RTK-GNSSを利用する現場では、基準局の座標設定が測位結果全体の基準になります。緯度・経度や平面座標だけでなく、高さの設定も重要です。特に注意したいのが「楕円体高」と「標高」の違いです。どちらも高さを表す数値ですが、基準としている面が異なるため、取り違えると移動局で得られる高さに系統的なずれが生じる可能性があります。
RTK測位では、移動局側のアンテナ高や測位状態だけを確認していても原因が見つからない高さのずれが、基準局の設定に起因していることがあります。既知点成果の標高を、楕円体高を要求する基準局設定へそのまま入力した場合や、GNSSから得た楕円体高を標高として施工管理に用いた場合は、特に注意が必要です。
重要なのは、単に高さの数値を入力することではありません。その数値が何を基準とした高さなのか、どの測地成果や座標系に属するのか、どのジオイド・モデルや必要な補正を用いたのか、さらにアンテナのどの基準位置を扱っているのかまで整理する必要があります。
この記事では、基準局を使う測量・施工管理・土木現場の実務担当者に向けて、楕円体高と標高を混同しないための5つの確認ポイントを整理します。新しく基準局を設置するときだけでなく、既設局を利用するとき、機器を別現場へ移動するとき、測量成果とRTK測位結果の高さが合わないときにも使える確認方法です。
基準局の高さ設定で最初に理解したい楕円体高と標高の違い
基準局の高さ設定を正しく行うには、まず楕円体高と標高が異なる高さであることを理解しておく必要があります。
GNSS測位では、地球の形を数学的に表した基準楕円体を基準として三次元位置を求めます。この基準楕円体から測位点までの高さが楕円体高です。衛星測位によって得られる高さは、基本的にこの楕円体高として扱われます。
一方、日本の測量でいう標高は、平均海面を基準とする高さです。実務上は、重力場を反映したジオイドが標高の基準面として重要な役割を持ちます。土木や施工管理で「この点の標高は何メートルか」「計画高まであと何センチか」と確認するときは、通常、楕円体高ではなく標高の体系を前提とします。
楕円体高をh、標高をH、ジオイド高をNとすると、東京湾平均海面を基準とする一般的な範囲では、概念的に「h＝H＋N」、すなわち「H＝h－N」と整理できます。国土地理院も、衛星測位で得た楕円体高からジオイド高を差し引いて標高を求める関係を示しています。([国土地理院][1])
ただし、日本全国を一律に「H＝h－N」だけで扱えるわけではありません。2025年4月1日以降の標高体系では「ジオイド2024日本とその周辺」が用いられ、一部の離島では独自の平均海面を標高の基準としているため、ジオイド高に加えて基準面補正量が必要です。国土地理院は、吐噶喇列島以南と八丈島以南をその適用範囲として示しています。該当地域では、楕円体高、標高、ジオイド高、基準面補正量の関係を確認してから変換する必要があります。([国土地理院][2])
ここで注意したいのは、ジオイド高が全国どこでも同じ数値ではないことです。場所によって値が異なるため、ある地点で求めた楕円体高と標高の差を別地域へそのまま適用することはできません。また、旧成果や過去のソフトウェア設定を引き継ぐ場合は、使用したジオイド・モデルや標高成果の世代がそろっているかも確認する必要があります。
たとえば、既知点資料に「高さ100.000m」と記載されていても、その100.000mを基準局設定画面の高さ欄へそのまま入力してよいとは限りません。その欄が楕円体高を要求しているのであれば、標高100.000mの直接入力は高さ体系の不一致につながります。逆に、GNSS受信機から得た楕円体高を、施工図に示された標高とそのまま比較するのも適切ではありません。
実務では、「高さ」「Height」「Elevation」といった表示だけでは、その値が楕円体高か標高か判断できない場合があります。座標ファイル、基準点成果、測位アプリ、受信機設定画面、クラウド上の測位記録などで高さの定義が異なることがあるため、名称だけでなく仕様とデータ定義を確認することが出発点です。
確認1 基準局へ入力する高さが楕円体高か標高かを確認する
最初の確認ポイントは、基準局へ入力する高さの種類です。
RTK測位では、基準局の既知座標または基準局が採用した座標を基準として、移動局との相対的な位置関係から移動局座標を求めます。基準局の平面位置が正しくても、高さの設定が誤っていれば、移動局で得られる高さにもその影響が及ぶ可能性があります。
よくある誤りは、既知点成果に記載された標高を、そのまま楕円体高を要求する基準局設定へ入力するケースです。「基準点の高さが分かっているから、その値を入力すればよい」と考えやすいのですが、入力欄が要求する高さの種類が異なれば正しい設定にはなりません。
逆のケースもあります。GNSS測位で表示された高さを、確認せず標高として施工管理へ利用する場合です。測位システムによっては内部で楕円体高を扱い、設定したジオイド・モデルなどを用いて標高に変換して表示するものもあります。一方で、楕円体高をそのまま出力する機器やデータ形式もあります。そのため、画面上の数値だけではなく、その項目が何の高さを表すのかを仕様書や設定画面で確認します。
基準局設定時には、高さ欄の名称だけで判断しないことも重要です。「Height」「Ellipsoidal Height」「Elevation」などの名称は、ソフトウェアによって意味が異なることがあります。特に単に「高さ」と表示されている場合は、楕円体高、標高、アンテナ基準位置の高さのどれを求めているのかを確認します。
座標を手入力する場合だけでなく、座標ファイルを読み込む場合も同じです。三次元座標が入ったファイルでも、Z値や高さ欄の定義が不明であれば、そのまま基準局に適用してよいとは判断できません。以前の現場で使った座標ファイルを流用する場合は、点名だけでなく、座標系、測地成果、高さの種類、作成時の変換条件を確認します。
社内や現場内で値を受け渡すときも、「高さ100.123m」とだけ伝えるのは避けた方が安全です。「標高100.123m」「楕円体高○○m」のように高さの種類を明記し、必要に応じて使用したジオイド・モデルや補正条件も付記します。
RTK測位で高さがほぼ一定量ずれている場合、移動局のアンテナ高や設計高だけを疑うのではなく、基準局へ設定した高さの種類が正しいかを確認すると原因を切り分けやすくなります。ただし、一定量のずれだけで原因を断定せず、ジオイド変換、アンテナ高、既知点成果なども合わせて確認することが重要です。
確認2 ジオイド高と使用するジオイドモデルを確認する
二つ目は、楕円体高と標高を結び付けるジオイドの確認です。
楕円体高と標高は同じ基準面から測った高さではないため、標高へ換算する際には、その地点に対応するジオイド高を確認します。ジオイド高は地域によって異なり、単純な全国共通の固定補正値として扱うことはできません。
日本では、2025年4月1日以降の測量でジオイド高を求める際、「ジオイド2024日本とその周辺」が使用されています。旧成果や過去データには「日本のジオイド2011」などを前提としたものが残っている可能性があるため、既知点成果、ソフトウェア、変換処理の世代を混在させないことが重要です。([国土地理院][3])
また、一部の離島ではジオイド高だけでなく基準面補正量が必要です。そのため、「楕円体高からジオイド高を引けば必ず標高になる」と全国一律に覚えるのではなく、現場地域の標高基準と国土地理院が示す適用条件を確認します。
現場で起こりやすいのが、変換の適用漏れと重複です。たとえば、手元の値がすでに標高へ変換済みなのに、別のソフトウェアで再度ジオイド変換をかければ、意図しない高さ差が生じます。反対に、楕円体高のままの値を標高として扱えば、標高体系との不整合が残ります。
ただし、「基準局へ標高を入力すると必ず二重補正になる」といった単純な話ではありません。基準局設定画面が標高を受け付け、内部で楕円体高へ換算する仕様も考えられます。重要なのは、入力前に変換するのか、機器内部で変換するのか、出力時に変換するのかを一つの処理系として確認することです。
複数の担当者がデータを扱う現場では、変換前の値、変換後の値、使用したジオイド・モデル、基準面補正の有無、処理した日時や担当者を記録しておくと、後から設定を追跡しやすくなります。
測位システムやソフトウェアを更新した場合も注意が必要です。新しいジオイド・モデルの読み込み可否やファイル形式、標高成果への対応状況が変わることがあります。国土地理院は「ジオイド2024日本とその周辺」について従来モデルからデータ形式が変わったことも案内しているため、利用ソフトウェアが正しく読み込めるかを確認する必要があります。([国土地理院][2])
施工期間が長い現場では、途中で担当者や使用機器が変わることもあります。「前回もこの数値を使ったから」という理由だけで再設定せず、その数値がどの高さ体系とモデルに基づくものかを確認することが、再現性のある運用につながります。
確認3 アンテナ高と基準となる位置を確認する
三つ目は、基準局アンテナの高さと基準位置です。
楕円体高と標高の区別が正しくても、アンテナ高やアンテナ基準位置の扱いを誤ると、高さ方向の結果に誤差が生じます。そのため、「基準点そのものの高さ」と「GNSSアンテナの観測上の基準位置」を区別して管理する必要があります。
基準点は標石、鋲、構造物などに設けられた物理的な点です。一方、GNSS測量では、アンテナの基準面や位相中心、アンテナ位相特性を考慮して観測位置を扱います。外観上のアンテナ中心やケース上面を、そのまま測位上の基準位置とみなしてよいとは限りません。
ここで特に重要なのは、アンテナ高をどこからどこまで測る仕様なのかです。標石上面等からアンテナ底面基準面までの鉛直高を用いる方式もあれば、機器固有のアンテナ基準点や斜距離入力を前提とする方式もあります。国土地理院もGNSSスタティック測量のPCV補正では、標石上面等からアンテナ底面基準面までを垂直に測るアンテナ底面高を示しています。([国土地理院][4])
したがって、「位相中心までを直接巻尺で測る」といった理解ではなく、使用する受信機、アンテナ、ポール、三脚、解析ソフトの仕様に従って、どの高さを測定し、どの補正を機器やソフトが行うのかを確認します。
現場では、ポール高を測定した後にアンテナを交換したり、三脚の高さを調整したりすることがあります。その場合は、基準局設定のアンテナ高やアンテナ種類の登録内容も再確認します。アンテナ種類が変われば、位相特性の扱いが変わる場合もあります。
前日に設置した基準局を撤去し、翌日に同じ基準点へ再設置する場合も注意が必要です。同じ基準点であっても、アンテナ高を完全に同じに再現できるとは限りません。前日の入力値をそのまま流用せず、その日の実測値と設置条件を確認します。
アンテナ高の測定方法も統一しておくと管理しやすくなります。鉛直高か斜距離か、どの基準面まで測ったのか、使用した治具やポールの定数をどう扱ったのかを記録しておけば、後から設定を再現できます。
基準局の設置記録には、点名、設置日時、高さの種類、アンテナ高だけでなく、アンテナ型式、測定基準位置、測定方法も残しておくと安全です。設定担当者と設置担当者が異なる場合は、設置状態が分かる写真を残すことも有効です。
平面位置は既知点とよく合うのに、掘削深さや出来形高さだけが合わない場合には、楕円体高と標高の区別だけでなく、アンテナ高や基準位置の設定も確認対象に含めます。
確認4 座標系と高さの基準をセットで確認する
四つ目は、水平位置の座標系と高さの基準を別々に扱わないことです。
基準局設定では、緯度、経度、平面直角座標などの水平位置に意識が向きやすく、高さだけを独立したZ値として扱ってしまうことがあります。しかし、測量データを正しく利用するには、水平位置の座標系、測地成果、高さの種類、ジオイド・モデルなどを一つの組み合わせとして管理する必要があります。
同じ地点でも、異なる測地基準や座標変換条件のデータを混ぜれば、数値の意味が変わる可能性があります。高さも同様で、楕円体高なのか標高なのか、どのモデルや補正条件を使ったのかによって数値の意味が変わります。
国土地理院が管理する基準点の標高成果は、2025年4月1日から「測地成果2024」として提供されています。標高成果が改定された一方、水平位置の緯度・経度は測地成果2011から変更されていないと案内されています。このため、成果表を見る際は「数字が以前と似ているから同じ条件」と判断せず、成果の名称と高さの世代を確認する必要があります。([国土地理院][5])
基準局の座標を既存資料から取得するときは、数値だけを抜き出して入力するのではなく、その資料がどの基準で作成されたものか確認します。公共測量成果、工事基準点成果、設計データ、過去の現場測量記録では、作成時期や前提条件が異なる場合があります。
特に、平面位置は施工図から取得し、高さは別の基準点台帳から取得するといった運用では、それぞれが同じ基準へ整合しているかを確認します。片方だけが新しい成果、もう片方が旧成果という状態では、数値を組み合わせる前に適合性を確認する必要があります。
GNSSによる国家座標と、現場独自のローカル座標を組み合わせる場合もあります。この場合、水平位置だけをローカライズしているのか、高さも含めて三次元変換しているのか、標高は別の基準点から保持しているのかによって扱いが変わります。
現場で「座標は合っている」と判断するときも、X、Yだけを見て終わらせないことが重要です。平面位置が一致していても、高さの基準が異なれば、出来形管理、丁張確認、掘削深さ確認などで問題になります。
基準局設定を変更するときは、高さだけを修正する場合でも、変更前の座標系、高さの種類、ジオイド設定、アンテナ高を記録してから作業すると安全です。一部の設定だけを変更して、以前の条件との組み合わせが不整合になることを避けるためです。
また、長期間使用する基準局では、設定値の時点や再設置履歴も管理します。地殻変動や地盤変動、基準点成果の更新、機器の再設置などにより、過去に使った数値を無条件に再利用することが適切でない場合があります。
確認5 既知点で高さを検証してから本測位へ進む
五つ目は、設定内容を入力画面だけで確認して終わらせず、既知点で検証してから本測位へ進むことです。
入力値や変換条件を確認していても、現場では転記ミス、点の取り違え、アンテナ高の入力忘れ、古い座標ファイルの読込みなどが起こる可能性があります。施工後に発見すれば、再測や記録修正につながるため、作業開始前の確認が重要です。
可能であれば、基準局とは別の既知点を移動局で測位し、水平位置と高さの両方を既知値と比較します。平面位置が整合しているのに高さだけほぼ一定量ずれる場合は、楕円体高と標高の取り違え、ジオイド変換、基準面補正、アンテナ高など高さ系統の設定を確認します。
一方、水平位置と高さの両方がずれている場合は、基準局座標そのもの、座標系、点の取り違え、ローカライズ条件など、より広い範囲を確認します。
検証点は、作業内容や要求精度に応じて選びます。基準局直近の一点だけでなく、現場内の別位置でも確認できれば、座標変換やローカライズを含む不整合を見つけやすくなります。ただし、検証点を増やせば必ず正しいということではなく、既知点自体の成果や保存状態も確認する必要があります。
検証値が合わないときに、原因を特定しないまま移動局側のオフセットで表示値だけを合わせるのは避けた方が安全です。基準局側の設定誤りに別補正を重ねると、設定関係が複雑になり、後から測位結果を再現しにくくなるためです。
まず、基準局に設定した座標、高さの種類、ジオイド変換、必要な基準面補正、アンテナ高、座標系を順に確認します。そのうえで、どの段階に差が入ったのかを特定して修正します。
既知点確認では、単に「問題なし」と記録するのではなく、既知値、測定値、差、測位状態、確認日時を残しておくと、後から別担当者でも検証できます。
基準局を毎日設置する運用であれば、設置後の既知点確認を作業開始時の標準手順に組み込むとよいでしょう。固定式の基準局でも、機器交換、アンテナ交換、設定変更、基準点成果の更新後などには再確認が必要です。
RTK測位でFIX状態になっていることは、基準局に登録した絶対座標や高さの正しさまで保証するものではありません。一般にFIXは搬送波位相の整数アンビギュイティが固定された測位状態を示しますが、基準局座標そのものが誤っていれば、その誤った基準を含む座標が安定して得られることがあります。
したがって、「FIXしたから正しい」ではなく、「FIX状態を確認し、さらに既知点との整合を確認した」という二段階の考え方で運用することが重要です。
基準局の高さを設定するときの実務的な確認手順
ここまでの5項目を、実際の基準局設定作業に沿って整理します。
最初に行うのは、基準局として使用する点の資料確認です。点名、緯度・経度または平面座標、高さを確認し、高さが標高なのか楕円体高なのかを明確にします。国土地理院の基準点成果を利用する場合は、測地成果2024か旧成果かも確認します。
次に、基準局設定画面が要求している高さの種類を確認します。楕円体高を入力する仕様であれば、手元にある値が標高のとき、そのまま入力せず、現場地域と使用成果に適合する方法で楕円体高との関係を整理します。標高を入力する仕様であれば、ソフトウェア内部でどのように変換されるかを確認します。
続いて、ジオイド変換をどこで行うのかを整理します。あらかじめ変換した値を入力するのか、測位システムが内部で標高表示へ変換するのか、後処理ソフトで変換するのかを明確にします。一部離島では基準面補正量の適用有無も確認します。
その後、アンテナを基準点上へ設置し、求心状態を確認します。アンテナ高を測定し、どの基準位置まで測った値なのかを確認したうえで、機器仕様に従って入力します。アンテナ高を別途入力しない方式や、基準局座標がアンテナ基準点そのものを表す方式では、その仕様に合わせます。
設定後は、元資料と設定画面を見比べて入力値を再確認します。重要な測量では、可能であれば別担当者による確認も行います。
次に移動局で既知点を測位し、水平位置、高さともに既知値との整合を確認します。想定以上の差がある場合は、そのまま施工測位へ進まず、基準局設定、変換条件、アンテナ高、既知点成果へ戻って原因を確認します。
問題がなければ本測位へ移ります。その際、基準局設定画面、設置状況、アンテナ高、使用した成果、既知点確認結果などを記録しておくと、作業後の説明や再測量に役立ちます。
複数班が同じ基準局を利用する現場では、各班が独自に高さ補正を加えると、結果の整合性を失う可能性があります。基準局側の設定を共通基準として管理し、変更した場合は変更内容と適用開始時点を共有します。
高さが合わないときに基準局側で確認したいポイント
RTK測位で高さが合わない場合、原因は一つとは限りません。基準局座標、移動局設定、アンテナ高、ジオイド変換、基準面補正、座標系、既知点成果、受信環境など複数の要因が関係します。
原因を探すときは、まずずれ方を確認します。
現場内の複数点でほぼ同じ量だけ高さがずれる場合は、高さの基準そのものに一定の差が入っている可能性を考えます。基準局の楕円体高と標高の取り違え、アンテナ高の入力誤り、ジオイド変換の適用漏れや重複、旧成果と新成果の混在などを確認します。
一方、測位するたびに高さが大きく変動する場合は、基準局の固定値だけでなく、衛星受信環境、マルチパス、遮蔽物、移動局の設置状態、測位解の安定性なども確認します。
FIX状態になった直後と、一定時間観測した後で値がわずかに変わることもあります。要求精度に応じた観測方法と測位状態を確認したうえで、既知点との差を評価します。
基準局設定を疑う場合は、最初に元資料へ戻ります。現在入力されている高さと元資料の数値が同じだから問題ない、と判断してはいけません。同じ数値でも、一方が標高で、入力欄が楕円体高を要求していれば高さ体系は一致していません。
次に、ジオイド変換がどの段階で適用されているかを確認します。基準局入力前、受信機やアプリ内部、データ出力後など、どこで楕円体高から標高への変換が行われているのかを整理します。一部離島では基準面補正量も確認対象です。
アンテナ高については、入力値だけでなく現地の実測値を再確認します。三脚やポールを触った後に高さが変わっていないか、測定位置が設定上の基準と一致しているか、アンテナ種類が正しく登録されているかも確認します。
基準局座標を過去の記録から読み込んだ場合は、その記録自体が正しいか確認します。最初に誤った高さを登録し、その値を正しい基準として繰り返し再利用している可能性もあるためです。
既知点で差が確認された場合は、差の量と方向を記録します。ただし、「数センチなら必ずアンテナ高」「数十メートルなら必ずジオイド」といった機械的な断定は避けます。同じような差でも複数原因があり得るため、設定記録と現場状況を照合して判断します。
施工管理では、設計高との比較だけで原因を決めないことも大切です。設計データ側の高さ基準と測位データ側の高さ基準がそろっているかを確認し、必要に応じて既知点を介して検証します。
基準局の高さ管理を現場記録として残す重要性
基準局設定で見落とされやすいのが、設定値そのものではなく「その設定値を採用した根拠」の記録です。
現場でその日の測位が問題なく終わっても、数週間後に別担当者が同じ基準局を再設置するとき、楕円体高と標高のどちらを使ったのか分からなくなることがあります。
数値だけを残していても、この問題は解決できません。「基準局高さ125.432m」とだけ記録されていても、それが楕円体高なのか標高なのか、どの成果やジオイド・モデルに基づくのかが分からなければ、再現性の高い設定には使えません。
したがって、基準局記録では、高さの数値と高さの種類をセットにします。さらに、元となった基準点、座標系、測地成果、ジオイド変換の有無、基準面補正の有無、アンテナ高、アンテナ種類、設置日時、確認した既知点を関連付けて残しておくことが有効です。
施工写真と基準局設定記録を結び付けることも役立ちます。アンテナの設置位置、ポールや三脚の状態、周辺環境が分かれば、後から同じ場所へ設置するときの参考になります。
基準局を移設した場合は、新しい設定を上書きするだけでなく、いつ、どこからどこへ移したのか履歴を残します。同じ基準局名を使い続ける場合、過去データと現在データの設定条件が異なることがあるためです。
複数人で作業する現場では、共有方法も決めておきます。一人の端末だけに基準局情報が残っている状態では、担当者不在時に条件を確認できません。写真、座標、基準点情報、測位記録を共通の管理方法で保存しておくと引き継ぎがしやすくなります。
記録を残す目的は、単なる証拠保存ではありません。高さが合わないときに、どの工程で不整合が入ったのか追跡できる状態をつくることが重要です。
たとえば、既知点の標高から楕円体高へ換算して基準局へ登録したのであれば、変換前の標高、変換後の楕円体高、使用モデル、必要な補正、計算時点を確認できれば、後日でも処理過程を追えます。
反対に、基準局へ登録された最終数値しか残っていなければ、その値が正しいかを検証するために元資料から調べ直さなければなりません。
RTK測位を施工管理へ継続的に利用するなら、「測ること」と同じくらい「設定条件を残すこと」が重要です。
まとめ 基準局では高さの数値だけでなく高さの種類を管理する
基準局の高さ設定では、楕円体高と標高を同じものとして扱わないことが重要です。
GNSS測位で扱う楕円体高と、施工管理や測量で利用する標高は基準となる面が異なります。一般にはジオイド高を用いて換算しますが、日本の一部離島では基準面補正量も必要になるため、全国一律に単純な差だけで処理しないことが大切です。
最初に確認したいのは、基準局の入力欄が楕円体高と標高のどちらを求めているかです。次に、ジオイド変換がどの段階で行われるのかを確認し、変換の適用漏れや重複を防ぎます。公共測量や国土地理院の基準点成果を利用する場合は、測地成果2024と現在適用されるジオイド・モデルとの整合も確認します。
さらに、アンテナ高とアンテナ基準位置を機器仕様に従って正しく扱い、水平座標と高さの基準をセットで管理します。設定が完了したら、既知点で水平位置と高さを確認してから本作業へ進むことで、入力ミスや高さ基準の取り違えを早い段階で発見しやすくなります。
特に覚えておきたいのは、RTK測位がFIXしていることと、絶対的な高さ設定が正しいことは同じではないという点です。基準局の座標や高さが誤っていれば、その誤った基準に基づく結果が安定して表示される可能性があります。
そのため、基準局を設置するときは「FIXしたか」だけでなく、「既知点に対して要求される範囲で整合しているか」まで確認することが重要です。
また、基準局設定値を保存するときには、「高さ○○m」という数値だけを残さず、楕円体高か標高か、どの座標系や測地成果を使ったか、どのジオイド・モデルや補正条件を使ったか、アンテナ高をどの基準位置まで測ったかまで記録しておくと、後から設定を再現しやすくなります。
基準局を毎日設置し直す現場や、複数班で共有する現場では、この記録の有無が特に重要です。設置するたびに担当者の判断だけで高さを入力すると、日によって高さ基準が変わる可能性があります。基準局設定の手順と確認方法を標準化し、誰が設定しても同じ基準を再現できる状態をつくることが、安定したRTK運用につながります。
高さの管理は、出来形確認、掘削深さ確認、計画高への誘導、構造物の施工位置確認など、さまざまな工程に影響します。数センチ単位の管理が求められる現場ほど、楕円体高と標高の違いを曖昧にしたまま運用しないことが大切です。
現場で基準局の設置状況や既知点確認結果を写真とともに残したい場合は、位置情報や施工記録を一元的に管理できるLRTK Phoneを活用する方法もあります。基準局を設置した場所、現場で取得した位置情報、測位時の写真や施工記録を関連付けて残しておけば、後から設定条件や測位状況を確認しやすくなります。
RTK測位では、高精度な測位結果を得ることだけでなく、その結果がどの基準から得られたのかを説明できることも重要です。基準局の楕円体高、標高、ジオイド変換、必要な基準面補正、アンテナ高、既知点確認を一つずつ整理し、高さの基準を明確にしたうえで現場測位を行うことが、安定した施工管理と再現性の高い測位記録につながります。