運搬土量管理で予定ルートの逸脱を見逃せない理由
建設現場から発生する掘削土や残土、盛土材などをダンプトラックで運搬する業務では、「何台運んだか」「何立方メートル運んだか」だけでなく、「どこからどこへ、どの経路で運んだか」を把握することが重要です。運搬土量 管理 ツールを検討している実務担当者の中には、紙伝票や表計算ソフトによる台数集計から一歩進み、車両の位置情報まで含めて管理したいと考えるケースもあるでしょう。
特に注意したいのが、事前に決めた予定ルートからの逸脱です。現場と搬出先を結ぶルートを決めていても、道路混雑、通行止め、工事規制、運転者の判断、経路の勘違いなどによって、予定とは異なる道路を走行することがあります。すべての経路変更が問題というわけではありません。交通状況に応じて安全な迂回が必要になる場合もあります。しかし、管理者が変更を把握できない状態が続くと、運搬実績の確認が難しくなります。
例えば、予定していない道路を大型車両が通行すれば、周辺住民から問い合わせを受ける可能性があります。道路条件や時間帯によっては、現場内で定めた運行ルールとの不整合が起こることもあります。また、指定した搬出先へ向かっているつもりでも、別の仮置場や別工区へ誤って向かってしまえば、運搬土量の集計にも影響する可能性があります。
こうした問題を減らす方法の一つが、位置情報を活用したルート逸脱通知です。車両位置を一定間隔で取得し、予定ルートとの位置関係を判定できる仕組みであれば、運搬終了後に記録を見返して初めて異常に気づくのではなく、運行中の比較的早い段階で状況を確認しやすくなります。
ただし、位置情報の取得、通信、サーバー側の判定、通知配信にはそれぞれ間隔や遅延が生じる可能性があります。そのため、「ルートを外れた瞬間に必ず通知される」と考えるのではなく、利用するツールの取得間隔や通知条件を確認し、現場で必要な検知時間に合うかを事前に確かめることが重要です。
また、単純に「予定ルートから外れたらすべて警告する」という設定では、実際の現場では通知が多くなりすぎる可能性があります。GNSSによる位置情報は受信環境などによって変動することがあり、道路が並行している場所や高架道路付近では、地図上の位置と実際の走行道路との判定に注意が必要です。そのため、距離、時間、区域、停止時間、繰り返し回数などを組み合わせて設定することが重要になります。
ルート逸脱通知を導入する前に決めておきたい管理基準
予定ルート逸脱を検知する仕組みを導入する前に、まず「何を逸脱と判断するのか」を決める必要があります。ここが曖昧なまま通知機能だけを導入すると、管理者と運転者で認識がずれ、かえって運用が複雑になることがあります。
最初に整理したいのは、予定ルートそのものです。現場から搬出先まで一本の線として経路を登録するだけでなく、どの程度の幅までを通常走行範囲として扱うかを考えます。交差点での右左折、道路の上下線、側道への進入、給油や休憩のための一時的な寄り道など、実際の運行には一定の幅があります。
また、「無断経路変更」と「必要な経路変更」を区別できるようにしておくことも大切です。事故や通行止めが発生しているにもかかわらず、予定ルートを絶対に守らせる運用は現実的ではありません。安全を優先しながら、変更が発生した場合には所定の方法で連絡する、管理者が変更理由を記録する、といったルールを組み合わせます。
運搬する土砂の種類や搬出先によってルートが異なる場合は、車両ごとではなく運搬案件ごとに予定ルートを設定する方法もあります。同じダンプトラックでも、午前中は仮置場Aへ、午後は別の搬出先へ向かうのであれば、時間帯や運搬指示とルート情報を対応させる必要があります。
さらに、位置情報を取得する間隔についても確認が必要です。位置情報の記録間隔が長い場合、短時間だけ別道路へ入って戻ったケースを把握しにくくなる可能性があります。一方で、位置情報を非常に細かく取得すれば、それだけで運用が優れているとは限りません。通信環境、端末の動作、データ量、必要な確認粒度などを踏まえ、実務上必要な範囲で設定することが重要です。
通知先も事前に決めておきます。現場代理人、運行管理を担当するスタッフ、土量集計担当者など、全員にすべての通知を送る必要はありません。通知の種類に応じて確認担当者を分ければ、対応漏れを減らしやすくなります。
通知設定1｜予定ルートから一定距離外れたら通知する
基本的な方法の一つが、登録した予定ルートの周囲に一定幅の許容範囲を設定し、その範囲から車両が外れたときに通知する方法です。実際に利用できる設定項目はツールによって異なるため、導入前に対応可否を確認します。
地図上に一本のルート線を引き、その線から少しでも外れたら逸脱と判定する設定では、実際の道路走行に適さない場合があります。道路には幅があり、上下線が離れている区間もあります。立体交差や側道、広い交差点などでは、地図上のルート線と車両位置が一時的に離れる場合もあります。
そこで、予定ルートの左右に一定の許容範囲を持たせます。どの程度の距離を設定するかは道路条件や位置情報の取得条件によって異なるため、現場周辺と一般道路を一律に設定するのではなく、運用開始前に実際の走行記録を確認しながら調整する方法が現実的です。
例えば、現場出口付近では複数の道路が近接している一方、郊外では予定ルートと別ルートが大きく離れている場合があります。このようなときは、全区間を同じ条件で監視するより、特に確認したい区間を重点的に設定する方が通知を活用しやすくなります。
距離だけでなく時間条件を組み合わせられるツールであれば、一瞬だけ許容範囲の外に位置が表示された場合は通知せず、一定時間継続して外側にいる場合だけ通知するといった設定も考えられます。これにより、一時的な位置情報の変動と継続的な経路変更を区別しやすくなります。
反対に、住宅地への進入など、短時間でも確認したい区間では、継続時間を長く設定しすぎると検知が遅れる可能性があります。どのような逸脱を把握したいのかによって、距離と時間条件の組み合わせを変えることがポイントです。
また、通知内容に車両識別情報、検知時刻、位置、予定していたルートなどを関連付けられるかも確認します。「車両がルートを外れました」という情報だけでは、管理する車両数が多い現場ほど状況判断に時間がかかります。
運搬土量 管理 ツールにルート管理を取り入れる場合は、位置情報だけを独立して管理するのではなく、その車両がどの運搬指示に基づいて走行しているかまで関連付けられるかを確認するとよいでしょう。
通知設定2｜指定エリアへの進入・退出を通知する
予定ルート全体を監視する方法に加えて検討したいのが、特定エリアへの進入と退出を検知する設定です。対応する位置管理システムでは、地図上に仮想的な区域を設定し、取得した車両位置が区域内外のどちらにあるかを基に通知する仕組みを構成できます。
運搬土量管理では、現場、積込場所、仮置場、処分先、受入場所などを管理エリアとして登録する使い方が考えられます。例えば、現場を出発した時刻、搬出先へ到着した時刻、搬出先を離れた時刻を記録できれば、一台ごとの運搬サイクルを把握する材料になります。
さらに、予定していない区域への進入を通知対象にする方法もあります。運搬車両が通行してほしくない住宅地や、別工区の入口など、業務上確認が必要な場所を管理対象として設定しておけば、単なるルート逸脱よりも具体的な判断につなげやすくなります。
ただし、区域の設定範囲には注意が必要です。区域を狭くしすぎると、位置情報の変動や道路位置との関係によって、実際には進入していても区域外と判定される可能性があります。逆に広すぎると、近くを通過しただけでも進入扱いになる場合があります。
積込場所や搬出先を登録する場合も、敷地境界と道路位置を考慮します。入口が限定されている施設なら、敷地全体とは別に入口付近の区域を設定し、通過や進入を確認しやすくする考え方もあります。
進入と退出をセットで記録できれば、滞在時間の把握にも役立ちます。積込場所での待ち時間や搬出先での滞在時間が長くなっている場合、運搬効率低下の原因を探る材料になります。
ここで重要なのは、位置情報だけから「作業が完了した」と断定しないことです。搬出先の区域へ入ったことは確認できても、実際に荷下ろしが完了したかどうかは別の情報です。土量記録や受付記録、作業状態などと組み合わせて確認することで、より実態に近い運搬管理につなげられます。
通知設定3｜予定外の停車や長時間停止を通知する
無断経路変更は、必ずしも走行ルートだけに現れるとは限りません。予定ルート上にいても、本来停止する予定のない場所で長時間停車している場合があります。そのため、対応するツールでは停止時間を通知条件に加える方法も検討できます。
例えば、通常の運行であれば現場から搬出先まで走行する区間で、車両が一定時間停止している場合、渋滞、車両トラブル、道路規制、休憩などさまざまな理由が考えられます。管理者が状況を早めに把握できれば、その後の配車や積込計画を調整する材料になります。
ただし、信号待ちや通常の渋滞まで通知すると通知件数が増えるため、停止継続時間にしきい値を設ける方法が考えられます。どの程度を長時間と判断するかは、都市部と郊外、運搬距離、通常の交通状況などによって変わります。
また、場所によって条件を変える考え方も重要です。積込場所や搬出先での停止は正常な業務です。一方、通常は通過する道路区間で一定時間停止した場合は確認対象とします。
休憩場所や待機場所をあらかじめ登録できる場合は、正規の休憩と予定外停止を区別しやすくなります。運転者に必要な休憩まで異常として扱うのではなく、現場の運行計画に沿って正常な停止場所を明確にしておくことが大切です。
長時間停止の情報は、異常確認だけでなく工程管理の参考にもなります。ある交差点付近で複数車両の停止時間が繰り返し長くなっているのであれば、交通状況などを確認するきっかけになります。搬出先付近で待機時間が長い傾向があれば、受入側の処理状況と配車台数の関係を確認する材料にもできます。
このように、通知を異常発見だけで終わらせず、運搬サイクル改善のための記録として蓄積することで、運搬土量管理の見直しにつなげやすくなります。
通知設定4｜運搬先や経由地点の変更を通知する
ルート逸脱を管理するときは、「道路から外れたか」だけではなく、「予定していた目的地へ向かっているか」を確認する仕組みも有効です。
建設現場では、複数の搬出先や仮置場を使い分けるケースがあります。土質、受入条件、搬出時間帯、工区などによって行き先が変わる場合、運転者が当日の指示と異なる場所へ向かうと、土量集計との照合が難しくなる可能性があります。
対応する管理ツールであれば、一運搬ごとに予定する積込地点、経由地点、搬出先を設定し、指定されていない区域への進入や、予定地点を経由していない可能性がある走行を確認対象にする方法が考えられます。
例えば、車両Aには搬出先Aが割り当てられているのに、搬出先Bの区域へ進入した場合に確認通知を出せる仕組みであれば、運搬終了後に伝票を集計して行き先違いに気づくより早い段階で状況を確認できます。
経由地点を設定する方法もあります。大型車両の通行ルートが指定されている現場では、「この交差点を経由する」「この道路から進入する」というルールが設けられる場合があります。目的地が同じでも、特に重要な経由地点を通過したか確認することで、ルート管理を具体化できます。
ただし、経由地点を増やしすぎると運用が複雑になります。すべての交差点を監視するのではなく、学校周辺、住宅地、狭い生活道路、工事車両の指定出入口など、現場で特に確認する必要があるポイントを絞る方法が現実的です。
また、搬出先変更が正式な指示によるものである場合、予定情報側を速やかに更新できる運用が重要です。変更後も古いルートを監視し続ければ、正しい運行に対して逸脱通知が発生する可能性があります。
運搬指示の変更とルート設定を別々に管理するのではなく、可能であれば同じ情報の流れの中で更新できるようにすると、担当者の入力負担と設定漏れを抑えやすくなります。
通知設定5｜同じ車両の逸脱が繰り返されたら段階的に通知する
一回の逸脱と、繰り返される逸脱では、管理上の確認ポイントが異なります。一度だけ予定ルートを外れたのであれば、工事規制や渋滞による迂回などの可能性があります。しかし、同じ車両が何度も同じ場所で逸脱している場合は、ルート情報が正しく伝わっていない、設定したルートが実態に合っていないなど、別の原因も確認する必要があります。
そこで、対応するツールであれば、逸脱回数に応じて通知先や重要度を変える段階的な運用を検討できます。
最初の逸脱では担当者への確認通知にとどめ、一定期間内に同様の逸脱が繰り返された場合は管理責任者にも共有する、といった方法が考えられます。
重要なのは、通知を罰則のように扱わないことです。繰り返し逸脱が発生している場合、運転者だけに原因があるとは限りません。登録ルートが実際には走りにくい、現場の案内が分かりにくい、道路規制によって計画ルートを使いにくいなど、運行計画そのものに改善点がある場合もあります。
例えば、複数の車両が同じ交差点で予定ルートから外れているのであれば、その交差点の案内方法やルート設定を確認する価値があります。特定の時間帯だけ逸脱が増えるのであれば、交通状況や規制との関係を確認します。
逸脱回数を車両だけで集計するのではなく、場所、時間帯、運搬先、担当会社などの条件と組み合わせて確認すると、原因を分析しやすくなります。
繰り返し通知は、「違反者を探す機能」としてだけ扱うのではなく、「同じ問題が反復している場所や条件を見つける機能」として利用する方が、現場改善につなげやすいでしょう。
通知が多すぎて形骸化する失敗を防ぐ設定方法
ルート逸脱通知を運用するときに注意したい問題の一つが、通知件数の増加です。異常を見逃したくないという理由で条件を厳しくしすぎると、少しの位置変動、短時間の停止、正当な迂回まで通知対象になる可能性があります。
通知が多すぎると、担当者が一件ずつ確認する負担が増え、本当に確認が必要な通知まで埋もれるおそれがあります。
この状態を避けるには、対応するツールで通知を重要度別に設定できるか確認します。
例えば、予定ルートから小さく外れた場合は履歴だけ残し、大きく離れた場合は担当者へ通知する方法が考えられます。さらに、予定外の搬出先へ入った場合は優先度の高い通知として扱うなど、事象に応じて対応レベルを変えます。
通知条件を最初から完璧に決める必要もありません。運用開始後の一定期間は通知履歴を確認し、「正常な運行なのに頻繁に通知されている場所」を洗い出します。その場所では許容幅を広げる、区域を調整する、継続時間の条件を加えるなどの見直しを行います。
逆に、確認したかった事象が通知されなかったケースがあれば、取得間隔や判定条件を見直します。この調整を繰り返すことで、現場の道路条件や運用目的に合った設定へ近づけられます。
曜日や時間帯で条件を変えられるツールもあります。朝夕で交通規制が変わる道路や、工事車両の通行時間を定めている区間では、時間条件を活用できるか確認するとよいでしょう。
通知の受信者も絞る必要があります。すべての通知をすべての関係者へ送ると、情報量が増えすぎます。一次確認担当者、現場責任者、運搬土量の集計担当者など、それぞれが必要とする情報を整理して設定します。
位置情報と運搬土量データを組み合わせて確認する
予定ルートの管理を運搬土量管理に役立てるには、位置情報だけを見るのではなく、土量や運搬回数と関連付けて確認することが重要です。
例えば、「車両Aが10時15分に予定ルートを逸脱した」という情報だけでは、その走行が何の運搬だったのかをすぐ判断できない場合があります。
これに対して、車両番号、積込時刻、積込場所、予定搬出先、運搬回数、土量、到着時刻などが関連付いていれば、「3回目の運搬中に逸脱した」「搬出先Aへ向かう予定だった」といった状況を確認しやすくなります。
さらに、現場からの出発、搬出先への到着、搬出先からの退出、現場への帰着という流れを記録できれば、一運搬の所要時間を整理する材料にもなります。
運搬サイクルに通常より大きな差が出たとき、その原因を位置履歴から確認する方法もあります。予定外ルートへの迂回、搬出先での待機、途中の道路での長時間停止などを確認できれば、単純な台数集計だけでは把握しにくい改善点を探せます。
日ごとの運搬量が目標に届かなかった場合も同様です。「ダンプの台数が足りなかった」と即断するのではなく、一周当たりの運搬時間、積込待ち、搬出先待ち、交通状況、経路変更などを分けて確認します。
運搬土量 管理 ツールを導入するときは、単に土量入力画面があるかどうかだけでなく、位置情報、車両、運搬便、土量記録がどのように関連付けられるかを見ることがポイントです。
ルート逸脱が発生したときの確認手順を決めておく
通知機能を導入しても、通知を受けた後の対応方法が決まっていなければ十分に活用できません。逸脱通知を受けた場合に、誰が、何を確認し、どこまで対応するかを事前に決めておきます。
まず確認したいのは、安全上の問題が発生していないかです。事故、車両故障、通行止めなどによってルート変更が必要になっている可能性があります。そのため、通知が来たからといって、運転中の運転者に端末操作や即時の返信を求めるような運用は避けます。
次に、現在位置や直近の位置履歴を確認します。一時的な位置情報の変動なのか、継続して別ルートへ進んでいるのかを確認します。
そのうえで、必要に応じて運転者や配車担当者へ安全な方法で状況確認を行います。正式な迂回であれば、その理由を記録して予定ルート側を更新します。誤った経路へ向かっている場合も、走行中の端末操作を求めず、安全な場所と連絡方法を選んで案内します。
運搬先を誤っている可能性がある場合は、位置情報だけでなく積荷の状態も確認する必要があります。すでに荷下ろしをしているのか、まだ走行中なのかによって対応が変わるためです。
対応後は、通知を「確認済み」「正当な迂回」「設定見直し」「要改善」などに分類して残せると、後から履歴を分析しやすくなります。
記録を残す目的は責任追及だけではありません。同じ理由の逸脱が繰り返されていれば、運行計画や案内方法自体を改善する必要があることが分かります。
協力会社や運転者と運用ルールを共有する
位置情報によるルート管理を導入する場合、システム設定だけでなく、実際に運搬を担当する協力会社や運転者とのルール共有が欠かせません。
特に重要なのは、位置情報を何のために使うのかを明確にすることです。目的を説明せずに位置情報を取得すると、「常時監視されている」という受け止め方につながる可能性があります。
運搬経路の確認、誤った搬出先への走行防止、運搬実績の記録、周辺道路への配慮、運搬サイクル改善など、管理目的を明確に伝えます。また、取得する範囲、取得する時間帯、保存期間、閲覧できる担当者、通知が発生した場合の扱いについても、現場や会社のルールとして整理しておくことが重要です。
車両位置を特定の運転者とひも付けて管理する場合など、個人を識別できる情報として扱う可能性がある運用では、関係法令や社内規程、契約条件などを確認し、取得目的やアクセス権限を含めた適切な管理方法を定めます。
経路変更が必要になった場合の連絡方法も決めます。「予定ルートから一切外れてはいけない」とだけ伝えるのではなく、通行止めや事故などで変更が必要な場合にはどのように連絡するかを明確にします。
運転者が現場ごとに異なる場合は、口頭説明だけに頼らず、予定ルートや注意区間を共有できる仕組みを用意すると伝達漏れを減らしやすくなります。
また、運行ルールを更新した際は、管理ツール側の設定も同時に更新する必要があります。現場では新ルートを使っているのに、システムだけ旧ルートのままでは、正しい運行まで逸脱として記録される可能性があります。
運用ルール、配車指示、システム設定を別々に管理するのではなく、できるだけ同じ変更フローの中で扱うことがポイントです。
運搬土量管理ツールを選ぶときに確認したい機能
運搬土量 管理 ツールを選ぶ場合、ルート逸脱通知という一機能だけで判断するのではなく、運搬管理全体の流れと、必要な機能が実際に搭載されているかを確認する必要があります。
まず確認したいのは、予定ルートを現場担当者が設定できるかどうかです。運搬先が頻繁に変わる現場では、ルート追加や変更の手順、設定権限、反映までの流れも確認します。
次に、許容範囲を調整できるかを確認します。単純にルート線から外れたかどうかだけではなく、距離や継続時間を条件にできれば、実際の道路環境に合わせやすくなります。ただし、こうした条件設定の有無や詳細は製品ごとに異なります。
特定区域への進入・退出、長時間停止、予定外の搬出先への到着など、必要とする通知に対応しているかも確認事項です。「位置情報を取得できる」ことと「位置情報を使って自動判定・通知できる」ことは別の機能なので、混同しないようにします。
通知履歴が残るかどうかも重要です。その場で通知を受け取るだけではなく、後から車両別、日時別、場所別などで確認できれば、原因分析に利用しやすくなります。
車両ごとの運搬回数や土量と位置情報を関連付けられるかも見ておきたいポイントです。別々の仕組みで管理する場合は、車両ID、時刻、運搬便番号などを使って後から照合できるか確認します。
現場で使用する端末の扱いやすさも無視できません。運転者側に複雑な入力を求める仕組みでは、記録漏れにつながる可能性があります。どの情報を自動取得でき、どの情報だけ手入力するのかを整理します。
さらに、管理者がパソコンなどから複数車両の状態を確認できるか、現場担当者が必要な情報だけ確認できるかなど、利用者ごとの画面や権限設定も確認するとよいでしょう。
位置情報を扱う以上、アカウント管理やデータの取り扱い方針についても確認が必要です。誰がどの情報を閲覧できるのか、どの程度の期間保存するのかを整理し、業務上必要な範囲で運用します。
予定ルート管理を現場改善につなげるポイント
ルート逸脱通知の価値は、予定外経路を発見することだけではありません。一定期間の履歴を蓄積すると、運搬計画そのものを見直す材料になります。
例えば、予定ルート上の特定区間で繰り返し長時間停止が記録されている場合、その区間の交通状況や運行時間帯を確認するきっかけになります。
複数車両が同じ場所で迂回しているのであれば、運転者個人の判断だけではなく、道路環境や案内方法に原因がある可能性もあります。実際の運行状況を確認し、安全性や周辺環境を踏まえたうえで正式なルート変更を検討することもできます。
搬出先で長時間の待機が繰り返されている場合は、配車間隔を見直す材料になります。単純にダンプ台数を増やしても、受入側で待機時間が増えるだけなら、一日当たりの運搬量が同じ割合で増えるとは限りません。
逆に、積込側の待ち時間が長い場合は、積込作業の処理状況や車両到着間隔とのバランスを見直す材料になります。
このように、位置履歴は「どこを走ったか」の記録であると同時に、「運搬工程のどこで時間を使ったか」を把握するためのデータにもなります。
運搬土量の管理では、計画数量と実績数量の差だけを追うのではなく、その差が生じた背景まで確認できる仕組みが役立ちます。位置情報、運搬回数、土量、時間を関連付けて確認することで、「今日は予定より少なかった」で終わらず、「搬出先での待機時間が長くなり、周回数が減っていた可能性がある」といった形で原因を絞り込みやすくなります。
また、予定ルートと実走行履歴を比較することで、次回の運搬計画に反映する方法もあります。過去の実績から所要時間の傾向や混雑しやすい時間帯を確認し、次の配車計画を考える材料にします。
最初から高度な分析を目指す必要はありません。まずは予定ルートを登録し、必要な範囲で逸脱履歴を確認するところから始めます。その後、停止時間、搬出先への進入、運搬回数、土量などを段階的に関連付けていく方が、現場の運用に合わせやすいでしょう。
まとめ｜逸脱通知を運搬管理の見える化に活用する
運搬土量管理で予定ルートを設定するだけでは、実際にその経路が守られているかを継続的に確認するには手間がかかります。対応する位置管理システムと通知機能を組み合わせることで、予定ルートからの逸脱、予定外区域への進入、長時間停止、搬出先違いなどを運行中の比較的早い段階で把握しやすくなります。
ただし、位置情報の取得間隔や通信状況、判定処理によって通知までの時間は変わり得るため、「逸脱した瞬間に必ず通知される」という前提では運用しないことが重要です。
特に意識したいのは、通知条件を厳しくしすぎないことです。道路幅や交差点、位置情報の変動などを考慮せず、少しでもルート線から外れれば通知する設定にすると、正常な走行でも通知が繰り返される可能性があります。
予定ルートからの距離、逸脱継続時間、指定エリアへの進入・退出、停止時間、繰り返し回数など、利用するツールで設定可能な条件を組み合わせ、現場に合った基準へ調整します。
また、ルート逸脱通知は運転者を監視するためだけの仕組みにするのではなく、運搬工程全体を改善するための情報として活用することが大切です。複数車両が同じ場所で逸脱していればルート設定や案内方法を見直し、特定地点で停止が増えていれば交通状況や待機の原因を確認します。位置情報と運搬土量を関連付ければ、一日の運搬量が計画を下回った背景も確認しやすくなります。
運搬土量 管理 ツールを選ぶ際は、土量の入力や台数集計だけでなく、車両、位置、時刻、予定ルート、搬出先、運搬実績をどの範囲まで関連付けられるかを確認するとよいでしょう。ルート逸脱判定、ジオフェンス通知、停止通知などが必要な場合は、それぞれが実際の製品機能として提供されているかを個別に確認します。
紙伝票や個別の連絡だけに頼った運搬管理から、位置情報を活用した記録を組み合わせることで、現場の状況を後から集計するだけではなく、運搬中の変化を確認して次の判断につなげやすくなります。
LRTK Phoneは、高精度な測位や位置情報付きの現場写真・測位記録を取得し、クラウド上で整理・共有する用途に活用できます。一方、本記事で説明した車両の常時追跡、予定ルート逸脱の自動判定、ジオフェンス通知、長時間停止通知などをLRTK Phone単体の標準機能として断定することは避け、必要な場合は対応する運搬土量管理ツールや位置管理システムの機能、運用方法、連携可否を事前に確認してください。