出来形体積計測で端部の三角網が崩れる理由
出来形体積計測では、現況や施工後の地表を点群として取得し、その点群から三角網を生成して面を表現する方法が広く利用されています。点と点を三角形で結んで連続した面をつくることで、基準となる地形や設計面との差を計算し、盛土量や掘削量などを把握できます。
しかし、点群そのものが取得できていても、計測範囲の端部では三角網が意図した形状にならないことがあります。中央部では点が周囲に十分存在するため比較的安定して面を形成できますが、端部では点の外側に次の点が存在しません。そのため、実際の地形とは異なる方向へ三角形が延びたり、離れた点同士が結ばれたりすることがあります。
例えば、盛土の法肩までを体積計算の対象としたい場合を考えます。法肩付近の点が少なく、その外側にも不要な点が残っていると、本来は法肩で終わるべき面が外側の地表までつながる場合があります。逆に、法尻まで取得したつもりでも端部の点密度が不足していると、法面の途中から法尻へ大きな三角形が形成され、実際の曲面や折れ点が十分に表現されないことがあります。
端部で起こる問題は、単純な「点不足」だけではありません。測定対象外にある地面、道路、構造物、草木、仮置き材などの点が残っていることでも三角網の形は変化します。点群処理の段階では一見きれいに見えていても、三角網にした瞬間に対象外の点と計測対象の点が接続され、想定外の面が形成される場合があります。
また、点群の取得方法によっては、対象範囲の端に近づくほど観測条件が悪くなることもあります。写真から点群を生成する場合には、端部で撮影方向や重なりの条件が変わり、形状の再現が不安定になることがあります。地上から計測する場合でも、法面の向きや障害物、計測位置との関係によって、一部に点が入りにくい場所が生じます。
こうした事情から、出来形体積計測では「点群が取得できたからそのまま体積を計算する」という流れではなく、体積計算に使用する範囲の端部がどのように三角網化されているかを確認する工程が重要です。
特に注意したいのは、三角網の崩れが必ずしも大きく見えるとは限らないことです。端部に細長い三角形が数枚できているだけで、画面全体を見たときには問題がないように感じることがあります。しかし、その三角形の底面積が大きく、高さ方向にも差がある場合には、体積計算結果へ影響する可能性があります。
したがって、出来形体積計測では、中央部の点群精度だけでなく、「どこまでを計算対象とするのか」「その境界で三角網がどのように閉じているのか」という視点が欠かせません。端部の処理は単なる見栄えの調整ではなく、数量算出の前提条件を整える作業として考える必要があります。
端部の三角網崩れが体積計算に与える影響
端部の三角網崩れを放置すると、出来形体積計測の数量に差が生じる原因になります。体積は面積と高さ方向の差を積み重ねて算出するため、端部のわずかな面の広がりでも、対象延長が長ければ影響が累積するからです。
典型的なのは、本来の施工範囲より外側へ三角網が張り出すケースです。盛土の出来形を計算するとき、施工境界より外側まで出来形面が形成されていると、その部分まで盛土として計算される可能性があります。反対に、必要な端部まで三角網が形成されていなければ、本来含めるべき出来形が計算対象から抜ける場合があります。
法面ではさらに注意が必要です。法肩や法尻は勾配が切り替わる重要な形状変化点です。ここを飛ばして離れた点同士が三角形で接続されると、実際の断面とは異なる仮想的な斜面ができます。点群上では数点の不足であっても、三角網ではその間を平面で補間するため、体積差として現れる可能性があります。
例えば、法肩の内側と法尻の外側に点が存在し、その中間の点が不足している場合、両者を直接結ぶ大きな三角形が生成されることがあります。実際には途中に小段、排水施設、勾配変化などがあるにもかかわらず、それらを無視した面として計算されれば、現況を十分に表現できません。
また、端部の異常は施工前と施工後の両方に存在する可能性があります。出来形体積計測では二つの面を比較することが多いため、片方だけ正しく補正しても十分ではありません。施工前面が広く、施工後面が狭い状態で比較すると、共通範囲以外の扱いによって計算結果が変わります。
このため、体積の計算値だけを見て妥当性を判断するのは危険です。数量が想定に近いからといって、面の生成状態が正しいとは限りません。ある場所の過大計上と別の場所の過小計上が偶然相殺され、総体積だけが妥当な値に見える場合も考えられます。
端部を確認するときには、三次元表示だけでなく、平面表示や断面表示など複数の方向から形状を確認すると有効です。上から見ると境界が正しく見えていても、横断方向から見ると長い三角形が斜めに張られていることがあります。逆に、断面では違和感が小さくても、平面上で対象外へ大きく張り出している場合があります。
出来形体積計測の精度を安定させるためには、点の座標精度だけではなく、点からどのような面を生成したかまで管理する必要があります。そこで実務上使いやすいのが、境界線による範囲制御、不足点の追加計測、不要な三角形の除去と再構成、比較する面の適用範囲の統一という4つの補正方法です。
補正方法1 境界線を明確にして三角網の生成範囲を制御する
端部の三角網崩れを防ぐ基本的な方法は、体積計算の対象範囲を明確にし、その境界を基準として三角網を生成することです。
点群には、必要な場所だけが整然と取得されているとは限りません。施工範囲の外側にも周辺地盤や既設構造物などの点が含まれることがあります。その状態で全点を使って自動的に面を生成すると、施工範囲の点と外側の点が接続され、意図しない三角形ができることがあります。
この問題を抑えるには、最初に「出来形体積計測でどこまでを数量対象とするのか」を決めることが重要です。法肩、法尻、工区境界、構造物端部、測点、施工区画など、現場で管理している基準を使って境界を設定します。
境界線を設定する意味は、単に点を切り取ることではありません。体積計算に使用する面の外周を定義し、「この線より外側は今回の数量計算には使用しない」というルールを明確にすることにあります。
特に法面を含む地形では、平面上の外周だけを見るのではなく、実際の形状変化点に合わせて境界を設定する必要があります。法肩を境界にするのか、法尻を境界にするのかによって、対象となる面積は大きく変わります。設計図や施工管理上の区分と照合しながら決めることが重要です。
境界を設定した後は、その線に沿って三角網が自然に形成されているかを確認します。境界内に点が少ない場合、境界を設定しただけでは大きな三角形が残ることがあります。つまり、範囲制御と点密度の確保は別の問題です。
また、境界を必要以上に細かく設定すると、実際の地表より複雑な外周となり、編集作業が増える場合があります。反対に、直線だけで大まかに囲むと、曲線状の法尻や不整形な施工端部を適切に表現できないことがあります。目的は境界線そのものを精密に描くことではなく、数量計算に必要な施工範囲を十分な精度で表現することです。
工区ごとに体積を分けて集計する場合にも境界線は重要です。同じ点群から複数の工区を計算するとき、工区境界が曖昧なままだと同じ場所を二重に計上したり、逆にどちらにも含まれない部分ができたりする可能性があります。工区境界を共通線として管理すれば、端部の処理を統一しやすくなります。
現場計測の段階から境界候補を意識しておくことも効果的です。施工範囲の角、法肩と法尻の折れ点、既設構造物との接点などを明確に計測しておけば、後処理で境界線を作成するときに判断しやすくなります。
境界線による補正は、端部がどこか分からない状態を後処理で無理に直す方法ではありません。計測対象をあらかじめ定義し、その定義に沿って点群と三角網の利用範囲を整える方法です。出来形体積計測の再現性を高める意味でも、最初に検討したい補正方法といえます。
補正方法2 端部の不足点を追加計測して形状を補う
境界線を設定しても端部の点自体が不足していれば、正しい三角網をつくることは難しくなります。その場合に有効なのが、必要な場所を追加計測して点を補う方法です。
三角網は、存在する点をもとに面を形成します。実際の地形に折れ点が存在していても、その位置に点がなければ、三角網側が地形を自動的に理解してくれるわけではありません。離れた点同士を結び、その間を平面的に補間するため、結果として実際とは異なる形状になる可能性があります。
特に追加計測を検討したいのが、法肩、法尻、小段端部、施工境界の角、排水施設との取り合い、構造物際などです。こうした場所は断面形状が変化しやすく、少数の点が欠けただけでも面の形に影響します。
例えば、緩やかな平場から法面へ切り替わる法肩では、平場側の点と法面途中の点だけでは折れ位置を正確に表現できません。法肩そのものを計測して形状変化点を与えることで、三角網はその位置を基準に面を構成しやすくなります。
同じことは法尻にもいえます。法面下部と周辺地盤との境界を計測していないと、法面の三角網が周辺地盤へなだらかにつながり、本来の折れ点が失われる場合があります。体積計算では、そのわずかな形状差が対象延長全体へ続けば数量差につながります。
追加計測では、むやみに点数を増やす必要はありません。重要なのは、三角網の形を決める位置を選んで点を取得することです。平坦で連続した場所に大量の点を追加しても、端部の折れ点が欠けていれば問題は解消しません。
逆に、形状変化点を押さえながら適切な間隔で計測すれば、必要以上に点数を増やさなくても端部の再現性を向上させられます。出来形体積計測では「点が多いほど必ず良い」と考えるより、「体積計算に必要な形状を表現できる点が存在するか」を確認することが重要です。
追加計測を行う際は、既存の点群と座標条件をそろえることも欠かせません。異なる座標系や高さ基準、異なる基準点設定のデータをそのまま混在させると、端部補正のために取得した点が逆に段差をつくる可能性があります。
計測日時が異なる場合も注意が必要です。追加計測までの間に重機作業や締固め、掘削、降雨などで地形が変化していれば、最初の点群と追加点が同じ状態を表しているとは限りません。施工中の出来形体積計測では、同一状態として統合してよいデータかを確認する必要があります。
端部の不足を現場で発見できれば、後処理で形状を推定するよりも確実性を高めやすくなります。そのため、計測後すぐに点群や簡易的な面形状を確認し、欠測がある場所だけを現場にいる間に取り直す運用が有効です。
端部補正を内業だけの作業と考えると、現場へ戻れない段階で欠測に気付くことがあります。出来形体積計測では、計測、確認、必要箇所の再計測までを一連の作業として考えることで、三角網崩れへの対応をしやすくなります。
補正方法3 不要な三角形を除去して端部を再構成する
十分な点群が取得されていても、自動生成された三角網のすべてが体積計算に適しているとは限りません。そこで必要になるのが、明らかに不要な三角形を除去し、必要に応じて端部を再構成する処理です。
自動的な三角網生成では、点同士の位置関係に基づいて面がつくられます。そのため、実際の地形上ではつながっていない場所同士が、点の配置によっては接続されることがあります。
典型的なのが、施工範囲の端に細長い三角形ができるケースです。端部に点が疎らに配置されていると、近くに適切な点がないため、離れた位置まで三角形が伸びます。平面表示では細い帯状に見えるだけでも、高低差があると体積計算への影響が生じる可能性があります。
このような三角形を見つけた場合は、まず「実際の地形を表しているか」を確認します。形が細長いという理由だけで機械的に削除するのではなく、施工範囲、現場写真、断面形状、計測点の配置などを照合して判断することが大切です。
実際に存在する急傾斜面では、細長い三角形でも地形を適切に表現している場合があります。一方、一見すると整った三角形でも、施工対象外の点と接続されていれば削除すべき場合があります。形状だけで良否を判定するのではなく、その面が何を表しているのかを見る必要があります。
不要な三角形を削除した後には、穴が空いたままになっていないかも確認します。必要な面まで消してしまうと、今度は体積計算の対象が不足します。端部編集では「削ること」より「正しい範囲だけを残すこと」が目的です。
また、三角形を個別に編集する前に、不要点そのものを除外したほうが適切な場合もあります。重機、資材、草木、仮設物などの点が原因で三角網が乱れているのであれば、原因となる点を処理した上で面を再生成したほうが、一貫した結果を得やすくなります。
ただし、地表以外の点を除外するときにも注意が必要です。自動分類だけに依存すると、法肩や法尻などの重要な地形点まで誤って除外される可能性があります。体積計算に使用する最終面は、人が形状を確認する工程を設けることが重要です。
端部の再構成では、隣接する三角形との連続性も確認します。一つの異常な三角形を修正したことで、その隣に新しい不自然な三角形ができる場合があるからです。編集箇所だけを拡大して確認するのではなく、少し広い範囲から面全体の流れを見る必要があります。
断面表示も有効です。法肩から法尻までの断面を切り、三角網で表現された地表線が実際の地形に沿っているかを見ることで、平面表示だけでは見つけにくい異常を把握できます。
不要な三角形の除去は便利な補正方法ですが、作業者ごとの判断差が生じやすい点には注意が必要です。同じ点群でも、どこまでを異常と判断するかによって結果が変われば、出来形体積計測の再現性が低下します。
そのため、社内や現場で「対象範囲外へ張り出した面は除外する」「形状変化点を飛ばした面は原点群を確認する」「削除後は平面と断面の両方で確認する」といった処理方針をそろえておくことが有効です。個々の三角形の形だけでなく、判断手順を統一することが品質管理につながります。
補正方法4 基準面と出来形面の適用範囲をそろえる
端部の三角網を補正するときに見落としやすいのが、比較する二つの面の範囲をそろえることです。出来形体積計測では、出来形面そのものが正しくても、基準面との比較範囲が一致していなければ数量に差が出る可能性があります。
例えば、施工前地形と施工後地形を比較して盛土量を算出するとします。施工前の点群は広い範囲を取得している一方、施工後の点群は施工範囲の内側だけを取得している場合、両者の外周は一致しません。
この状態でそれぞれの面をそのまま使うと、体積計算の方式によっては比較可能な範囲が意図とずれることがあります。少なくとも実務担当者は「どの共通範囲で差を計算しているか」を把握しておく必要があります。
設計面と出来形面を比較する場合も同様です。設計面が広範囲に作成されていても、今回の出来形管理対象がその一部であれば、管理対象の境界に合わせて計算範囲を設定する必要があります。設計データ全体をそのまま使うのではなく、何を数量として求めるのかに応じて適用範囲を整理します。
このとき便利なのが、共通の境界を使う考え方です。出来形面と基準面の双方に同じ平面上の境界を適用すれば、比較対象となる面積をそろえやすくなります。
ただし、境界をそろえるだけで高さ方向の問題まで解消されるわけではありません。基準面の端部に不自然な三角形が存在すれば、出来形面の境界が正しくても体積差へ影響します。出来形面だけでなく、比較対象となる基準面側の三角網も確認する必要があります。
施工前データを以前の計測結果から利用する場合には、データの作成条件も確認しておきたいところです。座標系、高さ基準、外周範囲、不要点の除外条件、三角網の作成ルールなどが異なると、端部以外でも差が発生する可能性があります。
複数回の出来形体積計測を時系列で比較する場合も、毎回同じ範囲を利用することが重要です。1回目は法尻まで、2回目は法肩までといったように計算範囲が変われば、施工量の変化なのか計算範囲の変化なのか判断しにくくなります。
工事の進行に合わせて計算対象範囲を拡大する必要がある場合には、各回の範囲を記録しておきます。「今回の数量はどの境界で算出したか」が後から確認できれば、過去データとの比較もしやすくなります。
出来形体積計測では、三角網の端部をきれいに整えることそのものが目的ではありません。比較する面が同じ前提条件で重なり、その差が意図した施工量を表す状態をつくることが目的です。
したがって、4つ目の補正方法では、出来形面だけに注目せず、基準面、設計面、施工前面など比較対象側にも目を向けます。「二つの面をどの範囲で比較しているのか」を明確にすることで、端部に起因する数量差を減らしやすくなります。
4つの補正方法を使い分ける実務手順
端部の三角網崩れを見つけたとき、すぐに三角形を手作業で修正するのではなく、原因に応じて補正方法を選ぶことが重要です。原因と異なる方法で修正すると、見た目だけが整っても数量計算の根拠が弱くなる可能性があります。
最初に確認したいのは、計算対象の境界が明確かどうかです。「この点群のどこまでを体積に含めるのか」が決まっていない状態では、端部の三角形が正しいか異常かも判断できません。
まず設計図、施工範囲、工区区分、法肩や法尻などを確認し、体積計算の外周を整理します。この時点で外側の不要な点や面が原因だと分かれば、境界線による範囲制御を優先します。
次に、境界付近に必要な点が存在するかを確認します。対象範囲は正しいのに大きな三角形ができている場合、形状変化点の不足が疑われます。元の点群を確認し、法肩、法尻、角部などに必要な点がなければ、可能であれば追加計測を検討します。
追加計測できない状況では、既存の点群や施工記録から判断することになりますが、実測していない形状を確定的に作り込むことには慎重さが必要です。後処理による補間と現地計測は同じではありません。どこまでが実測値で、どこからが面生成による補間なのかを意識して扱います。
点は十分に存在しているのに三角網だけが不自然な場合には、不要な点や三角形の除去、再生成を検討します。ここでは、局所的な異常だけを見るのではなく、その三角形が生成された原因を確認します。
例えば、施工範囲外に一つだけ孤立した点が残っていることで多数の細長い三角形が発生しているなら、三角形を一枚ずつ削除するより、その不要点を除外して再生成するほうが効率的です。
出来形面が整ったら、最後に基準面と適用範囲を照合します。両者を重ね、外周がどのように一致しているか、端部に片側だけの領域がないか、境界近くの高さが不自然に変化していないかを確認します。
この流れで重要なのは、体積値を見るのを最後にすることです。最初から数量だけを確認すると、「想定数量に近いから問題ない」と判断してしまう可能性があります。先に点群、境界、三角網、比較範囲を確認し、その後で体積値を見ることで、結果の根拠を説明しやすくなります。
さらに、補正前後の状態を保存しておくと確認しやすくなります。どの端部をどの理由で修正したかが分かれば、再計算時や担当者交代時にも同じ判断を再現しやすくなります。
出来形体積計測を複数人で行う現場では、補正方法の使い分けを担当者個人の経験だけに任せないことが重要です。境界確認、点群確認、三角網確認、比較範囲確認という流れを共通化することで、同じデータから大きく異なる数量が算出されるリスクを抑えやすくなります。
補正後に確認したい出来形体積計測のチェックポイント
端部の補正が完了したら、すぐに最終数量として採用するのではなく、補正によって別の問題が生じていないか確認します。
まず確認したいのが外周形状です。平面方向から三角網を表示し、計算範囲が施工境界と一致しているかを見ます。法肩や法尻、構造物端部、工区境界などで外周が不自然に膨らんだり、内側へ入り込んだりしていないかを確認します。
次に、端部周辺の三角形の大きさと形を確認します。周囲と比べて極端に長い三角形が残っている場合、その両端の点が実際に連続した地表を表しているか確認します。
さらに、横断方向や縦断方向から断面を確認します。出来形体積計測では、三次元表示の見た目だけでは微妙な高低差を判断しにくい場合があります。断面にすれば、平場から法面への切り替わり、法尻から周辺地盤への接続などが分かりやすくなります。
補正した場所だけでなく、その周辺も確認します。一つの三角形を削除した結果、隣の点同士が新たに接続され、大きな三角形が生成されることもあります。補正範囲より少し広く表示して連続性を見ることが大切です。
比較する基準面との重なりも確認します。平面上の外周が同一でも、端部付近で基準面が急に落ち込んだり持ち上がったりしていれば、体積差が大きくなる可能性があります。出来形面と基準面の双方を確認することが必要です。
また、補正前後で体積がどれだけ変化したかを見ることも有効です。変更量が大きい場合には、なぜその差が生じたかを説明できる状態にしておきます。端部の不要な張り出しを除去した結果なのか、比較範囲を統一した結果なのか、追加計測で法尻位置が変わった結果なのかを把握します。
ここで重要なのは、「補正後の数字が小さくなったから正しい」「設計数量に近づいたから正しい」と判断しないことです。出来形体積計測で必要なのは期待する数字に合わせることではなく、実際の計測範囲と地形を適切に面として表現することです。
施工記録との照合も役立ちます。例えば、その日に搬入した土量や施工した範囲、掘削した工区などと体積計測結果が大きく異なる場合、端部だけでなく別の原因が存在する可能性があります。ただし、搬入量と出来形体積は締固めや材料状態などの条件が異なるため、単純に一致するものとして扱うのではなく、異常を見つけるための参考情報として利用します。
同じ範囲を複数回計測している場合には、前回結果との比較も有効です。施工していない場所で大きな体積差が出ていれば、面の生成範囲や点群処理条件が変化していないかを確認できます。
点群の取得日時、座標系、高さ基準、境界、使用した基準面、補正内容などを記録しておけば、後日再計算するときにも条件を再現しやすくなります。体積値だけを保存するのではなく、どの面を使ってその値を算出したかまで残すことが重要です。
端部補正を現場計測から考えることが重要
出来形体積計測で三角網の端部問題を減らすには、内業での補正方法を覚えるだけでは十分ではありません。最も効率的なのは、計測段階から端部を意識してデータを取得することです。
現場で対象範囲を歩いたときには、まずどこが体積計算の境界になるかを確認します。法肩、法尻、施工境界、既設構造物との接続部、工区の切り替わりなどです。
こうした場所が現地で分かりにくい場合には、計測前に設計資料や施工計画と照合しておくと、必要な点を取り漏らしにくくなります。
特に出来形体積計測では、平坦な中央部より端部のデータ取得を意識することが重要です。中央部に十分な点があっても、外周の形状が不足していれば、面を閉じる段階で不自然な三角形ができることがあります。
法面では、上から見える範囲だけを取得して終わらせず、法肩、法面途中、法尻が十分に表現できているかを確認します。地形や安全条件によってすべての位置から計測できるとは限らないため、無理な作業は避けながら、取得方法や位置を工夫する必要があります。
施工端部に資材や重機がある場合も注意が必要です。計測時に境界が隠れていると、後で点群を見ても本来の地表位置を判断できないことがあります。計測のタイミングを調整できるのであれば、対象面が確認しやすい状態で取得するほうが後処理を簡単にできます。
現場で計測結果を確認できる環境を整えることも有効です。計測後に端部の点が取れているかを確認し、不足があればその場で追加計測できれば、内業で推定して補う場面を減らせます。
特に広い現場では、作業終了後に事務所でデータを確認して欠測に気付くと、再び同じ場所へ移動する必要があります。翌日には施工が進み、同じ地形を再計測できなくなる場合もあります。
そのため、現場計測の効率は単純な観測速度だけで判断するのではなく、取得したデータをその場で確認し、必要に応じて追加できるかという視点でも考えることが重要です。
端部の三角網崩れは、内業ソフト上で初めて発生する問題のように見えますが、実際には計測範囲の設定、点の配置、現場状況、データ処理、体積計算範囲といった複数の工程が関係しています。
つまり、端部補正を減らす最も基本的な考え方は、「後から三角網を直す」のではなく、「最初から正しい三角網をつくりやすい点群を取得する」ことです。
計測担当者と内業担当者が異なる場合には、どこを体積境界として扱うかを事前に共有すると効果的です。内業担当者が必要とする法肩や法尻の点を現場担当者が把握していなければ、点群全体はきれいでも数量計算に必要な端部が不足する可能性があります。
反対に、計測担当者が境界候補を記録しておけば、内業担当者は三角網を作成するときに判断しやすくなります。出来形体積計測の品質は、機器や処理だけで決まるものではなく、現場から数量算出までの情報連携によっても大きく左右されます。
まとめ
出来形体積計測で端部の三角網が崩れると、本来の施工範囲より外側へ面が張り出したり、必要な場所まで面が届かなかったり、法肩や法尻などの重要な形状変化点を飛ばして大きな三角形が形成されたりすることがあります。
こうした問題を抑えるための基本は、まず境界線を明確にして三角網の生成範囲を制御することです。何を体積計算の対象とするのかが明確になれば、必要な面と不要な面を判断しやすくなります。
次に、端部の点が不足している場合には、法肩、法尻、角部、構造物との取り合いなど、形状を決める場所を追加計測します。点数そのものを増やすのではなく、地形変化を表現するために必要な位置を押さえることが重要です。
点は十分に存在するのに三角網が不自然な場合には、不要点や不要な三角形を確認し、端部を再構成します。ただし、見た目だけを整えるのではなく、実際の地形や施工境界と照合しながら判断する必要があります。
さらに、出来形面だけでなく基準面の適用範囲もそろえます。施工前面、設計面、出来形面の外周条件が異なれば、端部の差が体積計算へ入り込む可能性があります。どの共通範囲で比較するかを明確にしておくことが大切です。
この4つの補正方法は、それぞれ独立しているわけではありません。境界を定義し、必要な点を確保し、不要な面を整理し、比較範囲を統一するという一連の流れとして利用すると、出来形体積計測の結果を安定させやすくなります。
また、補正後は体積値だけを見るのではなく、平面、三次元形状、断面などから端部を確認し、補正前後で数量が変化した理由を説明できる状態にしておくことが重要です。出来形計測では、最終的な数値と同じくらい、その数値がどの範囲とデータから算出されたかという再現性が重要になります。
そして、端部の三角網崩れを減らすためには、内業での修正以上に現場でのデータ取得が重要です。施工境界や法肩、法尻などを意識し、計測後に不足箇所を確認して必要に応じて追加計測できれば、推定的な補正を減らせます。
出来形体積計測を効率化したい場合は、単に点群を取得する速度だけでなく、現場で必要な位置を計測し、その結果を確認しながら次の作業へ進められる環境を整えることがポイントです。現場での計測から点群確認、出来形管理までをより身近な作業として進めたい場合は、LRTK Phoneを活用した計測方法も確認してみてください。