現場で土量管理を行うとき掘削残しの早期発見が重要な理由
造成工事、道路工事、河川工事、敷地整備などの土工では、計画した地形に合わせて掘削を進める必要があります。現場で土量管理を行う目的は、単に何立方メートルの土を掘ったかを記録することだけではありません。どの場所を、どの高さまで、どの形状で掘削できているかを確認し、施工途中の段階で計画との差を把握することが重要です。
その中でも注意したいのが掘削残しです。掘削残しとは、計画上は除去する予定だった土が施工後も残っている状態を指します。広い範囲が明らかに高く残っていれば目視でも気付きやすい一方、施工区画の端部や法面との取り合い、構造物周辺、区画同士の継ぎ目などに局所的に残った土は発見が遅れやすくなります。
掘削残しを完成直前まで見逃すと、重機を再び施工場所へ戻したり、既に施工した部分を避けながら追加掘削したりする必要が生じることがあります。次工程が始まっている場合には、作業空間や施工動線が限定され、少量の掘削であっても手間が大きくなる可能性があります。
そのため、掘削残しは完成後に探すより、施工途中で見つける方が対応しやすいと考えられます。重機がまだ近くで稼働している段階なら、対象箇所を確認して追加掘削し、その後に再確認する流れを組みやすくなります。
現場で土量管理を行う実務担当者にとって大切なのは、「総量が合っているか」だけではなく、「計画どおりの位置で土が取り除かれているか」という視点を持つことです。土量という数値と、地形という形状を結び付けることで、掘削残しをより早く見つけられる可能性が高まります。
本記事では、現場で土量管理を行うときに押さえておきたい掘削残しの見方を4つに整理します。計画地形との高低差、施工範囲と数量の関係、断面と端部、時系列変化という異なる角度から確認することで、総量だけでは見えにくい施工の偏りを把握する考え方を解説します。
掘削残しは土量の総量だけでは見つけにくい
現場で土量管理をするとき、最初に確認しやすいのが計画土量と実績土量の比較です。計画掘削量に対して実績が少なければ、まだ掘削すべき土が残っている可能性を考えられます。
しかし、実績土量が計画土量に近いからといって、掘削残しがないとは限りません。ここが土量管理で注意したいポイントです。
たとえば、施工範囲の一部を計画より深く掘削し、別の場所を浅く残していたとします。この場合、深く掘った部分の土量と、残った部分の土量が相殺されると、全体としては計画土量に近い数値になることがあります。総量だけを見れば大きな問題がないように見えても、完成地形としては計画面と一致していません。
また、広大な施工範囲の中で局所的に土が残っている場合、その体積は全体数量に対して小さくなります。施工面積が大きいほど、端部に数センチから数十センチの高さが残っていても、全体土量への影響が目立ちにくくなることがあります。
さらに、土量計算の対象範囲そのものにも注意が必要です。施工前と施工後で比較する範囲が異なっていたり、仮置きされた土が現況面に含まれていたりすると、単純な体積差だけでは施工状態を正しく把握できません。
そのため、現場で土量管理をする場合は、「数量に異常があるか」と「地形に異常があるか」を分けて確認することが大切です。数量差は異常を発見する入口として便利ですが、それだけで施工位置や完成形状までは判断できません。
特に掘削残しを探すときは、土量の合計値から一歩踏み込み、どの場所にどれだけの高さが残っているのかを確認する必要があります。計画地形と現況地形の差を位置ごとに見ることができれば、総量では目立たない局所的な差にも気付きやすくなります。
現場で土量管理の精度を高めるとは、単純に計算桁数を増やすことではありません。計測範囲、位置、高さ、施工時点を整理し、数量の意味を理解できる状態にすることが重要です。
見方1 計画地形と現況地形の高低差から掘削残しを見る
掘削残しを確認する最も基本的な見方は、計画地形と現在の地形を比較し、高低差を見ることです。
掘削工事には、施工後に到達すべき計画面があります。平坦な底面であれば所定の高さ、法面であれば位置ごとに変化する計画高さがあります。現況地形がその計画面より高い場合、まだ土が残っている可能性があります。
現場で直接地表を見るだけでは、小さな高低差を判断することが難しい場合があります。広い面を見渡したとき、人の目は細かな起伏を平均的に捉えやすいためです。重機の走行跡や表面の凹凸があると、計画面との違いはさらに分かりにくくなります。
そこで、施工途中の現況地形を測定し、計画面との高さの差を確認します。たとえば計画高さに対して現況が20センチ高い範囲が連続していれば、その場所には追加掘削が必要な可能性があります。
ただし、一点だけ高いからといって直ちに掘削残しと決めつけるべきではありません。局所的な土塊、測定対象に含まれた資材、表面の凹凸などが影響している場合もあります。周囲の複数点や面全体を確認し、同じ傾向が続いているかを見ることが重要です。
計画地形との高低差を見るときは、位置と高さの基準をそろえる必要があります。計画データと現況データが異なる座標基準や高さ基準で扱われていると、施工とは関係のないズレが高低差として表れる可能性があります。
また、設計変更が行われた現場では、比較対象となる計画データの版にも注意が必要です。施工側が最新版の計画に基づいて掘削していても、土量管理側が以前の計画面を使用していれば、正しく施工されている場所を誤って高いと判断する可能性があります。
現場で土量管理を行う前には、対象範囲、計画面、基準高さ、座標、データの更新日などを確認し、同じ条件で比較できる状態を整えることが大切です。
高低差を見る方法が有効なのは、「不足土量がどこに存在しているか」を具体的にできる点です。たとえば全体で土量が不足していると分かっても、その情報だけでは重機へ追加掘削の場所を指示できません。一方で、施工区画の東側に計画面より高い範囲が残っていると分かれば、現地確認へつなげやすくなります。
現場で土量管理を施工支援に役立てるためには、数量を場所へ結び付けることが欠かせません。
見方2 掘削土量と施工範囲の進み方を合わせて見る
2つ目は、掘削した土量と、実際に施工した範囲の広がりを合わせて見る方法です。
現場では一日の施工実績として掘削量を管理することがあります。しかし、同じ100立方メートルを掘削した場合でも、狭い範囲を深く掘ったのか、広い範囲を浅く掘ったのかでは施工状態が異なります。
掘削残しを早く見つけるには、「何立方メートル進んだか」と同時に、「どの範囲まで施工したか」を確認する必要があります。
たとえば、施工予定範囲のほぼ全面に重機が入っているのに、実績掘削量が計画に比べて少ない場合を考えます。地形や掘削深さの条件にもよりますが、広い範囲を浅く掘ったままになっている可能性を疑うきっかけになります。
反対に、施工範囲がまだ狭いにもかかわらず多くの土量が出ている場合は、一部を深く掘っている可能性があります。計画上深い場所を先行しているのであれば問題ありませんが、そうでなければ施工深さを確認する必要があります。
ここで重要なのが、施工範囲を現場全体で一括して考え過ぎないことです。
大規模な土工では、施工区画を分けて作業することが一般的です。一つの区画が終わると重機を移動し、次の区画へ進みます。その際、区画の境界部分が双方の施工範囲から外れ、帯状に土が残ることがあります。
施工する側では「前の区画で掘ったはず」「次の区画で掘るはず」という認識のずれが生じると、細い範囲が残っても気付きにくくなります。
このような掘削残しは、全体数量への影響が小さい一方、地形としては明確な段差や高まりになる場合があります。施工区画ごとの土量と範囲を記録しておけば、境界部分を重点的に確認できます。
現場で土量管理を行う際には、作業日の数量だけを並べるのではなく、その日に施工した範囲を対応付けることが有効です。前日の現況と当日の現況を比較すれば、どこが新しく掘られたのかも把握しやすくなります。
掘削深さがおおむね一定であれば、施工面積の広がりと掘削量には一定の関係が生まれます。面積だけが大きく広がっているのに体積がほとんど増えていない場合は、浅く残っている場所がないかを見るきっかけになります。
ただし、計画面に勾配がある現場や、場所によって掘削深さが異なる現場では単純な比例関係にはなりません。その場合は、施工区画ごとの計画掘削量と実績を比べる方が適しています。
現場で土量管理を実務的に行うには、施工区画を細かくし過ぎないことも重要です。細分化すれば確認精度は上がりやすい一方、記録や集計の負担も増えます。重機の作業単位、工程の区切り、測点間など、現場で継続しやすい単位に分けることがポイントです。
土量と施工範囲を合わせて見ることで、「数量が足りない」という曖昧な情報を、「どの区画をもう一度確認すべきか」という具体的な行動につなげやすくなります。
見方3 断面形状と施工端部から局所的な掘削残しを見る
3つ目は、施工範囲を断面で確認し、特に端部の形状を見る方法です。
土量は三次元の体積ですが、管理画面や集計結果では一つの数値として扱われることがあります。そのため、全体数量だけを確認していると、局所的な形状の違いを見落としやすくなります。
道路や河川のように延長方向へ続く工事では、横断方向の断面を見ると施工状態を理解しやすくなります。計画断面と現況断面を同じ位置で重ねれば、どこが高く、どこが低いかを確認できます。
たとえば中央部は計画高さに達しているのに、左右の端部だけが高く残っている場合があります。端部は面積が小さいため、総土量に与える影響が小さく、数量だけでは見つけにくい場所です。
しかし、次工程で路盤や基礎、排水施設などを施工する場合、端部の高さが計画と異なることが問題になる場合があります。そのため、全体土量が合っている場合でも、完成形状を断面で確認することには意味があります。
法面を含む掘削では、法肩や法尻にも注意が必要です。
法面は水平な底面と違い、位置が変わると計画高さも変化します。単に標高だけを見るのではなく、計画勾配に対して現況面がどの位置にあるかを確認する必要があります。
法尻付近では水平面と斜面が切り替わるため、重機による仕上げが難しくなることがあります。法肩付近も既設地形との取り合いがあり、土が残ったり、反対に掘り過ぎたりする可能性があります。
施工範囲の終端も掘削残しが発生しやすい場所です。重機が次の区画へ移動する際、最後の数メートルだけ仕上げが不十分になる場合があります。現場全体を眺めただけでは分かりにくくても、断面を取ると計画線との差として現れます。
構造物周辺も重点的に確認したい場所です。既設構造物や仮設物に近い場所では、接触を避けるため重機による施工範囲が限定されます。最終的に別の方法で仕上げる計画があれば問題ありませんが、その作業が完了しているかを確認しなければ、局所的な掘削残しがそのまま次工程へ引き継がれる可能性があります。
現場で土量管理をするときは、全体を一枚の地形として見るだけでなく、形状が変わる場所に断面を設定すると効果的です。
同じ位置だけを毎回確認する方法も有効です。施工前、粗掘削後、仕上げ後の断面を比較すれば、計画面へ近づいている過程が分かります。
また、一つの断面だけで判断するのではなく、延長方向に複数断面を確認すると、掘削残しが局所的なのか連続しているのかを判断しやすくなります。ある断面だけ高ければ小規模な修正で済むかもしれませんが、複数の断面で同じ位置が高ければ、帯状に土が残っている可能性があります。
現場で土量管理を行う担当者は、数量を平面的に見るだけではなく、施工形状を立体的に捉える意識を持つことが大切です。
見方4 時系列の地形変化から施工が止まった場所を見る
4つ目は、同じ施工範囲を複数の時点で比較し、地形が変わっていない場所を探す方法です。
掘削工事が進行している場所では、通常は時間とともに地盤高さが低くなります。施工前、施工途中、仕上げ前というように現況地形を記録しておけば、どの部分が変化したのかを確認できます。
周囲の地形が低くなっているのに、一部分だけ施工前とほぼ同じ高さで残っていれば、その場所が掘削対象から漏れている可能性があります。
この時系列比較は、施工途中の状態と掘削残しを区別するうえでも役立ちます。
一回の測定だけを見ると、計画面より高い部分があったとしても、それが今後掘削する予定の場所なのか、既に掘ったはずなのに残っている場所なのかは分かりません。
前回データと比較し、施工履歴も合わせて確認すれば、本来施工済みであるはずなのに変化していない場所を見つけやすくなります。
たとえば一日目に粗掘削を行い、二日目に仕上げ掘削を行う計画であれば、一日目終了時点で計画面より高いこと自体は問題ではありません。しかし二日目終了後も同じ場所が同じ高さで残っていれば、仕上げ作業から漏れていないかを確認できます。
広い現場ほど時系列管理の効果は大きくなります。
複数台の重機が異なる区画を担当していると、「どこまで施工したか」を人の記憶だけで管理するのは難しくなります。数日前の施工場所について、細かな端部まで正確に覚えておくことは容易ではありません。
施工途中の現況を位置付きで残しておけば、過去の状態を後から確認できます。前回から変化した範囲、変化していない範囲を見ることで、施工漏れを探す材料になります。
ただし、時系列比較では測定条件をできるだけそろえる必要があります。
毎回異なる対象範囲を測定していると比較しにくくなります。また、高さや位置の基準が変われば、施工による変化ではない差が発生する可能性があります。継続して比較する場所では、同じ座標基準と高さ基準を用いることが重要です。
施工途中では仮置土にも注意が必要です。一度掘削した場所へ別の土を一時的に置けば、後の測定では地盤が高くなって見えます。これは掘削残しではありません。現況データだけで結論を出すのではなく、施工日報や現地状況と照合する必要があります。
時系列の考え方を土量管理に取り入れると、単なる完成確認から進捗確認へ用途を広げられます。何日も変化していない区画を見つけることができれば、工程上の停滞や施工漏れの確認にもつながります。
現場で土量管理を行うなら、一回ごとの土量値を保存するだけではなく、その時点の地形を後から比較できる形で残すことが有効です。
掘削残しを見逃しやすい場所と施工条件
掘削残しは現場のどこにでも同じ確率で発生するわけではありません。施工方法や地形の特徴によって、見逃しやすい場所があります。
代表的なのが施工区画の境界です。
大きな掘削範囲を複数の区画へ分けると、それぞれの施工区画の中央は確実に掘削されやすい一方、境目は作業範囲が曖昧になることがあります。前区画側では次工程で施工すると考え、次区画側では既に施工済みと判断すると、細長い高まりが残る可能性があります。
施工範囲の外周も注意が必要です。
安全確保や重機の旋回範囲の都合で、中央部より慎重な施工が必要になるためです。外周部だけ掘削深さが浅く残っても、全体数量への影響が小さければ気付きにくくなります。
法面や勾配変化点も掘削残しが発生しやすい場所です。
水平面であれば高さを把握しやすい一方、斜面では位置によって計画高さが変化します。特に法肩や法尻では形状が切り替わるため、現場での目視だけでは計画との差を判断しにくい場合があります。
既設構造物の近くも注意が必要です。
重機が構造物へ接近できない場合、その周囲だけ土が残ることがあります。後から別工程で掘削する予定になっている場合は、その施工が完了したかまで追跡する必要があります。
仮設設備の周辺も同様です。施工初期には仮設物があったため掘削できず、後に撤去した場所がそのまま残る場合があります。仮設物を撤去したら、その周辺を再度測定して計画面と比較することが有効です。
浅い掘削を広範囲に行う現場も見逃しやすい条件の一つです。
深い掘削では施工前後の見た目が大きく変化しますが、数センチから数十センチ程度を広く掘る場合は、施工後も地表の印象が大きく変わらないことがあります。目視では仕上がっているように見えても、広い範囲がわずかに高い状態で残っている可能性があります。
面積が広ければ、わずかな厚さの違いでも土量への影響は大きくなるため、現況面と計画面の比較が重要です。
施工期間が長く、設計変更が発生する現場も注意が必要です。計画面が途中で変更された場合、どの版を施工基準としているかが明確でなければ、土量管理の結果を正しく評価できません。
掘削残しの早期発見では、現場全体を同じ密度で確認するより、こうした「残りやすい場所」を先に決めて重点確認する方が効率的です。
現場で土量管理を継続するための確認タイミング
現場で土量管理を効果的に使うには、いつ測るかを決めることも重要です。
完成時だけに測定すると、最終的な数量は確認できますが、掘削残しが見つかったときに修正しにくくなります。重機が既に別の場所へ移動していたり、次工程の資材が搬入されていたりすると、追加掘削のために段取りを戻す必要があります。
そこで、施工途中に確認の節目を設けます。
たとえば一定の施工区画を掘り終えた時点で地形を確認すれば、次区画へ移る前に修正できます。粗掘削から仕上げ掘削へ移る前にも確認すれば、残り厚さを把握する材料になります。
さらに次工程へ引き渡す直前にも確認すると、掘削残しを後工程へ持ち越すリスクを下げやすくなります。
毎日測定することが適している現場もあれば、区画ごとの測定で十分な現場もあります。重要なのは、測定頻度を増やすこと自体ではなく、結果を施工へ反映できるタイミングで測ることです。
施工完了から数日たってから結果を確認するより、その日の作業終了時に問題箇所を把握できる方が修正しやすくなります。
そのため、計測、比較、現地確認、修正という一連の流れをできるだけ短くすることがポイントです。
また、測定結果を施工側へ伝える際は、土量の数字だけでは十分とは限りません。「あと20立方メートル必要です」と伝えても、どこを掘ればよいのかは分かりません。
「施工区画の南側端部が計画面より高い」「法尻沿いに高い範囲が続いている」というように位置と形状を共有できれば、追加施工につなげやすくなります。
修正後の確認も重要です。
掘削残しを発見して追加掘削を行った場合、その時点で管理を終えるのではなく、もう一度現況を確認します。修正によって計画面へ近づいたかを見ることで、追加作業が適切だったかを確認できます。
現場で土量管理を日常業務として定着させるためには、測定方法を複雑にし過ぎないことも重要です。担当者だけが理解できる方法では、交代したときに継続できません。
施工区画の名称、測定日、使用した計画データ、確認した場所などを共通ルールで記録し、誰が見ても状況を追えるようにしておくことが望ましいです。
点群と位置情報を土量管理に活用する考え方
現場で土量管理を行う方法として、地表面を多数の点で取得し、点群として現況地形を把握する考え方があります。
限られた測点だけで確認する場合、その測点では計画高さと一致していても、測点と測点の間に掘削残しが存在する可能性があります。
地表面を面的に取得できれば、施工範囲全体の凹凸を確認しやすくなり、局所的な高まりを探す材料になります。
特に広い底面や法面、施工境界などでは、点だけではなく面として状況を見ることに利点があります。
ただし、点群を取得すれば自動的に正確な土量管理ができるわけではありません。
地盤面以外の対象物が含まれていれば、土量計算へ影響します。施工中の重機、資材、仮設物、作業員、仮置土などが含まれる場合は、それらが地形として扱われていないか確認する必要があります。
また、水がたまった場所、植生が残る場所、急斜面、遮蔽物の周辺などは、取得条件によって地表面の状態を正しく把握しにくい場合があります。
そのため、データだけで判断するのではなく、現地の状況を確認しながら利用することが重要です。
位置情報を持つデータの利点は、高い場所を見つけた後、その位置へ現場で戻りやすいことです。
土量計算で差を発見しても、対象位置が分からなければ追加施工へつながりません。座標や現地の位置と関連付けられていれば、掘削残しの候補を確認し、その場所で再測定できます。
LRTK Phoneのように、現場で位置情報を扱いながら計測や点群取得を行える仕組みを活用すると、測定結果と現場位置を関連付けながら管理する方法を検討できます。
施工途中の地形を記録しておけば、一回の土量算出だけで終わらず、翌日や次工程のデータと比較できます。
点群を土量管理へ活用するときは、「全体を細かく測ればよい」という発想だけではなく、何を判断したいのかを先に決めることが大切です。
掘削残しを探すのであれば、計画面より高い場所を把握することが目的です。施工進捗を見るのであれば、前回から変化した範囲を確認することが目的になります。
目的を明確にすることで、必要な測定範囲や確認方法も決めやすくなります。
現場で土量管理の精度を安定させるための注意点
現場で土量管理を続ける際には、毎回の計測条件や比較条件をそろえることが重要です。
まず注意したいのが施工前後の比較範囲です。
施工前は広い範囲を測定し、施工後は一部だけを測定した場合、そのまま体積差を比較すると対象範囲の違いが数量へ影響します。どの範囲を土量計算の対象とするのかを明確にし、施工前後で対応させる必要があります。
高さ基準も重要です。
計画高さと現況高さが同じ基準で扱われていなければ、施工とは関係のない高さ差が発生します。特に複数の方法で取得したデータを組み合わせる場合は、基準の整合を確認する必要があります。
計画データの更新管理も欠かせません。
現場では施工途中に設計変更や施工範囲の変更が行われることがあります。その際、古い計画データと最新の現況を比較すると、正しい施工でも差があるように見える場合があります。
使用している計画データがいつのものかを記録し、最新の設計図書や施工計画との整合を確認します。
測定時点も記録しておく必要があります。
施工途中の土量は刻々と変化します。「第3区画の土量」という名称だけでは、粗掘削時点なのか仕上げ後なのか判断できません。
取得日や工程段階が分かるようにしておけば、後からデータを比較するときに混乱しにくくなります。
土量の数字についても、必要以上に一つの値を絶対視しないことが重要です。
計測条件、地表面の状態、データの整理方法などによって結果は影響を受けます。異常な差が出た場合は、ただちに施工ミスと決めるのではなく、測定範囲や基準、現地状況を確認します。
現場で土量管理を安定させるには、計測結果を設計図書や測量成果、現場で定めた施工基準などと照らし合わせながら利用することが基本です。
掘削残しの早期発見を施工の手戻り削減につなげる
掘削残しを早く見つける最大の利点は、修正しやすい段階で対応できることです。
土工では工程が進むほど、掘削場所へ戻ることが難しくなる場合があります。
掘削完了後に次の材料を施工すれば、その下に残った地形を直接確認しにくくなります。周辺に構造物や設備ができれば、大型の重機を入れにくくなることもあります。
そのため、土量管理は「完成後に正しかったかを確認する作業」だけではなく、「次工程へ進んでよいかを判断する材料」として利用することができます。
施工途中で計画地形との差を見つけ、その場で現地確認し、必要な範囲だけ追加掘削できれば、大きな手戻りを避けやすくなります。
この流れを作るには、測定から結果確認までの時間を短くすることが重要です。
測定データを取得しても、結果が分かるまでに長い時間がかかれば、その間に重機は次の区画へ移動してしまいます。
現場で計測し、その日の施工判断に使える形で土量や地形差を確認できれば、管理結果を施工へ反映しやすくなります。
また、掘削残しを発見した位置を記録しておけば、修正前後の変化も比較できます。
「掘削残しを発見した」「追加掘削した」「再確認した」という流れを残すことで、施工経緯を後から追いやすくなります。
現場で土量管理を単なる数量集計から施工管理へ発展させるには、土量、位置、高さ、時間という4つの情報を関連付けることがポイントです。
土量はどれだけ変わったかを示し、位置はどこで変わったかを示します。高さは計画面との差を示し、時間はいつ変化したかを示します。
これらを組み合わせることで、掘削残しだけでなく、掘り過ぎ、施工進捗の偏り、区画間の仕上がり差なども把握しやすくなります。
まとめ
現場で土量管理を行いながら掘削残しを早期発見するには、計画土量と実績土量の合計値だけを見るのではなく、施工場所と地形の変化まで確認することが重要です。
1つ目の見方は、計画地形と現況地形の高低差を見ることです。計画面より現況面が高い場所を確認すれば、掘削残しの候補を具体的な位置として捉えられます。一点だけで判断するのではなく、周囲の状態も確認し、連続した高まりかどうかを見ることが大切です。
2つ目は、掘削土量と施工範囲の進み方を合わせて見ることです。施工範囲が広がっているのに掘削量が想定より少なければ、浅く残っている場所を確認するきっかけになります。施工区画の境界も重点的に見る必要があります。
3つ目は、断面形状と施工端部を見ることです。全体数量では目立たない掘削残しでも、断面で計画線と現況線を比較すると把握しやすくなります。法肩、法尻、施工終端、構造物周辺など、形状や施工条件が変わる場所は特に注意が必要です。
4つ目は、時系列で地形の変化を見ることです。周囲では掘削が進んでいるのに特定の場所だけ地形が変わっていなければ、施工から漏れていないか確認できます。施工途中の状態を定期的に記録しておくことで、一時点だけでは判断できない施工の動きを把握できます。
これらの見方に共通するのは、土量を単なる数字として管理しないことです。
どこを、どこまで、いつ掘ったのかを位置や高さと結び付けることで、現場で土量管理から得られる情報は大きく広がります。
掘削残しは、完成後にまとめて確認するより、施工途中の修正可能な段階で見つける方が対応しやすくなります。重機がまだ近くにいるうちに高い場所を確認し、必要な追加掘削を行い、再度計測する流れを作ることが重要です。
また、現場で土量管理を継続するためには、過度に複雑な運用にしないことも欠かせません。施工区画、測定時点、使用する計画地形、位置と高さの基準を統一し、担当者が変わっても比較できる記録方法を整える必要があります。
点群や位置情報を活用すれば、地形を面として把握し、計画との差がある場所を現地へ結び付けて確認する方法も検討できます。LRTK Phoneを活用した現場計測では、位置情報を持つ現況データを取得しながら、施工途中の地形確認や土量管理へつなげることができます。
現場で土量管理を「何立方メートル動かしたかを記録する作業」から、「計画どおりの地形へ近づいているかを確認する作業」へ広げることが、掘削残しの早期発見と手戻りの抑制につながります。