのか、表面に沿った斜距離で扱うのかを混同しないことが重要です。 次に、各法面の高さを確認します。法肩から第1小段まで、第1小段から第2小段までというように区間を分け、標高差と鉛直高さを確認します。地形や道路縦断が変化する現場では、法面の高さが延長方向に一定ではない場合があります。代表断面一つだけを全区間へ適用すると、法肩や法尻の変化を捉えられません。 法面勾配は、鉛直高さに対する水平距離の比などで表現されます。表記の読み違いは法面の水平投影幅を大きく変えるため、図面の凡例や設計条件を確認します。たとえば、鉛直1に対する水平距離が大きくなれば法面は緩くなり、同じ高さでも法尻が外側へ広がります。その結果、切土断面積も変化します。 小段の設置標高が一定なのか、道路や造成面の縦断に合わせて変化するのかも確認が必要です。横断図では水平に見えても、平面上では縦断方向に勾配が付いていることがあります。小段排水を流すために小段面の高さが連続的に変わる場合は、各測点で排水溝底の標高も変わります。 法肩や法尻が曲線を描く区間では、平面図上の延長も確認します。中心線延長、法肩延長、排水溝中心延長は必ずしも同じではありません。曲線の外側と内側では実際の延長が異なるため、中心線延長だけを使って排水溝体積を計算すると誤差が生じます。排水溝の数量には、原則として排水溝が配置される実際の経路に沿った延長を用います。 さらに、小段端部の処理にも注意します。法面の高さが徐々に低くなる場所では、小段が途中で消失したり、幅が変化したりすることがあります。この区間を一律の幅と延長で計算すると、存在しない小段や排水溝まで数量に含めてしまいます。小段の開始位置と終了位置を平面図、横断図、縦断図で照合し、変化区間を分割して計算することが大切です。
確認3 小段排水の断面形状と施工範囲を確認する
小段排水の追加掘削量を求めるには、排水溝の外形だけではなく、施工時に必要となる掘削断面を確認します。完成した水路の内空断面と、地山を掘削する断面は同じではない場合があるためです。 排水溝には、素掘りの溝、現場で施工する溝、あらかじめ成形された部材を設置する溝など、複数の形式があります。素掘りの場合は、仕上がった溝の断面がそのまま切土形状に近くなります。一方、構造物を設置する場合は、構造物の外幅や外高に加え、基礎材や施工余裕を考慮した掘削幅が必要になることがあります。 体積計算では、内幅や内高だけを使わないようにします。水が流れる内空部分は、構造物の機能を示す寸法であり、掘削範囲を直接示すとは限りません。掘削数量を求めるときは、外形寸法、基礎厚、施工余裕、床付け位置などを含む施工断面を確認します。 排水溝が小段面に完全に埋め込まれるのか、一部が地表より上へ出るのかによっても、追加掘削量は変わります。小段面の仕上がり標高と排水溝天端、底面、基礎底面の標高関係を整理し、小段造成だけで掘削される部分と、排水工のためにさらに掘り下げる部分を区別します。 たとえば、小段の完成面を基準として排水溝の施工床まで掘り下げる場合、その追加掘削の概算体積は、掘削断面積に施工延長を乗じて求められます。 追加掘削体積＝排水溝の掘削断面積×施工延長 ただし、断面が一定でない場合には、区間ごとに断面積を求めて集計します。側壁に勾配を付ける掘削や、作業幅を確保する掘削では、単純な幅と深さの積ではなく、実際の形状に応じた台形などの断面積を使います。 排水溝が法面本体の設計面へ食い込む位置にある場合も注意が必要です。完成形状の3次元データに排水溝の溝形状がすでに含まれていれば、地形との差分計算に追加掘削が反映されています。その場合に同じ断面積を別途加算してはいけません。反対に、設計面が小段の仕上がり面までしか表現していなければ、排水溝の追加掘削を別項目として算出する必要があります。 施工範囲には、直線部分だけでなく、屈曲部、端部、縦排水との接続部、集水ますの周囲も含まれます。接続部では掘削幅や深さが広がることがあり、標準断面を全延長へ乗じるだけでは数量が不足します。特殊部は標準区間から分け、個別の寸法に基づいて算出します。 また、排水溝の下に基礎材を敷く場合、基礎材の体積は切土量ではありません。掘削された空間の一部を占める施工材料として別に集計します。小段排水の施工に関係する数量であっても、掘削、構造物、基礎材、埋戻しを一つの体積へまとめないことが、正確な管理につながります。
確認4 縦断勾配と集水部による断面変化を確認する
小段排水は、水が流れるように縦断方向へ勾配を設けることがあります。そのため、横断図に示された一つの断面だけで全区間の掘削体積を計算できるとは限りません。 小段面の高さが一定で、排水溝底だけが下がっていく場合、下流へ進むほど掘削深さが増えます。反対に、小段面と排水溝底が同じ勾配で変化する場合は、相対的な掘削深さがほぼ一定になることがあります。必要なのは、絶対的な標高だけを見るのではなく、小段仕上がり面と排水溝施工床との差を各位置で確認することです。 区間の始点と終点で掘削断面積が異なる場合は、両端の断面積を使って体積を算出できます。断面が連続的に変化するとみなせる区間では、平均断面法による概算が可能です。 区間体積＝始点断面積と終点断面積の平均×区間延長 ただし、途中に集水ますや落差部がある場合は、断面が連続的に変化しているとは限りません。断面が急変する位置で区間を分割し、それぞれの形状に合った計算を行います。 集水ますの掘削は、排水溝の標準断面より幅も深さも大きくなることがあります。排水溝の延長に標準断面積を乗じた数量へ、集水ますの全掘削体積をそのまま加えると、重なっている部分を二重に計上する可能性があります。集水ますの掘削範囲と排水溝の掘削範囲を平面上で重ね、重複部分を控除する必要があります。 縦排水との接続部も同様です。小段排水と縦排水が交差する位置では、二つの掘削形状が重なります。各施設を別々に計算して単純合計すると、交差部分が二回含まれます。3次元形状の和集合として体積を求めるか、個別計算した後に重複体積を差し引きます。 排水方向が途中で分かれる場合には、分水点の位置も確認します。一つの小段から左右へ排水する設計では、排水溝底の高さが分水点を頂点として両方向へ変化します。全延長を一方向の一定勾配として計算すると、掘削深さを誤るおそれがあります。 また、地形に合わせて排水溝の位置が平面的に曲がる場合、図面上の水平延長と実際の傾斜延長に差が生じます。勾配が小さく短い区間では差が限定的なこともありますが、数量の根拠を明確にするには、どの延長を使用したかを記録します。施工数量では、設計図書が定める測定方法との整合も確認します。 縦断変化を反映する際には、一定断面として扱える区間、連続的に変化する区間、急変する特殊部を分けると計算しやすくなります。すべてを一つの平均値で処理せず、形状の変化点を計算区間の境界に設定することが重要です。
確認5 切土・構造物・埋戻しを分けて集計する
小段排水を含む施工数量では、掘削によって生じる空間と、その空間に設置される構造物や材料を分けて集計します。この区分が曖昧だと、土量の収支や搬出計画が合わなくなります。 最初に、施工前地形から法面と小段の完成面までの切土体積を求めます。次に、完成した小段面から排水構造物の施工床まで追加で掘り下げる体積を求めます。両者を合計すれば、小段排水の施工に必要な掘削を含む総掘削体積を整理できます。ただし、完成面のモデルに排水溝が含まれている場合は、追加加算を行いません。 総掘削体積＝法面・小段の切土体積＋排水工の追加掘削体積 続いて、排水構造物の体積を別に算出します。現場で施工する構造物の場合は、底部や側壁などの形状を分けて計算する方法があります。部材を設置する場合は、設計図に示された外形と延長を基に数量を確認します。いずれの場合も、流下断面となる空洞部分を構造物の実体積へ含めないよう注意します。 基礎材の体積は、敷設幅、厚さ、延長から求めます。幅や厚さが区間ごとに変わる場合は、標準区間と特殊区間を分けて計算します。集水ますの下部で基礎範囲が広がる場合も、排水溝の基礎材と重複しないようにします。 埋戻し量は、掘削した空間から、その中を占める構造物や基礎材などを差し引いて求める考え方が基本になります。 埋戻し体積＝対象となる掘削体積－構造物体積－基礎材などの占有体積 ただし、施工余裕の全範囲を埋め戻すとは限りません。型枠撤去後の空間、法面側の余掘り、排水材の周囲など、実際の納まりを確認する必要があります。また、埋戻しに掘削土を再利用する場合でも、地山状態の体積と締固め後の体積を同じ値として扱えるとは限りません。土量換算を行う場合は、土質や施工条件に応じた考え方を採用し、その根拠を残します。 残土量を求めるときも、総掘削体積から埋戻しへの再利用量を単純に差し引くだけでは不十分な場合があります。表土、不適切な土、岩塊、再利用可能な土などで扱いが異なるためです。切土体積の計算結果は、土質区分や利用先と組み合わせて管理する必要があります。 数量表では、法面本体の切土、小段造成、排水溝の追加掘削、集水ます掘削、縦排水接続部、構造物、基礎材、埋戻しをそれぞれ識別できる名称にします。計算式、使用断面、延長、対象測点を併記できる形にしておくと、設計変更時にも該当箇所だけを再計算できます。
小段排水を反映した体積の基本的な計算手順
実務では、最初に計算目的を明確にします。設計段階の概算、発注数量の確認、施工計画、搬出入管理、出来形数量の確認では、必要な精度や対象範囲が異なります。何のための体積かを決めずに計算を始めると、設計数量と実績数量が同じ表の中で混在します。 次に、平面図、縦断図、横断図、法面排水工の詳細図、施工範囲図を照合します。小段の段数と設置標高、法面勾配、小段幅、排水溝の配置、排水方向、集水ます、縦排水との接続位置を確認します。図面間で寸法や位置に不一致がある場合は、推測だけで確定せず、採用した条件を明記します。 その後、現況地形と法面完成形状との差から、法面本体と小段造成の切土体積を求めます。横断面を利用する場合は、測点ごとに現況線と計画線で囲まれる切土断面積を算出します。3次元データを利用する場合は、比較範囲を閉じたうえで現況面と設計面の差分を計算します。 小段排水の溝形状が完成形状へ含まれていない場合は、追加掘削量を計算します。標準断面が一定の区間は断面積と延長から求め、縦断勾配によって深さが変わる区間は複数の断面に分けます。集水ますや接続部は個別に計算し、標準区間との重複を控除します。 続いて、構造物、基礎材、埋戻しを別々に計算します。これにより、掘削量、使用材料の数量、再利用土量、搬出土量を関連付けられます。総掘削量だけを求めて終わるのではなく、施工後に空間が何で占められるのかまで整理することが大切です。 最後に、計算結果を平面図や横断図へ戻して照合します。数量が大きい区間だけでなく、排水溝の開始・終了位置、小段が消失する区間、集水ますの周辺、縦排水との交差部を重点的に確認します。体積の合計値だけを見るより、区間別の単位延長当たり体積を比較した方が異常を発見しやすくなります。
平均断面法で計算するときの注意点
平均断面法は、隣り合う測点の断面積を平均し、測点間距離を乗じて体積を求める方法です。道路や造成工事のように、延長方向へ形状が続く切土の計算で利用しやすい方法です。 区間体積は、前後の断面積をそれぞれA1、A2、測点間距離をLとすると、次の形で整理できます。 区間体積＝（A1＋A2）÷2×L この方法を小段排水へ適用する場合、測点間で断面が滑らかに変化していることを確認します。小段の段数が変わる地点、法面勾配が切り替わる地点、排水溝が始まる地点、集水ますが設置される地点などでは、断面が急に変化します。その変化点をまたいで平均すると、実際の形状を適切に表せないことがあります。 測点間隔は、地形や設計形状の変化に応じて設定します。等間隔であることだけを優先せず、法肩や法尻が曲がる場所、小段幅が変わる場所、排水方向が切り替わる場所に補助断面を設けます。複雑な場所ほど断面間隔を細かくすることで、形状変化を捉えやすくなります。 切土と盛土が同じ横断面内に現れる場合は、断面積を相殺せず、切土と盛土を分けて算出します。現況地盤が計画線を横切る場所では、交点を求め、切土部分と盛土部分の面積を区分します。相殺した断面積だけを使うと、掘削量と埋戻し量の双方が過小になる可能性があります。 小段排水の追加掘削断面も、法面本体の切土断面に含まれているかを確認します。横断図の計画線が小段面を直線で結んでいる場合、溝の掘り込みは含まれていません。溝底と側面まで計画線が表現されていれば、その断面積には追加掘削が含まれています。計画線の表現方法を確認せずに別計算を加えることが、二重計上の主な原因になります。 平均断面法による計算書には、測点番号、断面積、測点間距離、区間体積、累計体積を記録します。さらに、小段排水を含む断面か、含まない断面かを識別できる欄を設けると、後から計算条件を確認しやすくなります。
3次元データで体積を算出するときの注意点
3次元データを利用すると、複雑な法面や小段の形状を面として扱えます。現況地形と完成形状を重ねて差分を求めれば、横断面の間にある地形変化も反映しやすくなります。ただし、3次元化しただけで自動的に正しい数量が得られるわけではありません。 現況面を作成するときは、点の密度と配置を確認します。法肩、法尻、小段の端部、排水溝の縁など、形状が折れ曲がる位置に十分な点がないと、面が実際とは異なる形で補間されます。法面の上下だけに点があり、小段部分の点が不足していると、小段を横切る斜面として処理される可能性があります。 設計面では、小段排水をどの細かさで表現するかを決めます。法面本体と小段だけの面、排水溝まで含めた面、集水ますや縦排水まで含めた面を分けておくと、段階別の体積を比較できます。一つの完成面だけで全数量を扱うと、どの構造が体積差へ含まれているのか分かりにくくなります。 排水溝のように細く深い形状は、面を構成する点や線の間隔が粗いと形状がつぶれます。溝の上端、底部、折れ点を表す線を設定し、意図しない三角形が溝をまたいでいないかを断面表示で確認します。平面表示だけでは、底面の高さや側面のつながりを判断しにくい場合があります。 比較範囲の境界も重要です。現況面と設計面の端部が一致していないと、境界付近に不自然な閉合面ができ、体積へ影響することがあります。法肩、法尻、工区境界、起終点を明確にし、同一の境界で切り出した面同士を比較します。 点群などから施工後の形状を計測する場合は、水たまり、堆積土、草、養生材などが排水溝内に残っていないかも確認します。排水溝底が見えない状態で得た表面は、構造物の完成形状ではなく、堆積物や水面の高さを表している可能性があります。 算出後は、3次元の総体積だけで判断せず、代表断面と区間別数量を確認します。従来の横断図から求めた概算値と大きく異なる場合は、座標、高さ、境界、面の向き、欠測部の補間、小段排水の重複などを点検します。複数の方法で概略値を照合することで、設定ミスを発見しやすくなります。
計算漏れと二重計上を防ぐ照合方法
計算漏れを防ぐには、排水系統を起点から放流先まで連続して追うことが有効です。小段排水の開始位置、流下方向、集水ます、縦排水、法尻排水への接続を順に確認すると、図面ごとに分断されている特殊部を見落としにくくなります。 二重計上を防ぐには、各数量がどの空間を表しているかを図面上で色分けする考え方が役立ちます。法面完成面までの切土、排水溝の追加掘削、集水ます掘削、構造物、基礎材、埋戻しの範囲を重ねて確認し、同じ空間が複数の計算式へ入っていないかを調べます。 区間別に単位延長当たりの体積を比較する方法もあります。同じ標準断面が続く区間で数値が急に変化している場合は、延長、幅、深さ、単位、断面積の入力を確認します。反対に、法面高さや排水溝深さが変化しているのに単位延長当たり体積が完全に一定であれば、断面変化が反映されていない可能性があります。 面積と体積の単位にも注意します。図面寸法がミリメートル、座標がメートル、断面積が平方メートルというように異なる単位を混在させると、大きな計算誤差につながります。計算前に寸法、面積、体積の単位を統一し、換算した箇所を記録します。 延長については、平面上の延長、勾配を含む実延長、測点間距離を区別します。使用する延長は数量算出の目的や設計条件によって決まるため、計算書に採用値の種類を記載します。曲線区間では、排水溝中心線に沿った延長が正しく取得されているかも確認します。 最終照合では、総掘削体積と施工後の空間構成の関係を確認します。追加掘削された部分が、構造物、基礎材、埋戻しなどによってどのように占められるかを追えば、体積の抜けや不自然な超過を発見できます。すべての数量が一致するとは限りませんが、差が生じる理由を説明できる状態にしておくことが重要です。
施工中の変更を最終数量へ反映する方法
切土法面では、掘削後に確認された地質や湧水、法面の安定性、周辺構造との取り合いなどにより、小段や排水施設の形状が変更されることがあります。変更前の設計数量と施工後の出来形数量を混在させないよう、変更履歴を管理します。 変更が発生したら、変更日、対象区間、変更理由、承認された図面、旧寸法、新寸法を関連付けます。小段幅だけの変更に見えても、法面勾配、法尻位置、排水溝延長、集水ます位置へ影響する可能性があります。変更箇所だけでなく、前後の接続条件も確認します。 施工途中の測量では、どの段階の形状を計測したかを記録します。法面掘削後で排水溝施工前の状態、排水溝の床掘り後、構造物設置後、埋戻し後では、取得できる面が異なります。計測時点が不明なデータを比較すると、掘削量と構造物の出来形を取り違えるおそれがあります。 排水溝や集水ますを設置すると、後から基礎底面や外側の掘削範囲を直接確認できなくなることがあります。施工前後の測量、寸法確認、位置情報付きの写真などを工程ごとに残しておくと、完成後に見えなくなる部分の数量根拠を補えます。 再計算時には、旧設計、変更設計、施工前地形、施工途中、完成出来形のデータを分けます。ファイル名だけに頼らず、取得日、座標系、高さ基準、対象工区、作成者、変更番号などを記録します。最新版を明確にしつつ、旧版を上書きせずに残すことで、数量が変化した理由を追跡できます。 現場で取得した位置情報や高さを活用する場合も、一度の測定値だけで確定せず、既知点での確認や再測を行います。衛星測位を利用する機器では、周囲の地形、樹木、構造物、受信環境などによって測位状態が変わることがあります。測位結果の状態表示と既知点との差を確認し、必要な精度を満たしているかを判断します。
まとめ
切土法面の小段排水を含めた体積計算では、最初に何を「含める」のかを明確にする必要があります。法面と小段を造成する切土、排水溝の追加掘削、集水ますや接続部の掘削、構造物、基礎材、埋戻し、搬出土は、それぞれ意味の異なる数量です。 正確に算出するための要点は、現況地形と完成形状の基準をそろえること、小段幅と法面勾配を確認すること、排水溝の施工断面を把握すること、縦断変化と特殊部を区分すること、切土と構造物などを分けて集計することです。 計算方法には平均断面法や3次元面による差分計算がありますが、どの方法でも入力条件が誤っていれば結果は正しくなりません。小段排水が完成形状へ含まれているか、別途加算すべきかを確認し、集水ますや縦排水との重複部分を控除することが重要です。 また、体積の合計値だけでなく、使用した現況面、設計面、断面、延長、計算範囲、測量日、変更履歴を残しておく必要があります。根拠を追跡できる形で管理すれば、設計変更や出来形確認が発生しても、影響する区間を絞って再計算できます。 現場で小段や排水施設の位置と高さを効率よく確認し、測定結果を体積計算へつなげたい場合は、座標を利用した測量や3次元計測を取り入れる方法があります。施工前、床掘り後、完成後の状態を記録し、図面と現地の差を早めに把握したいときは、LRTK Phoneの活用をご検討ください。