土工事の盛土体積を計算するとき、路体や路床などの主要部分には注意を払っていても、盛土法面に築立する土羽土の体積が計算から抜けることがあります。反対に、設計断面の盛土体積に含まれている土羽土を別途加算し、二重計上してしまうケースもあります。
土羽打ちは、一般に盛土法面へ土を築立し、締固めや整形を行って所定の法面に仕上げる作業を指します。盛土法面の整形には、余盛りした部分を削って仕上げる削り取り整形もありますが、築立を伴う土羽打ちとは数量上の扱いが異なる場合があります。そのため、法面整形という作業名だけから土羽土の体積を推定することはできません。
正確な切土・盛土の体積計算には、設計完成面、土羽土の内側となる面、施工前地形、法面勾配、指定厚さ、材料の体積変化などを整理する必要があります。本記事では、土羽打ち部分の盛土体積を漏れなく、かつ重複なく求めるために確認したい5項目を解説します。
土羽打ち部分の盛土体積を計算する前に理解したい基本
本記事で扱う土羽打ちは、盛土法面へ土羽土を築立し、必要な締固めや整形を行う作業を想定しています。盛土法面整形という工種には、基準や発注条件によって築立による整形と削り取りによる整形が含まれる場合があります。削り取り整形では原則として土羽土の追加体積は生じないため、両者を区別することが重要です。
最初に整理したいのが、設計完成形に含まれる土羽土の体積と、土羽打ち工程で実際に追加した土量の違いです。現地盤と土羽土を含む設計完成面の間を盛土断面として計算している場合、土羽土が占める空間も盛土全体の体積に含まれている可能性があります。
この状態で、法面積に土羽土の厚さを掛けた体積を盛土全体へ再度加算すると、同じ空間を二重計上するおそれがあります。一方、盛土本体の計算面を土羽土の内側までとしている場合は、内側の面と設計完成面の間にある土羽土の体積を別途計上する必要があります。
土羽土の数量を法面積から求める方法が示されている基準もありますが、そこで用いられる厚さはすべての工事に共通する固定値ではありません。土羽土の厚さ、厚さを測る方向、対象法面、控除範囲について、設計図書や数量算出条件を確認する必要があります。
法面積に厚さを掛ける場合は、法面に直角な厚さなのか、鉛直方向の厚さなのかも確認します。法面実面積に掛けられるのは、通常、その面に直角な方向の厚さです。鉛直厚さが指定されている場合は、水平投影面積との関係を使って計算する必要があり、法面実面積へそのまま掛けることはできません。
また、設計数量、施工管理数量、材料搬入量、運搬土量では、求める対象が異なります。設計数量では設計図書と数量区分に従い、出来形では実際に完成した形状を確認します。材料管理では、完成状態の幾何学的体積だけでなく、運搬時や敷きならし時の土量も必要になることがあります。
土羽打ちや法面整形が面積で計上される場合でも、土羽土の材料量が不要とは限りません。作業費の数量単位と材料の数量単位は分けて考えます。土羽土の購入や流用の扱いが工種に含まれる場合もあるため、一般的な施工方法だけで判断せず、設計図、数量計算書、仕様書、積算条件、施工計画書を照合することが大切です。
確認項目1 土羽打ち部分をどの範囲として扱うか
最初の確認項目は、土羽打ち部分の範囲です。土羽土の外側となる設計完成面と、内側となる盛土本体の面が曖昧なままでは、精密な計算方法を使っても適切な体積は求められません。
土羽打ち部分は、原則として土羽土の内側面と設計完成面に挟まれた層として捉えます。平面的な対象範囲は、法肩、法尻、小段、施工区間の起終点などで決まります。法尻付近に側溝、基礎砕石、擁壁、法面保護工などがある場合は、それらとの境界も確認します。
盛土全体の計算範囲に土羽土が含まれているかも確認します。現地盤線と土羽土を含む完成盛土線に囲まれた断面積を求めている場合、土羽土の空間は盛土体積に含まれています。この場合、土羽土の体積を材料区分として抽出することはあっても、盛土全体へ重ねて加算することはできません。
水平な地盤上に築く単純な盛土では、盛土高をH、上面幅をB、左右の法面勾配を水平距離と鉛直距離の比でm1、m2とすると、盛土全体の断面積は概略的にB×H＋（m1＋m2）×H²÷2で求められます。ただし、この式で得られる法面側の三角形は盛土本体を含む完成盛土全体の一部であり、その全体が土羽土という意味ではありません。
土羽土だけの断面積を求める場合は、土羽土を含む外側断面積から、土羽土を除いた内側断面積を差し引きます。指定厚さが一定で、厚さが法面に直角な方向であり、端部の影響を簡略化できる場合は、法面実面積Sと厚さtからV＝S×tで概算できます。
ただし、地盤が傾斜している場所、法尻で土羽土の層が途切れる場所、小段や法肩で層の納まりが変わる場所では、一定厚さの単純な板状体にならないことがあります。こうした範囲では、外側面と内側面を断面または三次元モデルで設定し、その差分を求める方法が適しています。
植生基盤、客土、表土、張芝、法面保護材などが設けられる場合も、土羽土との境界を分けます。土羽土の外側へ施工するのか、土羽土を掘り下げて置き換えるのかによって体積への影響が変わります。名称が似ていても、各材料を一括して盛土として計上しないことが重要です。
範囲を確定するときは、平面図、横断図、縦断図を併用します。平面図では法肩線や法尻線の連続性、横断図では層厚と地盤との高低関係、縦断図では盛土高や法面形状が変化する位置を確認できます。三つの図面を照合すると、局所的な張り出しやすり付け区間を見落としにくくなります。
確認項目2 法肩・法尻・小段の位置と法面勾配
二つ目の確認項目は、法面形状を決める法肩、法尻、小段、法面勾配です。これらの位置が変わると、土羽打ちの対象となる法面実面積と土羽土の体積も変わります。
法面勾配は、一般に鉛直方向の高さに対する水平方向の長さの比で示されます。鉛直1に対して水平1.5の直線法面であれば、盛土高Hに対する水平張り出しは1.5Hです。この法面の斜長はH×√（1＋1.5²）となります。
一般化すると、鉛直1に対して水平mの法面の斜長はH×√（1＋m²）です。延長方向へ同じ断面が続き、法面に直角な一定厚さtの土羽土を施工すると仮定した場合、片側の概算体積は、この斜長に施工延長と厚さを掛けて求められます。
勾配を角度と比率で取り違えると、法尻位置、法面積、土羽土の体積が変わります。図面上の1：1.5などの表示が、どちらを鉛直、どちらを水平としているかを図面の凡例や設計条件に沿って確認します。計算書にも勾配の定義を残しておくと、担当者間の解釈違いを防ぎやすくなります。
法肩位置も重要です。舗装、路盤、路床、保護路肩などの境界によって、盛土法面が始まる位置は変わります。盛土上面の基準が舗装面、路床面、路体上面のどこにあるのかを確認し、対象外の舗装構成や保護層を土羽土へ含めないようにします。
法尻は、設計法面と対象地盤面、排水施設、擁壁などが接続する位置として設定します。地盤が傾斜している場合は左右で法尻までの距離が異なり、沢部やくぼ地では法面形状も単純な左右対称にはなりません。法尻で土羽土層をどのように納めるかも設計図書で確認します。
小段がある盛土では、上段法面、小段、下段法面を一本の直線として扱いません。それぞれの折れ点を設定し、土羽打ちの対象面を区分します。小段に横断勾配や排水施設が設けられる場合は、水平面と決めつけず、指定された形状を反映します。
法面勾配や土羽土厚さが途中で変わる区間にも注意が必要です。変更点を挟んで平均断面法を適用する場合は、その位置に断面を追加します。法肩線や法尻線が曲線を描く区間、幅が大きい盛土、急曲線部では、採用する断面間距離の定義を数量算出条件に合わせ、必要に応じて三次元形状とも照合します。
現場で余盛りした後に削り取って法面を仕上げる場合は、設計完成面から外側にある一時的な土量を土羽土として加算しません。設計体積は完成形を基準とし、余盛り量、削り取り量、再利用量は施工管理上の別数量として扱います。
確認項目3 施工前地形と盛土完成面の高低差
三つ目の確認項目は、施工前地形と盛土完成面の高低差です。土羽土だけの層体積は外側面と内側面から求めますが、土羽土を含む盛土全体の体積や法尻位置を確認するには、施工前地形も欠かせません。
施工前地形には、測量時点の地表面、伐採後の地表面、表土除去後の地盤面、段切り後の地盤面など、複数の状態があります。どの面を盛土体積計算の下面とするかを明確にしなければ、表土除去量や段切り量との間で漏れや重複が生じます。
当初地形から表土を除去して盛土する場合、完成盛土体積の下面は、数量算出条件に応じて表土除去後の面となることがあります。除去によって生じた空間を盛土材で埋める場合は、その体積も必要になります。ただし、その材料が路体盛土、埋戻し、置換材などのどの区分に当たるかは設計図書で確認します。
傾斜地に盛土する場合は、段切りの形状も影響します。段切りによって切土体積が発生し、段切り後の面と完成面の間に盛土体積が形成されます。段切り前の地形だけを使うと、実際の施工形状や土量区分と一致しない可能性があります。
地盤のくぼみ、旧水路、抜根跡、軟弱土の置換箇所なども見落としやすい部分です。これらを埋め戻してから盛土本体を施工する場合、その数量が盛土に含まれるのか、別の材料区分となるのかを確認します。粗い地形データだけでは、小さく深いくぼみが補間によって平均化されることがあります。
法尻付近では、地盤高の違いによって設計法面と地盤の交点が移動します。地形が設計時の想定より低ければ法尻が外側へ広がり、盛土全体の体積と土羽打ち対象面積が増える可能性があります。地形が高い場合は、法面の一部が地盤へ埋まり、土羽土の対象範囲が短くなることがあります。
現地盤線と完成線が交差する付近では、切土と盛土を相殺せずに分けて計算します。一つの横断面内に切土部分と盛土部分が混在する場合、それぞれの面積を別々に求めます。正味面積だけを使うと、切土量と盛土量の双方が実際より小さく表示されます。
測量データの取得時期も記録します。伐採、表土除去、仮設道路施工、侵食などが進んだ後では、当初地形と計測面が異なることがあります。施工前面として使用するデータが、どの工程時点の地形を表しているかを明示します。
点密度が不足している場合は、法肩予定位置、法尻予定位置、地形の折れ点、水路、くぼ地などに補助点を設けます。地形変化の大きい場所に計測点がないと、実際とは異なる地盤面が生成され、盛土全体と土羽打ち対象範囲の双方に誤差が生じます。
施工前面、土羽土の内側面、完成面を比較するときは、座標系、高さの基準、単位を統一します。高さに一定のずれがあると、広い範囲では無視できない体積差につながるため、既知点や基準点で平面位置と標高の整合を確認します。
確認項目4 断面変化に対応した体積計算方法
四つ目の確認項目は、対象区間の形状に合った体積計算方法を選んでいるかどうかです。代表的な方法には、平均断面法、法面積と指定厚さを用いる方法、メッシュ法、三角形網などの面モデルを比較する方法があります。
平均断面法では、隣接する二つの測点における対象断面積をA1、A2、測点間距離をLとすると、区間体積VをV＝（A1＋A2）÷2×Lで求めます。土羽土だけを求める場合のA1とA2は、各測点における外側の完成断面と土羽土を除いた内側断面との差です。
平均断面法は、二つの断面間で形状が比較的なめらかに変化することを前提とする近似計算です。法肩位置、法尻位置、法面勾配、土羽土厚さが急に変わる場所では、測点間隔を細かくする必要があります。
構造物との接続部、盛土の始点と終点、法面勾配の変更点、小段の開始位置、排水施設の周辺、用地境界へのすり付け部などには追加断面を設定します。形状変化の大きい場所を長い一つの区間として平均化すると、土羽打ち部分の層体積を十分に再現できません。
法面積と厚さを用いる方法では、土羽打ちの対象となる法面実面積を求め、設計で指定された厚さを掛けます。厚さが一定で法面に直角な方向に定義されている場合は扱いやすい方法ですが、法肩、法尻、小段、構造物部分などの控除範囲を正しく反映する必要があります。
メッシュを使う方法では、対象範囲を格子に分け、土羽土の内側面と完成面の高さの差から体積を集計します。鉛直方向の高さ差を使うため、斜面に直角な指定厚さをそのまま高さ差として入力しないようにします。格子が粗すぎると、法肩、法尻、小段などの折れ線が平均化されます。
三角形網などの面モデルを比較する方法では、土羽土の内側面と完成面をそれぞれ三次元の面として構成し、その間の体積を求めます。曲線状に広がる法面や、縦横に起伏する造成地では複雑な形状を反映しやすくなります。
ただし、三次元計算を使えば自動的に正しい数量が得られるわけではありません。計測点の外れ値、地面以外の物体、境界線の設定ミス、面の欠損、座標のずれは計算結果へ直接影響します。土羽土の内側面を一律にオフセットして作成する場合も、法肩や法尻の納まりが設計条件と一致しているかを確認します。
土羽打ち工程で実際に追加した量を求める場合は、土羽打ち前の施工途中面と完了後の面を比較します。完了後の面が施工途中面より外側にある部分は追加体積、内側にある部分は削り取り体積として分けます。両者を相殺した正味体積だけでは、追加量と削り取り量の内訳を把握できません。
異なる方法で計算した数量を比較する場合は、計算範囲、基準面、厚さの方向、構造物控除、端部処理を統一します。平均断面法と三次元面比較の結果が異なっていても、直ちにどちらかが誤りとは判断できません。まず入力条件と境界の違いを照合します。
確認項目5 締固めや材料状態による体積変化
五つ目の確認項目は、締固めや材料状態による体積変化です。切土・盛土の体積計算では、地山にある状態、掘削してほぐれた状態、締め固めた施工後の状態を区別しなければなりません。
土羽土の内側面と完成面の差から求めた体積は、完成形における幾何学的な体積です。この数値だけで締固め品質を証明できるわけではありません。要求される締固めや施工方法については、設計図書、施工条件、品質管理基準に従って別途確認します。
ダンプなどで運搬する土は、掘削によって粒子の配列が変わり、空隙を含んだ状態になります。盛土として敷きならして締め固めると、運搬時とは異なる体積になります。そのため、完成した土羽土の幾何学的体積と搬入時の土量を同じ数値として扱うと、不足や余剰が生じる可能性があります。
必要な搬入量を見積もる場合は、土の性質、含水状態、施工方法、要求される締固め状態などを踏まえた換算が必要です。換算率はすべての土に共通する固定値ではありません。一般的な参考値だけで確定せず、設計条件、土質試験、試験施工、同種材料の施工実績などを確認します。
土羽打ち部分は、盛土本体と施工条件が異なることがあります。法面では平坦部と同じ機械を使用しにくく、施工方向や締固め方法も変わります。ただし、施工しにくいことを理由に要求品質を変更することはできません。適用する締固め方法と管理方法を施工計画で整理します。
含水状態の変化にも注意します。降雨後の土は水分を多く含み、質量や施工性が変化しますが、水分の増加をそのまま土羽土の固体体積の増加とみなすことはできません。運搬回数、計量結果、完成体積を比較するときは、計測対象が体積なのか質量なのかを明確にします。
施工後の法面は、沈下、乾燥収縮、降雨による侵食などで形状が変わることがあります。出来形を確認した時期を記録し、余盛りが設計や施工計画に示されている場合は、完成形の体積と一時的な余盛り施工量を分けて扱います。
完成体積、搬入時の土量、余盛り量、削り取り量、再利用量を同じ欄に混在させないことが重要です。土の状態ごとに数量を整理し、換算した場合は使用した係数、根拠、計算過程を記録します。これにより、計画数量と実績数量に差が生じたときも原因を追跡しやすくなります。
5つの確認項目を反映した盛土体積の計算手順
土羽打ち部分を含む盛土体積は、最初に計算目的を決め、必要な面と計算境界を設定して求めます。基本となるのは、施工前地盤面、土羽土を除いた盛土本体の外面、土羽土を含む設計完成面です。
最初に、設計図書と数量計算書を確認し、求める数量が盛土全体の設計体積、土羽土の材料体積、法面整形の施工面積、出来形体積、搬入土量のどれに当たるかを明確にします。複数の数量が必要な場合は、それぞれ別の項目として管理します。
次に、土羽土の厚さと測定方向を確認します。厚さが法面に直角な方向なのか、鉛直方向なのかを明らかにし、法肩、法尻、小段、構造物との接続部で層をどのように納めるかを整理します。一般的な厚さを無条件に採用せず、対象工事の指定値を用います。
続いて、施工前面の基準時点を確定します。当初地形、表土除去後、段切り後など、採用する面を決め、測量日と施工状況を記録します。この面は土羽土だけの層体積ではなく、土羽土を含む盛土全体の体積や法尻位置を確認するために使用します。
土羽土を除いた盛土本体の外面と、土羽土を含む完成面を作成します。法肩、法尻、小段、勾配変更点、構造物との接続点を設計座標または断面寸法から設定します。法面保護層や客土がある場合は、それぞれの境界を分けます。
平均断面法を用いる場合は、各測点で完成断面積と土羽土を除いた断面積を求め、その差を土羽土断面積とします。隣接断面の平均面積に測点間距離を掛け、形状が急変する位置には追加断面を設定します。
法面積と厚さを用いる場合は、対象法面の実面積を求め、指定された方向の厚さとの対応を確認して体積を算出します。三次元面比較を用いる場合は、計算対象ポリゴンを設定し、内側面と完成面の差だけを集計します。
盛土全体の体積が土羽土を含む完成面まで計算されている場合は、土羽土体積を盛土全体へ別途加算しません。盛土本体が土羽土の内側までしか計算されていない場合に限り、数量区分を確認したうえで土羽土の体積を加えます。
土羽打ち工程の実績追加量を求める場合は、土羽打ち前の施工途中面と完了後の面を比較します。この差分は設計上の土羽土体積とは別に記録し、追加体積と削り取り体積を分離します。
最後に、計算結果を土量収支と照合します。切土の再利用量、搬入量、場外搬出量、完成盛土体積を比較しますが、各数量の土の状態が異なる場合は、根拠のある条件で同じ状態へ換算してから照合します。
土羽打ち部分の計算例
単純な例として、水平な地盤上に、上面幅10メートル、盛土高3メートル、左右の法面勾配がいずれも鉛直1に対して水平1.5の盛土を築く場合を考えます。断面形状が延長方向へ一定で、対象延長を20メートルとします。
盛土上面の矩形部分の断面積は、10メートル×3メートルで30平方メートルです。片側の法面の水平張り出しは4.5メートルで、三角形部分の断面積は4.5メートル×3メートル÷2＝6.75平方メートルです。
左右を合わせた法面側の断面積は13.5平方メートルとなり、盛土全体の断面積は43.5平方メートルです。断面が一定であると仮定すると、完成盛土体積は43.5平方メートル×20メートル＝870立方メートルになります。
矩形部分だけを計算した場合の600立方メートルとの差である270立方メートルは、完成盛土の法面側に位置する体積です。この270立方メートル全体を土羽土の体積とみなすことはできません。盛土本体のうち法面側に張り出した部分も含まれているためです。
次に、設計図書で土羽土を法面に直角な方向へ0.30メートルの厚さで施工すると指定されたと仮定します。片側の法面斜長は3×√（1＋1.5²）で約5.41メートルです。左右の法面実面積は、約5.41メートル×20メートル×2＝約216.3平方メートルとなります。
法肩や法尻の端部処理を簡略化できると仮定した場合、土羽土の概算体積は216.3平方メートル×0.30メートル＝約64.9立方メートルです。ここで用いた0.30メートルは計算例の指定値であり、すべての工事へ一律に適用できる値ではありません。
完成盛土体積870立方メートルが土羽土を含む外側の完成断面まで計算されている場合、約64.9立方メートルを870立方メートルへ加算しません。約64.9立方メートルは、870立方メートルの内訳として土羽土の材料区分を把握するための数量です。
一方、盛土本体を土羽土の内側面までしか計算していない場合は、内側の盛土本体体積と土羽土体積を合算して完成盛土体積を構成します。この判断には、計算に使用した外側線と内側線の確認が必要です。
実績管理の例として、土羽打ち前の面が完成面より法面直角方向へ平均0.05メートル内側にあり、対象法面の実面積が500平方メートルであったとします。厚さが均一で端部の影響を簡略化できる場合、追加後の幾何学的体積は500平方メートル×0.05メートル＝25立方メートルと概算できます。
実際の不足厚が場所ごとに異なる場合は、一定厚さによる計算は概算にとどまります。土羽打ち前後の面を計測し、追加部分と削り取り部分を三次元で分けて求めるほうが施工実態に近い数量になります。運搬状態で必要な土量は、材料の体積変化を別途考慮して求めます。
土羽打ち部分で起こりやすい計算ミス
最も起こりやすいのは、土羽土を含む完成断面から求めた盛土体積へ、法面積と厚さから求めた土羽土体積を再度加える二重計上です。盛土計算に使用した完成線がどこにあるかを確認します。
反対に、盛土本体を土羽土の内側面まで計算しているにもかかわらず、外側の土羽土を加え忘れることがあります。数量計算書には、各面が土羽土を含むのか除くのかを明記します。
盛土上面の幅と高さだけで矩形計算し、法面側の三角形部分を入れ忘れることもあります。ただし、この三角形全体は土羽土ではありません。盛土全体の法面側体積と、表層に施工する土羽土体積を分けて整理します。
土羽土の厚さを一律の固定値と決めつけることも避けます。数量算出例で一定の厚さが使われていても、対象工事の設計図書や数量算出条件が優先されます。厚さが明示されていない場合は、独自に確定せず契約上の取扱いを確認します。
法面実面積と水平投影面積の取り違えにも注意します。法面へ直角な厚さで施工する場合は法面実面積を使います。鉛直厚さを法面実面積へ掛けると、勾配に応じた誤差が生じます。
盛土高を路面高と現地盤高の差だけで求め、舗装、路盤、路床、客土などの層構成を反映していない計算もあります。土羽土の上端がどの層や構造物へ接続するのかを横断図で確認します。
小段を無視して一本の法面とみなすと、法面積と法尻位置が変わります。小段の幅、勾配、排水施設との関係を反映し、小段の有無や幅が変わる位置には追加断面を設定します。
現地盤を単純化しすぎることも誤差の原因です。法尻付近に水路やくぼみがある場合、盛土全体の体積だけでなく土羽打ちの対象範囲も変わります。地形の変化点を計測し、補間による平滑化が過度になっていないか確認します。
土羽打ち前後の追加量と削り取り量を相殺することにも注意します。正味の差が小さくても、実際には多量の追加と削り取りが行われている場合があります。工程管理では、それぞれを別に集計します。
完成体積と運搬土量を直接比較することも避けます。完成状態、ほぐした状態、地山状態では体積が異なります。数量の状態と換算条件を記録したうえで比較します。
最後に、測量データの座標系や高さ基準の不一致があります。見た目では面が重なっていても、標高が一定量ずれていると広い範囲に体積差が発生します。計算前に基準点を照合し、平面位置と高さを確認します。
現地計測データを土羽打ち部分の管理に生かす方法
土羽打ち部分の数量を施工実態に近づけるには、施工前、土羽打ち前、土羽打ち完了後の各段階で現地形状を記録する方法が有効です。工程ごとの面を保存すれば、完成盛土体積だけでなく、土羽打ち工程で追加または削り取った部分も確認できます。
施工前計測では、法尻周辺の地形、くぼみ、既設水路、擁壁、構造物との接続部を取得します。草木、資材、車両、重機などが計測結果に混入した場合は、地盤面として使用しないように確認します。
土羽打ち前の計測では、施工途中の法面が設計完成面に対してどの位置にあるかを把握します。設計面より内側にある部分は土の追加が必要となる可能性があり、外側にある部分は削り取りの対象となる可能性があります。
完了後の計測では、法肩、法尻、小段、勾配変更点を重点的に確認します。面全体の平均差だけでなく、局所的な突出や不足も確認します。植生工や法面保護工の施工後は土羽土の表面を直接確認しにくくなるため、土羽打ち完了時点の記録を残しておくと検証しやすくなります。
計測データを比較するときは、同じ座標系と高さ基準を使用します。各回で基準点を確認し、機器の設定、計測日時、担当者、測位状態、データ処理条件を記録します。表示される測位状態だけで判断せず、既知点での確認や再測も組み合わせます。
現地計測の精度が高くても、設計面や土羽土の内側面の作り方が誤っていれば、正しい比較はできません。横断図から三次元面を作成するときは、法肩、法尻、小段、勾配変更点が正しく結ばれているかを断面表示で確認します。
算出した体積には、計測範囲、除外範囲、基準日、使用した面、厚さの方向、計算方法を添えて保存します。元の点群や座標データ、境界線、計算面も併せて管理すると、設計変更や再計算に対応しやすくなります。
スマートフォン型の測量機器を活用できる環境では、法肩や法尻、確認点の座標を現地で記録する方法も考えられます。LRTK Phoneを使用する場合も、利用する機能、測位条件、計測方法、対応するデータ処理方法を確認したうえで、土羽打ち前後の記録や設計データとの照合に活用します。
ただし、現地計測から得られた数量は、測位条件、点密度、計測範囲、面生成方法の影響を受けます。出来形管理や契約数量へ使用する場合は、対象工事の基準、要求精度、発注者との協議内容、使用機器と計測方法の適用条件を確認します。現地で計測できることと、正式な数量として採用できることは分けて判断する必要があります。
まとめ
土羽打ち部分の盛土体積を漏れなく求めるには、盛土法面全体の三角形部分と、表層に築立する土羽土の層を区別する必要があります。土羽打ちは築立による整形を想定し、余盛りを削る削り取り整形とは数量を分けて扱います。
土羽土の体積は、土羽土の内側面と設計完成面の差から求めます。法面積と厚さを使う場合は、対象範囲、指定厚さ、厚さの方向、法肩や法尻の端部処理を確認します。土羽土を含む完成断面で盛土全体を計算している場合は、土羽土を重ねて加算しません。
さらに、完成状態の幾何学的体積と運搬状態の土量を区別し、材料状態による体積変化を適切に扱うことが重要です。設計上の土羽土体積、実際の追加体積、削り取り体積、搬入土量を分けて記録すると、数量差の原因を追跡しやすくなります。
土羽打ち前後の現場形状を記録しておけば、法面の不足部分や突出部分を把握し、計算結果を施工実態と照合できます。LRTK Phoneなどを活用する場合も、対象工事の要求精度と適用条件を確認し、基準点照合や計測記録と組み合わせて運用することが大切です。