盛土層ごとの出来形体積を管理する意味
盛土工事で出来形体積を管理するとき、完成時点の盛土全体を一つの数量として把握するだけでは、施工途中の状況を十分に追跡できないことがあります。とくに施工期間が長い現場、複数の施工区画を並行して進める現場、異なる盛土材料を使い分ける現場では、「最終的に何立方メートルの盛土が形成されたか」だけでなく、「どの場所へ、どの時期に、どの層として、どの程度の体積を施工したか」を整理しておくことが重要です。
そこで役立つのが、盛土層ごとに出来形体積を区分して管理する方法です。施工前の地表面、途中の施工面、最終的な施工面を段階的に計測しておけば、それぞれの面の間に形成された体積を把握しやすくなります。完成後には見えなくなる途中の層も、施工時点で3次元形状として記録しておけば、施工履歴を振り返るための資料として活用できます。
「出来形 体積 計測」で情報を探している実務担当者が迷いやすいのは、盛土を何を基準に分ければよいのかという点です。例えば、一日ごとに区分すれば施工進捗は分かりやすくなりますが、一日の中で複数の層を施工した場合には層構成が分かりにくくなります。高さだけで区分すると、異なる材料を同じ高さ帯で使用した場合に材料別数量が分かりません。施工区画だけで分けた場合も、同じ区画内で複数回に分けて盛土した履歴までは表現しにくくなります。
つまり、盛土層の出来形体積管理では、一つの区分方法ですべてを整理しようとするより、施工目的に応じて複数の区分軸を組み合わせることが重要です。本記事では、施工ロット・施工日、施工層・高さ帯、盛土材料、平面上の施工ブロック、計測時点・施工段階という5つの区分方法を中心に、出来形体積を整理する考え方を解説します。
なお、層別の体積は施工状況や数量を把握するための有用な情報ですが、体積だけで盛土の品質や出来形の適否を判断できるわけではありません。実際の出来形管理では、工事ごとに定められた設計図書、施工計画、適用する管理基準などを確認し、それぞれの管理項目と組み合わせる必要があります。体積計測は、施工履歴や数量管理を分かりやすくするための一つの手段として位置付けることが大切です。
区分方法1 施工ロット・施工日で区分する
一つ目は、施工ロットや施工日を基準として出来形体積を区分する方法です。これは盛土が「いつ施工されたか」という時間軸で整理する考え方で、日々の施工進捗と出来形体積を対応させたい場合に利用しやすい方法です。
例えば、ある日の作業開始前に施工面を計測し、施工終了後に同じ範囲を再び計測したとします。施工前面と施工後面の間に形成された部分の体積を求めれば、その期間に施工した盛土の出来形体積として管理できます。翌日も同じ考え方を用いれば、前日の施工終了面を次の施工開始面として利用し、日ごとの体積変化を追跡できます。
この区分方法の利点は、施工日報や作業記録との対応を取りやすいことです。例えば「8月1日施工」「8月2日施工」という単位で記録を分けておけば、その日にどこまで施工が進んだのかを3次元形状と数量の両方から確認しやすくなります。施工班や作業区分も併記しておけば、現場管理に必要な情報をさらに整理できます。
ただし、一日単位で機械的に区切ればよいとは限りません。一日に複数の施工区画を作業する場合もあれば、一つの施工層が二日以上にまたがる場合もあります。午前と午後で材料が切り替わることも考えられます。このような現場で「一日分の体積」だけを記録すると、施工層や材料との対応関係が曖昧になります。
そのため実務では、施工日を単独の分類項目にするのではなく、施工ロット番号や施工場所などと組み合わせる方法が有効です。例えば「A区画・第2層・8月1日施工」というように記録しておけば、施工場所、層、日時を一つのまとまりとして確認できます。
施工ロットで管理する場合には、ロットの境界を事前に決めておくことも重要です。担当者によって「ここまでを一つのロットとする」という認識が異なると、計測データと施工記録の範囲が一致しなくなります。平面上の境界、測点、施工区画など、誰が見ても再現できる基準を設定しておくと管理しやすくなります。
また、計測できない日が発生した場合は、その期間の扱いを明確にする必要があります。月曜日の施工後に計測し、火曜日は計測せず、水曜日の施工後に再計測した場合、月曜日の面と水曜日の面との差には火曜日と水曜日の施工分が含まれます。この体積を水曜日一日分として扱えば、実際の施工履歴と一致しません。
このような場合は、「2日間施工分」「第3ロット施工完了時」といった形で、実際に比較した期間が分かる名称にしておくことが大切です。出来形体積は数字だけを残すのではなく、その数字がどの期間の施工を表しているのかまで記録する必要があります。
施工ロットや施工日による区分は、日々の進捗管理との相性がよく、盛土を時間軸で追跡する基本的な方法です。ただし、日時だけでは施工内容を十分に表現できないため、層、材料、施工ブロックなどの情報と組み合わせることが重要になります。
区分方法2 施工層・高さ帯で区分する
二つ目は、施工層や高さ帯を基準に区分する方法です。盛土は基本的に下側から上側へ施工が進むため、施工途中の面を段階的に保存しておけば、それぞれの面の間を一つの層として体積管理できます。
例えば、施工開始前の地表面を第0面、第1段階の施工完了面を第1面、第2段階を第2面、第3段階を第3面として記録します。第0面と第1面の間に形成された体積を第1層、第1面と第2面の間を第2層として扱えば、盛土全体を高さ方向に分解して管理できます。
この方法の大きな利点は、完成後には確認できなくなる内部の施工状態を記録できることです。最終的な盛土表面だけを計測しても、その内部にどのような順序で層が形成されたかは分かりません。しかし施工途中の各面を保存しておけば、「この高さまで施工した時点の形状」を後から確認できます。
ただし、層を単純な標高値だけで区切る方法には注意が必要です。盛土面には排水のための勾配や縦断・横断勾配が設けられている場合があり、一つの施工層でも場所によって高さが異なることがあります。その場合、「標高100.0mから100.3mまで」のような水平な高さ帯を一律に設定すると、実際の施工層と一致しない可能性があります。
そのため、施工層を管理する場合には、一定の標高だけでなく施工終了時の実測面そのものを境界として扱う方法が有効です。つまり、第1層の上面を3次元データとして保存し、それを第2層の下面として利用します。この方法であれば、勾配を持つ施工面でも、その形状を反映した層体積を求めやすくなります。
一方、各層の施工範囲が平面的に変化する場合には、体積計算の外周にも注意が必要です。盛土は上方へ積み上がるにつれて法面位置が変化することが多く、下層と上層では施工範囲が同じとは限りません。上面と下面の形状だけを比較しても、どこまでを体積計算対象とするかによって結果が変わります。
したがって、層別体積を求める際には、上下の面と合わせて計算対象範囲も記録しておくことが重要です。「第2層の体積」という数値だけではなく、「第1層施工終了面と第2層施工終了面の間を、A施工区画の範囲で計算した」という条件が分かるようにしておくと、後から計算結果を検証できます。
また、施工途中に面を計測するタイミングも重要です。次の層を施工してしまえば、下側の施工面は現地で直接計測できなくなります。層ごとの体積を継続的に管理するのであれば、「次層の施工開始前に計測する」といった工程上のルールを設けておく必要があります。
施工層や高さ帯での区分は、盛土の積み上がり状況を把握しやすい方法です。施工途中の面を計画的に取得し、計算範囲も合わせて管理することで、層ごとの出来形体積を施工履歴として残しやすくなります。
区分方法3 盛土材料の種類で区分する
三つ目は、使用する盛土材料の種類を基準に体積を区分する方法です。一つの盛土で複数の材料を使用する場合、盛土全体の出来形体積だけを求めても、どの材料をどの程度使用したのか把握できません。そのため、材料の切り替わりを境界として計測することが有効です。
例えば、材料Aを施工する前の面を計測し、材料Aの施工が完了した時点で再び計測します。この二つの面の間を材料Aの施工範囲として体積計算します。その後、材料Bを施工する場合には、材料Aの施工完了面を材料Bの施工開始面として利用できます。
材料単位で出来形体積を残しておけば、施工後に内部が見えなくなった場合でも、どの材料がどの範囲に使用されたかを確認するための資料として活用できます。完成後の表面だけから内部の材料境界を把握することは難しいため、施工途中での記録に意味があります。
ただし、材料別の出来形体積と搬入数量を単純に同じものとして扱わないことが重要です。運搬される状態の土と、敷き均して締め固められた後の盛土では状態が異なるため、搬入時に管理している数量と現地形状から算出する出来形体積が一致するとは限りません。
そのため、搬入数量と出来形体積に差がある場合、すぐに計測ミスや数量不足と判断するのは適切ではありません。計測範囲、施工範囲、材料の状態、施工前後の基準面、締固め後の形状など、数量の前提条件を確認する必要があります。
また、材料の切り替わりが高さ方向だけではなく平面方向に存在する場合には、上下の施工面を比較するだけでは材料別体積を区別できません。例えば同じ高さ帯の左側に材料A、右側に材料Bを使用している場合は、材料境界を平面上の区画として設定し、それぞれ別に体積計算する必要があります。
材料名称も統一しておくことが重要です。同じ材料について、担当者によって「盛土材A」「A材」「第1材料」など異なる名称を使用すると、データを集計した際に別の材料として扱われる可能性があります。現場内で材料区分の名称をあらかじめ決め、施工記録と3次元データで同じ表記を使用すると管理しやすくなります。
材料区分と施工層を組み合わせる方法も有効です。例えば「第1層・材料A」「第2層・材料A」「第3層・材料B」と整理しておけば、材料だけでなく高さ方向の施工履歴も同時に確認できます。
盛土材料で区分する方法は、異なる材料を使い分ける現場ほど効果的です。材料を切り替える前に施工面を記録し、平面的な材料境界も必要に応じて保存することが、材料別の出来形体積を整理するポイントになります。
区分方法4 平面上の施工ブロックで区分する
四つ目は、盛土施工範囲を平面上のブロックに分け、それぞれの出来形体積を管理する方法です。広い造成工事や延長の長い土工では、施工範囲全体を一つの体積として扱うよりも、一定の区間やエリアに分割したほうが施工進捗を把握しやすくなります。
例えば造成地をA区画、B区画、C区画に分け、それぞれについて施工前面と施工後面を比較します。全体では大きな体積になる場合でも、区画別に整理すれば「A区画は施工完了、B区画は施工途中、C区画は未施工」といった状態を数量と合わせて確認できます。
延長方向に長い現場では、施工上の区間や測点間を基準として区分する方法も考えられます。施工計画上の区間と出来形体積の区分をそろえておけば、日々の工程管理とも対応させやすくなります。
施工ブロックを設定するときに最も重要なのは、境界を再現できることです。「現場の中央付近」「重機が作業していたあたり」といった曖昧な境界では、次回計測時に同じ範囲を設定できません。設計上の区画線、測点、座標で定義した境界などを利用し、担当者が変わっても同じ範囲を再現できる状態にします。
体積計測では外周範囲の違いが計算結果に影響します。前回は法尻まで含め、今回は法面途中までしか含めていない場合、施工による形状変化だけでなく計算範囲の違いまで体積差へ反映されます。施工前後の体積を比較する場合は、対象範囲がどのように設定されているかを確認する必要があります。
そのため、計測する範囲と体積を算出する範囲を分けて考える方法が有効です。現地では施工範囲の周辺まで少し広めに3次元計測し、体積計算時にあらかじめ定義した施工ブロックを指定します。周辺まで計測しておけば、境界付近の点が不足して必要な範囲を計算できないといった問題も避けやすくなります。
一方、盛土は施工段階によって実際の外周が変化します。そのため、常に固定された四角形のブロックだけで計算すると、まだ施工していない部分まで計算範囲へ含まれることがあります。その場合は、大きな管理ブロックの中に実際の施工済み範囲を別の境界として記録するなど、二段階で管理すると整理しやすくなります。
施工ブロックを細かく分けすぎることにも注意が必要です。区画が細分化されるほど体積を詳細に把握できますが、その分、データ名、外周線、施工日時、層番号などの管理項目が増加します。目的以上に細かく分割すると、計測後の整理作業が複雑になることがあります。
どの大きさで分けるべきかは、施工計画、工程、数量管理の単位などを考慮して決めることが大切です。施工ブロック単位の管理は、盛土全体の出来形体積だけでは見えにくい場所ごとの進捗を把握するために有効です。
区分方法5 計測時点・施工段階で区分する
五つ目は、計測時点や施工段階で区分する方法です。盛土の形状は施工が進むたびに変化するため、同じ場所であっても計測日時によって出来形体積が異なります。この時間的な変化を一つの管理軸として残します。
例えば、着工前を計測0、最初の施工段階を計測1、その次を計測2、最終施工後を計測3として保存します。計測0と計測1の間に形成された体積、計測1と計測2の間に形成された体積をそれぞれ算出すれば、段階別の施工量を把握できます。
この方法では、すべての計測を日単位で分ける必要はありません。むしろ、施工上意味のあるタイミングを設定することが重要です。例えば一つの層が完成したとき、材料を変更するとき、施工ブロックが完成したときなどを計測タイミングとして決めます。
施工途中の面は、次の層が施工されると物理的に見えなくなります。そのため、必要な面を計測しないまま次工程に進んでしまうと、後から同じ状態を計測し直すことはできません。層別体積を重要な施工記録として使用するのであれば、計測を工程の一部として組み込む必要があります。
現場では、施工班が「次の層を施工してよいか」を確認するタイミングと、計測担当者がデータを取得するタイミングを共有しておくと運用しやすくなります。計測が必要な施工面であることを関係者が認識していれば、記録前に次の盛土が始まってしまうことを防ぎやすくなります。
また、施工直後の面を計測するときは、盛土以外の物体が存在していないか確認する必要があります。重機、車両、資材、仮設物、土の仮置きなどが計測範囲内に残っていれば、それらが施工面の一部として記録され、体積計算に影響する可能性があります。
計測データ上で不要な部分を除外する場合も、どの部分をどのような理由で除外したかを分かるようにしておくことが重要です。体積の数字だけを残し、後から元データを確認できない状態では、数量差が生じた際に原因を追跡できません。
計測時点による区分は、盛土が形成されていく過程そのものを記録する方法です。完成時点の形状だけでなく途中の形状を保存することで、出来形体積を時系列で確認しやすくなります。
5つの区分を組み合わせると管理しやすい
ここまで紹介した5つの区分方法は、それぞれ独立して使うものではありません。実務では複数の区分を組み合わせたほうが、出来形体積が何を表しているのか明確になります。
例えば「Aブロック、第3層、材料A、8月10日施工、第4回計測」という情報を一つのデータへ関連付ければ、場所、層、材料、施工日時、計測段階を同時に確認できます。後から体積値を見たときにも、どの施工部分の数字なのか判断しやすくなります。
特にデータ量が増える現場では、名称の付け方を統一することが重要です。担当者Aが「A地区3層」、担当者Bが「第3層A」、別の担当者が「A-03」と記録すると、同じ施工区分であるにもかかわらず別のデータに見えてしまいます。
そのため、施工ブロック、層番号、材料、計測日といった情報をどの順番で記載するかを事前に決めておくとよいでしょう。必ずしもすべてをファイル名へ入れる必要はありませんが、データと施工台帳を対応させられる識別番号を持たせておくことが重要です。
また、「層体積」と「累積体積」を区別しておく必要があります。第3層施工終了時点で盛土全体が5,000立方メートルだったとしても、第3層だけの出来形体積が5,000立方メートルという意味ではありません。
第3層だけの体積を確認したい場合は、第2層施工終了面と第3層施工終了面の間を対象にします。一方、施工前地盤から第3層施工終了面までを計算した値は、そこまでの累積的な盛土体積になります。
この二つを同じ「出来形体積」として記録すると、後から数値の意味が分からなくなるため、「層別」「累積」「全体」といった区分を明記することが大切です。
さらに、施工範囲が変わる現場では、累積体積の単純な引き算が層体積にならない場合があります。第2層と第3層で計算範囲が異なると、その差には施工量だけでなく計算領域の違いも含まれるためです。層ごとの体積は、できるだけ上下の施工面と対象範囲を一組として計算することが重要です。
5つの区分方法を適切に組み合わせることで、「どこを、いつ、何で、どの段階まで施工したのか」を出来形体積と関連付けられます。これが層別管理の基本的な考え方です。
出来形体積を計測するときは基準面を統一する
盛土層ごとの区分を丁寧に設定しても、比較する基準面が正しく管理されていなければ体積値を適切に評価できません。出来形体積を求める際には、上面と下面として何を使用したのかを明確にする必要があります。
最初の施工層であれば、施工開始前の地表面が下面となることがあります。第2層では第1層施工終了面、第3層では第2層施工終了面というように、一つ前の施工面を次の層の下面として利用すれば、施工履歴を連続的に管理できます。
重要なのは、計測データ同士の位置と高さの基準をそろえることです。前回と今回の3次元データが水平方向にずれていれば、同じ場所を比較しているつもりでも異なる位置の形状差を体積として計算することになります。
高さ方向のずれにも注意が必要です。仮に施工していない範囲まで全体的に上下方向へずれていれば、その差が体積計算の対象面積全体へ広がります。広い施工範囲では、小さな高さ差であっても体積値への影響が大きくなることがあります。
そのため、前後の3次元データを比較する際には、盛土を施工していない安定した周辺部や確認可能な基準位置などを使って、データ同士が適切に重なるかを見ることが重要です。施工範囲だけを見ると、実際の盛土変化とデータ全体の位置ずれを区別しにくい場合があります。
また、水平な仮想基準面から求めた体積と、施工前後の実測面から求めた体積では意味が異なります。仮想基準面から計算した数字を、実測面同士の差分体積と同じものとして扱わないよう注意が必要です。
体積値を保存するときは、数値だけでなく「下面は何か」「上面は何か」「どの施工範囲で計算したか」「それぞれの計測日はいつか」といった情報を合わせて残しておくと、後から同じ条件を再現しやすくなります。
出来形体積計測では、計算機能そのものよりも、その入力条件を管理することが重要です。同じ3次元データでも基準面や外周範囲が変われば結果も変化するため、計算条件を一定のルールで管理する必要があります。
盛土層ごとの体積が合わないときの確認方法
層別の出来形体積を継続して計測していると、想定していた数量と計算結果が合わないことがあります。この場合、すぐに計測精度だけを原因と考えるのではなく、複数の条件を切り分けて確認することが重要です。
まず確認したいのが体積計算の範囲です。前回と今回で外周線が変わっていないか、本来除外する範囲を含んでいないか、逆に施工部分の一部を除外していないかを確認します。
盛土の法面周辺は施工段階による形状変化が大きいため、計算範囲の違いが体積値へ影響しやすい部分です。平面表示だけで判断せず、3次元形状も確認しながら境界を設定することが大切です。
次に、計測データに不要な点が含まれていないか確認します。施工面に重機や車両、資材などが存在した状態で3次元計測すると、それらが盛土形状の一部として認識される場合があります。盛土の上に仮置きされた土も、本体盛土として計算すべきものかを確認する必要があります。
逆に、必要な施工面を誤って不要点として削除すると体積が小さくなります。不要点処理は単純に点を減らせばよいものではなく、対象となる盛土面を保ったまま対象外の物体を取り除く必要があります。
欠測部分も確認します。施工面の一部に3次元データが存在しない場合、処理方法によっては周囲の点を利用して面が補われることがあります。しかし、大きな欠測範囲を自動的に補った面は、実際の出来形を直接計測したものではありません。
欠測が体積に影響しそうな場合は、どの範囲にデータが不足しているかを確認し、必要に応じて再計測できる段階で補完することが重要です。次の層を施工した後では、同じ施工面を再び測ることができなくなる可能性があります。
前後のデータに高さ方向のずれがないかも確認します。施工していない場所でも一様な高さ差が見られる場合、実際の施工変化ではなく、座標や高さの整合に問題がある可能性を考える必要があります。
また、搬入数量と出来形体積が異なる場合は、数量が表している状態を確認します。搬入時の数量と、敷き均しや締固めを経た施工後の体積では条件が異なるため、数字が完全に一致することを前提に判断するのは避ける必要があります。
日別の出来形体積が想定より大きい場合は、計測間隔も確認します。前回の計測から今回の計測までに二日施工していれば、算出された体積には二日分の施工が含まれます。施工区画を追加した場合も、その分が体積差に含まれます。
数量差の原因を確認できるようにするには、体積値だけでなく元となる計測データ、使用した基準面、計算範囲、計測日時、施工層などを保存しておく必要があります。「1,500立方メートル」という数字だけが残っていても、その算出条件が分からなければ検証できません。
盛土層ごとの体積管理では、数値を求めることと同じくらい、数値の根拠を後から追跡できるようにすることが重要です。
3次元計測データを層別体積管理に生かすポイント
盛土層の出来形体積を管理する際、3次元計測データを利用すると施工面全体の形状を記録しやすくなります。従来の測点による確認では把握しにくかった局所的な凹凸も、面として取得できれば体積計算へ反映しやすくなります。
ただし、3次元データを取得しただけで正しい出来形体積が自動的に得られるわけではありません。重要なのは、計測対象、位置基準、外周範囲、不要点、計測時点などを管理したうえで、適切な面を体積計算に使用することです。
まず、計測は対象となる施工面が見えている段階で行います。次の盛土が施工されれば、下側の層の表面は隠れてしまいます。層別体積を残したいのであれば、施工工程の中に計測タイミングを組み込む必要があります。
次に、計測時には施工面だけをぎりぎり取得するのではなく、必要に応じて周囲も含めて計測すると、後の処理が行いやすくなります。施工境界付近のデータが不足すると、体積計算に必要な面を十分に作れない可能性があるためです。
3次元データ取得後は、対象面を確認してから体積を算出します。重機や資材、不要な仮置き土が含まれていないかを確認し、施工面が欠けている場所がないかも確認します。
前回と今回のデータを重ねられる場合は、いきなり体積値だけを見るのではなく、どの場所で高さが変化しているのか確認すると有効です。本来施工していない周辺まで同じ方向に差が出ていれば、実際の盛土変化以外の要因を疑うきっかけになります。
また、点の数が多いほど必ず体積計算が正確になるとは限りません。不要な点が大量に含まれていれば、データ量が多くても対象面を正しく表しているとはいえません。反対に、必要な施工面を安定して取得できていることのほうが重要です。
3次元データを施工管理へ活用する場合は、計測時の状態を記録しておくことも大切です。施工区画、層番号、施工日、材料、計測担当などの情報をデータに関連付けておけば、後から複数のデータを比較するときに整理しやすくなります。
特に長期間の工事では、データが数十回、数百回と蓄積される場合があります。その段階になってから整理方法を考えると、どのデータがどの施工状態を表しているのか確認する作業に時間がかかります。
最初から層別体積の区分方法を決め、同じ命名規則や管理項目を使用することで、出来形体積の計測結果を継続的な施工記録として利用しやすくなります。
LRTK Phoneで施工位置と記録を結び付ける
盛土層ごとの出来形体積管理では、体積を計算するための3次元データだけでなく、現場で「どの場所を、どの施工段階として記録したのか」を整理することが重要です。
特に盛土は、施工が進むと過去の施工面が見えなくなります。完成後になって「第2層と第3層の境界はどこだったか」「この付近ではどの材料を使ったか」と確認しようとしても、表面だけを見て判断することは困難です。
そのため施工中から、位置情報と施工記録を結び付けて残す運用が有効です。例えば施工ブロックの境界、材料の切り替え位置、層施工が完了した位置、現場で確認した特徴点などを位置情報と合わせて記録しておけば、後で3次元データや体積計算結果を確認するときの手掛かりになります。
LRTK Phoneを活用すれば、現場で位置を確認しながら施工に関する記録を整理し、出来形体積を管理するための現場情報と結び付ける運用を検討できます。
例えば、A施工ブロックの第2層を計測する際に、そのブロックの位置や現場状況を記録しておけば、後から取得した3次元データを整理するときにも対応関係を確認しやすくなります。同じ日に複数区画を計測した場合も、位置と施工区分を合わせて管理すれば、どのデータがどの場所のものか判断しやすくなります。
また、材料の切り替え境界や施工範囲の端部など、後から見えなくなる場所を現地で記録しておくことにも意味があります。完成時の点群だけでは判断できない施工途中の情報を、位置記録と合わせて残しておけば、施工履歴の確認に利用できます。
重要なのは、LRTK Phoneを使用すれば体積の適否が自動的に決まるということではありません。正式な出来形管理では、工事ごとに求められる計測方法や管理基準を確認する必要があります。LRTK Phoneは、施工位置や現場記録を整理し、3次元データや体積計算結果との対応を分かりやすくするための手段として活用することがポイントです。
出来形体積の管理を効率化したい場合は、現地計測、位置情報、施工写真や記録、3次元データ、体積計算結果を個別に扱うのではなく、相互に対応関係を確認できる状態へ整理することが重要です。
盛土層ごとの出来形体積を施工履歴として蓄積していくのであれば、現場での記録段階から位置情報を意識し、LRTK Phoneを入口として計測情報を整理する方法が有効です。
まとめ
盛土層ごとの出来形体積を管理する際は、盛土全体を一つの数量として扱うだけでなく、施工状況に応じた区分を設定することが重要です。
一つ目の施工ロット・施工日による区分は、日々の施工進捗と出来形体積を対応させる方法です。二つ目の施工層・高さ帯による区分は、盛土がどこまで積み上がったのかを高さ方向に整理する方法です。
三つ目の盛土材料による区分は、異なる材料をどの範囲に使用したのかを把握するために役立ちます。四つ目の平面上の施工ブロックによる区分は、広い施工範囲を場所ごとに分けて進捗や数量を把握する方法です。五つ目の計測時点・施工段階による区分は、施工途中で変化していく盛土形状を時系列で記録する方法です。
実際の現場では、これらを一つだけ利用するより、「施工ブロック、第3層、材料A、施工日、計測回」といったように複数の情報を組み合わせたほうが管理しやすくなります。
また、層ごとの体積を比較する際には、上下の基準面、座標や高さの基準、計算外周、計測日時などの条件をそろえる必要があります。数量が想定と異なる場合も、まず計測範囲、不要点、欠測、位置のずれ、計測期間などを確認し、どの条件が体積差に影響しているのかを切り分けることが重要です。
出来形体積は、単に一つの数値を算出して終わる情報ではありません。どの施工面とどの施工面を比較し、どの範囲を計算し、その間にどのような施工を行ったのかまで関連付けることで、施工履歴として価値のあるデータになります。
完成後には見えなくなる盛土内部の状態を記録するためには、施工途中で必要な面を計測する運用も欠かせません。次工程へ進む前に計測し、施工層、材料、施工場所、日時を整理しておけば、後から出来形体積の根拠を追跡しやすくなります。
さらに、現場の位置記録と3次元計測データを結び付ければ、複数の施工区画や施工層を扱う現場でも情報を整理しやすくなります。出来形の体積計測を単発の数量確認で終わらせず、施工履歴まで含めて管理したい場合は、現場での記録方法から見直すことが重要です。
施工位置、施工段階、計測データを一連の情報として残す運用を整えたい場合には、LRTK Phoneを活用し、現地での位置記録から出来形体積の整理までをつなげていく方法を検討するとよいでしょう。