道路横断管上部の保護コンクリート量を現場で体積計算する意味
道路工事や外構工事では、道路を横断する管路の上部に保護コンクリートを設ける場合があります。対象となる管の用途や施工条件、土被り、道路構成、設計条件などによって構造は異なりますが、現場では必要となる保護コンクリート量を適切に把握しておくことが重要です。
単純な形状であれば、長さ、幅、厚さを掛けるだけで体積を求められます。しかし、道路横断部は実際には一定形状とは限りません。道路幅員に合わせて施工長が変わり、路肩や側溝付近で幅が変化したり、既設構造物を避けるために一部だけ形状が変わったりすることがあります。さらに、道路に縦断勾配や横断勾配があれば、高さの取り方によって体積の読み方も変化します。
このため、「現場で体積計算」を行うときは、単に計算式へ数字を入力するだけでは不十分です。最初に何を保護コンクリートの対象範囲とするのかを決め、その範囲を長さ、幅、厚さに分解し、必要に応じて複数区間へ分けて数量を求める必要があります。
また、設計図に記載されている数量と、現場で施工するために必要な数量は必ずしも同じ意味ではありません。設計数量は図面上の条件によって算出される一方、施工時には掘削面の状態、型枠の位置、既設物との取り合いなどを確認しながら実際の形状を把握する必要があります。生コンクリートなどの材料を準備する数量についても、出来形体積と同じ数字をそのまま扱うのではなく、施工条件を踏まえて別途判断することが大切です。
道路横断管上部の保護コンクリート量を適切に把握するためには、対象区間、幅、厚さ、高さ基準、控除対象、形状変化という基本条件を一つずつ確認することが近道です。ここからは、現場で体積計算するときに特に確認したい6項目を順番に整理します。
項目1 保護コンクリートを施工する対象区間の長さを確定する
最初に確認したいのは、保護コンクリートを施工する長さです。道路横断管と聞くと、道路の幅をそのまま施工長として考えたくなりますが、必ずしも道路幅と保護コンクリートの施工長が一致するとは限りません。
例えば、車道部分だけを対象とする場合と、路肩や歩道を含めた道路横断全体を対象とする場合では長さが変わります。側溝の手前で保護コンクリートを終了する形状もあれば、側溝下や道路外まで連続する構造もあります。この違いを確認せず、道路の見た目だけで長さを決めると数量差が生じます。
現場で体積計算するときは、まず平面図や横断図、構造詳細図などを確認し、保護コンクリートの始点と終点を明確にします。そのうえで、現地の舗装端、側溝、縁石、構造物、境界などと照合します。設計図上では一定長に見えていても、施工箇所の取り合いによって実際の施工範囲が異なる可能性があるためです。
道路を斜めに横断する管にも注意が必要です。道路中心線に対して直角に横断する管と、斜めに横断する管では、同じ道路幅でも管路方向の施工延長が異なります。斜めに横断するほど、一般には道路幅方向の寸法より管路に沿った延長が長くなるため、道路幅だけを使って計算すると不足側になる可能性があります。
この場合は、道路幅ではなく、保護コンクリートの施工方向に沿った実際の対象延長を基準にします。現地で始点と終点を確認し、その間の距離を施工方向に沿って測る方法が分かりやすいでしょう。
途中で施工幅や厚さが変化する場合は、長さも区間分割して扱います。例えば、中央部と路肩部で保護形状が異なるなら、全長を一つの値として計算するよりも、中央部、路肩部、接続部と分けたほうが数量を整理しやすくなります。
長さを測る際は、「道路幅を測ったのか」「管路中心線に沿った延長を測ったのか」「保護コンクリートそのものの施工長を測ったのか」を記録しておくことも重要です。数字だけを残すと、後で数量を確認した人が基準を判断できなくなるためです。
項目2 保護コンクリートの施工幅を断面ごとに確認する
次に確認するのが施工幅です。保護コンクリートの体積計算では、幅を一定として扱うケースが多いものの、現場では必ずしも全区間で同じ幅になっているとは限りません。
道路横断管の上部を一定幅で覆う設計であれば、基本的には図面に示された幅を用います。ただし、管が複数本並んでいる場合や、管路の離隔が途中で変化している場合、構造物との取り合いがある場合などは、施工幅が変わる可能性があります。
特に注意したいのが、管そのものの幅と保護コンクリートの幅を混同することです。保護コンクリートは管外面より左右へ一定範囲広げて施工される場合があります。そのため、管径だけを基準にして幅を決めるのではなく、設計図や施工条件に示された保護範囲を確認します。
複数本の管をまとめて保護する場合も同様です。各管の直径を足した値だけでは全体幅にはなりません。管と管の間隔や、最外側の管から保護コンクリート端部までの寸法も含めて考える必要があります。
例えば、並列する管路の全体を一体の保護コンクリートで覆う場合は、最も外側にある管の外面間の距離に、左右の必要幅を加えた値が施工幅を考える基準になります。ただし、具体的な寸法は対象工事の設計図書や施工条件を優先して確認します。
道路横断部の途中に桝やマンホールなどがある場合は、施工幅が局部的に広がることもあります。そのような部分を全区間の代表幅として扱うと過大になります。反対に、通常部の幅だけで計算すると拡幅部を計上できません。
そこで、施工幅が変わる位置を現地で確認し、一定幅となる区間ごとに分割して体積を計算します。例えば、通常幅の区間と構造物周辺の拡幅区間を別々に計算し、最後に合計すれば、数量の根拠が分かりやすくなります。
施工幅を確認するときは、型枠を使用する場合の型枠内側寸法なのか、設計上の仕上がり幅なのかも区別します。現場で測定した数字がどの面を示しているのかを統一しておかないと、測定者によって異なる数字が記録されるためです。
項目3 保護コンクリートの厚さと高さ基準をそろえる
体積計算で大きな影響を持つのが厚さです。長さと幅が正しくても、厚さの基準を間違えると体積全体に直接影響します。
道路横断管上部の保護コンクリートでは、管上部に一定厚さの板状コンクリートを設ける構造や、管周囲を含めてコンクリートで保護する構造などがあり、設計によって考え方が異なります。そのため、「厚さ」という言葉が何を指しているのかを最初に明確にしなければなりません。
例えば、保護コンクリート上面と下面の高低差を厚さとして扱う場合は、その二つの面の位置関係を確認します。管上端から保護コンクリート上面までの寸法だけが示されている場合は、保護コンクリート下面との関係を確認しなければ、単純な板状体積として計算できないことがあります。
また、道路には縦断勾配や横断勾配があります。保護コンクリート上面が道路勾配に沿って施工される場合、上面の標高は場所によって変化します。下面もほぼ同じ勾配で厚さが一定となる構造であれば一定厚さとして整理できますが、上面と下面の勾配が異なる場合は区間内で厚さが変化します。
このようなときに、始点の厚さだけを全長へ適用すると誤差が生じます。始点と終点、必要に応じて中間地点でも厚さを確認し、変化がある場合は区間を分けて計算します。
現場で高さを測るときは、基準面を統一することも大切です。舗装仕上がり面を基準にしているのか、掘削底を基準にしているのか、管上端を基準にしているのかが混在すると、数字だけでは意味が分からなくなります。
特に道路横断管では、土被りと保護コンクリート自体の厚さを混同しないことが重要です。土被りは、一般には地表面や計画仕上がり面などの基準面から管の外面上端までの鉛直距離として扱われますが、具体的な定義は設計図書や工事ごとの基準によって確認する必要があります。したがって、土被りの数値をそのまま保護コンクリート厚として用いることはできません。
測定記録には、「保護コンクリート上面標高」「保護コンクリート下面標高」「管上端標高」など、数字が表している位置をそろえて残すと、後の検算が容易になります。
項目4 管や構造物が占める部分を控除するか確認する
道路横断管の保護コンクリート量を計算するときに迷いやすいのが、管や既設構造物が占める体積を控除するかどうかです。
外形が単純な直方体として保護範囲を計算した場合、その内部に管や構造物などコンクリートが入らない部分が存在すれば、実際のコンクリート体積は外形体積より小さくなります。この部分を数量計算上どのように扱うかは、保護コンクリートの形状や設計数量の算出方法によって変わります。
例えば、管上部だけに板状の保護コンクリートを施工し、計算対象となるコンクリート断面と管体が重ならない構造であれば、管体積を控除する必要はありません。一方、管周囲を含む矩形断面の外形体積から純粋なコンクリート量を求める場合は、コンクリートが入らない管の占有部分を差し引く必要が生じることがあります。
重要なのは、計算式だけを見て機械的に控除するのではなく、「計算している外形の中に管や構造物が含まれているか」「その部分に実際にコンクリートが入るか」を確認することです。
円形管が保護コンクリートの計算外形内にあり、その占有部分を控除する場合は、原則としてコンクリートが入らない管の外形を基準に考えます。円形管であれば外径を基準とする円柱形状が基本になりますが、管全体を機械的に控除するのではなく、保護コンクリートの計算範囲と実際に重なる部分だけを対象にする必要があります。内径だけを用いて控除すると、管壁が占める部分を反映できず、実際のコンクリート非充填部分と一致しません。最終的な控除方法は、設計図書や数量算出条件との整合を確認します。
また、既設管やボックス形状の構造物、桝、基礎などが保護コンクリート範囲に食い込む場合もあります。これらを無視して矩形全体をコンクリート体積として扱えば、実際に施工されない部分まで含めることになります。
反対に、小さな貫通部などをすべて細かく控除するかどうかは、工事ごとの数量算出基準や契約上の扱いによって異なることがあります。現場判断だけで控除条件を変更せず、対象工事の設計図書や数量算出条件を確認することが重要です。
現場では、まず外形体積を求め、その後に控除対象を整理する方法が分かりやすいでしょう。「外形体積」「控除体積」「差引後体積」を分けて計算記録へ残せば、後から数字を修正する場合にも追跡しやすくなります。
項目5 勾配や段差がある区間を一つの直方体として扱わない
道路横断部では、施工面が水平とは限りません。道路の横断勾配、縦断勾配、側溝付近の段差、舗装構成の変化などによって、保護コンクリートの断面が途中で変化する可能性があります。
こうした区間を単純に「長さ×幅×厚さ」の一つの直方体として扱うと、数量が実形状から外れやすくなります。
まず確認したいのが、厚さが一定かどうかです。上面と下面がほぼ平行で、設計上も一定厚さで施工されるのであれば、勾配があってもその厚さを用いて計算できる場合があります。しかし、上面と下面の勾配が異なる場合は厚さが場所ごとに変化します。
始点で0.20m、終点で0.30mのように、幅が一定で厚さがほぼ直線的に変化する単純な形状であれば、始点と終点の厚さを基に平均厚さを求めて体積を整理する方法があります。幅や断面形状も同時に変化する場合や、変化が直線的でない場合は、一つの平均値にまとめるより、複数区間へ分割して各区間の形状に応じて計算したほうが実態を反映しやすくなります。
段差がある場所にも注意が必要です。例えば道路中央部では一定厚さでも、路肩付近で高さが変わる場合があります。この場合、中央部と路肩部を別の体積として計算します。
施工長が短い道路横断部でも、幅が広い場合は小さな厚さの差が全体体積に影響することがあります。特に複数箇所の道路横断部をまとめて数量管理する場合、一箇所ごとの差が累積する可能性があります。
現場で体積計算するときは、形状変化がある地点を先に見つけることがポイントです。変化点を境として施工区間を分け、それぞれを扱いやすい単純形状へ置き換えることで、計算根拠を確認しやすくなります。
複雑な形を一つの式で処理しようとするのではなく、小さな直方体や台形状などの区間へ分解してから合計する考え方が、実務では確認しやすい方法です。
項目6 設計数量と施工数量と発注数量を分けて考える
道路横断管上部の保護コンクリート量では、同じ立方メートルという単位を使っていても、数字の目的が異なる場合があります。ここを混同すると、現場で体積計算した結果が正しいのか判断しにくくなります。
設計数量は、図面や数量算出条件を基に整理された数量です。施工前の見込み数量は、現場で予定している施工形状から算出する数量です。施工後の出来形数量は、実際に施工された形状や記録を基に確認する数量です。そして材料を手配するときの発注数量は、出来形として必要な体積だけでなく、施工方法や現場条件、供給条件なども踏まえて決定されます。
したがって、現場で実測した体積と設計書の数字に差があるからといって、直ちにどちらかが誤りとは限りません。まず、それぞれが何を基準に算出された数字なのかを確認する必要があります。
例えば、設計では標準断面を基に数量が整理されていても、承認された設計変更などによって施工長や形状が変われば、出来形としての数量も変化します。また、施工前の計算では予定寸法を用いますが、施工後の出来形確認では施工記録や実測可能な寸法を用いることになります。
数量管理では、これらを一つの数字へ上書きしないことが重要です。「設計数量」「施工前見込み」「施工後出来形」「材料発注数量」などの区分を決めて残せば、途中で条件が変わっても比較できます。
材料を準備するときも、計算上の出来形体積だけで判断せず、施工方法、打設条件、供給方法、残量の扱いなどを含めて現場の管理方法に従います。具体的な手配数量は施工計画や現場条件によって変わるため、一定の割合を無条件に加えるのではなく、その現場の条件を確認して決めることが大切です。
この区別を明確にしておけば、数量差が出たときにも原因を追いやすくなります。
道路横断管上部の保護コンクリート量を求める基本式
最も単純な矩形形状で、施工長、施工幅、施工厚がそれぞれ一定である場合、保護コンクリートの体積は長さ、幅、厚さから求められます。
体積＝施工長×施工幅×施工厚
例えば、施工長が8.0m、施工幅が1.2m、施工厚が0.20mで、全区間が同じ断面だと仮定すると、体積は8.0×1.2×0.20で1.92立方メートルとなります。
ただし、この計算は全区間が一定断面である場合の基本形です。途中で幅や厚さが変われば、区間を分けます。
例えば、最初の4.0mが幅1.2m、残り4.0mが幅1.5mで、厚さがどちらも0.20mなら、それぞれの体積を求めます。
前半は4.0×1.2×0.20で0.96立方メートル、後半は4.0×1.5×0.20で1.20立方メートルとなり、合計は2.16立方メートルです。
全長8.0mへ代表幅1.2mを使った場合との差は0.24立方メートルになります。このように、幅の変化を無視すると短い区間でも数量差が生じます。
厚さが変化する場合も同じです。区間ごとに一定厚さとして分けられるなら、それぞれを計算して合計します。
現場で体積計算するときは、複雑な式を使うことよりも、「どこで形状が変わっているのか」を正しく区切ることのほうが重要です。
複数の道路横断管がある場合の体積計算
一つの道路に複数の横断管がある場合、保護コンクリートの形状をどのように整理するかで計算方法が変わります。
管ごとに独立して保護コンクリートを施工するのであれば、それぞれの長さ、幅、厚さを個別に求めて合計します。一方、複数管を一体の保護コンクリートで覆う場合は、全体を一つの構造として外形寸法を確認します。
ここで注意したいのが、管本数をそのまま数量へ掛けないことです。同じ断面の保護コンクリートが管ごとに完全に独立しているなら、同一条件であることを確認したうえで本数分を合計できますが、一体施工であれば共通する部分が生じるため、単純な本数倍では過大になる可能性があります。
複数管が並列している場合は、管配置を平面と断面の両方から確認します。最外側の管までを含めた幅、管の離隔、保護範囲の左右端を整理すれば、全体の施工幅を求めやすくなります。
上下方向に管が配置されている場合も、どの管を対象に保護コンクリートを設けるのかを確認します。保護コンクリートの上面や下面と各管との位置関係を把握しないまま計算すると、管占有部分やコンクリート施工範囲の扱いを間違える可能性があります。
複数箇所に道路横断管がある現場では、横断部ごとに識別番号を付けて数量を分けておくと管理しやすくなります。同じ道路内でも横断位置によって道路幅、管径、埋設深さ、周辺構造物が異なることがあるためです。
平面形状が不整形な場合の数量の出し方
保護コンクリートの平面形状が長方形でない場合は、形状を単純な図形に分解して考えます。
例えば、一部だけ幅が広くなる形であれば、基本となる長方形部分と拡幅部分を分けます。斜めに端部が切られている場合は、長方形と三角形、または台形として扱えることがあります。
重要なのは、不整形な外周を無理に一つの長方形へ置き換えないことです。最大幅を全長へ適用すると過大になりやすく、最小幅を使うと不足になりやすくなります。
平面形状を区分するときは、測定しやすい点を変化点にします。例えば、型枠の折れ点、構造物との接触点、幅が変わる位置などです。各点の位置を記録しておけば、現場から戻った後でも形状を復元しやすくなります。
不整形部分が多い場合には、平面だけでなく高さ情報も合わせて残します。同じ平面形状でも厚さが違えば体積は変わるからです。
現場で数量を整理する際には、平面積を求めてから一定または代表的な厚さを掛ける方法もあります。ただし、厚さが大きく変化する場所では、一つの平均厚さにまとめるより、形状変化に応じて区間分割したほうが確認しやすくなります。
現場で寸法を測るときに基準位置を統一する
体積計算そのものよりも、実務では測定位置の違いが数量差の原因になることがあります。
例えば施工幅を測るとき、一人は型枠の内側を測り、別の人は外側を測れば数字は一致しません。施工長も、コンクリート端部から端部までなのか、管の横断長なのかによって変わります。
そのため、測定前にどの位置を基準とするかを決めます。
長さであれば保護コンクリートの施工始点から終点まで、幅であれば完成形の左右端、厚さであれば上面から下面までというように、測る対象を具体化しておくことが重要です。
高さについては、標高や基準点との関係を残すとさらに確認しやすくなります。単に「深さ0.8m」と記録しても、どこから0.8mなのか分からなければ後から利用できません。
道路表面からなのか、計画舗装面からなのか、掘削底からなのか、管上端からなのかまで記録して初めて意味のある数値になります。
測定日時や施工段階も重要です。施工前、掘削後、型枠設置後、打設前後では確認できる形状が違います。どの段階で取得した寸法なのかを明確にしておくことで、設計値と施工記録を混同しにくくなります。
施工前と施工後で数量を照合する
道路横断管上部の保護コンクリート量は、施工前の予定数量と施工中・施工後の記録を照合すると、数量管理の根拠を整理しやすくなります。
施工前には設計図と現地条件から予定体積を求めます。この段階では、施工長、幅、厚さ、変化点などを整理しておきます。
掘削後には、既設物や地盤条件など、施工前には十分確認できなかった要素が見える場合があります。必要に応じて施工形状を再確認し、計算条件に変更がないかを確認します。
型枠を使用する構造では、型枠設置後から打設前までが実際のコンクリート形状を確認しやすいタイミングの一つです。長さ、幅、高さなどを測り、施工前に求めた体積との差を確認します。
施工後にコンクリートが埋戻しや舗装によって見えなくなる場合、完成後にすべての寸法を直接再測定できるとは限りません。そのため、打設前後の測定記録、施工写真、出来形記録、使用材料の記録などを組み合わせて照合することが重要です。
予定数量、施工時に準備した数量、出来形から整理した体積に差があれば、なぜ差が生じたのかを確認します。掘削形状の違い、承認された設計変更、型枠位置の変更、構造物との取り合いなど、原因を残しておけば次の道路横断部でも参考になります。
現場で体積計算する目的は、一度数字を出して終わることではありません。施工前の計画と施工中・施工後の記録をつなぎ、数量差の理由を説明できる状態にすることが実務上重要です。
過大計上と不足を防ぐための確認ポイント
保護コンクリート量の過大計上で起こりやすいのは、最大寸法を全区間へ適用することです。
途中の一部分だけ幅が広いのに、その幅を全長へ掛ければ数量は大きくなります。同様に、最大厚さを代表値として全区間へ使うと、厚さが変化する区間では過大になる可能性があります。
反対に不足につながりやすいのは、図面上の標準断面だけを見て現地の変化部分を計上しないことです。桝周辺の拡幅、接続部の延長、斜め横断による実延長などを見落とすと、必要数量を小さく見積もる可能性があります。
管や構造物の控除を二重に行うことにも注意します。すでに管などの占有部分を除いた純コンクリート断面として面積が算出されているのに、さらに管体積を差し引けば数量が不足側になります。
その反対に、管などを含む外形体積のまま控除対象をまったく確認しなければ、過大側になる場合があります。
計算途中では、単位にも注意します。現場寸法をミリメートルで測定し、体積計算ではメートルへ変換する場合、換算を誤ると大きな違いになります。
例えば200mmの厚さは0.20mです。長さと幅をメートル、厚さだけを200のまま掛けると正しい立方メートルにはなりません。
現場で体積計算するときは、立方メートルで体積を求めるのであれば、計算に使う長さ寸法をメートルへ統一してから式へ入れる方法が分かりやすいでしょう。
現場記録と体積計算を結び付ける
道路横断管の数量管理では、計算結果だけでなく、その数字をどの現場状態から求めたのかを残すことが重要です。
例えば「保護コンクリート2.4立方メートル」とだけ記録しても、後から計算根拠を確認することは困難です。一方、「施工長8.0m、幅1.5m、厚さ0.20m」と入力条件まで残しておけば再計算できます。
さらに、測定位置が分かる写真や略図、位置情報などと組み合わせれば、数量の根拠をより確認しやすくなります。
写真を残す場合は、単に施工箇所全体を撮影するだけではなく、どの方向から撮影したのか、どこが施工始点なのか、どこで幅が変わるのかといった情報が分かるように整理すると有効です。
道路横断部が複数ある場合は、横断部ごとに名称や番号を統一します。例えば図面上の識別番号と現場記録の名称が一致していれば、別の横断箇所の数量を混同しにくくなります。
数量計算用の記録と施工写真を別々に管理するのではなく、同じ位置情報や識別番号で関連付けることが、後からの確認を容易にします。
LRTK Phoneを道路横断管の数量確認に活用する考え方
道路横断管上部の保護コンクリート量を現場で体積計算する場合、重要なのは長さや幅を測ることだけではありません。どの位置を測り、その位置がどの高さにあり、施工前後でどのように変化したのかを一貫して記録することが重要です。
こうした現場記録を効率化する方法の一つとして、LRTK Phoneを活用する考え方があります。
例えば、道路横断管の施工位置を現場で確認しながら、施工始点、終点、幅の変化点、高さの確認点などを位置情報と関連付けて記録しておけば、後で数量を整理するときの手掛かりになります。
特に道路横断部では、舗装復旧が終わると管路や保護コンクリートを直接確認できなくなります。そのため、掘削中や埋戻し前など、対象を確認できる段階で位置や高さ、形状を記録しておく意味があります。
施工前に計画位置を確認し、施工中に実際の位置を記録し、施工後に数量計算へ利用できる情報として整理するという流れをつくれば、現場で体積計算するときにも根拠を追いやすくなります。
また、保護コンクリートの施工範囲を複数地点で記録しておけば、「どこからどこまでを施工長として計算したのか」「どの位置で幅が変わったのか」「どこで高さを確認したのか」を現場情報と結び付けやすくなります。
ただし、現場で取得した位置情報や三次元情報をそのまま設計上の確定値として扱うのではなく、必要な精度、測定環境、基準点、高さ基準、設計図書などとの整合を確認しながら利用することが大切です。
体積計算の信頼性を高めるためには、計算機能だけを見るのではなく、計算に使った寸法の根拠を残せる仕組みを整えることが重要です。LRTK Phoneを利用する場合も、施工位置の確認、現場記録、寸法整理、施工後の照合という一連の流れの中で活用すると、道路横断管の数量管理を整理しやすくなります。
まとめ
道路横断管上部の保護コンクリート量を現場で体積計算するときは、長さ、幅、厚さを掛ける基本式だけを覚えていても十分ではありません。
最初に保護コンクリートを施工する対象区間を確定し、道路を斜めに横断している場合は実際の施工延長を確認します。次に、施工幅が全区間で一定か、管の配置や構造物との取り合いによって変化していないかを確認します。
厚さについては、どの面からどの面までを厚さとするのかを明確にし、高さ基準を統一することが重要です。道路勾配や段差によって厚さが変わる場合は、全区間を一つの直方体として扱わず、変化点で区間を分けて計算します。
管や既設構造物が保護コンクリートの計算外形内に含まれる場合は、控除の必要性を確認します。管占有部分を控除する場合は、コンクリートが入らない外形を基準とし、保護コンクリートと重なる部分を対象にすることが基本です。外形体積と控除体積を分けて整理しておけば、計算根拠を確認しやすくなります。
さらに、設計数量、施工前の見込み数量、施工後の出来形数量、材料を準備する際の発注数量は、それぞれ目的が異なります。同じ数字として上書きせず、区分して管理することが数量差を把握するうえで重要です。
現場で体積計算するときに避けたいのは、複雑な現場形状を一つの代表寸法だけで処理することです。形状が変わる場所を見つけ、単純な区間に分け、それぞれの体積を求めて合計する方法なら、計算根拠も明確になります。
そして、施工が終われば道路横断管や保護コンクリートの多くは地中に隠れます。施工中に位置、高さ、寸法、写真などを記録し、数量計算と結び付けておくことが、後から確認できる現場管理につながります。
道路横断管の施工位置や高さを現場で記録し、体積計算の根拠となる情報を効率よく残したい場合は、位置情報や三次元データを扱えるLRTK Phoneを活用し、施工前の確認から施工中の記録、出来形整理までを一つの流れとして管理する方法を検討するとよいでしょう。