切土・盛土工事では、運搬回数、積込量、搬出先、受入量、残土量などを継続的に把握する必要があります。運搬土量管理ツールを導入すれば、計画との差異や入力漏れを自動で検知し、担当者へ通知できます。しかし、検知できる項目をすべて通知すると、短時間に大量のアラートが発生し、本当に対応すべき異常が埋もれかねません。 特に、切土・盛土の体積計算には、地山土量、ほぐした状態の土量、締め固めた後の土量という異なる基準が関係します。単位や換算条件がそろっていないまま通知判定を行うと、実際には問題のない差を異常として扱ったり、反対に重大な差異を見逃したりする可能性があります。 通知設定の目的は、異常の数を多く知らせることではありません。現場で判断や対応が必要な変化を、適切な担当者へ、適切な時点で届けることです。本記事では、「切土 盛土 体積 計算」で検索する実務担当者に向けて、運搬土量管理ツールのアラート過多を防ぐ6つの基準と、設定前後に確認したい運用方法を解説します。
運搬土量管理で通知が多すぎると何が起こるか
運搬土量管理ツールの通知は、計画数量の超過、運搬先の間違い、入力漏れ、長時間の停滞、予定外ルートへの移動などを早期に把握するために使われます。適切に設定されていれば、日報の集計を待たずに問題へ気づき、手戻りや確認作業を減らす助けになります。 一方で、通知条件を細かく設定しすぎると、現場では似た内容のアラートが繰り返し発生します。例えば、1台の運搬車両について積込記録が遅れたとき、入力遅延、運搬回数不足、計画進捗未達という複数の通知が同時に出ることがあります。これらが同じ原因から発生しているにもかかわらず、別々の問題として通知されると、担当者は内容の確認に時間を取られます。 通知が多い状態が続くと、担当者はアラートを確認すること自体に慣れ、重要度を判断せずに閉じるようになるおそれがあります。一般的な遅延通知と、搬出先の誤りや許可範囲外への進入に関する通知が同じ表示で届けば、緊急性の違いも分かりにくくなります。その結果、通知機能があるにもかかわらず、対応の遅れを防げない状態になります。 また、通知のたびに現場へ電話確認を行う運用では、施工管理者、積込担当者、運転者、受入先担当者の作業が中断されます。実際には通信遅延や一時的な入力遅れにすぎない場合でも、確認作業が発生すれば現場全体の負担になります。通知の件数だけでなく、通知後に何人がどれだけ動くかまで考える必要があります。 アラート過多を防ぐには、異常を可能な限り細かく検知する発想から、対応につながる異常を選んで知らせる発想へ切り替えることが重要です。通知を受け取った担当者が、内容を見て次の行動を判断できることが設定の基本となります。
通知設定の前に切土・盛土の体積基準を統一する
運搬土量の通知条件を設定する前に、比較に使用する体積の基準を統一する必要があります。切土・盛土の管理では、同じ土でも掘削前、掘削後、締固め後で体積が変わります。そのため、設計土量と車両による運搬量を単純に比較しても一致するとは限りません。 設計図や三次元地形から算出した切土量は、一般に掘削前の地山状態を基準とすることがあります。これに対して、荷台容積や積込回数から求める運搬量は、掘削によってほぐれた状態の体積です。盛土の完成数量は締固め後の仕上がり形状から求めるため、運搬中の体積とは別の基準になります。実際に使用する数量の定義は、設計図書、施工計画、発注者との協議内容、現場の管理基準に合わせて確認しなければなりません。 例えば、地山状態で1,000立方メートルと計算された切土が、運搬時にも1,000立方メートルになるとは限りません。土質や含水状態、掘削方法、積込方法によって、ほぐれた後の見かけ体積は変化します。盛土側でも、運搬した土がそのまま同じ体積の完成盛土になるわけではありません。締固め、選別、含水調整、異物除去などの影響を受けます。 通知判定に使う数量には、地山土量、ほぐし土量、締固め土量のどれを採用しているかを明記します。換算係数を使用する場合は、係数の根拠、適用する土質、適用期間、更新履歴も管理します。標準的な値を無条件に使うのではなく、試験結果や施工実績など、現場で採用した条件との整合を確認することが大切です。 単位の統一も必要です。立方メートルで管理する数量と、質量で管理する数量を比較するには、かさ密度などの換算条件が必要になります。荷台の公称容積をそのまま積載量として扱う方法も、実際の積み方や積載上限によって差が生じます。通知設定では、どの測定値を実績として扱うのかを先に決めておきます。 時間の区切りもそろえます。日ごとの計画量と比較するのか、作業時間帯ごとの計画量と比較するのか、工区の累計量と比較するのかによって、同じ実績でも判定結果が変わります。夜間作業が日付をまたぐ現場では、暦日で集計すると一つの作業単位が分割されることがあります。施工日、交代時間、締め時刻など、現場に合う集計単位を設定する必要があります。 体積基準、単位、換算条件、集計期間が統一されていない状態では、通知条件を調整しても誤報を根本的に減らせません。最初に数量の定義を整理することが、信頼できるアラート運用の出発点です。
基準1 通知の対象を行動が必要な事象に限定する
1つ目の基準は、担当者が何らかの行動を取る必要がある事象だけを通知対象にすることです。記録できる変化をすべてアラートにすると、状況報告と異常通知の区別がつかなくなります。 通知条件を決める際は、「この通知を受けた人は、次に何をするのか」を明確にします。運搬先が計画と異なる場合であれば、配車指示の確認、運転者への連絡、受入先との照合といった対応が考えられます。累計土量が計画を超えそうな場合であれば、現況測量の確認、換算条件の再確認、搬出継続の可否判断などにつながります。 反対に、通知を見ても記録を確認するだけで、特に対応を行わない事象は、即時アラートではなく管理画面上の表示や定時報告へ回す方法が適しています。例えば、運搬車両が予定時刻に出発したことや、日次目標の半分に達したことは、有用な進捗情報ではありますが、必ずしも全担当者へ即時に知らせる必要はありません。 同じ原因から複数の通知が発生する場合は、代表となる通知へまとめます。積込記録が未入力であるために、実績不足、進捗遅延、車両停止という判定が同時に出るのであれば、最初は入力状態の確認を促す一つの通知に集約します。入力が一定時間を超えても復旧しない場合に、次の段階として進捗異常を通知する設計が考えられます。 一時的な状態と継続的な異常を区別することも重要です。通信が不安定な場所では、位置情報や実績データの反映が数分遅れることがあります。1回の欠測だけで通知せず、連続して未取得となった場合や、一定時間を超えた場合に通知すれば、一過性の遅延による誤報を抑えられます。 通知名称も行動につながる表現にします。「異常を検知しました」だけでは、何を確認すべきか分かりません。「搬出先の登録と到着地点が一致していません」「累計運搬量が計画上限に近づいています」のように、対象と状態を明確にします。可能であれば、該当する工区、車両、時刻、数量、確認すべき項目も同じ画面で参照できるようにします。 通知対象を絞る作業では、通知を減らすことだけを目的にしてはいけません。安全、法令順守、契約条件、搬出先の受入条件などに関わる事象は、発生頻度が低くても通知対象に残す必要があります。現場ごとのリスクを整理し、見逃した場合の影響と、通知に対応する負担を比較して選定します。
基準2 許容差を率と実量の両方で設定する
2つ目の基準は、計画との差を判定するときに、割合だけでも実量だけでもなく、両方を組み合わせることです。切土・盛土の規模は工区や日によって異なるため、単一の割合を全工程へ適用すると、通知が多すぎたり、必要な通知が出なかったりします。 例えば、計画土量が50立方メートルの作業で10％の差が生じれば5立方メートルです。一方、計画土量が5,000立方メートルで10％の差が生じれば500立方メートルになります。同じ10％でも、工程や処分計画に与える影響は大きく異なります。割合だけで判定すると、大規模工区では通知が遅れる可能性があります。 実量だけで判定する方法にも注意が必要です。一律に50立方メートルの差で通知する設定では、小規模工区では計画数量に対して非常に大きな差になる一方、大規模工区では日常的な変動の範囲に収まることがあります。そのため、「計画比で一定割合を超え、かつ実量でも一定値を超えた場合」や、「割合または実量のどちらかが重大な基準を超えた場合」といった組み合わせを検討します。 許容差は、測定方法の精度や数量の確定度も考慮して決めます。荷台容積と運搬回数から求める概算土量には、積載状態によるばらつきが含まれます。質量を計測して体積へ換算する場合も、使用する密度の設定によって結果が変わります。三次元測量による体積計算では、測定範囲、点群密度、不要物の除外、地表面の作成方法、境界の設定などが結果へ影響します。 計算値そのものに一定の変動が見込まれるのに、許容差を極端に小さく設定すると、通常のばらつきまで異常として通知されます。まず試行期間のデータから、計画値と実績値の差がどの程度発生しているかを確認します。その上で、通常変動の範囲を超え、確認する価値がある差を通知基準にします。 進捗段階によって許容差を変える方法もあります。作業開始直後は運搬台数が少ないため、1台分の差が全体に占める割合は大きくなります。開始直後から割合だけで通知すると、アラートが頻発する場合があります。一定の運搬回数や最低土量に達するまでは判定を保留し、その後に進捗率を評価すると、初期変動による誤報を抑えられます。 終盤では、残土量や盛土不足量のわずかな差が工程へ影響することがあります。作業の前半は大きめの許容差を設定し、計画上限へ近づいた段階で判定を細かくする方法が有効です。残容量が少ない受入先についても、通常時より早い段階で通知を出せるようにします。 許容差は、現場全体で一つに固定するのではなく、土質、工区、搬出先、計測方法、作業段階に応じて分けます。ただし、細分化しすぎると設定根拠が分かりにくくなるため、区分ごとの理由を記録し、現場関係者が説明できる状態にしておくことが重要です。
基準3 緊急度に応じて通知レベルを分ける
3つ目の基準は、すべての通知を同じ重要度で扱わず、対応期限と影響の大きさに応じて通知レベルを分けることです。アラート過多の問題は件数だけではありません。緊急性の異なる情報が同じ形式で届くことも、見落としの原因になります。 通知レベルを設計する際は、直ちに作業を確認すべき事象、当日の作業中に確認すべき事象、日次集計で確認すればよい事象に分けます。搬出先の重大な不一致や、立入範囲に関する異常、安全上の確認が必要な状態などは、即時に担当者へ届く設定が必要です。計画数量への接近や、運搬ペースの継続的な低下は、早めの確認を促す注意通知として扱えます。小さな数量差や短時間の入力遅延は、定時報告へまとめる方法があります。 同じ項目でも、差の大きさや継続時間によって通知レベルを変えられます。計画値に近づいた段階では注意を出し、上限を超えた段階では警告へ切り替える設定です。入力が数分遅れた段階では画面表示だけにし、一定時間を超えた場合に担当者へ通知し、さらに長時間継続した場合に管理責任者へ通知する段階設定も考えられます。 通知レベルごとに、表示方法や通知先を変えることも有効です。緊急通知は画面上で目立たせ、受信確認を求めます。注意通知は担当画面に残し、未確認の場合だけ再通知します。参考情報は日次報告へ集約します。すべてを同じ音や同じ件名で知らせるより、担当者が受信時点で優先順位を判断しやすくなります。 ただし、目立つ表示を増やしすぎると、結局すべてが緊急に見えてしまいます。最高レベルの通知は、作業継続の判断、安全、搬出先の適合、計画数量の重大な超過など、見逃した場合の影響が大きい事象へ限定します。 解除条件も設定しておきます。異常状態が解消した後も警告が残り続けると、現在の問題と過去の問題を区別できません。記録が追加された、担当者が確認した、計画値が修正されたなど、どの状態で通知を解除するかを決めます。自動解除された場合でも、発生時刻、解消時刻、対応内容を履歴として残せると、後日の検証に役立ちます。
基準4 担当者の役割と管理範囲で通知先を分ける
4つ目の基準は、全員へ同じ通知を送るのではなく、担当する工区、業務、判断権限に合わせて通知先を分けることです。情報共有を重視するあまり、関係者全員を通知先にすると、自分が対応すべき内容か分からないアラートが増えます。 積込場所の入力漏れは、積込担当者や当該工区の施工管理者が最初に確認するのが自然です。搬出先の受入量が上限へ近づいた場合は、配車担当者、土量管理担当者、受入先との調整担当者に知らせる必要があります。全体の切土・盛土バランスが計画から大きく外れた場合は、現場責任者や工程管理者の判断が必要になります。 通知先を決めるときは、閲覧する人、一次対応する人、最終判断する人を分けます。一次対応者が問題を解消できるのであれば、最初から全管理者へ知らせる必要はありません。一定時間内に確認されない場合や、影響が拡大した場合だけ上位の担当者へ通知する仕組みにすれば、責任者への不要な通知を減らせます。 工区単位の設定も重要です。複数の切土箇所と盛土箇所が同時に動く現場では、自分の担当外の運搬まで通知されると、必要な情報を探す手間が増えます。工区、積込場所、搬出先、車両グループ、作業時間帯などで通知対象を分け、担当範囲に関係する情報だけを受け取れるようにします。 交代勤務や休日も考慮します。担当者が不在の時間帯に通知が集中すると、確認されないまま残る可能性があります。時間帯ごとの当番、代理担当者、引継ぎ先を設定し、誰も対応しない時間を作らないことが必要です。個人だけを通知先にするのではなく、役割にひもづく通知先を用意すると、人員変更にも対応しやすくなります。 外部の運搬事業者や受入先と情報を共有する場合は、閲覧範囲にも注意します。必要な車両情報や受入状況だけを共有し、他工区の数量、契約上の情報、関係のない位置履歴まで通知しないようにします。通知本文に含める情報も、受信者の役割に応じて制限します。 通知先を細かく分けるだけでは不十分です。通知を受けた人が対応責任を認識できるよう、運用ルールを共有する必要があります。「関係者の誰かが見るだろう」という状態を避け、一次確認者と引継ぎ条件を明確にします。
基準5 即時通知と集約通知を使い分ける
5つ目の基準は、発生のたびに知らせる即時通知と、一定期間の情報をまとめる集約通知を使い分けることです。すべての事象をリアルタイムで通知する必要はありません。内容によっては、日中に何度も知らせるより、一定時間ごとにまとめた方が判断しやすくなります。 即時通知が適するのは、対応が遅れると影響が拡大する事象です。搬出先の誤り、計画上限の重大な超過、作業範囲に関する異常などは、次の運搬が行われる前に確認する必要があります。これらを日次報告まで待つと、誤った運搬が繰り返される可能性があります。 集約通知が適するのは、単発では判断しにくく、傾向を見る必要がある事象です。運搬ペースの小さな変動、車両ごとの待ち時間、軽微な入力遅延、計画と実績の小さな差などは、一定時間分をまとめることで全体像が見えます。1件ずつ通知するより、発生回数、対象車両、平均遅延時間、累計差などをまとめて確認した方が、対策の必要性を判断しやすくなります。 同一内容の通知が短時間に繰り返される場合は、抑制時間を設けます。最初の通知後、一定時間は同じ原因による再通知を止め、状態が悪化した場合や未対応が継続した場合だけ再通知します。ただし、単純に通知を止めるだけでは見逃しにつながるため、抑制中の発生件数や継続時間は履歴へ残します。 複数車両で同じ異常が発生した場合は、車両ごとではなく現場単位でまとめる方法もあります。例えば、特定の搬出先で到着記録が反映されない場合、各車両の問題ではなく、受入地点の設定や通信環境に共通原因がある可能性があります。「5台で同じ異常が発生」と集約して通知すれば、個別対応ではなく共通設定の確認へ誘導できます。 日次報告では、運搬回数、換算後の土量、切土側の累計、盛土側の累計、計画との差、未確定記録などを同じ集計基準で確認します。注意すべき点だけを抜き出し、正常に完了した大量の記録は必要に応じて詳細画面で確認できるようにします。 即時通知と集約通知の境界は、現場の工程に合わせて調整します。運搬サイクルが短い現場では、30分の遅れでも多数の運搬へ影響することがあります。運搬頻度が低い現場では、同じ時間でも影響は限られるかもしれません。時間だけで決めず、次の運搬や工程判断までに必要な対応時間を基準にします。
基準6 一定期間ごとに通知実績を見直す
6つ目の基準は、一度設定した通知条件を固定せず、実際の発生状況と対応結果を基に見直すことです。施工段階、車両台数、土質、搬出先、計測方法が変われば、適切な通知条件も変化します。 見直しでは、通知件数だけでなく、通知後にどのような対応が行われたかを確認します。通知によって計画超過を防げたのであれば、維持する価値があります。反対に、毎日多数発生しているのに確認だけで終了している通知は、しきい値、継続時間、通知方法を再検討する対象です。 誤報の原因も分類します。通信遅延、入力忘れ、計画値の未更新、車両登録の誤り、工区境界の設定ずれ、換算係数の不一致など、原因によって対策は異なります。しきい値を広げるだけでは、根本原因を隠してしまう場合があります。設定や運用を修正すべき問題と、通常変動として許容すべき差を分けて考えます。 見逃しの確認も欠かせません。通知が少ないことだけを成功と判断すると、必要な異常まで通知されなくなっている可能性があります。日報、運搬記録、受入記録、測量結果などと照合し、後から判明した問題について、どの段階で検知できたかを検証します。 工程の節目では、通知条件を改めて確認します。掘削初期と最終盤では、土量差の意味が異なります。仮置場から盛土箇所への場内運搬へ切り替われば、搬出先や集計単位も変わります。新しい土質の区間へ入る場合は、換算条件の妥当性も見直す必要があります。 変更履歴を残すことも大切です。誰が、いつ、どの条件を、なぜ変更したかが分からないと、通知件数が変化した原因を追えません。設定変更前後の件数、誤報率、対応時間などを比較できる状態にしておくと、次の現場でも参考にできます。 見直しの頻度は、施工期間や変化の大きさに合わせます。導入直後は短い間隔で確認し、運用が安定した後は週次や工程の節目で確認する方法があります。重大な見逃しや大量の誤報が発生した場合は、定例日を待たずに見直します。
切土・盛土の体積計算に関する主な通知項目
切土・盛土の体積計算と運搬実績を結び付ける場合、まず計画土量と累計運搬量の差を監視します。ただし、比較する数量が同じ状態の土量へ換算されていることが前提です。地山土量とほぐし土量を直接比較すれば、通常の体積変化が差異として現れます。 切土側では、現況地形と計画面から算出した予定掘削量に対し、実績がどこまで進んでいるかを確認します。運搬実績が予定切土量へ近づいているにもかかわらず、現場に掘削対象が多く残っている場合は、設計面、現況面、対象範囲、換算条件のいずれかを再確認する必要があります。 盛土側では、受入量と仕上がり体積の差に注意します。運搬量が計画値へ達していても、盛土が計画高へ達していない場合、締固めによる体積変化、材料の仮置き、別工区への使用、含水調整、選別による除外などを確認します。単純に不足として追加運搬を続けると、後から過剰になる可能性があります。 搬出先別の受入上限も通知対象になります。処分先、仮置場、他工区など、搬出先ごとに管理単位を分けます。全体の運搬量が計画内でも、特定の搬出先だけが上限へ近づく場合があります。上限値には、数量だけでなく対象土質や受入可能期間などの条件が関係することもあるため、現場で定めた受入条件と照合します。 土質区分の不一致も重要です。異なる土質を同じ換算係数で集計すると、体積計算の差が拡大する可能性があります。積込場所と搬出先の組み合わせ、土質区分、対象工区が計画と一致しない場合に確認を促す設定が考えられます。 未確定記録も管理します。積込記録だけがあり、荷下ろし記録がない運搬や、到着記録はあるものの数量が確定していない運搬を累計へ含めると、集計時点によって数値が変わります。確定値、暫定値、未処理値を分け、未処理状態が一定時間を超えたときに通知します。 重複記録の検知も必要です。同じ車両、近接した時刻、同一の積込場所と搬出先という条件で複数記録が作成された場合、実際の運搬か重複入力かを確認します。自動的に一方を削除するのではなく、原記録と時刻を照合して判断できるようにします。 測量による体積と運搬実績の差については、一定量ごと、一定期間ごと、工程の節目ごとに比較します。毎回の運搬直後に測量値と比較するのではなく、測定精度や更新頻度に見合ったタイミングで判定することが重要です。
通知しすぎを防ぐ初期設定の進め方
初期設定では、最初から多数の通知項目を有効にせず、現場への影響が大きい事象から始めます。搬出先の重大な不一致、計画上限への接近、長時間の記録欠落など、対応内容が明確な項目を優先します。 次に、実際の運搬データを一定期間蓄積します。通常時の運搬回数、サイクル時間、入力遅延、計画との差、時間帯による変動を把握し、許容差を設定します。データがない段階で厳しい条件を設定すると、現場固有の通常変動を異常として検知しやすくなります。 試行中は、通知を受けた担当者に、必要な通知だったか、対応方法が分かったか、通知先は適切だったかを確認します。管理者だけで判断すると、実際に一次対応する担当者の負担を見落とす可能性があります。 設定を本運用へ移す前に、通知ごとの名称、判定条件、通知先、対応期限、解除条件を確認します。通知文を読んだだけで、どの工区の何が問題なのかを理解できるかも検証します。専門用語や内部コードだけで表示される場合は、現場で使っている名称へ合わせます。 計画変更時の更新方法も決めておきます。施工範囲、土量、搬出先、車両台数が変わったのに通知条件が旧計画のままであれば、誤報が増えます。変更承認と通知設定の更新を同じ手順に組み込み、更新漏れを防ぎます。
通知を受けた後の確認手順を標準化する
通知は、受け取っただけでは土量管理の改善につながりません。確認手順を標準化し、担当者によって判断が変わらないようにすることが重要です。 最初に、通知対象の工区、車両、積込場所、搬出先、発生時刻を確認します。次に、計画値と実績値が同じ土量基準、同じ単位、同じ集計期間で表示されているかを確認します。換算係数や計画数量が更新されているかも見ます。 その後、元となる運搬記録を確認します。積込と荷下ろしの両方が記録されているか、重複や未確定がないか、対象外の運搬が混入していないかを照合します。通信遅延が疑われる場合は、反映を待つだけでよいのか、記録の再送や手入力が必要なのかを判断します。 数量差が実際に存在する場合は、現場の進捗と照合します。切土面や盛土面の測量結果、仮置場の残量、受入先の記録など、独立した情報を使って確認します。一つのデータだけを修正して差を合わせるのではなく、どの段階で差が生じたかを追跡します。 対応後は、原因と処置を記録します。入力訂正、計画変更、換算条件の修正、運搬停止、搬出先変更など、実施した内容を残します。同じ通知が繰り返される場合は、個別対応を続けるだけでなく、設定や作業手順の改善対象として扱います。
運搬土量管理ツールを定着させる運用上の注意点
通知機能を定着させるには、入力負担と管理精度のバランスを取る必要があります。入力項目を増やせば詳細な判定ができますが、作業が複雑になり、入力漏れや選択間違いが増える可能性があります。通知に必要な項目を優先し、現場で継続できる手順にします。 車両、工区、土質、搬出先などの名称は統一します。同じ場所が略称と正式名称で別々に登録されると、集計や通知判定が分散します。新規登録の権限や命名ルールを決め、重複を防ぎます。 位置情報を利用する場合は、測位状況や通信環境によって記録が一時的にずれる可能性を考慮します。位置だけで誤搬出と断定せず、滞在時間、作業記録、登録された目的地など、複数の条件で判定します。高精度な位置情報を利用する場合でも、座標系、基準点、測位状態、アンテナの設置条件などを確認する必要があります。 現場教育では、通知を消す操作だけでなく、なぜ通知が出るのか、どの記録が判定に使われるのかを共有します。仕組みを理解していれば、不要な再入力や安易な設定変更を避けやすくなります。 また、通知件数を担当者の評価に直接結び付ける運用には注意が必要です。件数を減らすことが目的になると、必要な通知まで無効化したり、異常記録を残さなかったりするおそれがあります。評価すべきなのは、通知件数の少なさではなく、差異を早期に把握し、原因を明らかにして再発を防げたかどうかです。
まとめ
運搬土量管理ツールの通知は、切土・盛土の数量差や運搬上の異常を早期に把握するために役立ちます。しかし、通知対象を増やしすぎると、重要なアラートが日常的な情報に埋もれ、確認負担も大きくなります。 アラート過多を防ぐには、行動が必要な事象へ対象を絞り、許容差を率と実量の両方で設定することが基本です。その上で、緊急度、担当範囲、通知時期を分け、実際の対応結果を基に定期的に見直します。 切土・盛土の体積計算では、地山、ほぐし、締固めという土量基準の違いを整理し、単位、換算条件、集計期間を統一しなければなりません。通知の件数だけを調整するのではなく、判定に使うデータの定義から確認することで、誤報と見逃しの両方を抑えられます。 現場で取得した位置や数量に関する情報を活用し、計測から共有までの流れを効率化したい場合は、運搬土量管理との連携も見据えてLRTK Phoneの活用をご検討ください。