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現場で体積計算する道路中央帯開口部の復旧合材量6確認

道路中央帯開口部の復旧合材量を現場で体積計算する意味

道路分野でいう中央帯は、往復方向の交通を分離するためなどに設けられる帯状の道路部分です。また「中央帯開口部」は、中央帯を連続させず、接続、転回、緊急時の横断などに利用できるよう開けた区間を指す用例があります。したがって、中央帯開口部を単なる掘削穴の意味で捉えるのは適切ではありません。本記事では、舗装された中央帯開口部を閉鎖・改修する場合や、開口部周辺の舗装を撤去して復旧する場合など、開口区間に舗装用アスファルト混合物を施工する場面を想定します。中央帯開口部の扱いは道路の種別や管理条件によって異なるため、実際の施工では設計図書、道路管理者の基準、協議内容、施工計画を優先して確認する必要があります。

ここでいう「合材量」は、舗装用アスファルト混合物の必要量を考えるための数量です。合材量を現場で検討するときは、開口部の見た目の幅と長さだけで判断するのではなく、実際に舗装する平面範囲、舗装構成、各層の仕上がり厚さ、既設舗装との取り合い、すり付け、横断勾配、下地の高さなどを整理する必要があります。舗装は複数層で構成されることがあり、層ごとに材料や施工厚が異なれば、数量も層別に把握するほうが管理しやすくなります。舗装の構造や材料条件は道路条件に応じて設定されるため、特定の厚さや材料をすべての現場へ一律に当てはめるべきではありません。([国土交通省][1])

現場で体積計算を行う目的は、まず復旧対象となる幾何学的な体積を把握することです。平面面積が平方メートル、仕上がり厚さがメートルで整理できれば、両者を掛けることで立方メートルの体積を求められます。ただし、施工体積と材料の発注・搬入で扱う質量は同じ数量ではありません。質量へ換算する場合には、その現場で採用する混合物の密度や単位体積質量など、根拠が確認できる値を使う必要があります。

また、中央帯開口部の復旧では、既設の開口形状をそのまま舗装する場合だけでなく、開口部を閉鎖するために防護柵、縁石、分離帯構造などを変更し、その周辺舗装もやり替える場面が考えられます。その場合、開口部全体が合材になるとは限りません。舗装しない構造物部分、縁石、植栽、基礎などがあれば、その範囲を舗装面積へ含めないよう整理します。

数量を施工前に把握できれば、材料手配や施工順序を検討しやすくなります。さらに施工後に実際の復旧範囲や使用実績と照合すれば、計画数量との差が面積によるものか、厚さによるものか、材料区分によるものかを追いやすくなります。現場で体積計算することは、単に数字を一つ出す作業ではなく、復旧範囲と数量条件を明確にするための工程として捉えることが大切です。

確認1 復旧する平面範囲を先に確定する

最初の確認は、平面上でどこまでを舗装復旧するのかを明確にすることです。中央帯開口部の延長や幅が分かっていても、その寸法がそのまま合材の施工面積になるとは限りません。開口部を閉鎖する工事では、新たに設ける中央帯構造、縁石、防護施設などの占有部分が生じることがあります。反対に、既設舗装の状態によって健全部まで切り直す必要があれば、当初想定より舗装復旧範囲が広がる場合があります。

このため、現場で体積計算するときは「中央帯開口部の平面範囲」「舗装撤去範囲」「最終的な合材施工範囲」を区別します。三つの範囲が同じ現場もありますが、必ず一致すると決めつけないことが重要です。施工前の概算では設計図に示された復旧線を使い、施工後の実績整理では実際の復旧境界を確認するなど、計算目的に応じて基準を使い分けます。

平面範囲を確認するときは、四隅だけではなく、折れ点、斜めの端部、縁石との取り合い、既設構造物との接続部、車道側へのすり付けなども確認します。中央帯開口部は道路線形に沿って設けられるため、平面上で完全な長方形にならない場合があります。曲線部や斜角がある場所を一つの長方形として近似すると、面積差が大きくなることがあります。

また、舗装切断線を数量境界とするのか、仕上がった舗装の実施工境界を数量境界とするのかも整理が必要です。契約数量、出来形管理、材料手配では求める数量の意味が異なることがあります。設計図書や管理基準で算定方法が定められている場合には、その方法を優先します。

平面範囲が確定すれば、面積を平方メートルで整理できます。この面積が後の体積計算の基礎になるため、合材量を急いで求める場合ほど、最初に「どこからどこまでが舗装復旧なのか」を図面と現場の両方で確認しておくことが重要です。

確認2 舗装構成と各層の厚さを分けて考える

二つ目の確認は、舗装構成と各層の厚さです。中央帯開口部の復旧で舗装用アスファルト混合物を使用する場合でも、単一材料を一層だけ施工するとは限りません。既設舗装や設計条件に応じて複数のアスファルト層が設定される場合があり、その下には路盤材など別の材料が配置されることもあります。

体積計算の基本は、各層ごとに「施工面積×仕上がり厚さ」を考えることです。同じ面積に二つのアスファルト層を施工するのであれば、上側の層と下側の層を別々に計算します。材料の種類が異なる場合には、体積も材料別に管理しておくと、発注や搬入実績との照合がしやすくなります。

厚さの単位には注意が必要です。図面でミリメートル表示されている厚さを立方メートルの計算へ使うときは、メートルへ換算します。例えば50mmは0.05mです。面積を平方メートル、厚さをメートルでそろえることで、計算結果を立方メートルとして整理できます。

さらに、設計厚と現場で確認した実際の仕上がり厚さを区別します。施工前の材料計画では設計厚を使用することが一般的な場面がありますが、既設舗装撤去後の下地に不陸があると、必要な合材厚が場所によって変わることがあります。実績数量を検討する場合には、どの厚さを根拠にしたのかが分かるよう記録します。

ここで注意したいのは、舗設前の緩んだ状態の材料体積と、締固め後の舗装層の幾何学的体積を混同しないことです。面積×仕上がり厚さで求める値は、基本的には完成する舗装層の体積を考えるための値です。これをそのまま運搬車両の積載体積や未締固め状態の体積と同じものとして扱うべきではありません。

中央帯開口部の端部ですり付けがある場合には、標準厚がそのまま全域へ適用できないことがあります。一定厚として扱える中央部分と、厚さが変化する端部を分けることで、現場条件に近い体積を整理しやすくなります。

確認3 開口部の不整形やすり付け範囲を見落とさない

三つ目は、不整形部分とすり付け範囲の確認です。中央帯開口部は、道路の線形、既設分離帯、縁石、防護施設、排水施設、交差道路との取り合いなどによって、平面形状が単純な長方形にならない場合があります。

不整形な範囲を無理に一つの長方形として計算すると、実際の舗装面積との差が大きくなることがあります。現場で体積計算する場合は、長方形、台形、三角形など計算しやすい形へ分割し、それぞれの面積を求めて合計する方法が分かりやすいでしょう。

例えば片側の幅が1.2m、反対側の幅が1.8mで、その間の長さが5mの台形状区画であれば、幅の変化が直線的とみなせる条件では平均幅を使って面積を整理できます。ただし、途中に折れや局部的な拡幅がある場合には、さらに区間を分けたほうが形状を反映しやすくなります。

すり付け部分も数量差が出やすい箇所です。既設舗装との段差を解消するために平面範囲が広がる場合や、端部に向かって舗装厚が変化する場合には、その部分を標準断面とは別に考えます。中央部だけを「幅×長さ×標準厚」で計算すると、端部の追加体積を含められないことがあります。

一方、現場で実際に施工したすべての広がりを、そのまま契約数量や出来形数量として採用できるとは限りません。施工計画上の必要量と、契約や出来形で認められる数量は分けて考えます。数量算定方法が指定されている場合は、設計図書や管理者のルールに従います。

不整形部分の体積を求める目的は、複雑な式を使うことではありません。どの区画をどの寸法で計算したのかを後から追えるように、形状を単純化しつつ根拠を残すことが重要です。

確認4 横断勾配と既設舗装面の高さを確認する

四つ目の確認は、道路の横断勾配と既設舗装面の高さです。中央帯開口部やその周辺の舗装面は、必ずしも水平ではありません。道路の排水や線形に応じて横断方向や縦断方向に勾配があるため、一地点だけの深さを開口区間全体の舗装厚として扱うと、数量差につながることがあります。

合材の施工厚を考えるときは、仕上がり面の高さだけでなく、合材を施工する下面の高さも確認します。上面と下面がほぼ平行であれば、一定厚として整理できる区間があります。一方、下面に不陸があったり、端部で構造物へすり付いたりする場合には、厚さが場所によって変わります。

現場で体積計算するときは、幅方向と長さ方向の複数箇所で高さ関係を確認し、標準厚で扱える範囲と変化する範囲を分けます。特に局部的に深い一点だけを全体へ適用すると過大になる可能性があり、浅い一点だけを適用すると過小になる可能性があります。

勾配があるからといって、必ず高度な三次元計算が必要になるわけではありません。上面と下面が平行に近く、厚さが実質的に一定なら、平面面積にその厚さを掛けて整理できます。厚さが直線的に変化するとみなせる小区間では、始点と終点の厚さから平均厚を使う方法も考えられます。ただし、途中に大きな凹凸や急な変化がある場合には、中間点も確認して区間を分けます。

平均厚を使う場合は、「どの測定点から平均を求めたか」を記録しておくことが大切です。平均値だけを残すよりも、測定位置と元の高さを残したほうが、後から再計算しやすくなります。

確認5 体積と使用質量を同じ数量として扱わない

五つ目は、立方メートルで求めた体積と、トンなどの質量で管理する材料数量を混同しないことです。「合材量」という言葉だけでは、体積を指しているのか、発注・搬入の質量を指しているのかが曖昧になることがあります。

体積計算では、舗装する面積に仕上がり厚さを掛けて、完成する舗装層の幾何学的な体積を求めます。一方、材料の発注、出荷、搬入、使用実績は質量で管理される場面があります。体積から質量へ換算するには、採用するアスファルト混合物に対応した密度や単位体積質量などの根拠が必要です。

ここで一つの換算値をすべての現場へ固定的に適用するのは避けたほうが安全です。混合物の種類や配合、使用する管理値によって採用すべき数値が異なるため、その現場で承認・確認されている配合資料、材料資料、施工管理資料などを確認します。

さらに、計算上の舗装体積から換算した計画質量と、実際の搬入質量が完全に一致するとは限りません。施工面の不陸、端部の処理、材料の取り扱い、施工条件などによって差が生じることがあります。したがって、「幾何学的な復旧体積」「換算により求めた計画質量」「実際の搬入・使用実績」は別の数量として記録しておくほうが説明しやすくなります。

現場で体積計算するときは、まず形状から施工体積を求め、その後で必要に応じて材料管理上の質量へ換算します。この順番を明確にすることで、平方メートル、立方メートル、質量単位の取り違えを防ぎやすくなります。

確認6 設計数量と施工実績を分けて記録する

六つ目の確認は、設計数量と施工実績を分けて記録することです。中央帯開口部の復旧では、設計図に示された復旧線と、現場で実際に施工した境界が異なる場合があります。既設舗装の劣化や構造物との取り合いにより、施工時に切断線や復旧線が変更されることも考えられます。

設計数量は設計図や数量計算書などに示された条件から求める値です。一方、施工実績は実際の施工範囲、施工厚、搬入量などから整理する値です。出来形数量や契約上の数量としてどの値を採用するかは、契約条件、設計変更、監督・検査の方法などによって異なります。

現場で体積計算した値を使うときは、「施工前の計画値」「施工直前の見直し値」「施工後の実測値」「材料搬入実績」のように目的を明確にしておくと整理しやすくなります。同じ場所に複数の数字があっても、それぞれの意味が分かれば混乱を避けられます。

例えば、当初は設計上の幅で舗装する予定だったものの、既設舗装の健全部まで切り直した結果、最終的な復旧幅が広がった場合を考えます。このとき当初値を消して実績値へ上書きすると、数量が増えた理由を説明しにくくなります。当初値と実績値を残し、境界変更の理由と測定値を対応させるほうが有効です。

最終体積だけでなく、長さ、幅、厚さ、区画番号、測定日、計算式を残しておけば、第三者による再確認もしやすくなります。現場での体積計算は、数値そのものと同じくらい、算定条件を残すことが重要です。

道路中央帯開口部の復旧合材量を基本式で求める

復旧範囲が単純な長方形で、仕上がり厚さも一定なら、基本的な体積計算は単純です。長さをL、幅をW、仕上がり厚さをTとすると、体積Vは「V=L×W×T」で整理できます。

例えば長さ6m、幅1.5m、厚さ0.05mの一定厚部分であれば、平面面積は9平方メートルです。9平方メートルに0.05mを掛けると、舗装層の幾何学的体積は0.45立方メートルになります。この0.45立方メートルは完成する舗装層の体積を考えるための値であり、材料の発注質量や搬入質量そのものではありません。

二層構成であれば、それぞれの層について面積と厚さを確認します。二つの層で平面範囲が同じなら、各層の厚さだけを変えて別々に計算できます。上層の施工範囲が広く、下層が狭い場合には、面積も層ごとに変える必要があります。

中央帯開口部の閉鎖や改修では、縁石や中央帯構造を新設する部分があるため、開口部全体の長さと幅を掛けた面積から、そのまま舗装体積を求められない場合があります。舗装しない範囲を先に除外し、実際に合材を施工する面積を求めることが重要です。

基本式は簡単ですが、計算精度を左右するのは式へ入れる寸法です。復旧境界、層構成、厚さ、舗装しない範囲を整理してから計算することが、現場で体積計算するうえでの基本となります。

長方形でない開口部は小さな形状に分けて計算する

中央帯開口部や周辺の復旧範囲が長方形でない場合は、全体を複数の単純な形へ分割して考えます。中央部分を長方形、端部を三角形として分ける方法や、幅が連続的に変わる部分を台形として扱う方法があります。

分割するときは、区画の重複と抜けを避けることが重要です。平面図や現場スケッチに区画番号を付け、それぞれの長さ、幅、面積を対応させると、後から計算根拠を追いやすくなります。

また、同じ平面区画でも厚さが変わる場合は、厚さ条件でも区切ります。例えば平面上は一つの長方形でも、前半と後半で仕上がり厚さが異なるなら、二つの区間として計算するほうが分かりやすくなります。

細かく分割すればよいというものでもありません。測定値の精度や計算目的に対して過度に細分化すると、入力や管理の手間だけが増えることがあります。施工前の材料概算なのか、施工後の数量説明なのかによって必要な細かさは変わります。現場の形状変化が数量へ影響する範囲を見極めて分割します。

厚さが変わる部分は区間ごとに体積計算する

中央帯開口部の舗装復旧では、全面が一定厚にならない場合があります。既設舗装へすり付ける部分、下地の高さが変化する部分、縁石や構造物との取り合いなどでは、舗装厚が場所によって変わることがあります。

厚さが大きく変わる範囲を一律の標準厚で計算すると、必要体積との差が生じやすくなります。そのため、一定厚として扱える区間と、厚さが変化する区間を分けます。

長さ方向に厚さが直線的に変化し、途中の形状も安定していると判断できる場合には、始点と終点の厚さから平均厚を求めて計算する方法があります。ただし、局部的な凹凸が大きい場合は、端部二点だけでは代表できません。中間点を追加し、必要に応じてさらに区間を分けます。

幅方向に横断勾配がある場合も同様です。上面と下面が平行であれば厚さを一定として扱える場合がありますが、下面が水平に近く上面だけに勾配があるなら、左右で厚さが異なります。現場の断面状態を確認してから計算方法を選びます。

平均厚を使う場合は、計算範囲と元の測定値を残します。「平均厚50mm」とだけ記録するより、「どの地点の何mmと何mmから平均したか」が分かるほうが、再確認や数量説明に役立ちます。

舗装切断線と実際の復旧境界を混同しない

既設舗装を切断する工事では、切断線が明確に見えるため、その線をそのまま合材量の境界として使いたくなることがあります。しかし、切断線と最終的な合材施工境界が常に一致するとは限りません。

例えば新設する縁石や中央帯構造の基礎が切断範囲の一部を占める場合、その部分は合材の施工面積から除外されます。反対に、既設舗装との接続処理のために、切断後に追加で健全部まで整形することもあります。

そのため、現場で体積計算するときは「舗装を切断・撤去した範囲」と「最終的に合材を施工した範囲」を別々に確認します。切断寸法は重要な施工記録ですが、それだけで復旧合材量が決まるとは限りません。

施工前は計画復旧線で概算し、施工後は実際の仕上がり境界で実績を確認するという段階管理も有効です。ただし、契約数量や出来形数量の算定方法が別に定められている場合には、その方法に従います。

路盤材と舗装用合材の数量を分けて管理する

中央帯開口部の復旧では、舗装用アスファルト混合物だけでなく、路盤材、基礎材、構造物周辺の別材料などを施工することがあります。これらを一つの「復旧量」にまとめると、必要な材料数量が分かりにくくなります。

現場で体積計算するときは、復旧断面を材料区分ごとに分けます。アスファルト層はアスファルト層として、路盤層は路盤層として、それぞれ施工面積と厚さを確認します。

特に既設開口部を閉鎖して中央帯構造を新設する場合には、舗装だけでなく縁石、基礎、充填材などが関係することがあります。開口区間全体の体積を一つの材料で満たすわけではないため、全体体積から単純に合材量を推定しないことが重要です。

また、各層で施工面積が同じとは限りません。上層の切り直し範囲が広く、下層が狭い場合などは、面積を層別に設定します。材料ごとに面積と厚さを持たせることで、現場で体積計算した値と材料手配を対応させやすくなります。

現場で体積計算するときに起こりやすい数量差

計算値と実際の材料使用量に差が出る原因は一つではありません。まず考えられるのは、計算に使った平面範囲と実施工範囲の違いです。設計図上の復旧線と、実際に施工した境界が異なれば、その分だけ体積も変わります。

次に厚さの違いがあります。設計厚を全面へ適用して計算していても、既設舗装撤去後の下地に不陸があれば、実際の舗装厚が部分的に変わります。小規模な復旧では、端部や構造物際の影響が全体数量に対して大きくなる場合があります。

単位変換の誤りも典型的です。50mmを0.05mへ換算せずに面積へ掛けたり、平方メートルと立方メートルを混同したりすると、大きな数量差につながります。寸法には単位を併記し、計算表の途中でも確認できるようにします。

平面形状を単純化しすぎることも数量差の原因になります。斜めの端部や拡幅部分を無視すると過小になることがあり、逆に控除すべき構造物部分まで舗装面積へ含めると過大になります。

さらに、体積と質量を直接比較すると、差の意味を誤解しやすくなります。立方メートルの計算値と搬入質量を比較する場合は、どの密度や単位体積質量を使って換算したかを明確にします。

数量差が出たときは、平面範囲、厚さ、層構成、単位、換算条件、実際の搬入記録の順に確認すると、原因を整理しやすくなります。

施工前に概算し施工後に実測値で確認する

道路中央帯開口部の復旧合材量は、施工前と施工後で目的を分けて計算すると管理しやすくなります。施工前は材料手配や工程計画のための計画値、施工後は実際の復旧範囲や施工内容を記録するための実績値として扱います。

施工前は、設計図の復旧範囲、舗装構成、各層厚を基に体積を求めます。不整形な範囲がある場合は、図面や現地確認から区画を分けます。この段階では既設舗装を撤去していないため、下地の細かな不陸までは確認できないことがあります。そのため、計算値が計画値であることを明確にします。

既設舗装の撤去後や復旧直前には、下地の高さ、実際の復旧境界、構造物との取り合いを確認できます。必要に応じて施工直前の見直し数量を算出すれば、材料手配の微調整に役立ちます。

施工後は、実際の施工範囲、施工層、搬入実績などを記録し、計画値と比較します。面積が変わったのか、厚さが変わったのか、材料区分が変わったのかを分けて確認すれば、数量差の理由を説明しやすくなります。

ただし、実測した値がそのまま契約上の数量になるとは限りません。契約数量、出来形数量、施工実績は別の概念として整理し、適用する基準や協議内容に従う必要があります。

測定値と計算根拠を残すと数量説明がしやすくなる

現場で体積計算した結果を有効に使うには、最終数値だけでなく、測定値と計算根拠を残しておくことが重要です。

例えば「合材体積0.8立方メートル」とだけ記録されていても、後から見るとどの範囲をどの厚さで計算したのか分かりません。長さ、幅、厚さ、区画分け、測定位置、計算日、計算目的を一緒に記録すれば、同じ条件で再計算できます。

不整形な開口部であれば、区画ごとの寸法と全体の位置関係を残します。厚さが変わる場合は、測定点の位置と値を対応させます。施工途中で復旧境界が変更された場合は、変更前後の範囲を分けて記録します。

写真も有効な補助記録になりますが、写真だけでは長さや高さを正確に再現できない場合があります。写真に区画番号や測定位置を対応させ、数値記録と組み合わせることで説明力が高まります。

中央帯開口部の舗装復旧は、完成後には下面の状態や施工途中の境界が見えなくなります。だからこそ、復旧前の測定と記録が重要です。施工前の計画値、復旧直前の測定値、施工後の実績を段階別に残しておくと、数量説明だけでなく将来の維持管理や類似工事の計画にも活用しやすくなります。

LRTK Phoneを使って現場計測から体積確認までつなげる

道路中央帯開口部の復旧範囲を現場で把握するときは、巻尺や高さ測定などの従来の方法に加え、位置情報や三次元点群を補助的に利用する方法もあります。LRTK Phoneでは、現場の点群取得や位置情報の記録を行い、取得データから距離、面積、体積の確認へつなげる機能が案内されています。([Lefixea Irtk][2])

中央帯開口部のように折れ点が多い範囲では、施工前、撤去後、復旧前、復旧後の形状を位置情報付きで記録しておくことで、どこを計測したかを後から確認しやすくなります。平面形状だけでなく高さ情報を含むデータを利用できれば、上面と下面の関係やすり付け部の形状を検討するための資料にもできます。

ただし、LRTK Phoneで取得した点群や測位値を使えば、薄い舗装層の厚さや契約数量が自動的に確定するという意味ではありません。舗装厚のように差が小さい対象を扱う場合は、要求される精度、測位状態、点群の取得条件、対象面の状態、基準面の設定などを確認し、必要に応じて別の測定方法で検証します。設計図書や出来形管理で測定方法が指定されている場合には、その方法を優先します。

LRTK Phoneを使う場合も、重要なのは「どの面を復旧境界としたか」「どの高さを上面・下面として扱ったか」「どの計算範囲から体積を求めたか」を明確にすることです。点群は不整形な範囲の記録や比較に役立ちますが、数量管理の根拠を明確にする作業まで省略できるわけではありません。

現場で取得した形状データ、写真、測定値、計算結果を一連の記録として整理すれば、施工担当者と数量確認担当者の間で条件を共有しやすくなります。中央帯開口部の復旧は施工後に見えなくなる部分が多いため、復旧前の状態を記録しておくことには実務上の価値があります。

道路中央帯開口部の復旧合材量は6確認をそろえて判断する

道路中央帯開口部の復旧合材量を現場で体積計算するときは、まず「中央帯開口部」が中央帯に設けられた開口区間を指すことを踏まえ、単なる掘削穴と混同しないことが重要です。そのうえで、実際に合材を施工する平面範囲、舗装構成と各層厚、不整形部分やすり付け、横断勾配と高さ、体積と使用質量の違い、設計数量と施工実績の違いという6つの確認をそろえます。

基本式は面積×厚さですが、実務上の難しさは、どの面積とどの厚さを採用するかにあります。開口部全体が舗装されるとは限らず、新設する中央帯構造や縁石の部分を除外する必要がある場合があります。形状が複雑なら区画を分け、厚さが変わるなら区間を分け、複数の舗装層があるなら層別に計算します。

また、立方メートルで求めた舗装体積と、材料の搬入・使用を管理する質量は別の数量です。質量換算が必要な場合は、その現場で根拠として採用できる密度や単位体積質量を確認します。計画値と実績値を混ぜず、測定値、計算式、換算条件を残しておけば、数量差の理由を説明しやすくなります。

施工前には設計条件から概算し、復旧直前には実際の境界や下地の高さを確認し、施工後には実績を記録するという段階的な管理が有効です。最終的な数字だけを残すのではなく、どの範囲をどの条件で計算したのかを追跡できるようにすることが、現場で体積計算するうえでの基本です。

こうした現場計測と記録を効率化したい場合には、LRTK Phoneで位置情報や三次元点群を取得し、復旧範囲や形状の確認へつなげる方法も検討できます。測定方法の指定や要求精度を確認したうえで補助的に活用し、道路中央帯開口部の復旧合材量をより説明しやすい形で管理していくことが重要です。

現場を3Dで残して、あとから測る。
実際の画面と動画で使い方を確認できます。

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