盛土体積から法尻排水マットを除く基本的な考え方
盛土の体積計算では、計画された盛土の外形だけでなく、その内部に配置される構造物や別材料をどの数量へ含めるかを整理する必要があります。法尻排水マットは、盛土内や法尻付近の水を排出するために設けられる排水材の一種であり、一般の盛土材とは材料区分が異なります。
ただし、排水マットが盛土内にあるからといって、設計盛土量から必ずその外形体積を差し引くとは限りません。設計数量は、発注者の数量算出要領、設計図書、特記仕様書、契約上の計上区分に従って算出する必要があります。排水マットを面積や延長で別途計上し、薄い材料の体積を盛土量から控除しない取扱いも考えられるため、最初に適用基準を確認します。
一方、完成状態で盛土材が実際に占める体積を材料別に把握する目的であれば、盛土外形の総体積から、盛土境界内にある排水マットの占有体積を区分する考え方が使えます。この場合も、排水マット全体を機械的に差し引くのではなく、盛土材の計算範囲と重なる部分だけを対象にします。
排水マットの一部が盛土境界より外側にある場合、その部分はもともとの盛土外形に含まれていないため、盛土材から控除しません。基礎砕石、管周り材、置換材などの範囲内に排水マットが配置されている場合も、先に別材料の外形を盛土から除いているなら、排水マットを重ねて差し引かないようにします。
実務では、盛土外形の総体積、設計上の盛土数量、材料別の完成体積、出来形確認用の数量、施工計画用の搬入土量を区別することが重要です。これらは目的と基準が異なるため、同じ数値になるとは限りません。
法尻排水マットの厚みを盛土体積から除く作業は、単純な幅掛け厚み掛け延長の計算では完結しません。盛土境界、適用する数量算出条件、排水マットの配置範囲、厚みの定義と方向、重ね部、周辺材料、計算方法、数量の用途を順番に確認する必要があります。
盛土として計算する境界を確定する
最初の確認項目は、盛土として計算する範囲の境界です。境界が曖昧なままでは、法尻排水マットのどの部分を除くべきか判断できません。控除計算を始める前に、現況地盤面、計画地盤面、法面、構造物面、路床と路体の区分、別材料との境界を図面上で整理します。
一般的な土量計算では、現況地盤面と計画された完成面の間に生じる立体を基礎に数量を求めます。しかし、実際の設計数量は、施工幅員、路床と路体、土質、構造物との取合いなどによって区分されることがあります。したがって、外形だけを見て盛土材の範囲を決めるのではなく、適用する数量区分と横断図の表示を照合します。
横断図では、盛土範囲がハッチングや区分線で示されることがあります。その範囲と法尻排水マットの位置を重ね、排水マットが盛土材の範囲へ完全に入るのか、一部だけ入るのか、盛土外または別材料内にあるのかを判定します。
たとえば、排水マットの全厚が盛土材の閉じた断面内にある場合は、その占有体積が材料別数量の控除候補になります。一方、排水マットが法面線をまたいで配置され、内側部分だけが盛土材と重なる納まりであれば、全幅や全厚を用いた控除は過大になります。この場合は、盛土材の境界と排水マットが重なる断面だけを抽出します。
法尻付近では、現況地盤線、法面線、排水層、基礎材、排水管などの線が近接し、標準断面図だけでは材料の位置関係を読み切れないことがあります。法尻詳細図、排水工詳細図、平面図、縦断図、構造物取合い図、施工図を照合し、どの材料の内部に排水マットが配置されるかを確認します。
現況地盤が横断方向や縦断方向へ傾斜している場合は、同じ納まりでも区間によって材料区分が変わることがあります。ある測点では盛土内に入り、別の測点では地山側や置換部へ入ることがあるため、全延長に同じ控除断面を適用しないようにします。
照査しやすい計算書を作るには、盛土、排水マット、砕石、管周り材、構造物、空間などを別々の閉じた形状として整理します。各材料を互いに重ならない領域へ分ければ、控除漏れ、二重控除、未分類部分を見つけやすくなります。
なお、設計数量として控除するかどうかは、幾何学上の重なりだけでは決まりません。数量算出要領や設計図書に小規模部分の取扱い、計上単位、控除条件が定められている場合は、そのルールを優先します。材料別の実体積を管理する計算と、契約数量を算出する計算を混同しないことが重要です。
法尻排水マットの配置範囲を図面から確認する
二つ目の確認項目は、法尻排水マットがどこからどこまで設置されるかを確定することです。標準断面図に排水マットが描かれていても、工事区間の全延長へ連続して設置されるとは限りません。始点、終点、中断部、幅変更部、分岐部、構造物接続部を平面図や縦断図で確認します。
排水マットの占有体積は、一定厚の層として扱える場合、盛土内にある有効敷設面積と厚みから求められます。ただし、有効敷設面積は材料の発注面積と同じとは限りません。発注面積には重ね代、折返し、切断余裕が含まれる場合がある一方、盛土控除量は完成状態で盛土材が入らない空間だけを対象とするからです。
水平部に敷設される場合は、幅と延長から面積を求めやすくなります。しかし、平面図で法尻線が曲がっている場合、道路中心線や造成中心線の延長をそのまま使うと、配置位置の実延長との差が生じます。数量算出条件で別の距離の取り方が指定されていない限り、排水マットの配置線に沿う延長を確認します。
曲線区間では、中心線と左右の法尻線で半径が異なります。外側の法尻線は中心線より長く、内側は短くなるため、左右を同じ延長で計算すると差が生じます。ただし、曲線補正の適用条件は発注者の基準によって異なるため、常に厳密な実延長へ置き換えるのではなく、数量算出要領の距離の取り方と整合させます。
排水マットが法面に沿って立ち上がる場合は、水平投影幅だけでなく、法面に沿った配置長を確認します。ただし、体積計算に使う厚みが法面に直角な厚みなのか、鉛直方向の厚みなのかで計算式が変わります。斜面長に掛ける厚みの方向を図面の寸法線や材料仕様から確認します。
始点と終点で幅が異なり、その間が連続的かつ直線的に変化するなら、両端幅の平均を使って近似できる場合があります。途中に段差や急な切替えがある場合は、変化位置で区間を分けます。厚みや立上がり高さが変わる場合も同様です。
平面図だけでは高さ方向の変化を把握できません。縦断図や排水計画図を確認し、排水マットの設置高さ、排水方向、縦断勾配、接続先を整理します。上下方向へ折れ曲がる区間では、平面延長と実際の配置延長が一致しないことがあります。
構造物の前後で排水マットが途切れる場合や、排水管との接続部だけ形状が変わる場合は、一般部と別計算にします。代表的な標準断面を全区間へ機械的に適用せず、図面ごとに適用区間を明示することが大切です。
控除に使う厚みの基準を統一する
三つ目の確認項目は、盛土体積から区分する排水マットの厚みを統一することです。排水マットには、設計図に示された占有厚、材料の呼称厚、測定荷重を伴う試験厚、施工前の厚み、完成後に荷重を受けた状態の厚みなど、異なる意味の数値が存在する場合があります。
設計数量を算出する場合は、設計図書または数量算出条件で指定された厚みを使用します。材料カタログの呼称厚が設計図の占有厚と一致するとは限らないため、根拠なく置き換えないようにします。
材料仕様に示される厚みは、測定方法や荷重条件によって変わることがあります。完成後に上載荷重を受ける排水マットは圧縮される可能性がありますが、圧縮率を任意に設定して厚みを小さくするのは適切ではありません。圧縮後の厚みを採用する場合は、設計条件、試験結果、承認済みの材料資料または施工資料を根拠にします。
反対に、無荷重時の最大厚をそのまま使うと、設計上の占有空間より大きく控除する可能性があります。数量計算で必要なのは、目的に応じて定義された完成状態の占有体積です。材料の樹脂や繊維だけの実体積を求めるのか、空隙を含む外形体積を求めるのかも区別します。
排水マット内部の空隙へ盛土材が入り込まない構造として設計されているなら、材料固体だけの体積ではなく、外形厚を含む占有空間を用いる考え方が適します。ただし、実際にどの厚みを数量へ採用するかは、設計図書と材料構成によって判断します。
保護材やろ過材が一体化されている場合は、設計図上の厚みが複合材全体の総厚か、排水部だけの厚みかを確認します。総厚を使用した後に保護材の厚みを別途加えると二重計上になります。別材料として積層され、各厚みが明示されている場合は、材料区分ごとに占有範囲を整理します。
さらに注意したいのが厚みの測定方向です。水平面上の層なら鉛直厚で整理しやすい一方、法面に沿う層では、法面直角方向の厚み、鉛直方向の厚み、水平離れが同じ値にはなりません。斜面長に法面直角厚を掛けるのか、水平投影面積に鉛直厚を掛けるのかを統一し、異なる方向の寸法を混用しないようにします。
図面に厚みが記載されていない場合は、一般的な数値を決めつけません。材料表、特記仕様書、排水工詳細図、承認図、施工図などを確認します。未確定段階で仮定値を使う場合は、確定数量と区別し、仮定の根拠と更新条件を計算書へ残します。
厚みの単位も統一します。ミリメートルをメートルへ換算せずに幅や延長と掛けると、体積が大きく誤ります。計算書には採用値だけでなく、出典、単位、測定方向、適用区間を記載します。
重ね部と立上がり部の二重控除を防ぐ
四つ目の確認項目は、排水マットの重ね部、折返し部、立上がり部で同じ空間を二重に控除しないことです。排水マットは施工上、端部を重ねたり、水平部から法面部へ折り曲げたりすることがあります。
ここで区別する必要があるのは、材料使用量と盛土から区分する占有体積です。材料使用量を求める場合は、重ね代や切断余裕を含めます。一方、盛土体積から除く量は、完成状態で盛土材が入らない空間を基準とします。
二枚重ねた部分で完成外形厚が単層部の二倍になる設計なら、増厚分も占有体積に反映します。しかし、重ね部を含めても設計上の仕上がり厚が単層部と同じ扱いなら、材料面積が二倍でも占有体積を二倍にしません。完成断面の厚みを図面や承認資料で確認します。
水平部と立上がり部が交差する場合、それぞれを幅、厚み、延長から計算して単純に足すと、角部の体積を重複して数えることがあります。両者を一つの断面形状として面積計算するか、別々に求めた後で交差部分を一度だけ差し引きます。
ただし、薄い材料の角部をどこまで厳密に処理するかは、必要精度と数量算出条件によります。省略が認められる場合でも、工事内で同じ基準を使い、箇所ごとに扱いを変えないことが重要です。
法面側へ立ち上げた部分が盛土材ではなく法面保護材や別材料の範囲に入る場合、その部分を盛土から除くと過大控除になります。立上がり部の全体ではなく、盛土材の境界内にある部分だけを対象にします。
排水管や集水施設との接続部では、排水マット、管本体、管周り材、砕石層が近接します。それぞれを独立して控除すると、同じ空間を複数回差し引く可能性があります。接続部は一般部と分け、拡大断面で材料境界を確認します。
端部の折返しも、盛土内にある部分だけが控除候補です。施工上必要な材料面積であっても、盛土外へ折り返す部分は盛土材の占有体積に影響しません。材料発注数量と盛土控除量を別項目で管理することが、二重計上の防止につながります。
盛土本体と整合する計算方法を選ぶ
五つ目の確認項目は、盛土本体の計算方法と、排水マットの控除方法を整合させることです。盛土を平均断面法で算出している場合は、排水マットも同じ測点と区間距離を用いて、各断面で盛土材と重なる面積を求めると照査しやすくなります。
平均断面法では、隣接する二断面の面積を平均し、測点間距離を掛けて区間体積を求めます。排水マットについても、各測点で盛土境界内にある断面積を求め、同じ区間単位で控除体積を算出できます。
排水マットの断面積が一定なら、単位延長当たりの控除量も一定になります。しかし、現況地盤、盛土高、法面勾配、排水マットの幅、立上がり高さ、材料区分が変化すると、盛土材と重なる断面積も変わります。
一つの代表断面を全区間へ適用すると、途中で盛土境界の外へ出る区間や、幅が切り替わる区間を見落とす可能性があります。排水マットの始点、終点、幅変更位置、厚み変更位置、構造物接続位置を補助断面として追加します。
盛土を三次元モデルの差分で計算する場合は、排水マットを閉じた立体として作成し、盛土材の立体との共通部分だけを求めます。排水マット全体を盛土外形から差し引くのではなく、両者の交差体積を控除対象とすることが重要です。
三次元計算では、上面、下面、側面、端面が閉じているか、標高が逆転していないか、基準線と座標系が一致しているかを確認します。薄い排水マットは位置の小さなずれでも交差判定が変わりやすいため、図面上の基準面とモデルの配置条件をそろえます。
平均断面法と三次元計算を比較するときは、対象区間、現況面、計画面、端部処理、曲線部の距離、計算数位を一致させます。差が出た場合は、方法の優劣だけで判断せず、入力条件と境界の違いを確認します。
形状が単純で、幅、厚み、延長が一定なら、直方体または一定断面の柱体として計算できる場合があります。複雑な曲線区間や断面変化が大きい場所では、区間分割、平均断面法、三次元交差体積のいずれが目的に合うかを選びます。
設計数量と施工時の必要土量を分けて管理する
六つ目の確認項目は、完成形状に基づく設計数量と、施工時に準備する土量を混同しないことです。法尻排水マットの占有体積を正しく区分しても、締固め前後の土量を同じものとして扱うと、搬入計画や流用計画が合わなくなることがあります。
設計上の盛土数量は、設計図書と数量算出要領に基づいて算出します。材料別の完成体積を管理する場合は、盛土外形から対象となる排水マットや構造物などの占有体積を区分し、完成状態で盛土材が占める体積を整理します。
一方、施工前の土は、掘削、積込み、運搬、敷きならし、締固めによって体積が変化します。完成状態の盛土材体積と同じ量をそのまま搬入すれば足りるとは限りません。土質、含水状態、締固め条件、流用条件などを別に検討します。
排水マットの控除と土量換算は段階を分けます。最初に設計または完成形状の基準で盛土材体積を求め、その後に施工計画用の換算を行います。一つの式へまとめると、排水マットの変更による差と土質条件の変更による差を追いにくくなります。
施工時には、排水マットを設置するための作業床、仮盛土、仮排水、掘戻しが必要になる場合があります。これらは完成盛土に残らないことがありますが、施工中の搬入や撤去には影響します。完成数量だけを搬入計画へ直接使わないようにします。
排水マット周辺で一般盛土材と異なる材料を使用する設計なら、その部分も材料別に集計します。排水マットだけを除き、透水性材料や保護材を一般盛土へ含めると、材料別数量が不明確になります。
設計変更で排水マットの幅、厚み、延長が変わった場合は、まず設計数量または完成体積への影響を更新します。その後、搬入計画、流用土量、残土計画、工程への影響を確認します。この順序で整理すれば、数量差の原因を説明しやすくなります。
計算書では、盛土外形の総体積、設計上の盛土数量、排水マットの控除量、その他材料や構造物の控除量、完成盛土材体積、施工計画用の換算土量を分けて記録します。適用した基準と目的を各数値へ付記すると、再計算や照査が容易になります。
法尻排水マットの基本的な体積計算方法
形状が一定で、厚みの方向も明確な法尻排水マットであれば、基本的な占有体積は、有効敷設面積に占有厚を掛けて求めます。有効敷設面積は、排水マットの全敷設面積ではなく、盛土材の計算範囲と重なる面積です。
水平な一定幅の区間では、有効幅、対象延長、占有厚を掛ける方法が使えます。全幅が盛土内にあれば全幅を使えますが、一部が盛土外または別材料内にある場合は、盛土材と重なる幅だけを使用します。
対象延長には、数量算出条件に適合する距離を使います。配置線の実延長を用いる場合は、中心線延長との違いを確認します。発注者の数量算出要領に曲線補正や距離の取り方が定められている場合は、その条件を優先します。
幅が始点から終点まで連続的に変化する場合は、両端幅の平均を用いて近似できることがあります。ただし、途中で幅が急変する場合は切替え位置で区間を分けます。厚みが変更される場合も、厚みごとに別計算にします。
斜面に沿って配置される場合は、斜面上の実面積へ法面直角方向の厚みを掛ける方法が考えられます。一方、厚みが鉛直方向で定義されている場合は、水平投影面積との組合せが必要です。面積と厚みの方向をそろえなければ、正しい体積になりません。
計算結果は通常、立方メートルなど指定された単位で整理します。幅と延長をメートル、厚みをミリメートルのまま掛けないよう、計算前に単位を統一します。計算過程の丸め方と設計表示数位も、適用基準に合わせます。
なお、ここで求めた幾何学的な占有体積を設計盛土量から実際に控除するかどうかは別の判断です。数量算出要領や設計図書で控除対象とされていることを確認してから、設計数量へ反映します。
平均断面法で排水マットを控除する手順
平均断面法を使う場合は、最初に各測点の盛土断面を整理し、次に同じ測点で盛土材の範囲と重なる法尻排水マットの断面積を求めます。
排水マットが水平に配置され、全幅が盛土内にある場合は、有効幅と鉛直厚の積で断面積を求められます。一部だけ盛土内にある場合は、重なる幅だけを使用します。
法面に沿って配置されている場合は、法面に沿う長さと、その方向に直角な厚みを組み合わせて断面積を求めます。厚みが鉛直方向で示されているなら、同じ式をそのまま使えないため、図面上の閉じた断面形状として面積を求める方が安全です。
隣接する測点の排水マット断面積を平均し、測点間距離を掛けることで区間の控除体積を算出します。各区間を合計すれば、対象区間全体の占有体積になります。
排水マットが測点間の途中から始まる場合は、その始点に補助断面を設定します。終点、幅変更位置、厚み変更位置、中断部、構造物接続位置も同様です。既存測点だけで計算すると、実際の変化位置と計算区間が一致しません。
断面積が急激に変化する場所では、区間を細かく分けます。平均断面法は、二断面の間で形状が連続的に変化する区間の近似に適しており、途中に不連続な段差や切替えがある場合は変化点の追加が必要です。
左右両側の法尻に排水マットがある場合は、左右を別々に計算すると照査しやすくなります。左右で盛土高、法面勾配、曲線半径、配置範囲が異なれば、控除断面積や延長も同じとは限りません。
計算方法には、各測点で盛土断面積から排水マット断面積を差し引き、差引後断面で土量を求める方法と、盛土総体積と排水マット占有体積を別計算して最後に差し引く方法があります。入力条件が同じなら整合するはずですが、実務では総体積と控除量を別表示した方が変更履歴を追いやすくなります。
平面形状や曲線区間を計算へ反映する方法
法尻排水マットが平面上で曲線を描く場合は、中心線の測点間距離と排水マット配置線の長さが一致するかを確認します。曲線の外側と内側では延長が異なるため、左右の排水マットへ同じ延長を一律に適用すると差が生じることがあります。
ただし、曲線部の延長補正や土量補正には、発注者ごとの適用条件があります。配置線の実延長を常に使うと決めつけず、設計図書と数量算出要領で指定された距離の取り方を優先します。
平面図上で配置線が明示されている場合は、始点、折点、曲線区間、終点を確認します。直線部分は点間距離、曲線部分は曲線長で整理できます。法尻位置が測点ごとに横方向へ移動する場合は、中心線方向の距離だけでなく、配置位置の横移動も含む実長を検討します。
縦断方向に高さが変わる場合、実際の敷設延長は平面距離より長くなります。緩い勾配で差が計算精度以下なら基準に従って省略できる場合もありますが、急勾配、段差、折れ曲がりがある場合は高さ方向の変化を反映します。
平面形状が複雑で厚みが一定なら、排水マットの外周を閉じた領域として面積を求める方法があります。しかし、平面投影面積に掛ける厚みは鉛直方向の厚みでなければ整合しません。法面直角厚を使う場合は、斜面上の実面積を用いるなど、面積と厚みの方向を合わせます。
また、平面上で盛土範囲と重なって見えても、高さ方向では地山側や別材料内にあることがあります。平面図だけで控除範囲を決めず、代表的な横断面と縦断面で高さ関係を照査します。
平面、横断、縦断の三方向を同じ測点、座標、標高基準で照合することが、曲線部や取合い部の過大控除を防ぐ基本です。
排水マット周辺の別材料を混在させない考え方
法尻排水マットの周辺には、透水性材料、基礎材、排水管、保護材、ろ過材、管周り材などが配置されることがあります。盛土外形から何を控除し、各材料をどの単位で計上するかを先に決めます。
盛土外形の総体積を求め、その内部にある別材料を個別に区分する方法は分かりやすい一方、材料同士の境界が重なると二重控除が起きます。
たとえば、排水マットが砕石層の内部に配置されている場合、砕石層の外形体積をすでに盛土から除いているなら、排水マットを盛土からさらに差し引く必要はありません。砕石数量を排水マット込みの外形体積で求めるのか、砕石だけの実占有体積で求めるのかは、別途整理します。
排水管も同様です。管周り材の外形を盛土から除き、その内訳として管本体と管周り材を分ける方法と、それぞれを重ならない形状で個別計算する方法があります。どちらを選ぶ場合も、材料間の重複と空白が生じないようにします。
材料別数量を照査するときは、盛土材、排水マット、砕石、管、構造物、空間などの合計が、対象とする完成外形と整合するかを確認します。合計が総体積を超える場合は重複計上、合計が不足する場合は未分類部分が疑われます。
材料境界を断面上で閉じた形状として作り、一般部と接続部を分けて確認すると、二重控除を発見しやすくなります。設計数量では面積や延長で計上する材料であっても、材料別体積を検証する補助計算では境界の整合確認が有効です。
控除漏れと過大控除を防ぐ照査方法
盛土体積から法尻排水マットを区分する計算では、控除漏れと過大控除の両方を確認します。排水マットを差し引き忘れれば材料別の盛土材体積が過大になり、盛土外や別材料内の部分まで差し引けば過小になります。
最初に、控除前の盛土外形または設計盛土数量が正しいかを確認します。現況地盤面、計画面、法面、路床と路体、構造物境界が誤っていれば、排水マットだけを修正しても最終数量は正しくなりません。
次に、設計数量で排水マットを控除する根拠を確認します。数量算出要領や設計図書が控除を求めていない場合は、幾何学的な占有体積を補助資料として計算しても、契約数量へ機械的に反映しません。
配置範囲の照査では、平面図の始点と終点、数量計算に使用した延長、中断部、幅変更部、構造物接続部を照合します。左右別の区間表を作ると、片側だけの変更を見落としにくくなります。
断面では、排水マットの全幅と全厚が盛土材の範囲内にあるかを確認します。法面線や別材料境界をまたぐ場合は、重なる部分だけを対象にします。
厚みの照査では、数値、単位、測定方向、出典を確認します。ミリメートルからメートルへの換算、法面直角厚と鉛直厚の混同、複合材総厚と単層厚の二重加算が代表的な注意点です。
一定断面の区間では、一メートル当たりの控除体積を求めると入力ミスを見つけやすくなります。特定区間だけ大きく異なる場合は、幅、厚み、延長、単位、重複計上を見直します。
盛土総体積に対する控除量の割合も補助的な照査になります。排水マットが薄いのに控除割合が極端に大きい場合は、単位や範囲の誤りが疑われます。ただし、割合だけで正誤を決めず、実際の配置形状と適用基準を確認します。
材料発注面積から求めた概算体積と、断面法や三次元モデルで求めた占有体積を比較する方法もあります。重ね代や盛土外部分を含むため一致するとは限りませんが、差の理由を説明できるかを確認します。
計算書には、図面番号、対象測点、左右区分、採用幅、採用厚、厚みの方向、延長、計算方法、控除根拠、控除しない部分の理由を記録します。第三者が同じ条件で再計算できる状態にすることが重要です。
現場計測を盛土体積計算へ生かす方法
図面だけでは法尻の地形や排水マットの実際の配置を把握しにくい場合、施工前後の現場計測が役立ちます。特に現況地盤の起伏が大きい場所では、標準断面どおりに施工できず、盛土材と別材料の境界が区間ごとに変わることがあります。
施工前に法尻周辺の位置と地盤高を計測しておけば、盛土範囲、掘削範囲、置換範囲を整理しやすくなります。排水マットが盛土材内に入る区間と、地山側や別材料内に入る区間の判別にも使えます。
排水マット設置後には、始点、終点、折点、幅変更位置、立上がり位置、排水施設との接続位置を記録します。排水マットは盛土後に見えなくなるため、埋設前の測量、写真、施工記録が重要です。
厚みを現場で連続的に確認することが難しい場合は、設計または承認済み資料の厚みを基本とし、位置、幅、延長、高さを現場計測で補います。材料ロットや施工状態による厚みの変更がある場合は、承認記録と結び付けます。
現場で配置が変更された場合は、変更内容と承認状況を確認します。施工上の調整だけを根拠に設計数量を変更すると、契約上の数量と施工記録が一致しなくなる可能性があります。
完成後の盛土表面を計測すれば、盛土外形の出来形を確認できます。ただし、表面形状だけから内部の排水マット体積を直接分離することはできません。埋設前の記録と設計図を用いて、内部材料の配置を復元します。
現場写真は、撮影位置、方向、測点、左右、排水方向が分かるように管理します。全景だけでなく、始終点、幅、立上がり、重ね部、接続部を記録すると、数量計算の根拠として使いやすくなります。
GNSS測量機器、トータルステーション、写真測量、点群計測などを使用する場合は、設計図と同じ座標系、標高基準、単位で成果を整理します。現場計測の精度と対象物の厚みを比較し、薄い材料の厚みを点群だけで直接決定できると断定しないことも大切です。
まとめ
盛土の体積計算方法で法尻排水マットの厚みを除くときは、排水マットの面積に厚みを掛けて一律に差し引くだけでは不十分です。最初に、設計数量として控除する根拠があるかを数量算出要領、設計図書、特記仕様書で確認します。
確認すべき六つの項目は、盛土境界、排水マットの配置範囲、控除に用いる厚み、重ね部と立上がり部、盛土本体と整合する計算方法、設計数量と施工土量の区分です。
盛土境界の外にある部分や、すでに別材料として盛土から除いている範囲内の排水マットは、盛土材から重ねて控除しません。幅、厚み、配置高さが変わる場合は、条件ごとに区間を分けます。
厚みは、設計または承認された資料に基づく占有厚を使い、単位だけでなく測定方向も統一します。斜面上の実面積には法面直角厚、水平投影面積には鉛直厚を組み合わせるなど、面積と厚みの方向をそろえる必要があります。
重ね部では、材料使用量と完成状態の占有体積を区別します。材料が二重でも完成厚が二倍になるとは限りません。水平部と立上がり部の交差箇所、排水管との接続部、砕石層の内部では二重控除に注意します。
盛土を平均断面法で算出する場合は、排水マットも同じ測点と区間で断面積を整理すると整合を確認しやすくなります。曲線区間では配置線の実延長だけでなく、適用する数量算出要領の曲線補正条件も確認します。
完成盛土材体積と施工時に必要な搬入土量は別の数量です。排水マットの控除または材料区分を整理した後で、土質、含水状態、締固め条件に応じた施工計画用の換算を行います。
計算書には、控除前の盛土外形、設計盛土数量、排水マットの占有体積、その他材料の控除量、差引後の盛土材体積、施工計画用土量を分けて記録します。使用した図面、基準、厚み、厚みの方向、幅、延長、適用区間を残せば、設計変更や照査にも対応しやすくなります。
施工前後に法尻周辺と排水マットの始終点、折点、接続部を同じ座標・標高基準で記録すると、図面だけでは分かりにくい曲線部や取合い部を確認しやすくなります。設計条件、施工記録、現場計測を結び付けることが、控除漏れと過大控除を防ぐ盛土体積計算につながります。